親子チョコ💗(300冊以上の良質な書籍のご紹介)親子チョコ💗(300冊以上の良質な書籍のご紹介)子どもたちの教育のため、また、その親である私たち自身が学ぶための、読まれるべき良質な書籍のみをご紹介させていただきます。(Mon)自由(じゆう)とは、他のものから拘束・支配を受けないで、自己自身の本性に従うことをいう。戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。客観的に情勢を判断する必要があります。その間ずっと、【ウォール街とホワイトハウスは協働】しながらアメリカの政策を形づくってきた。これらのエリート銀行家は、今日もなおアメリカの金融システムを動かしている。どの時代をとっても、それぞれの銀行のトップに上り詰め、政治を支配する男たちは、【ほとんどが取り替え可能】なのではあるが。銀行家と大統領や閣僚との政治・金融同盟は、経済を動かす政策や法律を決定づけてきたし、今後も決定づけていくだろう。公職と民間企業のあいだの回転ドアは1980年代に作られたわけではないのである。...【本書は有力者たちの結びつきの物語】だ。アメリカの金融・政治史であり、それらの結びつきがアメリカの国内・外交政策をどのように形づくってきたかを、ひいてはアメリカの銀行家が世界を、またアメリカの超大国としての地位をどのように形づくったかを明らかにする。』いかがでしょうか?今回ご紹介させて頂く書物は、そのタイトルから一見すると陰謀論の類のように思えてしまうかもしれませんが、中身は全然違っていて、極めてまともな書物です。誕生する1910年台から、第二次世界大戦が終わった直後の1940年台までについて、アメリカの大統領、ホワイトハウス、ウォール街の銀行家らの実際の関わりについて、空想ではなく事実関係だけが詳細に描かれています。昨日のところで、アメリカの先住民たちが「土地」を「共有財産」としてきたことに対して、白人キリスト教徒の移民たちは、「土地」を「私有財産」として要求するようになり対立を深めて行ったことについて書かせて頂きましたが、白人キリスト教徒の移民の考え方は言い換えますと、「個人の自由」を尊重し、「おおやけ(公)」を蔑(ないがし)ろにするという現代左翼リベラルに通じる思考となります。今回ご紹介させて頂いている書物の後半では、フランクリン・ルーズベルトとJ・P・モルガン&カンパニーなどのウォール街の大手金融機関との関わり合いが描かれていますが、見過ごしがちなのは、ウォール街の金融資本家たちの多くは「社会主義者」であるという事実です。ユダヤ人は過去、国を持ったこともありましたが、それらの国はことごとく滅ぼされてしまったのです。そこで、ユダヤ民族として生き残るためにはどうしたらよいか、たとえ国を持たなくても生き残る方法はないのか等々、深刻な議論を経て到達した結論は、離散(ディアスポラ)と呼ばれる生き方でした。簡単に言えば、世界各国に散らばって住むということです...このような生存方法は、日本列島にずっと住んでいる私たちには想像しがたいものですが、このディアスポラ思想を理解することが、今日のグローバリズムを理解する最大の鍵といってもよいでしょう。散らばったユダヤ民族が、各国で国王や政府から迫害を受ける可能性があります。それをさせないために、彼らは国王や政府に金を貸してコントロールする方法を考えつきました。したディアスポラによる国際主義と金融支配が、ユダヤ思想の根幹にあります。衝突して軋轢が生まれるのは当然のことです。「ユダヤ思想」は、実は社会主義とも密接にかかわっています。意外に思うかもしれませんが、ウォールストリートやロンドン・シティのユダヤ系金融資本家の多くは社会主義者です。資本主義の権化のようなウォールストリートの金融資本家たちがなぜ社会主義に魅(ひ)かれたのかというと、社会主義というのは国際主義であり、グローバリズムと非常に相性が良いからです。国際組織)」などに代表されるように、国際主義を基盤としているのです。