)で設定し、NISAで投資するべきなのかiDeCoで投資するべきなのかを比較・考察していきます。NISAとiDeCoを比較する前にそもそもNISAもiDeCoも知らないとおっしゃられる方もいるかと思いますので、こちらの記事をご覧いただければ幸いです。iDeCO(イデコ)とは何か?わかりやすく加入要件と限度額と共に解説NISAに初めて触れる、投資初心者の方へその制度を解説NISAとiDeCoのメリットデメリットを比較まずはiDeCoとNISAの比較表を作成しました。あり・受け取り時非課税」の3つのメリットがあると言われています。これらのメリットは退職所得控除ありきの話であり、退職金制度が手厚い会社にお勤めの場合は税金がかかります。iDeCo(イデコ)の節税メリットは嘘が多いそしてこちらの記事では、その対策として「毎年得た節税額を再投資に回すべき」という主張を記事にしました。退職金が多い(退職所得控除が0になる)大企業で働いていても、iDeCo(イデコ)を活用する方法この時に考察した条件は以下の通りです。要は「退職金だけで退職所得控除使い切ってしまったから、iDeCoの受け取り時に税金がかかってしまう」というケースですね。勤続30年・iDeCo拠出歴30年、勤続とiDeCo拠出歴は同時期である。30年間でiDeCoを上手く運用し(月2万円積み立て、年利回り6%で運用)、積立額+運用益で2,000万円。退職金1,500万円以上iDeCoの節税分は再投資に回すiDeCoの運用が上記条件のように上手く行った(年利6%で回った)場合かつ、退職所得控除を退職金だけで使い切ってしまうような場合、受け取り時の税金が多額になり、iDeCoで毎年享受できる節税額よりもiDeCo受け取り時の税金の方が高くなってしまいます。「毎年所得税と住民税がiDeCoに拠出していたおかげで戻ってくるけど、60歳以上になってiDeCoの運用を終了させて受け取る時に、戻ってきた以上の税金をとられてしまう。」ということになり、「比較するとNISAで運用する方が有利」ということになります(積み立てNISAは現状20年までしか運用できませんが)。ところが、「毎年戻ってくる所得税と住民税を再投資」すれば、その再投資したお金が利益を生み、比較した結果「NISAで運用するより有利」になった。様々な条件を設定し、NISAとiDeCoどちらが優位になるのか比較しかしながら、前回は設定・比較した条件は1つだけでした。条件を変更すれば結果は変わってくるかもしれませんので、今回は様々な設定を行い比較を行いました。NISAは例えば100万円が110万円になれば、利益は10万円です(利益に税金はかかりません)。面倒なことに、iDeCoは運用益がそのまま利益になるのではないのです。NISAとiDeCoを比較するには、運用益を含めた最終受け取り金額に対する所得税・住民税を引き、節税額と、節税額を再投資した場合の利益を加算して比較してあげる必要があります。利回り拠出年数の3点を変更し、シミュレーション・比較していきますね。利回りを1%,3%,6%拠出期間を20年,40年でそれぞれ設定し、計算をしていきます。設定利回りで毎月再投資した場合の利益(税金20%は計算していません)の4点を加減し、4点を加味した最終的な税金の損益(節税額-所得税-住民税)を計算します。「iDeCOの節税額を再投資すれば、NISAで運用するより利益が出る」、つまり「税金面でNISAより得になる」ということになります。+の額が多ければ多いほどNISAより得をするということになります。「再投資をしなくてもNISAより利益が出る」ということになります。逆にマイナスになっていれば、「再投資をしないのなら、NISAの方が利益が出る」ということになります。計算結果をひたすら書いていくだけになりますが、最後に表でまとめましたので読むのが面倒な人は最後まで飛んでください。-1327.5万円NISAとiDeCoを条件設定して比較した結果を表にしましたこれだけでは非常にわかり辛いと思いますので、表にまとめて考察しますね。繰り返しになりますが、この表は退職金で退職所得控除を使い果たすような退職金制度が手厚い会社で働いている場合、積立NISAとiDeCoどちらが税金を活かし利益をあげられるかという比較表になります。