CEO:峰岸真澄)内の、人と組織に関する研究機関・リクルートワークス研究所は、グローバル調査プロジェクトとして、中国・タイ・インド・アメリカ・日本のマネジャーとマネジメントに関する「五カ国マネジャー調査」を行い、「マネジャーのリアル―仕事とキャリアの国際比較」のレポートをまとめましたので一部を抜粋してご報告いたします。レポート全文は、以下リクルートワークス研究所のサイトよりダウンロードいただけます。トピックス直属の部下人数:2000人以上企業のアドミニ部署の課長では、日本・アメリカ5.0人と少なく、インド60.0人、タイ30.0人と多い部下の離職率:年平均でインド31.0%と最も高く、次いでタイ20.3%。日本は5.2%と低い課長の仕事割合:インド・タイは組織運営、アメリカは部下マネジメント、日本・中国はプレイヤーが多い労働時間:日本・アメリカともに1日10時間以上働く課長が3割強。日本は部下も長時間労働をしている昇進年齢:中国は28.3歳で課長に昇進。した日本企業からは「優秀な現地人材が獲得できない」との声がよく聞かれます。日本企業のマネジメントは本当にダメなのだろうか。その思いから、今回「五カ国マネジャー調査」を実施して、日本企業と他国企業のマネジメントとを相対化して評価しました。国際比較によって、各国のマネジメントの特徴が際立ち、その違いにはそれぞれ合理性があることを確認しました。なかでも、役割や職務を明確にせず、上司も部下も長時間働いて、合意形成を図るという日本のマネジメントはやはり特殊である一方、日本企業の部下・関係志向のマネジメントは、他国企業にはない強みであることを再確認しました。世界各地で、企業間競争が厳しくなっています。レポートの発表にあわせて、リクルートホールディングスは「五カ国マネジャー調査」の内容を理解するための動画をYouTube上に公開しました。「調査結果は内容が難しく、とっつきにくい」「忙しいのでまずはレポートのポイントだけ知りたい」という方にも見ていただきやすい約1分のコンテンツです。:中国・タイ・インド・アメリカ・日本の5カ国に所在する企業のマネジャーとマネジメントの実態について明らかにすること調査対象:従業員規模100人以上の企業のアドミニストレーション(人事、総務他)または営業・販売部門に所属する、勤続1年以上で、部長職相当(工場長・支店長を含む)から課長職相当の役職に就いている社員。報告書作成にあたっては、組織規模や仕事内容を揃える観点から、工場長、支店長を除いた。http://digitalpr.jp/r/11093本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。Japan企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。JapanTetsudo.com当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。広告について当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。