Re/code小型カメラで上場まで果たしたGoPro。立体感と身体に装着しながら臨場感のある映像体験を提供しようと考えている彼らにとって、次の標的はVRなのかもしれません。先日、バーチャルリアリティ空間の映像制作を行っているフランスを拠点に活動するKolorを、GoProが買収しました。その買収の狙いとして、エクストリームスポーツの拡張を図ることを目指しているとか。Cardboardなどを使ってスマートフォン上でVRを楽しむことができます。現実の臨場感ある映像をうまく活用し、VR空間に投影することができれば、VR空間が現実世界とほぼ同じか、それ以上の体験ができることも遠くないのかもしれません。GoProは、YouTube上にすでにVR体験ができる映像を投稿しており、今後は現実世界の映像だけでなくVR世界の映像も積極的に発信していくのでしょう。2015.04.30SHARE:Instagramは、4月28日の最新のアップデートで3つの新しいフィルターを追加したと発表しました。ハッシュタグ機能として、これまでの英数字だけでなく、絵文字ハッシュタグを機能させる、とあります。ライブなどの興奮を伝えるために文字で伝えるのではなく、絵文字ハッシュタグを通じてより感情的で、よりノンバーバルコミュニケーションで相手に伝えることができるようになります。絵文字は、日本では...この記事を読むInstagramは、4月28日の最新のアップデートで3つの新しいフィルターを追加したと発表しました。ハッシュタグ機能として、これまでの英数字だけでなく、絵文字ハッシュタグを機能させる、とあります。ライブなどの興奮を伝えるために文字で伝えるのではなく、絵文字ハッシュタグを通じてより感情的で、よりノンバーバルコミュニケーションで相手に伝えることができるようになります。絵文字は、日本ではかなり一般的な認識ですが、海外ではいままさにホットなツール。BRIDGEでは、これまでにもメッセージング系のサービスにおいて海外で絵文字が使われている様子を伝えてきました。もって、写真と絵文字だけで相手に情報を伝える時代がやってくるのかもしれません。Capitalが主導する資金調達ラウンドで3,500万米ドルを確保したと発表した(編集部注:原文掲載4月15日)。シードラウンド後まもなく行われた前回の1,000万米ドルのラウンドが行われたのはほんの8ヶ月前のことだ。Capitalが主導する資金調達ラウンドで3,500万米ドルを確保したと発表した(編集部注:原文掲載4月15日)。シードラウンド後まもなく行われた前回の1,000万米ドルのラウンドが行われたのはほんの8ヶ月前のことだ。Grofersによると、資金調達で獲得した資金は製品サービスの拡充とインド全域でのサービス拡張に使用されるという。グルガオンを拠点とする同社は、デリー、ムンバイ、バンガロール地域で注文後90分での配達サービスを提供している。希望する商品を消費者にすぐに届けるサービスを提供するアプリになるべく、世界中で様々なスタートアップが出現している。サービス内容はどれも同じだが、ビジネスモデルは様々だ。Grofersは自社で在庫を持たず、アプリ上での商品掲載につなげるために従来型店舗を持つ小売店と提携している。社内の配送スタッフ(パートタイマーとフルタイマー)のほか、サードパーティー物流企業とも協力して商品を戸別配達している。Asiaの取材に対して、購入代金のうち、包装品の場合は6~8%、生鮮食品の場合は10%以上を受け取ることによって利益を上げていると話した。配送スタッフの賃金は注文に応じて支払われるが、月間の最低水準は保証されている。アメリカや中国同様、インドのオンデマンド配送業界は断片化しており、非常に競争が激しい。本日、別の食料品配送スタートアップであるPeppertapが、Sequoia(Grofersへの投資社の1つ)とSAIFパートナーによる1,000万米ドルの資金調達を完了したことを発表した。Groupによる1,000万米ドルの資金調達ラウンドを完了したと発表した。その一方で、BigBasketやLocalBanyaのようなオンライン食料品店は、これら新たなオンデマンド・スタートアップと競合している。大手もこの業界に注目している。インドで何でも買えるeコマース大手のFlipkartも、食品配送に関心を示している。Kiranaをローンチしたが、そこでは個人経営のコミュニティストアがサイトに商品を掲載できる。Basketと組み、店舗にある在庫商品をマーケットプレイスに掲載している。競争が激しくなるにつれて、配送スピードがこのゲームの中心となるだろう。資金調達と業界統合が加速するだろう。