モビリティ社会実装研究センター(CRANTS)との協業で、レベル4の完全自動運転に対応したタイヤ周辺サービスの共同研究を開始すると発表した。2020年の実用化を目指し、共同研究は最長で2021年まで実施する予定。今回の研究は、センサーを使用して走行時のタイヤ空気圧・温度を監視することで、パンクなどのトラブル発生時のメンテナンスに対応するもの。タイヤに関する異常を感知した際に、行動判断に必要な情報をCRANTSに設置された自動運転管制所に提供する。これにより、「運送業界などでの人手不足、デジタル技術の活用や、カーシェアリング市場の拡大に伴うメンテナンスサービスのニーズへの対応を図る」(広報部)ほか、完全自動運転が実現した時代でも安全な運行ができるようなタイヤサービスを構築する。同社では「インテリジェントタイヤの開発や、デジタル技術を活用したタイヤサービスの実装に研究の成果をフィードバックし、次世代モビリティに適応した安全で事故のない社会づくりに貢献する」としている。Concept」(スマートタイヤコンセプト)と連動させていく計画だ。目的として2016年に設立。同年から群馬県桐生市内で自動運転自動車の公道実証実験を開始している。自動運転など将来を見据えたタイヤ技術は複数のメーカーが開発に着手している。米グッドイヤーは昨年、米ミシガン大学が主導する官民研究機関の研究に参画したほか、フィンランドのノキアンタイヤは全天候型自動運転バスにスタッドレスタイヤを装着して試験走行を実施している。新聞がよりお求めやすくなりました!雑誌のオンライン書店FUJISANでもお申し込みいただけます。FacebookFacebookTwitterツイートお知らせ【2020年2月12日】2月19日付けの自動車タイヤ新聞は休刊となります。「自動車タイヤ諸元表2019-2020年版」を発行しました。Jones(ダウ・ジョーンズ)が運営する世界最大級の会員制ビジネスデータサービス「FACTIVA」(ファクティバ)への記事配信を開始いたしました。Jonesでご確認下さい。