現在は少子高齢化が問題となっており、その影響で今から小児科医に転職することに不安を感じている方も多いのでないでしょうか。実はその逆で少子化であるからこそ小児科医師の需要が高まっているという現状があるようです。現在の日本の医療業界は産婦人科医師と小児科医師の不足が問題の一つとしてあります。少子化であっても、子供がいる限りはどの地域にも小児科医の需要があります。成人の身体とは異なる特徴や小児科独特の疾患、体重別による薬剤の投与量など小児科医として専門的な判断ができる医師はどの地域の中核病院でも重宝されます。それでは、医師が小児科医に転職する理由はいったいどのようなものが多いのでしょうか。理由は人それぞれですが、思いの外「子供が好きだから」という理由が多いようです。子供の頃ぜんそくであったなど小児科医と接する機会が多かった人がそのあこがれから小児科医を目指すという場合もあります。医師としての立場から子どもの成長を見守れるとてもやりがいがある診療科であるといえます。小児科へ転科するためには小児科医の仕事は、中学生より下の15歳未満(てんかんなど一部疾患は除く)の子供の病気を診療・治療することにあります。ついては下記の記載があります。1.学会会員歴が引続き3年以上、もしくは通算して5年以上であるもの。15条に規定する小児科臨床研修を3年以上受けたもの。小児科臨床研修を5年以上受けたもの。おいて研修カリキュラムに従って研修を受けなければなりません。小児科に転科する際には、長くこれから小児科医としてやっていこうと考える場合には、将来的にこの専門医をとれる前提で施設を選ぶということもキャリアプランとして良いでしょう。小児外科医の場合は日本小児外科学会という別の学会があり、小児外科専門医があります。子供を安心して預けることができる外科医を目指し、単に外科的な知識だけではなく小児の成長に合わせた特性や小児外科疾患の特徴についての十分な知識と経験が求められます。小児外科医になるためには、医師免許証を持っていること以外に下記が申請条件となります。専門医制度の手引き)以上の厳しい条件を満たす必要があります。日本外科学会の認定医あるいは専門医である必要がありますので小児外科は外科医からの転職が近道なのではないでしょうか。「新生児科」はあまり聞き慣れない科ですが、超低出生体重児といったハイリスク新生児などの集中治療を担当します。NICU(新生児集中管理室)で働く場合がほとんどとなり、NICUの設備がある病院に限られています。新生児科を独自で設立している病院も増えてはきたもののいまだ少なく、ほとんどが小児科に属しています。基本的には小児科医師がNICUを担当し、その後の成長を見守る役割も果たします。集中治療室からGCU(継続保育室)に移り、退院した後も健診や診療を行います。新生児専門医の認定があります。少子化が進むと予想されていることから医師が小児科を専門に選ぶケースが減少している現状にあります。そのため、小児科の医師も減少しています。小児科施設によっては実際に経営困難になってしまった場合もあります。小児科の専門病院は深刻な医師不足に陥っており、多くの病院は医師の確保に苦労しているのが現状のようです。そのため、全体的に見て求人数は多い傾向にあります。小児科の特徴として他の診療科よりも女医の比率が多くなります。女性は結婚や出産を機に転職や離職をすることも現状としては多くあるため、小児科の求人募集が多数出るようです。施設により大きく働き方が異なることがこの診療科の特徴であると考えられるため、可能な限り給与面以外にも周りの医師の状況や職場環境を確認しておく必要があるでしょう。小児科から転科するケースは?小児科の専門医を取得している医師は同じ小児科であれば、比較的良い条件で次の転職先を探すことができます。小児科は深刻な医師不足のため、優秀で経験がある医師を求める傾向にあります。小児外科医であれば、小児外科の複雑な臨床経験から今一度外科医として転職しやすいと言えます。小児科医の場合は、小児神経(てんかんなど)のより専門性の高い疾患を扱っていないと転科は難しいといえます。先天性代謝疾患の領域を扱っていれば場合によっては産婦人科の所属として働くことも可能かもしれません。小児科自体は医師数が不足しているため、小児科への転職は可能ですが、他診療科へ応用できるスキルが少ないため、小児外科などで磨くことのできる外科的スキルがなければ転科は難しいと言えるでしょう。小児科医は多くある小児科の求人の中から自身に合った求人を選ぶことができ、地域密着型の開業医を目指すこともできるため、転科をするよりも効率的にキャリアアップをすることができるでしょう。紹介事例(13)2016.08.10訪問診療中心の生活へ。掲載記事の無断転載を禁じます。