先週、Grofersがグルガオンにある食品配送のライバル社であるMyGreenBoxを買収した。2015.04.29SHARE:せっかく海外旅行に出かけたのに、ガイドブックに掲載されている有名観光地を訪れるだけで終わってしまう。普段と違うことをしようとすると色々リサーチする時間が必要だし、現地ならではの情報は外国語で書かれているから言葉の壁もある。Seaが運営する「TABITICKET(タビチケット)」です。海外在住の日本人が現地ならではの...この記事を読む旅先でのスペシャルな体験を売買できるWebサービス「TABITICKET」せっかく海外旅行に出かけたのに、ガイドブックに掲載されている有名観光地を訪れるだけで終わってしまう。普段と違うことをしようとすると色々リサーチする時間が必要だし、現地ならではの情報は外国語で書かれているから言葉の壁もある。Seaが運営する「TABITICKET(タビチケット)」です。タビチケットは、旅行先に住んでいる日本人に、現地ならではの体験を案内してもらえるサービスです。体験の企画も、実際に案内してくれるのも日本人だから言語の壁もなく、気持ち的にも安心して利用することができます。6月のリリース時点では8割を海外の体験が占める予定ですが、日本国内各地のホストも登録しているとのこと。バルセロナで「現地の人とサッカー交流&BBQ」を楽しめるチケットや、パリの「ソムリエと一緒にワインを飲み比べディナー」、シリコンバレーの「スタートアップ企業見学」など、タビチケットならではのユニークな体験を集めて行く予定です。タビチケットが想定するホストは、現地に移住した人に加え、ワーホリや留学で海外に住んでいる人、また駐在員の奥さんなどです。日本に住んでいた頃に比べると時間に余裕があり、空き時間を有効活用することで彼らがより充実した毎日を送ることにも貢献します。シェフ、起業家、セミプロサーファー、カメラマンなど多岐にわたるプロフェッショナルをホストに取り込むことで、面白い体験を揃えることに力を入れています。体験の価格帯は、数千円のものから宿泊費などを含む数万円に及ぶものまで。タビチケットには、体験の予約成立時に、ホストとゲスト双方からマージンが入る仕組みです。オープンまでに50件の体験を取り扱うことを目指しています。坂巻渚さんと矢野亜希子さん、そして外部エンジニアの3名で運営するタビチケット。坂巻さんはオーストラリアに、矢野さんはフランスに留学や仕事を通じて在住していました。シドニーに住んでいた当時、大勢の日本人観光客がガイドブックの中の世界だけに留まり、現地の本当の良さを知らずに帰って行く姿を何度と見てきました。友人などが遊びに来た際に普段自分たちが遊びに行っているような場所に連れていくとすごく喜んでもらえる。こんな状況にヒントを得て、タビチケットの立ち上げに至りました。「大学卒業後、まずはビジネスの経験を積みたいと日本でサイバーエージェントに入社しました。ベンチャースピリット溢れる会社で、志の高い仲間と仕事をするうちに気持ちが高まって来て。起業やノマドワーク関連の本などにもとても影響を受けました。「私は旅行関係や海外の人と携わる仕事をしていました。何か他の人がやっていないことをやりたいと思っていたので坂巻から話を聞いて、クリエイティブだしチャレンジしてみたい!と思いました。起業することへの抵抗はなかったんですが、実際に起業してみると初めてなこと続きで。旅関連のサービスは他にもいくつもありますが、ホストによる体験や企画登録時に審査を設けているものがほとんど。タビチケットでは敢えてその審査のステップを取り除くことで、より多くの人がホスト登録できるようにしています。身分証明書の提出による本人確認制度や、旅行者とホストによる相互レビューといった仕組みを設けることで安全面・安心面にも配慮しています。6月のリリースに向け、サービスづくりに挑む2人。近い将来には資金調達をして、3年後までにはタビチケット上の体験数を5,000件、またユーザー数15万人を目指します。「5,000件の体験を集めるには、海外に住んでいる人だけを考えた場合、200人に1人がチケットをつくってくれているイメージになります。6月に正式リリースをして、より個性的な体験を投稿してくれるホストが集まるような施策を考えていきます。旅先でわからないことは、現地に詳しい人に聞くのが一番。ガイドブックという教科書通りの旅ではなく、思わず友達に話したくなるような特別な体験を求める人は、タビチケットという選択肢を検討すると良いかもしれません。「世界中の日本人を繋げること」を最終ゴールに掲げる2人の挑戦を見守りたいと思います。