【米国の失業率】と【景気循環】で探る記事です。米国の失業率を知るメリット「失業率」と「景気」は関連が強く、「景気」と「株価動向」にも関連があり、「失業率」は長期的な「株価動向」を探る材料になり得る、と思われます。最新の失業率2019年2月の失業率は「3.8%」(前月比−0.2%)でした。この数値は・サブプライムバブルの頃のボトム「4.4%」より小さく・ITバブルのころのボトム「3.8%」と同じ値。いずれにしても低い水準。※期間:1995年1月~2019年2月この期間の長期平均「5.6%」で、ラインを引いています。米国失業率は2009年10月のピーク(10.0%)から2018年11月(3.7%)まで、9年1ヶ月間の低下トレンドが続いていました。その後2019年1月に「4.0%」まで上昇しましたが、2月は「3.8%」に低下。「3.7%」が今回の景気拡大期の最低値になるかは経過をみないと不明。米国の失業率と「<S&P500>÷200」の推移を併記したグラフです。2019年2月は株価が上昇、失業率は低下、グラフ上の「株価と失業率の差」は大きく拡大。失業率の「急上昇+高水準の維持期」に株価は低迷しやすい傾向がうかがえます。:景気循環でみると2017年に米景気は後退期入り?|第一商品より管理者作成1945年以降の米国景気拡大期をまとめた表です。今回の景気拡大は2009年6月に始まり、現在は9年8ヶ月以上、米国の景気拡大が続いているようです。上記データによれば、1945年以降の米国の景気拡大期の平均は約5年、最長で10年。直近3回の景気拡大期の平均は「95ヶ月」(7年11ヶ月。上記は米国失業率の約70年の長期推移です。灰色のラインは景気後退期でこの期間、11回あります。●失業率の底打ちからしばらくたってからあるいは●失業率のボトムから失業率が上昇し出すタイミングとほぼ同時に景気後退が訪れるというパターンが目立ちます。米国失業率のデータ1948年1月~2018年10月で最低の失業率は1953年の2.5%です。その他、失業率のボトムは1960年代に3.4%。その後はITバブルの頃(2000年)の3.8%、2018年の3.7%が目立ったところ。最大値は1982年11~12月の10.8%。比較的近年では2009年10月に10.0%を記録。