これらの言説にみられるように、中国政府は、第一世界大戦のアナロジーを自らの台頭への制約とみなして否定し、平和発展を強調することで反論してきた。これは胡錦濤政権期以来の構図である。習近平政権の言説に新味があるとすれば、中国の平和的台頭は、かつての清朝とは異なり中国の利益を損なうものではない、との意思表明を伴っていることであろう。他方で2014年上半期において、中国政府は、安倍政権を批判するときに進んで近代戦争の歴史を引き合いに出してきた。典型例の1つは、ダボス会議での安倍首相の発言について問われた外交部の秦剛報道官の回答であろう。安倍首相による第一次世界大戦のアナロジーに対し、中国政府は2014年3月の全人代における李克強首相の政府工作報告においても反応した。