「なんだか最近、ハリスツイードの商品をよく見るなぁ......」。誰もが一度は思ったことがあるであろうこの疑問に答える。Tweed」のブランドロゴを前面に出した商品(撮影:今井康一)当記事は「東洋経済オンライン」(東洋経済新報社)の提供記事です。「ハリスツイードの靴が1900円だって。バッグもあるわ」──。昨年12月中旬の平日、都内の低価格衣料チェーン「しまむら」では二人の若い女性が買い物を楽しんでいた。高級ツイード生地の代名詞として知られる英国産ハリスツイード。ブランドを管理するハリスツイード協会にとって、日本は最大の市場だ。2年ほど前から、同生地を使った低価格の雑貨や小物が大量に出回るようになった。高級生地が格安雑貨にハリスツイード協会のガイドラインや通達ハリスツイードは、製造過程が英国会法で厳格に定められている。品質を担保するためにハリスツイード協会が発行する「オーブマーク」と呼ばれる王冠をモチーフにしたロゴは、2010年に100周年を迎えた。協会は「外側表面の50%以上にハリスツイードの生地を使用する(50%ルール)」などの条件をクリアした商品に原則としてブランドの使用を認めている。実際はバッグの外側ポケットや靴のかかと、ニット帽の額など一部だけにハリスツイードの生地を使い、ロゴを張った数千円の商品が氾濫する。その販路は大手衣料チェーンのしまむらや総合スーパーのイトーヨーカ堂など多岐にわたる。協会は2015年1月、製造元の代理店を通じて50%ルールの順守やブランドタグをハリスツイード生地の上に刺しゅうするように日本の業者に要望を出した。2016年9月には使用方法を明示した日本語版のガイドラインも作成している。実際に商品を販売している企業は現状をどこまで把握しているのか。しまむらは納入業者を集め2015年冬にガイドラインを周知したが、ニット帽など不適切な商品がなお販売されている。「9割がた対応は進んでいるが、一部不適切な商品が販売されているようだ」(取引先関係者)。イトーヨーカ堂は2015年秋から展開しているが、「取引先からの情報がなく、ガイドラインの存在を把握していなかった」と回答。同社向けに商品を製造する中堅アパレルメーカーの一社も「50%ルールの情報はなかった。商品はすでに納品済みで対応などできない」と説明する。各社で異なる対応100円ショップ最大手のダイソーでは540円の眼鏡ケースや648円の小物入れなどを地域限定で販売。「50%ルールを協会に問い合わせ確認した。それを順守し製品を開発している」(同社)。ショッピングセンターを中心に「ikka」などの衣料品店を展開するコックスは今回の本誌の取材を機に、一部商品の販売を中止した。ハリスツイードブランドが商品化される流れ(資料作成:東洋経済編集部)ブランドの利用は雑誌にまで及んでいる。宝島社が昨冬発刊したムック本には「ハリスツイードのバッグ」が付録についた。明らかなルール違反だが、その場合でも例外として協会が承諾することもあるようだ。同社は「ガイドラインの存在は知らなかったが、商社を通じて協会の許可を得ている」と説明する。背景には2011年以降、英国での製造体制が変わり、供給が増えたことがあるようだ。日本では一部のセレクトショップなどで若者の間で人気化していたこともあり、「これは売れる」と多くの量販店が飛びついた。高級生地を手に取りやすい価格で販売するのは“企業努力”と言えなくはない。英国アパレルに詳しいジャーナリストの長谷川喜美氏は「このままでは100年の伝統のある英国のブランドが毀損する」と懸念を示す。商標権侵害の可能性も協会はハリスツイードの「被服」や「布地」を日本固有の商標として登録している。ファッション業界の法律問題に詳しい山本真祐子弁護士は、「ガイドラインに従わないでハリスツイードのマークを付すと、商標権侵害などが生じうる」と指摘する。協会側もようやく対応に乗り出す。今年2月下旬には協会のローナ・マコーレー会長が来日し、英国大使館やスコットランド国際開発庁などと現状把握を行い、対応を協議する見通し。これまで日本には協会の出先機関はなく、抜本策を講じていなかった。今後はブランド管理担当者も置く方針だ。「日本は非常に重要な市場であり、近年の商標誤用に対して措置を講じる必要がある」(マコーレー会長)。低価格品が広まったのは、協会のブランド管理の甘さもある。ガイドラインを順守せず取引先任せで販売する小売店側の責任は軽くはない。品質は二の次、ブランドの威光だけで商売する姿勢など、消費者からすぐにソッポを向かれることになる。RESERVED.※2014年3月31日以前更新記事内の掲載商品価格は、消費税5%時の税込価格、2014年4月1日更新記事内の掲載商品価格は、消費税抜きの本体価格となります。