2019年9月11日ゆがめられた史実を取り戻そう子供たちの未来のために植え付けられた自虐史観からの開放が必要だ本当に日本はアジアを侵略した悪い国だったのでしょうか韓国の人気アイドルグループ「BTS」(防弾少年団)が原爆Tシャツを着用して問題視されたニュースがありましたが、あるラジオ番組で小学生の女の子を持つ聴視者のお母さんからの投稿が紹介されていました。学校でもその件は話題になっていたらしく、帰ってきたその女の子がこう言ったそうです。「でも日本は悪いことをしたんだから仕方無いんでしょう?」とそう聞かれた母親はその場では答えらえず本当にそうだったのか自分なりに調べながら少しずつ娘さんに教えているそうです。日本はアジアの国を一方的に侵略した悪い国なのだからどんなことを言われても未来永劫ひたすら中国や韓国などの近隣諸国に謝罪続けなければならないか。日本は悪いことをした国だからと冤罪感を持ち続けながらこれからも生き続けていかなくてはならないのでしょうか。このような戦争自虐史観が戦後70年以上も経過しているにも関わらず、こんな子供にまで今なお影響を及ぼしているのです。私達日本人を呪縛しているし続ける自虐的な歴史観を払拭してくれる一冊の書籍がアメリカで発刊され話題となっています。それは第31代のアメリカ大統領を務めたハーバート・フーバーにより執筆された「フリーダム・ビトレイド」です。日本語に訳すと「裏切られた自由」というタイトルの本ですが、フリーダムとはアメリカ人が最も大切にしている価値観のことです。本書はさまざまな情報にアクセスできたアメリカの最高権力者フーバーが20年の歳月をかけ資料に基づき第二次世界大戦の過程を検証した1078頁に及ぶ回顧録です。太平洋戦争は何のために起こされたのか、また誰が起こしたものなのかを綴った内容になっており、これまで隠されていた太平洋戦争の真実が語られています。「裏切られた自由」の出版で明らかになったこと「自由への裏切り」題された本書はフーバーの死後50年もの間公開されませんでした。その内容は今まで我々が信じていた事とはまるで異なったものだからです。これを公表すると第二次大戦は軍国主義とデモクラシーの戦いであり、あの戦争はアメリカにとって、正義のための戦争であった」とアメリカ人が信じている戦争史観が根底から覆されてしまいます。日本を真珠湾攻撃に導いていったのは戦争がしたくてしようがないフランクリン・ルーズベルトであり、日本は悪くなかったんだということを明らかにしてしまうからです。なるとフーバー自身の名誉をも傷つけることになるかもしれないと危惧した関係者により公表が控えられていました。事実を伝えなくてはならないという時期が来たと判断したのか彼が残したフーバー研究所から2011年についに出版されました。太平洋戦争の開戦を決断したのはフランクリン・ルーズベルトですがルーズベルトの一代前の大統領を務めていたのがフーバーです。フーバーにはあの戦争は始まりも終わりも府に落ちないことが多い事ばかりだったという思いを抱いていた。ルーズベルトの対日外交は闇に隠されていて知る由もなかったが、感のいいフーバーは違和感をぬぐい切れなかった。国民の見えないところでルーズベルトは何をしていたのかを記録しなくてはならないと思った。20年の歳月をかけ、事実を積み重ね検証した結果、スターリンと手を組んだルーズベルトがアメリカに共産主義を広め、いかにアメリカの本道から外れた政策をとってきたかということが明らかになっていきます。戦争を望んだのは日本ではなくルーズベルトだったルーズベルトは何故戦争を望んだのでしょうか中国をめぐる利権の争い第二次大戦の前までの東アジアの情勢はイギリスやフランスなどの列強国による支配下に置かれていました。当時の世界情勢は現在と違い、強い国が弱い国を支配するのが当たり前のまさに弱肉強食の時代でした。地球のほとんどを植民地化していた欧米列強国の最後のフロンティアが中国大陸であった。当時4億人の人口を誇る中国は眠れる獅子と呼ばれていて、もし本気で立ち上がれば相当な力をもっているだろうと思われていたため列強は本気で清に戦争を挑むことはありませんでした。日清戦争で国力で劣ると思われていた日本に負けると「眠れる獅子」ではなく「肥えた豚」とみなされるようになり利権と領土を求めた列強国の恰好の餌食となっていく。