退職所得控除がフルで使えるのであれば、iDeCo受け取り時の税金は安くなるのでこの比較表の条件はiDeCo有利に働きます。毎月33,333円、積立年数は最長20年間となっていますので、月々4万円や40年間の投資期間はあくまで参考値です。将来的に投資期間が延長される可能性もあります。「積み立てNISA投資期間40年」というのはありえない話でもないです。運用期間が20年間の場合の比較表20年間積み立てた時、nisaとidecoはどちらが優位か比較まずは拠出期間20年の場合を見て行きましょう。再投資しない場合は、積立金額が高ければ高いほど、利回りが高ければ高いほどNISAに比べて優位性が小さくなります。毎月4万円を20年積み立てるケースにおいては、立場は逆転しNISAの方が優位になっています。これは、iDeCOの節税効果は利回りや運用額と無関係に一定ですが、受け取り時に係る税金は運用額や利益が多いほど高くなるためです。運用が上手くいき、受け取り額が高くなりすぎると、受け取り時にかかる税金が節税額を上回ってしまうんですね。再投資する場合はどうでしょうか?基本的に利回りが高くなるほど、NISAより優位性が高くなっているように見えます。iDeCoの節税額は一定で、受け取り時にかかる税金も高くなりますが、それを上回る勢いで再投資が利益を生んでいるからですね。運用期間が40年の場合の比較表40年間積み立てた時、NISAとiDeCoはどちらが優位か次は40年間積み立て投資を行った場合です。再投資を行わなかった場合です。投資期間が延びれば、運用額が多くなりそれに係る税金が莫大なものになります。明らかにiDeCoが不利になっているのがご理解いただけるかと思います。次は再投資を行った場合です。期間が20年間の場合は、利回りがあがるほど、また積み立て額が多いほどNISAより優位になっていました。拠出期間を40年間にすると状況は一変します。利回りがあがるほど、積立額が多いほどNISAより不利になります。これは何故でしょう?所得税が累進課税だからです。受け取り時の金額が数千万になると、税制優遇を考慮してもかかる税率が40%以上になってきます。再投資して得た利益よりも、累進課税による所得税負担の方が大きくなってしったんですね。まとめ退職金で退職控除を使い果たすような場合でも、拠出期間が20年程度で、積立金額が2万円程度であればNISAよりは利益を出すことができる。再投資を行うとさらに利益を上乗せすることができる。拠出期間が40年という超長期になる場合は制度上NISAに劣ります(NISAは現状では最長20年までしか積み立てできないので仮にNISAを40年続けることができればという話になりますが)。その場合でも、節税額を再投資することにより多くの場合NISAより高いパフォーマンスを得ることができます。よって、少なくとも20年間というスパンにおいてはNISAよりiDeCoを利用して節税した額を再投資する方が良い。40年というスパンでは、余りに運用がうまくいく場合、また積立金額が大きい場合はiDeCOの税制が不利に働く。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト関連記事iDeCo(イデコ)のデメリット・課税と流動性iDeCo(イデコ)はメリットばかりが強調されがちですが、デメリットも存在しています。特別法人税以外のデメリットをいくつかあげ、それらのデメリットが金額的にどの程度なのかを解説しています。今回の記事はiDeCoのメリット・デメリットを踏まえて、iDeCoをやるべきかやらざるかを書いていきたいと思います。...iDeCo加入と住宅ローン減税を併用することがデメリットになる理由iDeCoの拠出金は、すべて所得控除となるため、所得税と住民税の節税効果があります。支払うべき所得税と住民税が減ります。...iDeCo(イデコ)最大のデメリット特別法人税とはiDeCoに加入する上で最も懸念される材料である「特別法人税」についてお話させていただきたいと思います。「特別法人税」は運用資産に対して係る税金であるため、利益の有無に関係なく課税されます。名前の通り、年金の一種です。iDeCo(イデコ)には他の年金にはない「手数料」がかかります。オプション取引をメインに日々最も安全かつ効率的な投資方法を模索しています。どのように資産を増やしていくのか、具体的手法をお話していきたいと思います。