これに対し、2014年7月の中国でより大きく取り上げられたのは、日清戦争―中国では甲午戦争と呼ばれる―120周年であった。自然なことであるが、2014年の世界で語られている「歴史」は1つではない。この論考では、2014年上半期に中国の指導者や公式メディアによって語られた、近代の戦争に関する「歴史の教訓」を素描する。近代の戦争のなかでも、中国内外で、国際政治におけるパワーの分布の変化との関連において扱われることの多い戦争のアナロジーに焦点を当てたい。第1回目は、米欧や日本の言論空間にある第一次世界大戦のアナロジーに中国がどのように反応したのかを扱う。第2回目は、甲午戦争120周年をめぐり、中国側は国内外にどのようなメッセージを発していたのかを扱う。これらのささやかな作業を通じ、中国における「過去と現在の対話」を観察するための基礎材料を提供することが本稿の目的である。1.近代戦争アナロジーの登場2014年上半期の中国で語られた近代戦争に関する「歴史の教訓」を分析する前に、関連する情勢を簡単に回顧しておこう。21世紀に入り、中国の国力と国際的影響力が拡大するにつれ、中国の台頭に伴って既存の国際秩序が不安定化する可能性が活発に論じられるようになった。これと共に、中国の台頭に、新興大国が既存の国際秩序を不安定化させたという歴史を重ね合わせる議論も増えていた。これに対し胡錦濤政権は、中国の台頭が過去の新興大国とは異なること、永遠に覇を唱えず平和的発展の道を行くことを繰り返してきた。21世紀初頭の10年あまりの間、中国政府は、中国が現存する国際秩序の挑戦者になるのではないかとの国際社会の疑念への対応に取り組んできたのである。中国政府は、2012年9月11日の尖閣三島の所有権の日本政府への移転以降、中国ではなく日本こそが「戦後国際秩序への挑戦者」であると主張するようになった。中国政府が日本を「戦後国際秩序への挑戦者」との表現で批判する傾向は、2013年12月26日の安倍首相による靖国神社参拝の後に、より顕著になった。中国政府や公式メディアは、各種のアナロジーを用いて日本の危険性、不当さを国際社会に印象づけようと試みるようになったのである。これに続く2014年1月22日、後述するダボス会議での安倍首相の基調講演があった。ダボスでの安倍発言を振り返っておこう。ありながら戦争に突入したことに触れ、「質問のようなこと」が起きるのは日中と世界にとり大きな損失になると答えたという。中国の指導者および公式メディアは、台頭する中国が第一次世界大戦時のドイツにたとえられるというアナロジーを否定している。