マレーシアのマハティール・ビン・モハマド元首相など、世界の政財界トップに対して長年コンサルティングとアドバイスを行ってきた大前研一氏。デジタルネイティブ人材の育て方』から21世紀に必要とされる人材について、大前氏が大胆に予測、提言する。自社に必要な人材のスペックを作り、それに適合する人材を世界中から集めてくるのが21世紀の企業の人材戦略の基本となる。どこを事業領域とするか。自社のコアスキルは何か。何をアウトソースすべきか。いった経営戦略を考えるのはトップの役割だ。その経営戦略を実現するのに必要な人材像を想定し、スペックを設定するのもまたトップの仕事なのである。人事担当者はこのスペックをトップと共有し、適合する人材をサイバー空間も含めた世界中から集めてくる。日本国内や日本人にこだわる必要はまったくない。ヨーロッパ人にいい人材がいたから、彼を採用してスペインを担当させようというような考え方ではうまくいかない。その場合はスペインの事情がわかっていて、そこで力を発揮できる人間を選ぶべきである。東南アジアの場合はヨーロッパよりも、国による違いがかなり際立っているので、必要な人材は国別に調達しなければならない。い順コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。信頼される会社CSR(企業の社会的責任)と財務の両データで作成する東洋経済版CSR企業ランキング。14回目の今回はトップ3を通信会社が独占し、KDDIが初のトップに。300位まで収録しています。アートからサイエンスまでの叡智を結集した、ビジネスパーソンのための実践フィールドガイド※3カ月以内に発刊した書籍の中から話題の書籍を紹介しています。【重版続々!】文系ビジネスパーソン必読。「礼儀正しさ」こそ最強の生存戦略である【共感の声続々!10万部】無礼さが企業に与える損失を分析。Reserved.ページのトップへトップページ。