文化庁は4日、「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」について、ユネスコ世界遺産センターから世界遺産への登録が適当との勧告を受けたと公表した。この遺産は、1城跡、外海(そとめ)や島原などの10の集落、大浦天主堂の12の遺産から構成される。同委員会の諮問機関は一連のキリシタン関連遺産が、江戸幕府による禁教令という過酷な環境下で、潜伏キリシタンが密かに信仰を守るために形成した独特の文化的伝統であると評価。16世紀に日本にキリスト教が伝来した初期の時期から、迫害を受けた時代、禁教が解かれ、日本におけるキリスト教の信仰の歴史が復活した最後の段階までを表しているとした。記載するものを推薦し、世界遺産委員会が記載の可否を決める。今回受けたのは、記載が適当とする勧告で、6月24日からバーレーンで開催される世界遺産委員会において記載の可否が最終的に決定する。2017年7月時点で、世界遺産の総数は1073件。日本では21件が登録されている。研究では共生をテーマに戦争の遺跡を訪ね、日本各地でフィールドワークを重ねる。専門分野は政治思想史と経済。