函館大火(はこだてたいか)とは、1934年(昭和9年)3月21日に北海道函館市で発生した火災。死者2166名、焼損棟数11105棟を数える大惨事となった。函館ではこれ以前にも1000戸以上を焼失する大火が10回以上発生しているが、一般的に発生年を付さない場合には1934年(昭和9年)の火災を指す。発達中の低気圧が通過し、函館市内は最大瞬間風速39mに及ぶ強風に見舞われていた。早春の日が落ちて間もない18時53分頃、市域のほぼ南端に位置する住吉町で1軒の木造住宅が強風によって半壊し、室内に吹き込んだ風で囲炉裏の火が吹き散らされ、瞬く間に燃え広がった。強風による電線の短絡も重なり、木造家屋が密集する市街地20箇所以上で次々と延焼したため、手が付けられない状態となった。時間の経過とともに風向きは南から南西、そしへ西風へと時計回りに変っていったため火流もそれに従い向きを変え、最終的には市街地の3分の1が焼失する規模となった。死者の中には、橋が焼失した亀田川を渡ろうとして、あるいは市域東側の大森浜へ避難したところ、炎と激浪の挟み撃ちになって逃げ場を失い溺死した者(917名)、また溺死しないまでも凍死した者(217名)もいた。20世紀前半の災害であるが、現在も函館市民の記憶に留められる災害であり、2019年(平成31年)現在も火災発生日には慰霊祭が営まれている[1]。この災害がきっかけで北海道最大の人口を有する市町村の名を札幌市に譲ることになった。大火の影響で囚人90人が解放された[2]。[編集]当時の市長、坂本森一は港内の浮きドックに入っていた北日本汽船の天祐丸に辿り着き、無線にて全国へ救援を要請するよう依頼した。当時の火災保険の契約内容では風速50m以上の場合は補償されなかった。そこで測候所へは風速40mで計測をしないよう要請した[3]。俗に,切店火事と云う。俗に家根屋火事という(死者5名)。焼跡に対しては前年同様道路の大改革を断行す。魚市場より要塞付近まで焼死者多数あり。俗にテコ婆火事という。温度85-91石川啄木や子母澤寛などが被害に遭い、函館を去った。現場における死亡者数2054名。大火と都市形成[編集]函館の都市景観は、数度の大火の影響により街路や建築物が変容している[5]。一部の耐火構造建築物を除くほとんどの建物はそれ以降の時期に建設されたものである。旧函館区公会堂や函館ハリストス正教会(いずれも国の重要文化財)などがこの地区に位置している。十字街から新川町にかけてのグリーンベルトに代表される街路は、1934年(昭和9年)の大火後の復興事業によって形成されたもので、これは戦前における地方都市の都市計画が実施された数少ない事例である。この地区の建物は、1921年(大正10年)の大火後に建設された耐火構造の建物が一部残っている他は1934年(昭和9年)以降のものである。このように函館の都市景観の特徴は、大火の被災範囲が東へ移行するのと併行しながらも都市景観が帯状に時間差を有して推移していることにある[6]。)は電力会社でもある函館水電株式会社が運営していたがこの大火でも被害を受けている。被災車両[編集]被災車両は48両[7]。元成宗電気軌道デハ1形譲渡車のうち36号と38号が被災、4月12日に廃車された。大型ボギー車であったが、新川車庫火災がらみで再生をした車両もすべて焼失した。1934年(昭和9年)に東京都電気局より四輪単車「ヨヘロ形」1形(2代)を25両導入。1937年(昭和12年)に4両がササラ電車である排形に改造され、2両現役。1936年(昭和11年)に15両新製導入。大火の教訓により半鋼製。313号が北海道開拓記念館にて非公開ながらも保存されている。函館港まつり[編集]大火により打撃をうけた市民の士気を引き立て、市勢の振興をはかる目的で1935年(昭和10年)より開催されたのが函館港まつりである[8]。2014年(平成26年)現在でも、8月1日から5日に開催されている。メインイベントは北海道新聞主催の花火大会や幹線道路を踊りながら練り歩くワッショイはこだて(旧・一万人パレード)で、従来の函館港おどり(第一部)と併せていか踊り(第三部)が踊られる。いか踊り自体は1981年(昭和56年)に有志により誕生した比較的新しい踊りである。参加者のべ約3万人のうち約1万5000人が踊っているとされている。自由参加枠でもいか踊りが採用されている。同時期に町内会単位でワッショイはこだての北海盆踊りアレンジの踊り行事が行われる。似ているが、お盆に行われておらず、北海盆踊りとは言いがたい。1907年(明治40年)の函館大火で焼失したため、大火建築により再建することになった。1915年(大正4年)11月に再建された本堂は日本で最初の鉄筋コンクリート造りの寺院建築となった[11]。3つの震災から見る大災害と刑務所Yahoo!ニュース、2016年9月25日閲覧。2017年10月14日閲覧。