社会主義革命は、各国の社会主義者が国境を越えて支援して起こっています。☆ウォールストリートの金融資本家の多くは「社会主義者」なんですそして、フランクリン・ルーズベルト政権にも多くの社会主義者たちがいたことが近年の研究で次々と判明してきており、アメリカの保守派の中でも近現代史の見直しを行おうという動きが強まっています。アメリカでいま、近現代史の見直しが起こっている。日本では、「いわゆる東京裁判史観は、アメリカが日本に押し付けたものだから、東京裁判史観を見直すことは反米的行為だ」――このような粗雑な議論を、信じ込まされている方が多い。共和党支持の、特に保守派のアメリカ人の多くは、大戦当時の民主党大統領であるルーズヴェルトのことを嫌っている。それどころか、日本を開戦に導き、結果として中国大陸と朝鮮半島の半分を共産勢力に明け渡した責任を、厳しく問う姿勢を示している。よって日本の保守派が「ソ連と組み、日本に圧力をかけて戦争を仕掛けたルーズヴェルトの外交は間違いだった」と指摘すれば、彼らは「我が意を得たり」とばかりに快哉(かいさい)を叫ぶだろう。アメリカは一枚岩ではないのだ。私は歴史の専門家ではないが、民間の立場からアメリカやASEAN諸国のインテリジェンスの関係者と、外交や安全保障について議論をしてきた。...その経験から、歴史認識に関する日本の立場をアメリカに理解させるためにはどうしたらいいのか、多くの貴重な知見を得ることができた。重要な発見は、アメリカの保守派の中に、前述のような東京裁判史観に疑問を持つグループがいる、ということだった。アメリカの保守派が東京裁判史観に疑問を持つ理由は、大別して次の3つだ。1当時のソ連・中国の膨張主義に対抗するためには、日本の軍事行動は容認されるべきであり、対日圧迫外交を繰り広げたルーズヴェルト民主党政権の対日政策は、間違っていた。2日本を「平和に対する罪」で裁くことは、実定国際法に反している。3民主党のルーズヴェルト政権の内部にソ連のスパイが入り込んでいて、アメリカの国益を損なう外交が行われた。戦後においてソ連と中国共産党の台頭をもたらした責任は、ルーズヴェルトにあるはずだ。いずれも日本が正しいと考えているわけではないが、日本だけが悪かったとする東京裁判史観に対しては、大きな違和感をもっていることは確かだ。アメリカ政府が1995年、戦前から戦後にかけての、在米のソ連スパイの交信記録を解読した「ヴェノナ文書」を公開したことをきっかけに、現在、「ルーズヴェルトとコミンテルンの戦争責任を追及する」という視点から、近現代史の見直しが進んでいる。☆「お馬鹿」な「パヨク」が知らない、「ヴェノナ文書」、「ソ連・コミンテルン」、「アメリカ共産党」のキーワード侵略者である白人キリスト教徒が先住民たちの土地を奪い、虐殺していった歴史は隠しようの無い事実ですが、初代アメリカ大統領のワシントン以来、外交原則は、「アメリカは、できるだけ他国には干渉するべきではない」という考え方であって、他国の戦争に巻き込まれたくなかったのが本音でした。それが、トランプ大統領も言っている、「アメリカ・ファースト」、つまりアメリカの国益、アメリカの国民を第一に考える思想・主義です。ともに賛成していた考え方でした。その反対側に立っていたのが、フランクリン・ルーズベルト政権であり、ユダヤ人たちでした。☆トランプ大統領が「孤立主義」だと、何がダメなの?キリスト教徒により迫害され続けていたユダヤ人たちは、今から900年ほど前に、ポーランドの王様に暖かく迎えられます。これを喜び公と神に感謝するユダヤ人たち(1096年)さらに時代を経て、宗教革命を契機とするキリスト教の分裂の時代へと突入、ユダヤ人たちは、オランダへと移住していきます。モンゴル帝国、そしてイスラム帝国、この2つの大帝国の存在があって、キリスト教が分裂し、やがて世界を植民地化していくようになるのも、この時代です。「国字(和字)」って何?そして、今から100年ほど前に、「ハイ・ファイナンス」としてのユダヤ人財閥の存在や、イギリス貴族とユダヤ人の結びつきが認識されていました。