Takahashi/VentureBeat仮想/拡張現実の未来は近く、投資家たちはそこに参加したいと願っている。AR(拡張現実)とVR(仮想現実)の2015年における投資調達額が6億8600万ドル(訳者注:120円換算で約823億円)に到達したと、Digi-Capitalが伝えている。VRによってもたらされた、一般消費者向けの仮想現実が可能になった年の出来事だ。この6億8600万ドルのほとんどはビデオサービスであり、ゲームや(科学や工業に一部テスト的に利用された)ソリューション及びサービスがそれに続いている。このことはよく理解できることであり、ビデオコンテンツは最もコストを掛けずに生産が可能であり、そして最も大きなオーディエンス層に対してアピールが可能だからである。ARとVRの両方に対してのヘッドマウントディスプレイ(HMD)についてはDigi-Capitalの詳細が下記に示されている。Riftといったこれらのデバイスの多くは今年、利用可能となる。Digi-Capitalは2016年により幅広い層への投資を期待している。Merelはレポートにこう書いている。「次世代のプラットフォームはAR/VRに移行することになり、2020年までに1200億ドルにその規模を成長させることになるだろう。何か特定の提供物を持っているこの界隈にいる起業家にとってこれまでにないよい時間となるだろう」。Digi-Capitalはまた2011年から2015年までのAR/VR投資について既に投資された額の128%が回収されており、その多くが2014年に実施されたFacebookとOculusによる20億ドルのディールによってもたらされていることも記している。ちなみにこのディールは合併や企業買収案件の価値の80%ほどを占めているだろうとMerelはGamesBeatに語り、そしてそれは買収サイズの巨大さを考えるとそこまで驚くべきことではないとしていた。AppleにMicrosoftにGoogleにTwitter。世界を変えてきた巨大企業の「共同創業者」に関するまとめ記事が面白いかったのでご紹介。workedAppleにMicrosoftにGoogleにTwitter。世界を変えてきた巨大企業の「共同創業者」に関するまとめ記事が面白いかったのでご紹介。個人的にはAppleファンということもあってやはり2人のスティーブについてはいつ読んでも胸熱です。創業期、HPで働きながら個人的に組み立てパソコンを楽しんでいたウォズの才能とビジョナリーでありセールスマンとしてのスティーブの才能が融合した結果、Apple初期の盛り上がりが生まれたのは有名なお話です。IBMに立ち向かう姿を描いたとされるスーパーボウルのCMからスティーブの失脚、復活から現在までの躍進など、たった2人の人間が起点となって生み出された伝説は数知れずです。人間ってすごいですね。この共同創業者の話題ですが、よく見聞きするものに「仲がいいだけの友人と起業するな」とか「役割を考えてポジショニングすべし」なんてものがあります。一方で「毎日顔を突き合わせるんだから関係性がよくないとダメ」という意見も。極端な話はどこもなくて、結局両方なんだなというのがこのリストを見るとよく分かります。冒頭に出てくるビル・ゲイツ氏とポール・アレン氏は幼少期からの友人ですし、Googleのラリー・ペイジ氏とサーゲイ・ブリン氏やYahooのジェリー・ヤン氏とデヴィット・ファイロ氏はスタンフォードの学友です。彼らに共通しているのは、やはり技術への飽くなき探究心なのでしょうね。ソフトウェアやインターネット、データが大好きだった、そういう人(※天才)が仲良く一緒に仕事すると世界を変えてしまうということなのでしょう。仕事場で出会った2人(3人)の例としてはTwitterを生み出したエヴァン・ウィリアムスとビズ・ストーンの2人が紹介されています。GoogleにBloggerが買収されたあとエヴァンはビズを雇います。ライバルであり友人である2人がその後、新しく創業したOdeoで雇ったのが現代のビジョナリスト、ジャック・ドーシー氏、Twitterの生みの親だった、という訳です。一方で怒りをバネに固く結び合ったのがIntel、そう、ある特定業界(というかシリコンバレー創世記であり、IT・ネット投資関係の人)は大体ご存知の「8人の反逆者」物語から生まれた企業です。この神話についてはこちらの記事にもまとめたことがあるのでご一読を。<参考記事>生まれた初の100兆円スタートアップ、それにまつわる8人の起業家とエコ・システム誕生の話ウィリアム・ショックレーの創設した研究所から離れた8人が創業したフェアチャイルド・セミコンダクターが輩出した企業価値の総計という天文学的なリサーチをしたものですが、1兆ドル規模になるという試算をしているんですよね。この内のひとつがIntelであり、ゴードン・ムーア氏とボブ・ノイス氏の2人です。結果的にショックレーから離反した8人はそれぞれまた分裂を重ねて、上記の記事によれば12年間で30社のスピンオフ企業を生み出したそうです。共同創業者を同時に取材することはあまりないのですが、後々で知ることとなり「ああ、これはいい組み合わせだ」と思うのは次のようなパターンですね。営業と技術など役割が明確に分かれてて、お互いの能力を尊敬している共に創業経験がある痛みを感じるポイントが違う(一緒に落ち込まない)創業した会社がそれぞれの理屈で大好き元々上司部下でしたとか、共同創業者でありながら「雇われた感」がある場合はなんかちぐはぐしてる印象が強いです。