【米国の失業率】と【景気循環】で探る記事です。米国の失業率を知るメリット「失業率」と「景気」は関連が強く、「景気」と「株価動向」にも関連があり、「失業率」は長期的な「株価動向」を探る材料になり得る、と思われます。最新の失業率2018年3月の失業率「4.1%」でした。2017年10月より6カ月連続で失業率は「4.1%」を記録。この数値は・サブプライムバブルの頃のボトム「4.4%」は下回り・ITバブルのころのボトム「3.8%」よりは高い値です。今は近年のバブル期に匹敵する非常に失業率の低い時期です。※期間:1995年1月~2018年3月この期間の長期平均「5.6%」で、ラインを引いています。2009年10月のピーク(10.0%)から8年間、下落トレンドが続き、その後半年間、4.1%で停滞している状況。さらなる失業率の下落はあるか、ここから反転するか、宙ぶらりんな状況です。米国の失業率と「<S&P500>÷200」の推移を併記したグラフです。この期間、失業率の「下落時期」に株価は上昇しやすく、失業率の「急上昇+高水準の維持期」に株価は低迷していることがうかがえます。:景気循環でみると2017年に米景気は後退期入り?|第一商品より管理者作成1945年以降の米国景気拡大期をまとめた表です。経験則に過ぎませんが、今後も景気循環が今までのように続くなら、とても参考になる情報です。下記データによれば、1945年以降の米国の景気拡大期の平均は約5年、最長で10年。直近3回の景気拡大期の平均は「95ヶ月」(7年11ヶ月。今回の景気拡大は2009年6月に始まり、現在は9年近く、米国の景気拡大が続いているようです。失業率の動向や過去の景気拡大期間の経験から、おそらく現在は景気拡大期の●後期?(少なくとも前期や中期ではなさそう?)と推測していますが、いつ拡大が終わるかは株価のピークと同様、不明です。後期なのか末期なのかも不明。今後、失業率が上昇を始め、株価が下落を続けて【ワニの口】がどんどん閉まってくるようなら、要注意と思われます。失業率が当分低水準で維持され、株価も大崩れせず反転していく可能性もあり、難しい微妙な時期という印象。上記は米国失業率の約70年の長期推移です。灰色のラインは景気後退期でこの期間、11回あります。●失業率のボトムからしばらくしてあるいは●失業率のボトムから失業率が上昇し出すタイミングで景気後退が訪れるというパターンが目立ちます。米国失業率のデータ1948年1月~2018年2月で最低の失業率は1953年の2.5%です。その他、失業率のボトムは1960年代に3.4%。その後はITバブルの頃(2000年)の3.8%が目立ったところ。最大値は1982年11~12月の10.8%。比較的近年では2009年10月に10.0%を記録。