1995年ペンシルベニア大学経営大学院(ウォートンスクール)卒。ベンチャー企業副社長を経て、97年NTTドコモへ入社。1999年に「iモード」、その後「おサイフケータイ」などの多くのサービスを立ち上げた。2005年執行役員、08年にドコモ退社。ほか、ドワンゴ、セガサミーホールディングス、ぴあ、トランスコスモス、グリーなど複数の取締役を兼任。特別招聘教授を務める慶應大学政策メディア研究科では「ネットワーク産業論」をテーマに講義する。2001年ビジネスウィーク誌にて世界のeビジネスリーダー25人の一人に選ばれる。社会のあらゆる面に大きな影響を与え続けています。クラウド、スマートデバイスの更なる融合や業界の力学構造の変化など変貌しつつあるIT革命のこれからの展望と日本企業の未来について、解説いたします。熊平製作所」に入社しキャリアをスタートさせる。藤田田会長のもと新規事業の立ち上げに従事する。1997年より、企業における組織開発および人材開発に関わる。リーダーシップ育成、学習する組織など。海外のリーダーシップ育成および変革推進者育成、キャリア開発、ビジネスシミュレーションなどのプログラムの日本化に従事。学長として、脱工業化社会の教育についての研究を行う。研究対象分野は21世紀の学習、システム思考教育、ビジブルシンキング、グッドワーク、マルチプルインテリジェンス、理解のための教育など。2012年には、企業における組織開発および人材開発の手法と、教育学における学習理論を統合したスクールリーダープログラムを実施する。クマヒラセキュリティ財団の新たな取り組みとして、オランダにて開発された市民教育「ピースフルスクール」の日本における展開を手がけている。21世紀の子育て勉強会に取り組んでいる。2010年より、ティーチフォージャパンに理事として参加し学力保障問題に取り組む。日本の教育システムには、輝かしい成功体験があります。多くの子どもたちを工業化社会の有能な人材に育て、日本の発展と経済成長を支えてきました。日本の教育システムは、世界的にも高い評価を得て、アメリカをはじめとする多くの国々が日本の教育システムに学びました。教育システムを取り巻く環境は大きく変化しています。産業構造が製造業からサービス業中心に変化し、各国の経済はグローバル化し、教育の国際比較や競争も熾烈化しています。多くの単純労働は途上国に移行し、日本に住む人々に求められる仕事は以前に比べ、はるかに高度な知識を必要とします。家庭やコミュニティなどの社会構造も大きく変化しています。不確実で、複雑な社会において、教育の果たす役割は、これまで以上に大きなものになっていると感じます。21世紀を生きる子どもたちや若者が、幸せな人生を生きるためにどのような力を身に付ける必要があるのでしょうか。そのために、どのような教育が必要なのでしょうか。新しい時代を創造する皆さんと一緒に、考えるセッションです。:日吉キャンパス協生館CDF室(C3S10)■時間:19:00-20:30(6時限)講師プロフィール茨城県つくば市在住。(モダン・ジャズ、クラシック)、読書(エッセイ)、ジョークの収集(日本語・英語)、水泳、自転車。プロジェクトマネジメント技法の研修、コンサルティングの日本での草分け的存在。PMI会員、同ミッション委員会委員。PMBOK翻訳委員(V2,3,4)。)など、日米の有力企業に約20年間勤務。プロジェクトは初ものをてがけることから、困難やきつい面、修羅場がつきものであり、参加メンバーは必ず大きなプレッシャーにさらされます。そのプレッシャーに首尾よく対応して「飛躍のチャンス」とする人がいる一方、プレッシャーに押しつぶされて「出社拒否」や「うつ病」になる人が近年増加しており、本人にも会社にも由々しい問題となっています。従来のメンタルヘルスは、変調を来した人の治療や職場復帰に注力してきましたが、残念ながら対症療法に留まり、変調を予防する効果はありません。そんな中で、心身ともに健康なビジネスパーソンがプロジェクトを引き受け、プレッシャーに適切に対応し、生き生きと会社に貢献することを推進するための施策が求められています。この講義では、「ポジティブ心理学」の最新の知見に基づき、ビジネスパーソンが修羅場を乗り切るための「再起力」のポイントを紹介します。ビジネスコンサルティングサービス)入社、2010年4月、日本IBMと統合、現在に至る。講義概要SNS花盛りの昨今。高度に成熟化した生活者は、商品やサービスの提供者からの広告を信用しなくなってきました。個人同士がつながりコミュニティを作り価値創造や価値判定が行われる中、市場のロングテール化はますます進み、マーケティングの基本であるセグメンテーションとフォーカスが無力化してきています。市場の声を聞くためのリサーチ中心型ではじまったマーケティングは、消費者ニーズの多様化や複雑化への対応としてのセグメンテーションマーケティング、さらには、溢れかえる情報に混乱する生活者を導くためのコンサルティングマーケティングへと変化を遂げてきました。今、SNS時代を背景に、生活者同士が価値の協創を行うというまったく新しいマーケティングが生まれて来ています。この第四世代マーケティングをここではデジタルマーケティングと呼び、オバマ米国大領領の選挙キャンペーンをはじめ、ベストバイ、スターバックスなどの事例とともにそのメカニズムをひも解きます。