パワーバランスが悪いというか。あと、2人が強烈すぎて反発しすぎるのも当然無理でしょう。身も蓋もないですが、バランスってことなんでしょうね。Insider----------[AD]----------関連記事スタートアップが「職場の厄介者」を採用しないためにするべきことクリエイティブかコンサルティングか、起業か安定か。2016.01.24SHARE:機能的で見た目も美しいデスクトップCNC「EVO-ONE」プロジェクトががKickStarterで公開されている。イタリアのスタートアップ「MakerDreams」が開発、筐体にはアルミニウムや木材など高品質の素材が使われ、デザイン含めてイタリア製となっている。「EVO-ONE」は、趣味で工作したい人、メーカー、ファブラボ利用者、企業等まで、誰でも簡単に扱えるCNCマシンだと謳っていて、プラスチ...この記事を読む機能的で見た目も美しいデスクトップCNC「EVO-ONE」プロジェクトががKickStarterで公開されている。イタリアのスタートアップ「MakerDreams」が開発、筐体にはアルミニウムや木材など高品質の素材が使われ、デザイン含めてイタリア製となっている。「EVO-ONE」は、趣味で工作したい人、メーカー、ファブラボ利用者、企業等まで、誰でも簡単に扱えるCNCマシンだと謳っていて、プラスチックから木材、アルミニウム、銅、真鍮、銀、ゴールドといった金属まで加工可能だ。EVO-ONEを使えば、精度高く素材を切削できる。EVO-ONEで作成できる作品例。ワークエリアは370×220×120mm、重さは約22kg。価格は1499ユーロ(5月出荷分、売り切れ)からで、日本への出荷も可能。プロジェクトの目標金額は無事達成済みだ。2016.01.24SHARE:データ抽出プラットフォームの「import.io」がシリーズAラウンドで1300万ドルを調達した。「import.io」を使うと、ユーザーは既存のウェブサイトからデータを抽出したり、APIを保存することができる。Capitalなども参加している。これまで同社...この記事を読むデータ抽出プラットフォームの「import.io」がシリーズAラウンドで1300万ドルを調達した。「import.io」を使うと、ユーザーは既存のウェブサイトからデータを抽出したり、APIを保存することができる。Capitalなども参加している。これまで同社が調達した額は、合計で1750万ドルになる。同社の公式ブログで今月前半に発表された内容によれば、昨年2015年の1年間だけで、import.ioのユーザーが作成したAPIの数は100万以上、データが抽出されたウェブサイトは55億に上るという。今回調達した資金を元に「より優れたデータ抽出テクノロジーを開発し、アナリティクスやビジュアライゼーション面でのパートナーとのエコシステムを広げていきたい」とのことだ。1994年に、オンライン書店としてサービスを開始したAmazon。それから22年が経った今では、家具からオフィス用品、日用雑貨に至るまでありとあらゆる商品を取り扱っています。combined1994年に、オンライン書店としてサービスを開始したAmazon。それから22年が経った今では、家具からオフィス用品、日用雑貨に至るまでありとあらゆる商品を取り扱っています。その中でも、急成長を見せているのが、アパレル分野の商品です。Baird.によると、Amazonのサイトに掲載されるアパレルやアクセサリーのカテゴリーに属する商品数は、過去1年間で91%アップ。昨年2015年のホリデーシーズンには、このカテゴリーだけで3,000万点のアイテムが掲載されていました。これはどれだけの規模なのでしょうか。recodeの記事では、これをアメリカの巨大スーパーチェーンWalmart(ウォルマート)に比較して説明しています。なんでも、Walmartの全250店舗で取り扱う商品数の総数を上回っているのだとか。Amazonの中でも、アパレルはすでにエレクトロニクスの品数を上回っており、今後も2,500億ドルのアパレル市場の開拓が加速しそうです。Venturesの共同設立者兼ゼネラルパートナーで、韓国ソウルにあるスタートアップアクセラレータSparkLabsの共同設立者。Twitterで彼をフォローしよう。2016年はテック業界にとってこれまでにない年になろうとしている。Venturesの共同設立者兼ゼネラルパートナーで、韓国ソウルにあるスタートアップアクセラレータSparkLabsの共同設立者。Twitterで彼をフォローしよう。上:2009年の映画『ハングオーバー!』のワンシーン2016年はテック業界にとってこれまでにない年になろうとしている。Hangover(邦題:ハングオーバー!)』に出てきたアラン、フィル、スチュのように前年を振り返り、一体何が起きたのか思いを巡らせてみようと思う。Doug’sの食べ物のように見えることだろう。多くのアナリストは金融危機が起きると予想しているようだが、どれほど深刻なものになるかはわからない。Burry氏はさらに大きな危機が発生するとしているので、私個人としても深刻な経済危機の方向に向かっていると思っている。それはともかく、昨年私が行った予測を振り返ってそれぞれに成績をつけてみよう。Venturesのデータによる)。