おける急速な熱帯雨林の開発の結果、本来不向きであった泥炭湿地林にも開発が進んでいる。熱帯における最後のフロンティアであったインドネシアの泥炭湿地林は大規模に皆伐され、アブラヤシ農園や林業プランテーションとなっている。泥炭湿地の開発には大規模な排水を必然的に伴い、乾燥化や土壌中に大量に蓄えられた有機物の分解、火災の頻発により、大量の二酸化炭素が大気中へ放出される。泥炭湿地における火災の頻発は、プランテーション会社だけでなく、地域社会にとっても脅威を与えており、住民の生産と生活を阻害している。このような泥炭地の劣化や火災に伴う炭素の大量排出を抑え、適切な保全や利用を検討するためには、現地のニーズに合わせた技術開発をする必要がある。万ヘクタールの地域を対象としてユネスコに登録された、ギアムシアク・ブキットバトゥ生物圏保護区を研究対象地域とする。行政と地域住民、企業の協力関係構築に向けて、泥炭地を天然林、企業プランテーション、集落(住民プランテーション、水田、放棄地)に分けて土壌と水動態のモデリングを行う。試験対象とする泥炭湿地林サイトにおいて簡易のフラックスタワーを用いた気象・水文観測を行い、得られたデータを用いて微気象データからの水位変動解析を行うほか、対象流域内に試験小流域を設定して水収支解析を行う。設置し地下水位の詳細なモニタリングを行い、降雨に対する水位の応答など詳細な時間変動を明らかにする。中央の保護区コアゾーン(17.9万ha)、コアゾーンを囲む緩衝(Buffer)ゾーン(22.2万ha)、さらに外側を囲むように、遷移ゾーン(30.4万ha)が存在する。