水平な地層の重なりを突き抜けて、液状化した砂が垂直に吹き上げている地層の部分が確認されたのです。この事は、文献でしかわからなかった過去の地震を、科学的に確認できる手段が発見された、画期的なことだったのです。この手法が有史以前にも地震の歴史をさかのぼることができる、地震考古学の端緒となったのです。鉄筋コンクリート造の建物に大きな被害が報告されました。この地震は、現在の新耐震構造基準の出発点です。鉄筋コンクリート化が進み、どんな地方でも、地震被害のサンプルが取れるようになっていたのだと思います。鉄筋コンクリート造の1階ピロティ柱の破壊と、短柱の剪断破壊が注目されました。昭和46年(1971)には、その被害状況から建築基準法の一部が緊急的に改正されました。鉄筋コンクリート柱の強度向上が主です。木造では、基礎を連続のコンクリート又は鉄筋コンクリートのすることになりました。昭和53年(1978)には、宮城県沖地震が発生しました。この時のブロック塀倒壊による死者がでたことで、ブロック塀に鉄筋を入れることが法制化されました。現在でも、この法律がどれだけ有効に働いているかは、疑問が残るところです。その後、昭和56年(1981)に建築基準法の耐震基準の大改正がありました。これは、十勝沖地震から始まる地震被害の研究、そして、もう一方で超高層ビルの構造計算の研究、などの成果を土台としてなされました。これが現在の新耐震基準です。最近では、平成7年(1995)に阪神淡路大震災がありました。昭和56年(1981)以後に建築したの建物に大きな損傷はなく、56年の法改正の正しさが証明された形となりました。木造の小規模な住宅については、かなり被害が出ました。それ以前の法改正でも木造の建築法規について少しずつ改定されてはいました。過去何百年と続く従来からあった木造の建築技術や、それを支える膨大な零細企業である大工の経営への配慮からか、それほど細かい数量や仕様の規定が建築基準法になかったことも事実です。その木造の部分の規定が、阪神淡路大震災によって考え直されました。建築基準法に導入されたのは、平成12年(2000)の建築基準法の改正からです。耐力壁の配置のバランスや、柱梁を接合する金物についても細かく規定されています。工事の欠陥を無くす為の規定の盛り込まれました。一般の建物でも中間検査を実施することが法律に盛り込まれました。中間検査を受けることが義務付けられました。四川関連の地震報道を笑う。地域特性に造詣の深い地場の工務店や設計士を見直して頂ければと思います。住宅建築は個人ができる身近でとても大きな地域経済への貢献でもあります。地元で長く仕事を続けているということこそが品質をおろそかにしなかった証左なのです。基礎02MD様邸新築工事がスタートシンプルな木の家が完成しました足場がバレました磯崎新、プリツカー賞受賞の新聞記事を読んで長谷川堯さん、なくなる。ヘリテージマネージャーという講座修了しました。