2015.04.29SHARE:「大切なのは気持ち」だとは言うけれど、ギフトを贈るなら下手なものは贈れない。そんな思いもあって、私たちにとってギフトを贈るという行為のハードルは決して低くありませんでした。ところが、3月に取材した「grappy」など、ここ数年間で国内外でソーシャルギフトサービスが台頭し、ギフトを贈る行為がより身近なものになりつつあります。「大切なのは気持ち」だとは言うけれど、ギフトを贈るなら下手なものは贈れない。そんな思いもあって、私たちにとってギフトを贈るという行為のハードルは決して低くありませんでした。ところが、3月に取材した「grappy」など、ここ数年間で国内外でソーシャルギフトサービスが台頭し、ギフトを贈る行為がより身近なものになりつつあります。従来の「タダだからもらう」サンプリング4月27日にサービスを開始したのが、「いいもの、おすそわけ」がコンセプトの「Gratz!(グラッツ)」です。サイト上の抽選に参加することで、ユーザーはメーカー協賛型のギフトを友達に贈ることができます。そのサービス内容からも察しがつくように、グラッツは、運営会社のイーライフの主事業であるマーケティングコンサルティングの延長線上で始まりました。昨今、商品認知や体験を促進するためにサンプリング施策をとることが一般的になって来ています。ところが企業は、サンプリングで試した後の継続購入、また配送や配布などのコスト負荷といった課題を抱えています。従来のサンプリングでは、「タダだからもらう」というモチベーションでユーザーが集まるため、ブランド向上や実購買喚起には繫がりにくい現状があります。ギフトとして受け取ることによる価値向上こうした企業側の課題への解決策として誕生したのが、グラッツです。配送料がかからない電子クーポンを採用することでコストを押さえ、友人から友人へと広がるソーシャルギフト体験によって商品をより広くプロモーションできます。抽選に参加したユーザーに商品が当たるのではなく、それをギフトとして友人に贈れる仕組みがブランド向上に一役買います。「キャンペーン参加者は「贈り手」となり、友人にプレゼントする権利を獲得する仕組みです。ギフトの受け手にとって、その商品は友人からのプレゼントであるため、とっても良い心的状態で商品を体験することになります。ギフトとしてもらうことで、商品やブランドの向上に大きく寄与すると考えています」(イーライフの三好雅士氏)贈り手は、LINE、Facebook、Twitterといった主要SNSを通じて、友人・知人にメッセージカードと共にクーポンを贈ることができます。友人から受け取った電子クーポンは、それを国内4万を超える各コンビニエンスストアに設置されたキオスク端末、並びにお国内5,000を超える大手スーパー、ドラッグストアなどに設置された発券機で引き換えることが可能。この際、ギフトの受け手は商品の売り場を認識することになるため、実購買にも繫がることが期待されます。第一弾は「カルビーライト!」グラッツを使ったキャンペーンの第一弾は、カルビーが販売する「カルビーライト!」の新商品販売記念です。開催期間は、4月27日から5月25日までの約1ヶ月間。様々な商品のブランディングや利用体験の創出に取り組んでいく予定です。通りかかったら無料で配っていたから受け取ったというランダムな体験では、ブランディングやその後の購買に繫がりにくいことは想像するに難くありません。「これはヤツなら喜びそう」とユーザーが友人を思い描いてフィルタリングすることで、どんなデータよりも効果的なターゲティングが実現するかもしれません。今後、グラッツが仕組みとしてどう成長し、企業の販促やブランディングをどう後押ししていくのか。取材して追いかけたいと思います。Commercializationの研究ディレクター、またシンギュラリティーユニバーシティの特別フェローである。Commercializationの研究ディレクター、またシンギュラリティーユニバーシティの特別フェローである。過去には、ハーバード大学ロースクール、カリフォルニア大学バークレー校、そしてエモリー大学にも在籍していた。Kurzweil氏は「2023年までに1000ドルのノートパソコンが人間の脳と同等の計算能力と記憶容量を持つようになる」という衝撃的な予言をしたが、それが現実のものになろうとしている。彼はまた、「コンピュータの処理能力は18か月ごとに倍増する」と主張するムーアの法則も、発表から60年の2025年までは存続し、その後は技術的変化による新たな枠組みに移行すると予測した。数日前、著名な未来学者でGoogleの技術部門ディレクターであるKurzweil氏は、人間の脳を模倣するのに必要なハードウェアは以前の予想より早い2020年頃完成しそうだと私に語ってくれた。