63.03ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの反発などで。1286.95ドル/トロイオンス近辺で推移。上海ゴム(上海期貨交易所)上昇。9月限は12205元/トン近辺で推移。6月限は512.0元/バレル近辺で推移。金・プラチナの価格差、ドル建てで458.6ドル(前日6.0ドル拡大)、円建てで1608円(前日比5円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。東京市場は以下のとおり。今回は、5月15日(水)にIEA(国際エネルギー機関)が月次レポートで公表した、OPECプラスの4月の減産順守率について書きます。IEAは4月の減産順守率は、OPEC側が131%、非OPEC側が151%だったとしました。以下の図のとおり、これらの減産順守率をもとに推計した、4月のOPECプラス全体の減産順守率は137%でした。昨年4月の減産順守率は、以前の「減産参加国の原油生産量と減産順守率」のグラフで示したとおり、2017年1月の協調減産開始後の最高となる152%でした。前年同月比でやや低いものの、4月は、減産しなければならない量の1.37倍の量を減産したことになります。このまま減産順守率に変動がなければ、昨年同様、6月のOPEC総会で“減産順守率を100%に引き下げる”決定がなされ、減産を継続しながら限定的に増産ができるようになった場合、日量およそ40万バレルの“増産”ができる計算になります。(JMMC)が行われます。その際、JMMCとしてはじめて、3月と4月の減産順守率を公表するとみられます。JMMCは1月の減産順守率を83%、2月を90%としていました。IEAと同じ傾向であれば、3月、4月と、徐々に上昇していくとみられます。高い減産順守率が公表されれば、「サウジやロシアにとって“理想的な減産”が実施されようとしている!?」で述べたような“理想的な減産”がやりやすくなるため、2019年7月以降も減産を続ける可能性が高まります。本当に増産が実施されれば、その増産が2020年1月以降の減産をスタートさせるための“駆け込み増産”となる可能性もあります。日曜日のJMMCの公表データを待ちたいと思います。53.16ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの反落などで。1,636.35ドル/トロイオンス近辺で推移。上海ゴム(上海期貨交易所)反発。【産地】USSのタイ主要卸売3市場の一日の取引量は約110~130トン。2月20日の価格はキロあたり42.05~42.75バーツ、RSS3号タイ主要港3月積価格は166.0~168.0セント。金の価格上昇が止まらない。大手地金商が日々公表している金地金小売価格は、2月18日現在値で6187円。53.66ドル/バレル近辺で推移。米10年債利回りの低下などで。1,612.75ドル/トロイオンス近辺で推移。上海ゴム(上海期貨交易所)反発。52.73ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの反落などで。1,610.05ドル/トロイオンス近辺で推移。上海ゴム(上海期貨交易所)反落。高水準の減産順守率が公表されたことなどで。61.23ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの反落などで。1275.75ドル/トロイオンス近辺で推移。原油(WTI先物)反発。OPECプラスの減産への順守・延長期待などで。64.08ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの反落などで。1296.45ドル/トロイオンス近辺で推移。原油(WTI先物)高止まり。米稼働リグ数の若干の減少などで。58.59ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの弱含みなどで。1299.35ドル/トロイオンス近辺で推移。原油(WTI先物)反発。52ドルの節目割れで買いが集まったことなどで。51.89ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの下落などで。1348.85ドル/トロイオンス近辺で推移。原油(WTI先物)上昇。サウジが紅海を通る輸送を一時停止することを示唆したことなどで。69.56ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの底堅い推移などで。IEAは、4月の非OPECの減産順守率を1月以降の最高とした【ご注意】『みんなの株式』における「買い」「売り」の情報はあくまでも投稿者の個人的見解によるものであり、情報の真偽、株式の評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりません。Services等から情報の提供を受けています。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。『みんなの株式』に掲載されている情報は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。これらの情報には将来的な業績や出来事に関する予想が含まれていることがありますが、それらの記述はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。情報提供」から、同委員会へ情報の提供を行ってください。