戦後のヨーロッパでは工業資源の共同管理から、国境をなくし、人の移動まで自由にしようという動きが進んでEUが出来、グローバル化が天下の大勢となってきた。考えてみるとヨーロッパ諸国のEU化――国境がなくなり人の移動も資金の移動も自由になること――などは、ユダヤ人が二千年間、熱望してきたことではないのか。大戦後の世界、特にヨーロッパでは、ユダヤ人のことを、口にしたり書いたりすることはタブーのごときものになったようだ。うっかり口にすれば、ナチスと疑われてしまう。そのうちグローバル化の波は日本にも押し寄せてくるようになった。その波の一番の原因になっていること、つまりその動きの底の底にあるのは、1900年代の初頭に、すでにベロックたちが批判したユダヤ人財閥の「ハイ・ファイナンス」があるのではないか。アメリカとイギリスにまたがり、国境を越えて働く金融界の動きを、ベロックたちはハイ・ファイナンスと呼んだが、今はグローバル化と呼んでいるのではないのか...などなどの想念が湧いてきた。そんな折に、ベロックの著作を並べてある書棚を見渡したときに、偶然目についたのが本書であった。「ユダヤ人について、かの『宗教から見たヨーロッパ』という評判の高い本の著者であるベロックの見解を見てみよう」という気になって、読み出したのである。私の持っている本は初版であり、1922年、つまりソ連政府が成立した年である。そこには当時のイギリスの知識階級の間では「ロシア革命」というほかに、「ユダヤ人革命」という言い方が並称されており、ロシア革命のリーダーだったと思われているロシア人のユダヤ名まで記されているのだ。ロマノフ家の宝物が、革命後はロンドンやパリで、ユダヤ人の店で売りに出されていたことなどなど...一方、イギリスでは、金に困った貴族がユダヤ人の富豪の娘を嫁にする例が増えているため、「近頃のイギリス人貴族の顔は、ユダヤ人顔になっている場合が多い」などという指摘もあった。こんなことをイギリスで出た英語の本の中で書いているのだから、嘘ではないだろう。いうことは、イギリスの最上流階級は、ユダヤ系のハイ・ファイナンスと結びついている場合が多い多いということになる。ベロックはだからと言って「反ユダヤ的(アンチ・セミテック)」ではない。ユダヤ人の社会や文化には敬意を払っているのだ(しかし戦後はそういう批判が一般的だ)。ベロックは「このままではユダヤ人はひどいしっぺ返しを喰うことになるのではないか」と心配しているのである。☆100年前の「ハイ・ファイナンス」と現代グローバリズムそんなユダヤ人たちはアメリカ、特にニューヨークへと移住していきます。「ロシア革命」は、「ユダヤ人革命」です。「ロシア」に対して、敵対するドイツが戦略的に送り込んだのがレフ・ダヴィードヴィチ・トロツキーら左翼ユダヤ人でした。☆赤いユダヤとスパルタクス団1924年に革命の指導者であったレーニンが死ぬと、その後継者の座を、スターリンとトロツキーが争うようになります。レーニンとスターリン勝ったのはスターリンで、スターリン一派の系統が第三インターナショナル(コミンテルン)の流れになっていて、「中国共産党」であり、「朝鮮労働党」であり、末端下部組織の「日本共産党」となります。負け組のトロツキーの系統が、第四インターナショナルの流れになっていて、資本主義とスターリン主義に反対して世界社会主義革命を志向するという「何でも反対」の思考パターンを持つ「珍パヨク(新左翼)」に繋がるわけです。アメリカでは、スターリンの系統がアメリカ共産党で、トロツキーの系統がネオコンとなります。☆「珍パヨク(新左翼)」とチェ・ゲバラで、そんな左翼連中が多いアメリカで誕生したのがアメリカの保守派が推したトランプ大統領でした。そんなトランプ大統領は、上記を踏まえて、よ~く見ていると、非常に駆け引きが上手なことが分かりますよ。(0)Comment-close▲<<西宮市役所に就職すると。親日から、真日(真の日本)へ、そして新日(新たな日本)に繋がりますように。