Images日本がようやく世界のパワーゲームの舞台に戻ってきた──。パートナーシップを見れば明らかだ、と米国の外交オピニオン誌「ナショナル・インタレスト」は分析する。外務大臣と国防大臣は、グリニッジの国立海洋博物館で並んで立っていた。東京でフランスの外務・国防大臣と一緒に立っていた。前者の英日「2+2」同様、後者の会談も海上安全保障を焦点に、「自由で開かれたインド太平洋戦略」を提唱し、法の支配に基づく秩序への「共通の関心」があることを再確認する共同声明を出した。このふたつの会談に関連する外交的な「結節点」の多さは特筆に値する。米国と日本は強固な同盟関係にある。英国とフランスは防衛面で強いつながりがある。フランス、米国、英国はNATOの強い参加国だ。英国と米国は、オーストラリアとともにUKUSA協定を締結している。オーストラリアは日本、英国、フランスとそれぞれ二国間同盟を結んでいる。自由主義が喧伝してきた「法の支配に基づく秩序」の衰退は──それは北京とモスクワの手によるところが大きいが──この時代の決定的な特徴となった。rest)」というずいぶん散文的な枠組みでとらえようとした。その枠組みをもっともらしくするための議論もあった。「法の支配に基づく秩序は、世界の新しいパワーバランスに対応するためにどう発展すべきか」という問いだ。そのシステムが一貫性と正統性を維持するために、その議論は正しく、適切であり、必要ですらあった。2014年以降、法の支配に基づいた進化(エヴォリューション)に従うはずだったものの多くが、力の支配に基づいた革命(レヴォリューション)になってしまった。2014年2月、ロシアはクリミアを「併合」。ロシアの「リトル・グリーン・メン」が東ウクライナへと進軍したことによって、1994年の「ブダペスト覚書」を破った。2014年9月頭、中国船がジョンソン南礁の「再生」事業を始めた。中国当局が法的権利を持っていない航路に位置しているにもかかわらずだ。した出来事を非難する声明は出されたものの、西側はうろたえ、困惑しているのが実情だ。国際貿易について反逆的な大統領の選出やブレグジットも役に立たなかった。結束しはじめたことは、日仏「2+2」と日英「2+2」からも明らかだ。阻止し、世界秩序の法支配の側面を強化するためだ。同じことは、米日豪の3国関係、米日豪印の4国関係の領域および内実にも見ることができよう。これらのグルーピングについておそらく最も注目に値するのは、このなかで日本が果たしている中枢的な役割だろう。3523文字この記事は有料です。