STOCKゼリーを製造販売している。災害を経験し、「あのとき、本当にほしかったもの。」はなにかを考えたこと。避難所で配布される食品は、固いものや炭水化物に偏りがちで、呑み込めなかったり、口に入れると喉が渇いてしまうものが多かった。長期間に渡る電気も水もない避難生活では、衛生面の悪化や消費期限切れの食品ゴミによる虫の発生、栄養バランスの偏りなど、多くの問題が発生していた。あのとき、本当にほしかったもの。それは、電気、水、ガスがなくても、そして年齢や体調を問わずに摂取することができる栄養価の高いゼリー飲料。長期保存を可能にするための充填技術やパッケージの開発を経て商品化された。現在では、宮城県多賀城市のふるさと納税の返礼品にも採用されている。災害に見舞われた被災地の避難所で提供している炊き出しの食事について、2019年8月から、使用している原材料や調味料などの表示を始めた。これまでは、何が入っているか分からない不安から、炊き出しを食べられないアレルギー患者もいた。炊き出しでの表示は、8月に九州を襲った集中豪雨の被災地での「給食支援」から始まった。いわき市、宮城県角田市の計5か所で実施された。長野市では、市から提供された食材と献立を自衛隊員が調理。避難所で配る弁当を入れるボックスに食材名と特定原材料7品目(卵、乳、小麦、そば、落花生(ピーナッツ)、えび、かに)が入っていないことを示す表示を貼り付けた。他の地域では、温かな豚汁などの炊き出しを実施。汁物を配る場所に、食材や調味料を記した手書きの紙を貼り出し原材料を知らせる工夫をした。2011年の東日本大震災では、周囲に理解されず苦しんだ患者の声や、被災地では、食物アレルギー対応食品を入手することは困難であること、また、提供された食事を食べてショック症状を起こした事例もあったことを受けて、横浜市のNPO法人が防衛相に炊き出しの際の表示を要望したことがきっかけとなり、同省は、2018年の年度末に全国の部隊に原材料等の表示対応をするよう周知していたもの。内閣府の調査では、食料を備蓄している市町村の約6割が「食物アレルギーに配慮した備蓄をしている」と回答し、取組は少しずつ進んでいる。2018年の西日本豪雨では避難所の担当者が対応食の備蓄を知らず、活用されなかった事例もあった。Reserved.食物アレルギーねっとは日本ハム(株)が運営しています。