pH感度(例えば59mV/pH)に対し十分小さなドリフト量(例えば1mVなど)であれば補正の必要性は相対的に低くなる。R)を得る間隔を長く設定してよい(例えばn=100ごとなど)。M)について、測定開始時(n=1)と、所定の計測点(n=10)との差分を得る(ステップT44)。MR:n=10)をイオン濃度(pH)に換算する(ステップT50)。[0089]以上の動作により、ドリフトの影響が抑制されると共により多くの補正計測データが得られる。[0090][変形例1]本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されない。[0091]例えば、イオン濃度計測装置は、計測ISFET2を有しなくてもよい。図10の(a)部及び同(b)部に示すように、pHセンサ1Dは、単純な構造を有していてもよい。pHセンサ1Dは、プリント基板22と、計測イオン感応膜2Dと、計測対象電極14Dと、計測対象電源16Dと、を有する。プリント基板22は、電圧計20と接続された平板電極24を有する。計測イオン感応膜2Dは、当該平板電極24の上に設けられる。計測イオン感応膜2Dの内部には、電源21に接続された電極25が埋め込まれている。F)と、の関係を所望の関係に制御できる。従って、非計測イオン103が計測イオン感応膜2Dへ浸潤しないような電圧の関係に制御することにより、非計測イオン103の浸潤に起因するドリフトの発生を抑制できる。[0092]また、例えば、上記第1実施形態では、非計測イオン103は、負の電荷を有する。非計測イオン103は、正の電荷を有してもよい。T)よりも大きくなるように、計測対象電源16及び計測膜電源18の少なくとも一方を制御する。この構成によれば、極性が正である非計測イオン103に起因するドリフトを抑制することができる。[0093]また、イオン濃度計測装置の適用は、土壌のpH計測に限定されない。イオン濃度計測装置は、培地又はコンクリートにおけるpH計測の計測に適用されてもよい。[0094]さらに、イオン濃度計測装置の適用は、pH計測に限定されることもない。土壌中のカリウム(K)イオンセンサのように、イオンの吸着及び脱着を行うセンサに対して好適に適用できる。[0095][実験例1]実験例1では、式(4)を満たす条件であるとき、ドリフトを抑制できることを確認した。T)よりも低く設定する。この設定によれば、ドリフトを抑制できることを確認した。実験例1の条件は以下のとおりである。実験例1では、計測対象101を所定のpHを有する溶液とした。