そこに出遅れてきたアメリカが参入してきます。アメリカの狙いは当然中国における利権です。南北戦争を終えたアメリカは太平洋を西へ西へと勢力を伸ばしていきハワイを手中に収め、スペインとの戦争に勝ちスペインの植民地だったフィリピンを手に入れます。フィリピンを拠点として東アジアの利権争いにアメリカが参入してくるようになります。東アジアに最後に残されたフロンティアの中国大陸の利権を他の列強諸国が獲得していくのを指をくわえて見ているわけにはいきませんでした。「機会均等」を主張し、門戸を開放しろ、中国の市場に参入させろと言ってきました。「要するに俺にも分け前を寄こせということです。領有するなど日本はイギリス、フランス、イタリアなどと肩を並べる列強国の仲間入りを果たしていました。当時日本は東アジアで日本を中心とした新しい秩序(大東亜共栄圏)を作ろうとしていました。欧米の植民地支配に代わり、日本中心の東亜諸民族による共存共栄を掲げたのです。そんなものを作られたらアメリカが参入する機会が益々なくなるため中国の利権争いに出遅れたアメリカにとっては日本が目障りな存在となっていたのです。この頃からアメリカが日本に対しての嫌がらせが始まるようになります。太平洋戦争という呼称は戦後、GHQにより当時の日本側の正式な呼称であった「大東亜戦争」を使うことは禁じられ「太平洋戦争」へ強制的に変更させられた呼び名です。これはアメリカ側の戦争の正当性を取り繕うためのもので日本から見たらあくまで「大東亜戦争」なのです。イギリスとソ連による参戦への要求ルーズベルトはスターリンを信愛の情を込めてアンクル・ジョーと呼んでいたこの当時、ヨーロッパではドイツが力を持ち、またたくまにパリを占領し、イギリスを追い詰め、ソ連を追い込んでいました。そのため劣勢を回復するためにイギリスのチャーチルとソ連のスターリンに早くアメリカに参戦をするようにルーズベルトは求められていました。ルーズベルトは共産主義の本質を見抜くことができずそれどころかスターリンにシンパシーを感じていて共産主義思想に共感を示していました。その証拠に大統領になると共産主義に対して警戒を促す国務省の専門家を遠ざけ、すぐに共産国家ソビエトを承認しています。アメリカがソビエトを承認したことでアメリカ国内でのソビエトの工作機関の活動の温床となりアメリカの参戦へ向けてルーズベルト政権に大きな影響を与えることになる。スターリンの狙いはアメリカと日本を戦わせて混乱に乗じて共産主義国を世界に広めることにあったのです。その目的を果たすためにアメリカ政権内にスパイを送り込み活動させました。ルーズベルト政権内のソビエトや中国のスパイのすさまじいまでの浸透ぶりはアメリカ国家安全保障局(NSA)が1995年に公開された「ヴェノナ文書」でフーバーの指摘が正しいことが明らかにされています。時期にアメリカ内のソ連のスパイたちがモスクワの諜報本部とやり取りした秘密通信を、アメリカ陸軍情報部が秘密裡に傍受し、誰がスパイだったのかを特定しその目的を解読した記録です。戦争による経済復興またルーズベルト自身にも戦争を必要としている理由がありました。当時世界恐慌の嵐が吹き荒れ、アメリカも不況に見舞われていて失業者で溢れていました。その状況を克服するためにルーズベルトは「ニューデール」という社会主義的な政策を実施しましたが国内の景気は何をしてもよくならず失敗に終わります。景気を短期的に回復させる方法として残されていたのが戦争特需です。戦争というのはとにかく物をバンバン消費します。景気が回復すれば政策の失敗も全て帳消しになります。戦争が始まると事実アメリカの景気は回復していきました。日本は戦争を回避しようとしていたやがてアメリカは満州を含め中国大陸から日本の兵隊を全て引き上げさせろと言ってくるようになります。満州は日ロ戦争により合法的に獲得したものであり、独立国ですから他国に干渉される筋合いのものではなく満州国の依頼により治安を守るため日本軍は駐留していたのです。引き上げることになれば合法的に獲得してきた権益を捨てることになり、在留している多くの日本人の安全も守ることはできなくなります。あった中国においてイギリスもフランスも自国民を守るために軍隊を置いていました。