大輔ユネスコやOECD、米国とアジア諸国の協力を推進しているアジアソサエティなどが国家をまたいだ教育の在り方を検討し、これからの社会に必要な「資質・能力(コンピテンシー)」の枠組みを示している。教育はグローバルな施策として語られるようになった。いま語られている教育の前提にコンピテンシーがある。これは能力的なものだけでなく、学業や仕事に向けた姿勢(態度)、意欲といった行動特性を表している。今後の学校経営には、この「コンピテンシー・ベース」の教育課程が必要ではないかと議論がなされてきた。......この記事は購読会員限定です。購読を申し込むと、続きをお読みいただけます。