書類選考と面接が中心ですが、企業によっては筆記試験を実施するところもあります。選考でもっとも重視するのは書類と面接、筆記試験はこれを補完するもの、また客観的な判断材料を増やすことで採用ミスを少なくするもの、として実施している企業が多いようです。筆記試験の結果があまりに悪ければそれで落とされてしまう場合もあります。不景気になると、ひとつの企業に応募者が殺到するため、企業は「ふるい落とし」のために筆記試験の点数を重視する傾向があります。求人情報などで選考プロセスを公開し、そこで筆記試験を行うことをあらかじめ告知する企業もありますが、なかには事前の告知なしに、面接のときなどにいきなり筆記試験を実施する企業もあります。基本的には、中途採用でも筆記試験がある企業が多いと考え、しっかり対策を立てておきましょう。内容と対策については、いろんなサイトで紹介されていますのでそちらを見てください。そんなに難しいものではなく、昔の新卒の時の筆記試験を思い出してもらえればイメージはつきやすいかと思います。心配なら、薄い参考書でOKですので、いくつか目を通しておいた方が良いですね。給与の額は、転職先の条件のなかでももっとも気になることのひとつでしょう。面接で自ら率先して給与の話を持ち出すのはNGです。面接官に「この人は、条件だけで転職先を選んでいるのでは?」と疑われてしまうからです。給与などの条件面については、応募者が敢えて切り出さなくても、内定が出るまでのどこかの過程で、企業側が確認するのが一般的です。最後まで給与の話が出なかったら、内定後に確認をとりましょう(このとき、給与の額に折り合いがつかなければ、内定を辞退、または交渉すればいいのです)。企業によっては、最終面接の終盤などに、面接官が「給与はどれくらいを希望しますか?」と聞く場合があります。基本的には、「前職と同額くらいを希望します」と答えるのが無難です。いっても、給与の額は、業界によっても大きく異なります。「具体的な数字を言うと、それを理由に落とされてしまうのでは?」と不安に思う場合は、「御社の規定に従います」などと言う、あるいは逆に「御社では、私ぐらいの年齢と経験の社員の方は、いくらぐらいですか?」と聞く方法もあります。給与の額は、求人情報のなかにある「給与例」がありますが、これは同じ会社の社員のなかでも「とくによい例を載せている場合もありますので注意が必要です。履歴書と職務経歴書の違い履歴書と職務経歴書の役割は?どこまでを履歴書に書けばいい?職務経歴書には履歴書にない役割がある一般的に応募書類というと、履歴書と職務経歴書の2つをいいます。会社や職種によっては履歴書だけで採否が決定されることもありますが、経験や知識が必要な職種では、職務経歴書の提出が求められます。提出を求めるのですから、職務経歴書にはそれだけの意味があります。それを踏まえずにただ職歴を羅列しただけの書類を提出するようでは、担当者の評価は得られません。職務経歴書には、履歴書とは違う役割分担があるのです。履歴書には、「人生」を生きてきたあなたの現在のデータが書かれます。現住所や連絡先、取得した資格などです。履歴書は、あなたがこれまで生きてきた「人生の軌跡」が映し出されています。履歴書には、データになりにくい努力の成果や過去の実績は、なかなか投影できません。職務経歴書では、そうしたデータ以外の要素を強くアピールできます。肩書や資格にはならなかったけれども、職務を遂行するうえで役立つ能力がある、ということを強調できるのです。職務経歴書は、あなたがこれまでどんな仕事をしてきたかという「職業人としての軌跡」が描き出されます。事実に反することは記載してはいけません。応募先の事業内容や業種にあわせて、多少誇張することは許されます。職務経歴書のもつこの利点を大いに活用して、履歴書で書ききれない部分をカバーしましょう。転職エージェントは何をしてくれるのか?意識改革を徹底して行ない明るく前向きな考えに持っていく人材ビジネスの中で、企業からの依頼を受けて、リストラ対象者の転職支援をするのも、転職エージェントです(転職エージェントとは?)。転職エージェントというと、企業と候補者の間に立って求人紹介をしてくれるイメージですが、そこから一歩進んで再就職支援サービスもやっています。このサービスは1人100万円も取るくらいなので、転職エージェントも非常にきめ細かいサービスを提供してくれます。何より企業に代わって、余剰人員の再就職を決めていかなくてはなりません。そのためには、求人企業が満足する人材を提供せねばなりません。このことは、リストラをされた人員を対象にしているという事実を考えてみると、完全に矛盾しています。依頼企業が余剰人員としている中高年の人たちを、今度は必要と考える企業を見つけて採用に持っていかなくてはならないのです。ここが、転職エージェントの再就職支援ビジネスのもっとも難しいところです。徹底的に指導していきます。大事なのが意識改革です。リストラされた中高年の人たちは、まず、気分が暗く沈んでいます。この意識を明るく前向きに変化させていかなくてはならないのです。具体的には、リストラ対象者が悪いとか、能力が劣るということではないと自覚させることです。リストラを転機として新しい自分発見へ導いてあげることがコツです。再就職支援サービスとは、リストラをしようと思う企業が再就職支援企業に対して余剰人員の再就職教育を依頼するビジネスです。再就職支援企業は、支援を依頼した企業から料金を受け取ります。再就職支援とは、具体的にコンサルタントやカウンサラーの指導により自己分析や面接応対が行なわれます。対象は、もちろんリストラ候補の人たちです。ここで、まず、自分がリストラ対象者だということで、ひどく落ち込むことになります。リストラされるということが、果たして”ビジネス失格者”なのでしょうか。リストラされない人たちが、仕事の成功者なのでしょうか。答えは、一概には言えませんが、リストラされる人が必ずしも仕事のダメ人間だということはありません。正確に訁えば、「会社の方針に合わない人」と言えるでしょう。逆にリストラされない人は、「会社の方針に沿う人」とは言えるでしょう。リストラをされるということで、その人の価値が下がったとか、仕事の才能がないとか、人間的に劣る、というようなことはまったくありません。リストラというのはあくまで会社側の都合なのです。リストラ対象者になったからといって、悲観することはありません。自分の価値観を貫いている結果が、会社の方針と合わなかったのだと解釈するべきです。中高年の転職で大切なポイントは、まず、「自分に自信を持つ」ことです。