年末までにはその金額が25億米ドルを超えたと予想している。したがって、この業界にはある種のブームが起きたと言えよう。D現時点でUberの時価総額はまだ確定したわけではないので「F」の成績にはならないだろう。同社はすでに620億米ドルの評価となっているが、これについては正確に予測できなかった。A2015年は人工知能そしてマシーンラーニングが主流になった年なので、自分に「A」の成績を与えたい。上のA+にしようかとも思ったが、ほとんどの大きなニュースが2015年も終わりの頃だったのでAにとどめた。トヨタ自動車が10億米ドルの金額を人工知能に投資すると表明しているほか、OpenAIがローンチされた。Altman氏などが支援している。セクターに革命をもたらそうとする数多くのAI/マシーンラーニングのスタートアップが現れた。私たちは様々なアプローチや、様々な分野の資金調達を目的としたピッチを目にしてきたが、逆に視界はぼやけ、重複を見ているのではないかと感じるようになった。トップチームによるAIのアルゴリズムは似たようなものばかりで、唯一の差別化要素はデータソースかアプリケーションのUX/UIくらいだったからだ。DIDCデータによるとXiaomiは市場シェア5.6%で業界第4位にとどまっている。2015年の予想としては私の見方はやや強気すぎた。言い訳させてもらうと、同社はフィルターやフィットネスバンドなど他の製品に手を広げすぎたのだ。携帯電話事業から離れてしまった。それでは、第9回目となる私の予測を紹介しよう。以下が、2016年に起きることだ。2016年には10社以上のユニコーンが破たんするこれは予想されていることだが、敢えてトップにもってきた。2016年には少なくとも10社のユニコーン企業が破たんするだろう。Insights調べ)、この予測はやや弱気だと思われるかもしれない。20社とも言いたいところだが、私は大胆な起業家でもないので10社にとどめておく。今日のKozmo(オンデマンドの配送スタートアップ)など、1990年代から蘇った一部の企業は低マージンもしくは赤字ベースで事業を継続することはできないと思っている。Freshはおそらく配送サービスで赤字を出していると思われるが、他のスタートアップがこの2社の資金繰りを超えたところで生き残るのは難しいだろう。Hangover」のスチュが言っているように、こうした事業者は今のところ「ソファで食べるピザ」のように目立たない形で生き残っているのだ。2016年末まで生き残れるような持続可能な事業モデルを見つけようと取り組みを行っている消費者向けアプリもある。今年はスタートアップ業界にとっては良いものにはなりそうにないが、スタートアップのライフサイクルの一部になりそうだ。ブロックチェーン技術が主流になる現時点でもすでに業界の専門家が過剰に発言している傾向があるが、私もユニバーサル台帳としてのブロックチェーン技術は通貨としてのビットコインよりも長続きすると信じている者の1人だ。2016年はブロックチェーン技術が突然大きな存在になる年になり、ビットコインを超えて価値の取引を追跡する必要のある企業や金融市場にとっての新たな事業側面になるだろう。Fargo、Intelなどの大企業が協力して進めているプロジェクトである。Foundationという非営利組織で、世界中の大企業向けに最適なブロックチェーン技術を作り出そうとしている。Globalにいるチームメンバーも同じだ。家庭用ハブ、セキュリティ、エネルギー管理その他のIoTソリューションにとって、2016年はそれほどぱっとしないものになるだろう。IoT展開にとても強力なサービス部門の手助けがなければ、利便性要素がセキュリティその他の懸念を超えることはないだろう。2016年は家庭用IoT企業が教育やマーケティングでかなりのアプローチをしてくる年となるだろう。多くのIoTスタートアップがすでに認識しているように、大手小売事業者と小売店の商品棚を巡って争うのは容易ではない。Hardwareその他の小売店舗にある既存製品に打ち勝つには提供する商品はさらに良いものでなくてはならないからだ。マシーンラーニングは依然として主流であり続ける2015年のマシーンラーニング勃興を予測したのだから、このように言うのは私がクレイジーであるかのように聞こえるかもしれない。Hangover』で出てきたミスター・チャウのように2017年の完成に向けた準備をしなくてはならないと信じている。例を挙げると、私たちは産業用IoTに関連するマシーンラーニングのスタートアップを多数目にしてきたが、ターゲットとしている業界は相当の収益を上げられるほどにはまだ準備ができていない。そのビジネスモデルはまだ成熟していない。GoogleがSnapchatを買収する私はどうしても、あのGrinchのようなクレイジーな予測を1つせずにはいられなかった。Googleが意味のある存在であり続けるためにSnapchatを買収すると予測した。同社はまだソーシャル、そして自動運転車が未来の存在になるとは信じていないが、Googleのコアである広告エンジンは現在、FacebookのMessenger、Instagram、WhatsAppやコアとなる事業からの脅威を受けている。次世代のオンラインユーザの間で高まるFacebookの影響力を凌ぐためにも、Googleは若い力を受け入れなければならない。あなたの考え方やフィードバックを添えて気軽にコメントを送ってほしい。