人材育成・研修のリクルートマネジメントソリューションズ当サイトはJavaScriptに最適化されています。JavaScriptが無効になっている場合は、有効にしてください。無料セミナーご来場いただく集合型セミナーと、ウェブで閲覧可能なウェブセミナーの2パターンをご用意しています。「個と組織を生かす」ための最新情報をお伝えし、疑問の解消や情報交換などをしていただくセミナーを開催しています。結果などをコンパクトにまとめた動画を配信しています。事業や経営の変化に、タレントマネジメントが追いついていない「タレントマネジメントシステム」とは、タレントマネジメントを支援するためのシステムです。タレントマネジメントは1990年代後半に米国で生まれた用語で、さまざまな定義がありますが、簡単にいえば「社員一人ひとりの持ち味や特性を見極め、最も能力を生かせる適所に配置して、会社の業績向上と社員のリテンションをどちらも実現させる統合的な取り組み」です。日本企業でも、事業のグローバル化に伴い、日本人以外の社員にも対応可能な人材マネジメントの構築や、グローバルに活躍できる次世代リーダーの育成・選抜といった課題が浮上してきたために、タレントマネジメントに取り組むケースが増えています。日本企業のタレントマネジメントへの取り組みは必ずしも順調とはいえず、タレントマネジメントシステムの導入・活用についても問題を抱えているところが少なくありません。代表的な問題としては、以下の3点が挙げられます。(1)管理すべき人材の幅が広がっている持ち株会社の設立や機能子会社の分社化などにより、単体での人事管理ではなく、グループ全体でのタレントマネジメントの実践が求められています。事業のグローバル化に伴い、海外現地法人が担うべき機能が拡大するなか、現地ローカルスタッフのハイポテンシャル人材の把握も急務となっています。既存のタレントマネジメントシステムでは、国内単体の社員しか管理できないケースが大半で、多言語対応できないなど、対象を広げる際に機能面の制約が壁となることが目立ちます。(2)組織間の権限調整が難しいタレントマネジメントの諸施策は多岐にわたるため、統合的に推進するには複数組織間の調整が欠かせません。その際、誰かが強力なリーダーシップを発揮しないと、多くの時間を浪費することになりかねません。海外の人材を管理する場合には、各国の個人情報法令への対応なども求められ、業務がどんどん煩雑になっていく可能性があります。(3)拡張を意図したシステム選定ができていないタレントマネジメントの対象となる人材や施策は、さまざまな要因から広がることが大半です。その際、一度既存システムを安易に拡張して対応したために、それ以降に必要となった機能の拡張や権限の見直しができず、ボトルネックとなるケースが散見されます。優先課題を明確にしつつ、統合的に取り組むことが重要タレントマネジメントは幅の広い概念で、関連する人事施策も多岐にわたります。そのため、自社の事業特性や発展ステージを踏まえ、タレントマネジメントの優先課題を見極めた上で、施策プロセスやシステムの活用方法を具体的にしていくことが不可欠です。キャリア開発」など、タレントマネジメントの各施策はいずれも個別に展開すべきものではなく、タレントマネジメントの基本的な考え方に沿って統合的に取り組むことが望まれます。タレントマネジメントシステムも、個別施策に必要な機能を満たすことはもちろんのこと、各機能を緊密に連携させながら運用できるかどうかが重要なポイントとなります。タレントマネジメントシステムの導入・活用を検討する際の主な課題としては、次の5点が挙げられます。(1)人材DBを活用した人材の見える化グループ会社や海外現地法人のスタッフなど、本来管理すべきタレントの範囲を定めた上で、どのような人事情報を、誰がどういった目的で活用するのかを整理しながら、人材データベース(人材DB)を構築し、「人材の見える化」を実現します。ハイポテンシャル人材の要件に合致するタレントを抽出し、プールする仕組みを構築します。キーポジションをシステムに登録し、将来そのポジションを担うにふさわしい候補者をノミネートして、候補人材の層の厚さを確認します。(3)学習管理機能を活用したキャリア開発タレントの資格や職種、アセスメント結果などに応じて、適切な学習メニューをアサインし、学習状況や履歴を一元的に管理する仕組みを構築します。代表的なキャリアパスを提示し、パス上にある役割を担う社員をロールモデルとして紹介する機能などを通して、タレントの主体的なキャリア開発を促します。個人と関連する目標とのつながりを可視化することで、「目標の連鎖」を意識付けます。人事考課シートごとに適切なステップを設定し、評価プロセスの進捗や上司評価の分布などをリアルタイムで把握できるようにします。自由に組み合わせて採用活動を実施できるようにします。社外公募については、求人サイト、人材バンク、自社採用サイト経由など、ルートごとの効果分析を行い、より効果的な採用戦略の立案を行います。課題の解決ポイントや施策例については、課題一覧内の該当ページをご参照ください。月~金(祝祭日除く)※フリーダイヤルをご利用できない場合は03-6331-6000へおかけください。