当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。先物・オプション取引の口座開設・お取引までの流れ先物・オプションのお取引には、先物・オプション取引口座の開設が必要になります。こちらでは口座開設から「振替」「取引」までの流れをご説明いたします。※「マイナンバー法及びマイナンバー関連法」の特例措置期限である2021年12月末までに、お客さまからマイナンバーのご提出(ご登録)をいただけない場合には、先物・オプション取引口座への制限【新規建て停止等の実施(※現時点で未確定)】をさせていただく可能性がございます。つきましては、お手数ではございますが、お早めにお客さまのマイナンバーをご提出(ご登録)いただきますよう、お願い申し上げます。(個人のお客様)マイナンバーのアップロードによるご登録(推奨)の方法はこちら(法人のお客様)マイナンバー登録の郵送請求の方法はこちらお申し込みの前に口座開設基準をチェック!インターネット上のお手続きのみで、最短でお申し込み完了と同時に口座開設!口座開設のお申し込みお申し込みフォームにて「ご職業・投資経験等に関するご質問」及び「取引ルールのご確認」事項へのご回答、並びに各種書面のご確認をお願いいたします。お申し込みの前に、「先物・オプション取引の口座開設基準」など口座開設のポイントを確認しましょう。最短でお申し込み完了と同時に先物・オプション取引口座の開設が完了します。「トップ」>「お取引・口座開設」の「先物・オプション取引」ボタンを押下いただくと、取引サイトが表示されます。ご連絡を、ご登録いただいたEメールアドレス宛にお送りいたします。※当社が必要と認めた場合には、電話によるヒアリングと社内審査の上、審査結果をお客様の「メッセージボックス」へご連絡いたします。※お客様のご登録情報が変更手続き中の場合、またはご登録住所が最新の情報でない場合、先物・オプション取引口座の開設処理を中断させていただく場合がございます。従事されているお客様は、先物・オプション取引口座をお申し込みいただけません。※未成年口座のお客様は、先物・オプション取引口座をお申し込みいただけません。先物・オプション取引に関する確認書兼差換預託に関する同意書/見本を十分ご理解の上、お申し込みください。投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。Value)の総額となります。Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、またはお客さまごとに変更することがあります。「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は新規建てしたセッションに限定されます。必要証拠金額はSPAN証拠金×50%~90%の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20~30程度)に回帰するという特徴を持っています。日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は委託手数料を機関投資家から受け取ります。J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。