親子チョコ💗(300冊以上の良質な書籍のご紹介)親子チョコ💗(300冊以上の良質な書籍のご紹介)子どもたちの教育のため、また、その親である私たち自身が学ぶための、読まれるべき良質な書籍のみをご紹介させていただきます。(Thu)貸借対照表(たいしゃくたいしょうひょう)とは、財務諸表の一つ。sheet、略称B/S)とも呼ばれる。状態を表すために複式簿記と呼ばれる手法により損益計算書などと同時に作成され、その企業の株主、債権者その他利害関係者に経営状態に関する情報を提供する。株式会社では官報、新聞、あるいはインターネット上での決算公告が義務付けられており、損益計算書とともに公告される。戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。客観的に情勢を判断する必要があります。多くの人がこの疑問を一度は抱いたことでしょう。専門職などを志しているのならともかく、そうでなければ【義務教育(中学校の3年間)の数学】など無用な知識の集まりでしかないように思われるかも知れません。この本では、【数学で使われている論理】、そしてそれを【表現するための言葉遣い】について解説しながら、右の問いに答えることを試みます。数学の論理や言葉遣いを解説すると言っても、数学者が普段の研究で展開している議論は難解な数学の概念をたくさん含みますから、それをそのまま取りあげることはしません。その代わりに、数学者が【数学の文章】を【読み書き】するときに働かせている【論理的な考え方や言葉遣いのルール】に従って、私たちが【日常生活で目にするような文章】を読み解いていきます。この作業を通して、【数学を学ぶことは日常生活でも「役に立つ」】ということを、読者のみなさんにお伝えするのがこの本の狙いです。私たちは【日常生活】で常に論理を駆使して行動しているわけではありません。どちらかと言えば【感情で動いている】でしょうし、そのこと自体は非難されるべきでもありません。【感情の言いなり】になるばかりだと、激しい感情で頭がいっぱいになるようなとき、【身の回りの物事】を【偏った見方】でしか見られなくなってしまいます。苦しくなれば、【すべてを破壊して世の中をリセットしたくなる】かも知れません。このようなときに頭の中を駆け回っている考えは、【たいてい現実的ではありません】し、【決して現実にしてはならないもの】のはずです。【論理】、そして【論理的な思考力】は、【自分の考えを客観的かつ俯瞰的に見るための拠り所となるもの】です。苦しい状況に陥ってしまったとき、【感情を少し脇に】置いて【論理をクールに】使いこなせれば、【より多角的に物事を捉え直すことができる】でしょう。具体的な日常生活における問題は複雑で、数学のようにきれいな答えがあるわけでもなく、簡単に割り切れるものでもありません。問題が複雑な局面では、数学のような純粋論理などまったく役に立たない。考えるのが普通でしょう。【数学の論理】は、そのように【複雑な問題を整理するための方向性を与えてくれる理想的なモデル】です。【現実に向き合って】、自分を頑(かたく)なにしている【思い込みを問い直し】、【より良い状況を目指し】て実際に【できることを探る】というのは、【粘り強い思考力を必要とする作業】です。【現状を打破】する【真に新しい発想】を得るためには、【論理的な思考が不可欠】でしょう。以上の意味で、【数学を学ぶことは私たちの生活において確かに「役に立つ」のです】。思考方法を、日常生活の中で普通に見られる事柄を例として、訓練していくための非常に優れた良書となります。日本のメディアが、如何に「数学的思考」が出来ない連中であるのか、ということを理解する格好の事例が、「消費税率の引き上げ問題」になります。「数学的思考」というよりも、もっと簡単な「算数」さえ出来ないアタマなのかとも懸念されるレベルです。☆【消費増税分をポイントで還元】ほんこん「1兆円かかるんでしょ?無駄やし。参院選の為ちゃうかなと思ってる。「論理的思考」で考えていかなければならない、という意味になります。「消費税率引き上げ問題」に関して、多くの方々が「著しく誤解」しているのが、「日本の借金」に関する捉え方であり、未だに「自らの阿呆ぶり」を晒している連中が多く見られます。いった連中が、まさに、「算数」が出来ない人たちになります。そもそも、私たちの日本は、過去20数年以上連続で、世界で断トツ、ブッチギリ1位の「お金持ち国家」です。こんなことは、金融の世界では「世界の常識」です。☆国の借金1000兆円ですから、私たちの日本は、外国から「おカネ」を借りる必要がありません。一方的に「貸し続けている側」にいるのが私たち日本です。国家財政が極めて危機的状況にあるのは、多くの皆さんが共有している事」それでは、「日本の借金」は、誰から借りているのでしょうか?外国から借りる必要が無いわけですから、内国、つまり、私たち日本人が国に貸しているわけです。☆他人から借金する必要がないということを、誰もお金を貸してくれないこと、と思い込んでしまう人また、「日本の借金」に関する捉え方と同様に、「日銀の独立性」に関する捉え方についても、甚だしい誤解が存在しています。財産権は、これを侵してはならない。財産権の内容は、公共の福祉に適合するやうに、法律でこれを定める。私有財産は、正当な補償の下に、これを公共のために用ひることができる。朝から晩まで、一生懸命、額に汗して働いて、ようやく稼いだ大切な「おカネ」に、「税金」を課して「搾取する」のが国であり地方自治体であるわけですが、これは本来であれば、出来るだけ低い方が良く、また、稼いだ「おカネ」の多寡にかかわらず、所有する「資産」の多寡にかかわらず、すべて「一律に課す」ことが理想です。なければ、一人ひとりの努力が報われることが無く、著しく「不公平」だからです。そのような所得税や地方税とは違い、「消費税」というのは「一律」に課税される点で優れています。大幅減税」かつ「税率の一本化」、それと同時に「消費税率の引き上げ」が望ましいと考えています。頑張って稼いだ「おカネ」から「搾取」されることが減り、手元により多く残るようになり、一方で、その「おカネ」を自分で使う分には「搾取」される、だから使い方を考える、という風になるべきだと思っているからです。ところが、実は、「消費税」には大問題があって、類まれなる「脱税システム」と化してしまっている、というところです。珍しい「日本の消費税」が「脱税システム」である理由で、そういった最も重要な点を議論することもなく、ただただ、「非論理的」で、「稚拙」で、どうでも良いお話を展開しているのが、「文系アタマ」の日本のメディアになります。伊藤惇夫氏「カードそのものが年会費取られる。カード取得したら年会費払わなきゃいけない」さて、ここからは昨日の続きになります。a2+2ab+b2を、昨日は片づけました。本日は残りのもう一つも、考えてみたいと思います。左側にある「(a+b)(c+d)」のうち、どちらが「縦の長さ」でも「横の長さ」でも構わないので、自分で勝手に思い描きます。ac+ad+bc+bdと、このように、さきほどの「因数分解」の上の公式が出来上がります。それを「公式」として「暗記」する必要があるのかどうか。いうことで、本日はここまでとさせて頂きますが、宿題と致しまして、次の「因数分解」の公式に関する問題を次回以降に考えてみたいと思います。(2018/11/06)相手がその言葉で何を意味しているのか。親日から、真日(真の日本)へ、そして新日(新たな日本)に繋がりますように。