これには脳を模倣するソフトウェアのアルゴリズムに最適なグラフィックスプロセシングユニット(GPU)などの技術が用いられており、脳ソフトウェアの完成はさらに少し先の2029年頃になると氏は予想する。これらが意味することは、とにかくすごいことだ。Kurzweil氏の予測通りになれば、14年以内にスマートフォンは私たち人間と同等の知性を持つことになる。11がリリースされる頃には携帯電話は人間レベルにまで達するだろう。そこで終わりというわけではない。これらのデバイスは全人類の知能を合算したものを超えるまで飛躍的な進歩を続けるだろう。コンピュータは私たちより有利な点がある。インターネットに接続し、人間の何十億倍のスピードで情報共有しているのだ。このような進歩によって実現可能となる出来事やそれらの意味することは、もはや想像することすら難しい。ムーアの法則がいつまで当てはまるのか、またこうした進化が本当に実現可能なのか、疑問を抱くのも無理はない。結局のところ、トランジスタの小型化には限界があるわけで、何物も原子より小さくすることはできない。物理的限界を除いてもまだ技術的なハードルはたくさんある。Intelはこのような限界について認識しているが、ムーアの法則はあと5年から10年は存続するいう。ラップトップパソコンのシリコンベースの半導体は、人間の脳の働きに匹敵するまで今後も製造され続けるであろう。最近の対談でKurzweil氏は、ムーアの法則がコンピューティングの世界での最重要法則というわけではなく、Intelがシリコンで何を作るかに関わらず、コンピュータの進化は続くだろうと語った。そもそもムーアの法則はコンピューティングにおける5つのパラダイム(電気機械、リレー、真空管、トランジスタ、集積回路)の1つにすぎなかったのだ。Kurzweil氏は1999年に提唱した「収穫加速の法則」の中で、地球上で進化が始まって以来技術も飛躍的に進歩し始め、同様にコンピュータの処理能力も、1890年の米国勢調査に用いた計算機器からナチスのエニグマによる暗号を解読した機器を経て、CBSの真空管コンピュータ、最初の宇宙船打ち上げで用いられたトランジスタベースの機器、そしてより最近では集積回路を用いたパーソナルコンピュータまで、飛躍的に成長しているのだと説明した。急激に進化する技術では、最初は物事がとてもゆっくり動いているように見えるが、ある時劇的に進化し始める。個々の新技術の進化はS字の曲線を描く。初めは指数関数的な成長を示し、やがて技術が限界に達し曲線は平坦になる。1つの技術が終焉を迎え、次のパラダイムにとって代わられる。これが今までの趨勢であり、ムーアの法則以降にも新たなコンピューティングパラダイムが誕生するといわれる所以である。グラフィクスのみならず人間の脳の構造を構成するニューラルネットワークの処理能力に大幅な増加をもたらす並列コンピューティングを用いたGPUなど、著しい進化はもう目前まで来ている。コグニティブコンピューティングチップを開発している。ガリウムヒ素、カーボンナノチューブおよびグラフェンなどの新規素材はシリコンの代替として有望である。中でももっとも興味深く、恐ろしくもある技術が量子コンピュータだ。現在のコンピュータのように0や1で情報処理するのではなく、量子コンピュータは量子現象の重層やもつれを利用することで実現性の全範囲をビットまたは量子ビットでコードするのである。現在のコンピュータでは何千年もの時間がかかる計算が、量子コンピュータでは数分で処理されるのだ。Gates氏の「超知能」への懸念が理解できるであろう。Musk氏はこれを「悪魔の招集」と恐れ、Hawking氏は「人類の終焉のまじないとなる」と言い、Gates氏は「憂慮しない人がなぜいるのかわからない」と表現した。Kurzweil氏は気がかりではないと言う。彼は、私たちが善意の知能を創造し、自らを高めるためにこれを用いると信じている。彼はテクノロジーは諸刃の剣であると考える。私たちに暖を取らせてくれる一方で村を焼き払う火のような。テクノロジーはこれまで長い間人類文明を悩ませてきた、疾病、飢餓、エネルギー、教育、清潔な水の提供などの問題に取り組む術を与えてくれるもので、私たちはこれを善のために用いることができると信じている。したテクノロジーの進化はほぼ確実に起こる。問題は、人類がこの機会に上手く対処し、それらを有益な方法で使えるかどうかだ。これまでになく高度なレベルに文明が到達しているスタートレックのような未来を築くことも、マッドマックスのような世界に転落することもできる。それは、私たち次第なのだ。