個人或いは少人数を対象とした事業は助成対象としません。才未満の方々による団体でも内容によっては助成対象として検討します。才代以上でも結構です。引率の参加者が多数を占めることは望ましくありません)●事業への参加者数は、参加者の関与度を深める上で相応しい規模であることを勘案して、10人から30人であることを原則とします。●申請団体は、日本人を中心とした団体であることが必要です。日本人団体と、相手となる外国人団体ともに、一体感を持って活動できる集まりであることが望まれます。相手となる外国人団体は、海外に在ることが原則ですが、日本に在る外国人団体との交流事業については、事前に事務局までご相談ください。●助成申請は日本人団体が行ってください。日本人団体であっても、申請代表者や連絡担当者が海外に滞在している場合等は、事前に事務局までご相談ください。分けて募集を行います。夫々制約がありますので注意してください。詳細は、ホームページをご参照ください。●わが国の将来を担う若者が同じ志の若者とグループを作り、外国人のグループと共通のテーマで議論・研究を行い、合宿等を通じて交流し集大成を作りあげるといった、一連の事業に対して助成します。●国際的視野を拡げ国際的人脈に育つことを主眼に、日本の若者が、諸外国の人々とりわけ同世代の若者と出会い、夫々に固有の文化を互いに学び、認め合い、相互の理解と友好を深め、人材のネットワークを作りあげることに貢献するような「グループ単位の国際交流事業」を対象として助成します。●日本文化の再認識と他国の文化の価値観の受け容れを両立させる「複眼的発想」が身に付く内容であることが望ましく、何故相手となるグループと交流するのか、何故そのグループのある国や地域を選んだのか、具体的かつ納得性の高い理由があることも望まれます。●事業は、単年度で終息する事業ではなく、継続性・発展性があることが必須です。新規事業の場合でも、数年継続する計画となっているほか、事業の意義を確り検討していることが条件です。文化交流のほか、科学技術の発展をめざす研究に関連した交流も、助成対象事業として看做します。助成対象事業としての要件は、海外交流事業と同様です。詳細は、下記のホームページをご参照ください。月の当財団理事会で決定されます。原則、申請団体の代表の方とご連絡を取った上でお渡しします。配達記録の残る手段でお送りください。持参、FAX、電子メールでの受付はしません。当財団ホームページ上に受付機能はありません。詳細は、ホームページをご参照ください。例年、締め切り以降に持参するケースが散見されますが、一切受領しません。