スターリンと同盟関係を結んだ1か月後の1941年にアメリカは日本に対して「経済制裁」を発動します。在米資産の凍結、石油の禁輸という非常に厳しいものでした。日本は石油の約八割をアメリカから輸入していたためそれを止められることは日本の息の根を止められると同じだった。国家の死活問題であり半年後には国民生活が成り立たなくなってしまい国が崩壊することを意味することになります。このままでは日本の選択する道は戦争をするか、坐して死を選ぶか二つに一つということになってしまいます。この頃日本は日本の国益を守りながらなんとか戦争を回避するために大統領と直接会って和平提案の方向を探ろうとアメリカに打診しましたがルーズベルト大統領により日米首脳会談はことごとく拒否されました。和平会談の内容はほとんどアメリカの要求を受け入れる内容となっていて日本側の大幅な妥協を示すものであった。日本は必至で打開の道を探るが力で日本を封じ込めるべきべきだとしてルーズベルト政権に妥協する考えは一切無かった。日本を開戦に追い込んだ最後通牒「ハルノート」ルーズベルトは最後の仕上げとして日本がとても承諾できないような文書を突き付けてきた。交渉のアメリカ側の当事者であったコーデル・ハル国務長官から送られてきた文書のため通称ハルノートと呼ばれている。その内容は「インドシナと中国から全面撤退すること」であった。ハルノートに対して、戦争回避派の東郷外相でさえも「長年における日本の犠牲を全然無視し、極東における大国の地位を捨てよ、と。これは国家的な自殺に等しい。立ち上がる外ない」と言わしめる内容であった。日本に突き付けた10項目の条件について後にハル自身がこう述べている。日本が絶対に呑めない条件を突きつけたのだ。その原案を書いたのはハル長官自身ではなく、財務省補佐官のハリー・ホワイトなる人物でした。ハル・ノートの原案を書いたこのハリー・ホワイトは、共産党員であり、ソ連のスパイであったことが、後に「ヴェノナ文書」で明らかになっています。して追い込まれた日本が1941年12月に真珠湾を攻撃したことにより日米戦争が勃発した。ルーズベルトは平和交渉を日本がのぞんでいることも、ハルノートの存在も議会や国民に隠したまま、日本が卑怯にも突然真珠湾に奇襲攻撃をしたと演説をし、アメリカの国中が怒りに燃え開戦やむなしという世論をバックに議会の承認を得ることに成功した。アメリカ全体が戦争に向けて舵を切った瞬間である。フーバー元大統領は「裏切られた自由」の中でこの時のことをこう書いています和平交渉の内容はアメリカの国益に十分叶うものであったのにそれを拒否した。なんでこれを受け入れられないんだ、常軌を逸している。ルーズベルトはこれをきっかけにしてもっと大きな戦争を引き起こしたいと思っていたのではないか、日本は戦争を避けたかったんだ、戦争は日本が始めたものではない」と言っています。フーバーの意見にマッカーサーも同意した「私は、ダグラス・マッカーサー大将と、(一九四六年)五月四日の夕方に三時間、五日の夕方に一時間、そして、六日の朝に一時間、二人だけで話しをした。私が、日本との戦争の全てが、戦争に入りたいという狂人(ルーズベルト)の欲望であったと述べたところ、マッカーサーは同意した、また、一九四一年七月の金融制裁は、挑発的であったばかりではなく、その制裁が解除されなければ、自殺行為になったとしても戦争をせざるを得ない状態に日本を追い込んだ。スターリンとの隠然たる同盟関係となったその一カ月後に、日本に対して全面的な経済制裁を行ったことである。その経済制裁は、弾こそ撃っていなかったが本質的には戦争であった。ルーズベルトは、自分の腹心の部下からも再三にわたって、そんな挑発をすれば遅かれ早かれ(日本が)報復のための戦争を引き起こすことになると警告を受けていた」しかも、満州の返還ですら、交渉して議論する余地を残していた。皮肉に考える人は、ルーズベルトは、この重要ではない問題をきっかけにして自分の側でもっと大きな戦争を引き起こしたいと思い、しかも満州を共産ロシアに与えようとしたのではないかと考えることになるだろう」ルーズベルトはアメリカ国民を裏切ったルーズベルトが腹の中ではすでに参戦を決めていたのだがその当時の80%以上のアメリカ国民は外国の揉め事に介入することは反対とする世論が大半を占めていた。