TodayTweetものすごいスピードでIoT化が進む中、各自動車メーカーがしのぎを削りながら自動運転に関する技術開発をおこなっている。このような背景のもと、未来に向け、あらゆる人々が完全自動運転社会を待ち望んでいるのだろうと思いきや、先日意外な調査結果が発表された。Gfkジャパンが国の自動車保有者1万2745人を対象に行った、コネクテッドカーに関するインターネット調査結果によると、人間が全く運転操作に関与しない完全自動運転が必要という人は、全体でなんと38%と半分を割っているのだ。現在自動運転はドライバーの運転への関与度合いのもと、以下のように4段階に分けられている。【実現するシステム】:完全自動走行システム(自動走行システム)運転嫌いな人ほど完全自動運転を求めている実用化されている自動ブレーキや車線維持などのレベル1、2については70%以上の人が必要と回答した。高速道路内などの限定された交通条件下での自動運転機能を有し、必要な時にはドライバーが操作するレベル3に関しては59%が必要とした。調査結果を年代別に見た場合、60代以上はレベル1、2を必要とする人が80%以上、レベル3を必要とした人は67%に上っており、安全運転を支援する自動運転機能は高齢層の関心が高いことがわかってくる。一方で、完全自動運転であるレベル4については世代間で大きな差は見られず、必要とした人はいずれの世代においても40%前後という結果となっている。運転の好きな人と嫌いな人に分けてみると、運転が嫌いな人ほど完全自動運転を必要と考える割合が高く、52%に達している。今回の調査結果において、完全自動運転を求める人が少なかったのは、全ての操作をシステムに委ねることに対し、世代を問わず大きな不安を抱えているのが要因だ。実用化に向け、今後、システムの安全性を高め、消費者の理解を深めることが必要となるが、訴求にあたっては運転操作に消極的な層に目を向ける必要がありそうだ。Tweetあわせてお読みくださいイノベーション50万円が数千万円に。「スマートフォンが発する電磁波は人体にとって有害である」――。似たような言葉を、誰もが一度は聞いたことがあるはず。電磁波が体に及ぼす危険性についてはスマホ以前、いわゆる「ガラケー」時代からも度々指摘されてきた。2日本初!養蜂業を変える画期的ITシステムミツバチをITシステムで育てるという日本初の試みに取り組む養蜂家がいる。広島で「はつはな果蜂園」(広島県廿日市市)を営む松原秀樹さんだ。3メルカリのスマホ決済「メルペイ」は諸刃の剣か2019年2月13日に、巨大なポイント経済圏を持つ、異色のプレイヤーがスマホ決済市場に参入した。日本のフリーマーケットアプリのトップを独走するメルカリの子会社が運営する「メルペイ」だ。「メルペイ」はスマホ決済の風雲児となり自らのモーメンタム(勢い感)を加速させるのか、それとも本体の事業「メルカリ」の体力を削ぐリスク要因となるのか。官民がIoT・ICT活用して、この課題解決に取り組んでいる。5会津の“幻のトマト”、育てていたのはITだったアルス古川のプチぷよは、“幻のトマト”と言ってよい。食べられるのは1年の中で7~8月だけ、そのうえ会津坂下町に来なければ手に入らないからだ。「スマートフォンが発する電磁波は人体にとって有害である」――。似たような言葉を、誰もが一度は聞いたことがあるはず。電磁波が体に及ぼす危険性についてはスマホ以前、いわゆる「ガラケー」時代からも度々指摘されてきた。2いまさら聞けない「VRって、なに?」VR元年と言われた昨年、2016年。2017年も終わろうとしているが、読者の中で実際にVRを体験したことがある方はどれくらいいるだろうか。ふいに「VRという言葉の意味を教えて」と聞かれたとき、あなたはきちんと説明できるだろうか?3AIによる「信用スコア」はメガバンクを駆逐するか欧米や中国での導入からはだいぶ遅れてはいるが、J.Scoreの本格稼動で日本でもようやく本格的な「信用スコア」を活用する金融ビジネスが立ち上がった。4メルカリはなぜ「日本で唯一のユニコーン企業」なのか今や国内でその名を知らぬ者はいないだろう、フリマアプリ「メルカリ」。6月にはCBOにGoogleやFacebookで要職を務めたジョン・ラーゲリン氏を迎えたことでも、その急成長ぶりが話題になった。歴史が示す意外な事実2016年1月に開催された「世界経済フォーラム」(ダボス会議)。「AI、ロボット技術、バイオテクノロジーの発展で5年以内に約500万人の雇用が失われる」というショッキングな報告を行ったことで大きな注目を浴びた。ここで気をつけなくてはいけないことは、人間の役割をAIが代行することで、人間が職場から排除され、経済的に追い込まれるという、単純な変化に目を奪われてはいけない、ということだ。人工知能AI開発を行なっていく上で、機能学習させるために膨大な量のデータが必要不可欠。観点により、企業が持っているデータの利活用に厳しい制限があるのだ。「ものづくり大国」と呼ばれていた日本が、米国と比べAI人工知能研究が大きな遅れを取っている理由を探った。Echo(アマゾンエコー)」が英語圏で大ヒット中だ。3“3K”職業SEが「なりたい職業」1位になったワケSEやITエンジニアという職業に対して、どのようなイメージをもっているだろうか。激務、勉強が大変そう、休めないなど、いわゆる“3K”をイメージするのではないだろうか。生まれた時からネットがあり、日常的にスマートフォンやSNSに触れている「デジタルネイティブ」と呼ばれる世代では、イメージも違うらしい。4「弱いAI」がツールとなり「強いAI」は嫁になる“第三次AIブーム”と言われる現在、どこを向いてもAIや人工知能という言葉が踊っている。富士キメラ総研のレポートによれば、2030年度には市場規模として2兆1,200億円にも成長すると予測しており、これは実に2015年度比で14.1倍にもなるという。現時点においてIoT業界の主導権を握っているのは、米GEと独シーメンスの2社であることはほぼ間違いない。両社の力の源泉となっているのが、IoTシステム基盤である。Engineを活用して、世の中のIoT関連の記事をまとめさせていただき、ご紹介させていただきます。