自然エネルギー100%大学)」と題して「大学の脱炭素化」をテーマに実施した調査結果に関する講演を行ないました。して社会的規範を示すはずの大学が、世界の温暖化対策に逆行する経営・教育活動を行なっているのではないか、という問題意識から、今年4月より「大学の脱炭素化」をテーマに調査を開始し、千葉商科大学やニューヨーク州立大学バッファロー校を対象とした先進事例調査や、関西の全大学(151校)を対象にしたアンケート調査等の活動を行なってきました。アンケート調査票は、主に4つの考え(パワーシフト・創エネ・省エネ・自然エネルギー100%への関心)に基づいて作成し、「年間の電力使用量と電力創出量の比較」「自然エネルギー自給率やその達成目標」「自然エネルギー100%に関する議論の有無」等について質問しています。調査を終えた段階の概観として、関西の大学の温暖化対策への関心は低いという印象を受けています。調査から得られた知見として、次の点が主に挙げられます。人材の不足、大学関係者が温暖化対策に関心が薄いこと等が挙げられています。