第一次世界大戦に参戦し、大変苦い思いをした経験をしていたため第一次世界大戦に参戦したのは間違いだったと考えていたのです。戦争に巻き込まれて若いアメリカ人の血を流すことに反対する意見が多かったのです。ルーズベルトは1940年に大統領として三選を果たすのですがその時の公約が「今私の話を聞いている父や母の皆さんにハッキリ申し上げる。攻撃を受けない限りアメリカは絶対に参戦しない、あなた方の子供たちが外国の地での戦争に送り込まれることは決してない」だから安心して欲しいと言って支持を集め当選したのです。いって当選したのですから大統領と言えども簡単に戦争を始める訳にはいきません。国民世論は「アメリカが現実に攻撃される」ような劇的な事件がなければ変わりようがなかった。それならばどうするのか、日本から先制攻撃をするように仕向けて戦争になだれ込めば世論も納得する。この目論見は物の見事に的中し、世論を変える事件は翌年の真珠湾攻撃で現実的なものとなった。終戦後長い間ルーズベルト外交を批判することは許されなかった。「日本は問答無用の悪い国であり、アメリカが叩き潰さなかったら世界は全体主義に覆われていた」とするアメリカの戦争史観を根底から覆すことになるため議論することさえタブーとされていた。いうレッテルを貼られ徹底的に排除されてきた。今まで疑念とされてきた疑惑がフーバーの「裏切られた自由」と「ブェノナ文書」の二つの資料が公開されたことによりアメリカの有識者の間で太平洋戦争史観の修正作業が進めれている。フーバーが「裏切られた自由」の中で訴えたかったことは日米戦争はフランクリンルーズベルトが仕掛けたもので、日本の侵略が原因ではないアメリカは日本に原爆を落とす必要はなかったルーズベルト外交によりソビエト共産主義の東アジアへの拡散を防いでいたアジアの強国日本は崩壊し共産主義が世界に広がったということを記しています。してルーズベルトは共産主義と戦っていた日本を戦争に巻き込み叩き潰すことに成功しますが、その結果、共産主義を世界に広めることになります。その結果、東アジアの地域において戦後日本に変わりアメリカが共産主義の脅威と空いた維持しなくてはならなくなります。ソ連との冷戦に始まり、現在では中国と北朝鮮の脅威と戦うことになります。歴史にもしはありませんが、もしあのときルーズベルトがソ連を承認していなけれは現在の中国共産党も北朝鮮も存在していなかったのではないでしょうか。中国共産党も北朝鮮もソビエトが作った国なのですから世界の構図も現在とは大分変わっていたものになっていたと思われます。アメリカが戦うべきは日本ではなくソ連だったのです。連合国の行った戦争の正統性を裏付けるためは日本は悪辣な侵略国家であったとする必要があったのです。そのためにGHQが行った洗脳プログラムがWGIP(日本人に戦争犯罪者意識を植え付ける計画)です。この政策は物の見事に的中し、戦後70年以上経っても日本人の心を支配し続けています。これにより日本は悪い事をした国だったのだから原爆を落とされてもしょうがなかったという戦争史観を植え付けられてしまいました。日本人は日本という国に誇りを持てない、自国をどこか卑下する民族に仕立てられてしまいました。事実に基づかない事でも認めざるを得ない立場に追い込まれることになります。日本になら何を言ってもやっても平気だという思考を増幅させてしまい、最近では韓国によるレーダー照射問題など目に余るものがあります。このような原因をたどっていくと占領軍が行った洗脳政策に行きつきます。「裏切られた自由」と「ヴェノナ文書」この二つの資料が罪悪感解放への貴重な資料となります。自虐史観からの解放は子供たちの未来のため自分の国に誇りを持てない国民は誇りに思える人に比べたら間違いなく不幸でしょう。子供たちの未来のためにいつまでも戦争冤罪観を持ち続けさせてはいけない。「自虐史観からの解放」今その時が来ているのではないでしょうか。...韓国はなぜ「反日」になるとあんなにも元気になる...韓国人はなぜあんなに反日が好きなのでしょうか、また反日になるとなぜあんなに元気になるのでしょうか。...徴用工の賃金が戦後日本共産党の活動資金に流用さ...「徴用工問題」をめぐって日韓で泥沼化の様相を見せているが、今14年前に発刊された一冊の本が話題となっている。