知識人の中にはこの変更は国境外にいる「タイ族」をも勢力に含めようというピブンの覇権主義にほかならないとして、タイを使用するのを拒否する少数派もいる。少年兵を前に指揮官がタイに変更した意義を演説する場面がありました。この映画は、ピブン時代のタイで組織された少年義勇兵が日本軍と戦うという映画です。タイは当初は日本に協力の姿勢を見せカンボジアに侵攻した。太平洋戦争が始まるとビルマ・マレーの英領をめざした日本はタイに侵攻した。ピブン首相は日本と同盟関係を結び英米に宣戦布告した。それ以後微妙な立場に立たされる。第二次世界大戦の時期のタイは立憲革命後のピブン政権下にあり、当初は日本軍と協力する姿勢を示した。1940年、ドイツ軍のパリ占領に乗じてタイ軍はカンボジアに侵攻、フランス軍と交戦し、日本の仲裁で領土回復に成功した。日本軍が南部仏印に進駐し、連合国側は日本に対する経済制裁の強化を打ち出すと、両陣営に挟まれたタイに危機が迫った。ピブンは中立を声明、世界に「平和を訴える」放送を行い、バンコクを無防備都市とすると宣言した。日本軍の侵攻を防ぐねらいであった。ところが、1941年12月8日、日本軍はタイ南部のチュンポンなどに上陸、現地の軍と警察が交戦した。このとき、少年義勇兵が動員された。ピブンは直ちに停戦を命じ、軍政を行わずタイの独立と主権を尊重する替わりに日本軍の通過を認めた。続いて「日本・タイ同盟条約」を締結し同盟国となった。枢軸側に参戦1942年1月にはイギリス軍がバンコクを空爆、日本はビルマ侵攻を本格化させ、ピブン政権も英米に宣戦布告し、タイは枢軸国で参戦する形となった。日本寄りの姿勢を強め、1943年7月には日本の東条英機首相とのバンコク会談で、日本のビルマ侵攻に協力するかわりに、ビルマの一部とマレー半島の一部をタイ領に編入するという共同声明を発表した。同年11月の東京で開催された大東亜会議にはピブン自身は出席せず、代理を参加させた。海外のタイ人の中に反日組織として「自由タイ」が結成された。抗日運動とピブンの失脚この間、日本はビルマ侵攻の準備を進め、泰緬鉄道建設を開始、東南アジア諸地域から集めた捕虜を使役し、多数の犠牲者を出した。タイ国会ではピブンの親日政策を批判するプリーディなどが自由タイと連携し、43年夏から抗日運動を開始、インドのイギリス軍や重慶の国民政府と連絡を取り始めた。44年7月にはピブンの首都移転案が国会で否決され、ピブンは辞任した。プリーディらは武装蜂起を計画したが、それを実行する前の45年8月15日、日本軍が降伏した。イギリスはタイを敗戦国として扱おうとしたが、アメリカはフランスと同様に扱い、タイの宣戦布告を不問とし、その戦争責任は問われないことになった。ピブンら対日協力者は戦犯として拘束された。タイ軍と日本軍が交戦した頃はあまり知られていない。1941年12月8日、日本軍は中立を宣言していたタイに突如上陸した。ビルマへの侵攻に備えた軍事行動であった。このとき、上陸地点のチュンポンで日本軍と対戦したタイ軍の中に、少年義勇兵がいた。彼らは急きょ集められた14歳から17歳の少年たちであった。直面した少年たちをみずみずしく描いた佳作である。チュンポンで暮らしていた日本人も重要な役割で描かれている。戦闘場面に出てくる日本兵は服装など実際とは違うようだが、アジアの人々にとって日本軍の侵攻がどのように思われていたのかを考えさせる作品である。現在、DVDで見ることが出来る。アメリカの反共軍事体制に組み込まれる。国内政治では不安定な状態が続き、クーデターによる軍政が続き、民主化は遅れた。戦後のタイタイは太平洋戦争では、ピブン政権が日本と同盟関係を結び、英米に宣戦布告をした国であったが、そのときのピブン政権に対して反日路線を主張したグループ(自由タイ)がアメリカに協力したことから、枢軸国としての責任をとらされることなく、戦後はアメリカの支援で経済復興を進めることができた。対日協力者として捕らえられていたピブンは、1948年に政権に復帰し、親米反共路線をとり、1954年9月には東南アジア条約機構(SEATO)に加わり、東南アジア共産化の脅威と戦うアメリカのパートナーとなった。立憲革命を指導したピブンは、国内政治では西欧型の議会制政党政治を定着させようとし、政党活動を自由にした。経済政策でも民間企業の保護を主眼とした。ピブン自身の金銭選挙に対する非難が強まり、1957年にサリット将軍を中心としたクーデターが起こり、ピブン政権は倒れた。サリットの開発独裁1959年に政権の座に着いたサリットは、国王を「父」、国民を「子」と位置づける「タイ式民主主義」を掲げて政党政治の混乱と共産勢力の台頭を抑え、一方で外国資本を積極的に導入して「開発」(タイ語でパッタナー)を推進し、開発独裁を展開した。サリットは63年12月に病気で死去したが、その後に現れた政権はいずれも軍を背景として議会政治を抑え、開発を進めるという開発独裁の形態をとっている。クーデターが起こっており、そのたびに国王が調整するという、独自の立憲君主政が機能し、現在に至っている。