『スウェーデン・モデルの核心学べ』(日経経済教室)『成長と福祉の両立を実現するスウェーデン・モデル』(週刊エコノミスト)【主な活動】1998年8月、経済戦略会議(故小渕総理の諮問機関)事務局に主任調査官として出向、「経済再生への戦略」と題する答申とりまとめに尽力。2001年以降、民間NPO団体と協働で、小泉政権以降の政権の政策評価を手がける。2009年、日本総研へ理事として復帰。最近では、スウェーデン・モデルに興味を持ち、スウェーデン型経済システムを研究。環境・エネルギーと経済成長の両立にも強い関心を持ち、独自に研究中。知られるスウェーデンだが、高い経済成長率と企業の国際競争力を有し、財政健全化も実現。アングロサクソン型モデルとも大陸欧州型モデルとも異なる独自の経済社会モデルは、スウェーデン・モデルと呼ばれる。本講義では、その秘密を明らかにすると同時に、日本経済再生への処方箋を示す。スリーエム(株)接着剤技術部に入社。マーケット担当取締役を歴任。機能性テープ、また一般用分野では、外装用グラフィックフィルム、道路交通向け反射板、文具向けメンディングテープなど、約5万種に及ぶ製品を市場に展開している。講義では多種多様な製品群を展開するための基盤となる技術の展開を、イノベーションを育てる企業文化として紹介する。多種の技術基盤をもとにイノベーションをしたいくつかの具体的事例について紹介する。プログラムやプロジェクトを多数立ち上げた。1994年にHRR<現;リクルートマネジメントソリューションズ>に転籍。コンサルティング部門・営業の責任者を務める。コンサルティング事業を自ら起案して立上げ、その実績を3年間で国内トップクラスに引き上げた。ソフトバンクアカデミア事務局長も務める。社外では、あしなが育英会副会長など。会社が継続して成長するためには、事業構造の変化に合わせ、組織を進化させる創造的破壊が必要。次の30年でソフトバンクは飛躍的成長をしていく。多くのグループカンパニーが生まれ、多くの事業家・経営者を輩出していく。永続的発展には人材が命。する未来予想図をお話致します。りんご農家・木村秋則が2006年冬に放映されたNHK番組"プロフェッショナル"に登場して以来、"自然栽培"という言葉は世の中に広まりつつあります。"自然栽培"とはどのようなものなのか、意外と知られていません。そのような"自然栽培"のあり方を、木村との関わりから明らかにしていきたいと思います。従事した後、2000年に株式会社サイクスを創業。現在、ビジネスアナリシスの研究と普及、ICTシステム統合経営・ICT人材育成支援を中心に活動。Lead)のひとりとして参画。グローバリゼーションが、人の認識能力をはるかに超えたビジネスプロセスの複雑化を招くとともに、ローカルな問題が瞬時に大規模な問題として伝搬するという、不確実で不透明で激変する経営環境をもたらしました。このような経営環境にあっても、新しい市場を創造するイノベーションを生み出しつづけることで、わたしたち日本企業および非営利組織は、力強く発展し、躍進することができるはずです。Change"をテーマに、その体系の再構築の過程にあります。その目標は、このようなこれからの時代の経営の変革に寄与するためのビジネスアナリシスに関わる知識の再体系化です。この講義では、BABOKバージョン3の開発リーダーのひとりでもあり、ビジネスアナリシスの研究・普及活動の最前線にある宗雅彦が、ビジネスアナリシスの実践にシステムズエンジニアリングを適用することで、どのようにイノベーションを生み出し、どのように経営の変革に寄与することができるのか、ビジネスアナリシスの方法と、これからのBABOKが果たす役割について解説します。コミュニティの再生をテーマに活動。ベースに地域活動を開始。「希望の島フォーラム」などを実施。2008年同塾を卒塾後に、弓削島へ移住。島民数十人の出資のもと、島民の島民による島民のための会社、「しまの会社」を設立。コミュニティカフェ「しまでCafé」の運営、高齢者向けサポートサービス、耕作放棄地再生プロジェクト「再生畑には夢がある」、地域と学校の連携による地域課題解決プロジェクト「しまLABO」など地域再生に取り組む。2010年より、地域内外コラボ型課題解決プロジェクト「しまの大学」をスタート。して、総務大臣賞を受賞。妻と5歳の息子の三人。移住して、島民の島民による島民のための会社「しまの会社」を立ち上げ、地域の自立モデルづくりに挑み続けるしまオトコ、兼頭一司が、ポスト大量消費社会の未来像、そして現実、課題、逆境の楽しみ方などについてかたる。国の繁栄を支えるのは経済成長である。経済成長は技術革新を必要とする。技術革新は「モノづくり」の基盤の上に成り立つ。グローバル市場に供給する「モノづくり体制」をどう実現するのか。Factory構想」の要件について考察を進める。システムや生産システムに関わる問題は、多様な評価があるために複雑さを増している。このような問題を解くために、アプローチを計画し、実行し、さらに、様々な観点から改善していく一連の流れをシステマティックに遂行していく考え方について説明する。SDM特別講義WEBシステム証明書e-learning修了生の方へ証明書VOICE。