Agent)業界では初めての、宿泊のみを探している中小グループに特化したリクエスト予約サービス「e宿グループ旅」を2月15日より開始しますので、お知らせします。http://yado.knt.co.jp/sp/eyado_group/サイトイメージ(TOP)「e宿グループ旅」では、中小グループ(8~20人程度)の宿泊リクエストをサイト内の問合せ専用フォーマットに入力、送信いただき、当社がいったん受け取り、そのリクエストにあわせて、お客様(幹事様)に代わり宿泊施設への問合せを行います。宿泊施設側は内容を確認後、受け入れの可否と見積内容を当社に回答し、当社からお客様に回答するというしくみです。「e宿グループ旅」が従来のOTAと大きく異なる点は、当社が営業の役割を担い、お客様と宿泊施設との間に入ってマッチングを行う点で、これはOTA業界の中では当社が初めて導入するサービスです。サイトイメージ(できること)サイトイメージ(おすすめ)昨今、8~20人程度の「交通機関の手配を必要とせず、宿泊施設のみが必要な中小グループの旅行」が急増しています。当社の店舗にもこのようなグループ旅行の相談に来店される利用者が増加傾向にあります。従来のOTAのサービスでは、中小グループの幹事様が宿泊施設を検索する場合、表示されている空室数の問題などから、予約に苦労する場合も多々発生しています。6部屋探しているお客様の場合、画面上の空室が5部屋であれば予約はできませんが、宿泊施設側には6部屋の空室がある場合もあります。このような場合、当社が間に入り宿泊施設に問い合わせることにより予約が可能となる、といったメリットが想定されます。宿泊施設側にとっても、予算などのアンマッチングを予め当社で防ぐため、精度の高いリクエストが届きます。内容が合わない場合は断ることも可能なため、OTAの即時予約にはない安心感もあります。通常のOTA利用者に比べて予約が早いのがグループ旅の特徴であるため、ボリュームある顧客を早くから取り込むことが可能です。サイトイメージ(申込ステップ)「e宿グループ旅」ではグループの最少人数を8人に設定しています。サークル旅行、自治体旅行や同窓会などを想定しています。当社では、グループ会社である近畿日本ツーリストの団体旅行ノウハウを生かし、さらにシニア層向けの旅行コミュニティサービスを提供するクラブツーリズムの利用者に提案を強化することで、「個人でも団体でもない注目価値のある顧客層」に向けたサービスを展開して参ります。「e宿グループ旅」は、従来のOTAとは違い柔軟な対応が可能となり、Web上にある1店舗として定着させることを目指しています。リアル店舗を持つ当社ならではの強みとして、インターネットからだけではなく、店舗でスタッフを通じたご利用も可能です。(※)インターネットサイトとリアル店舗のオムニチャネルを最大限活かし、お客様の利便性の向上に努めていきます。(※)店舗での取り扱いの場合は店舗担当者がe宿グループ旅担当者のとの間に入り、お客様へのご案内を行います。商品サービスビジネスカテゴリ旅行・観光ホテル・旅館キーワード近畿日本ツーリストグループ旅e宿プレスリリース素材ダウンロードこのプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます。15時09分まもなく号砲!「東京マラソン2020」近畿日本ツーリストは、おもてなしと大会運営のサポートで成功に貢献します。シェアページトップへ戻るKNT-CTホールディングス株式会社フォローフォローするとどうなる?フォローするとどうなる?フォローした企業がプレスリリースを配信すると、あなたにお知らせメールが届きます。あなたのアカウント画面には、フォローした企業のプレスリリースがタイムライン表示されます。フォローするには、Facebookアカウントを使用してログインする必要があります。フォロワー(35)もっと見るフォローするには、Facebookログインを行う必要があります。Facebookでログインまたは登録フォローするとどうなる?フォローした企業がプレスリリースを配信すると、あなたにお知らせメールが届きます。あなたのアカウント画面には、フォローした企業のプレスリリースタイムラインが表示されます。株式会社エフエム東京1海原やすよ・ともこ4月からABCラジオで冠番組開始!朝日放送ラジオ株式会社2【バレー/Vリーグ】これがパラマスの怖さ。一発勝負を制したサントリーが下剋上でセミファイナルへ!ヴ...一般社団法人日本バレーボールリーグ機構3ななもり。UU今こそ、彼らの現在地をたどるべし。UU花澤香菜が30歳の節目に中国で撮りおろした写真集を発売!「私を身近に感じられる写真集。UUテカリ・毛穴、気にならない。factory株式会社3123日本初!「空飛ぶクルマ」ベンチャーのテトラが米国での試験飛行許可を取得。して自社でのテレワーク活用を更に推進。