Stenger国際労働機関(ILO)の発表によると、勤務中に事故に遭う人の総数は、世界で毎年3億1,300万人にものぼり、そのうち230万人は、その事故が原因で命を落としているそうです。ランクセスでは、従業員が安全に業務を遂行できるよう、独自のグローバルな安全プログラムXactを導入しています。安全に帰宅する多くの産業事故は、注意を払い、集中することで防ぐことができますが、そうでない場合もあります。そのうち、通勤時の事故が174,000件以上にもおよび、うち322人が死亡しています。職場での死亡事故は483人にのぼります。ドイツ事業者団体が発表した2014年のデータで注目すべき点は、産業別の業務上の事故発生頻度を比べると、化学産業は他の多くの産業に比べて安全であるということです。化学産業の業務上の事故発生件数は、100万労働時間あたり11.71件で、建設産業の35.81件と比べると約3倍安全と言えます。ランクセスでは、労働上の安全性向上を目的に、2011年に安全プログラムXactを始動し、世界中の全拠点に順次導入してきました。このプログラムを通して、各拠点を慎重に検査し、安全性に関するリスクを分析しました。このプログラムは、業務上の安全性、工程およびプラントにおける安全性の向上だけでなく、労働者の健康と自然環境を守ることも目的としています。Xact担当マネジャーのクリストフ・マンハイムは次のように話します。安全な行動に向けたXactルールマンハイムはこう続けます。「職場での安全性を高めることは、膨大で複雑な作業となります。これを達成する重要な鍵は従業員自身なのです。6つの“黄金ルール”は、安全について誰が見てもわかりやすく説明しています。常に安全のために時間をかけて取り組みます。自分の安全だけでなく同僚の安全にも配慮します。安全に遂行できない仕事は引き受けません。安全性を保てない状況においては率直に伝えます。安全規定に反している行動は止めさせます。安全でない行動は部下にもさせません。この安全規定により、ランクセスの安全文化についての理解を共有することができています。この安全文化は、従業員自身が行動を変え、自分と同僚の安全のために行動を起こすことを基本としており、危険な状態や安全でない行動に関しては、声をあげることが大切だとしています。多くの場合、安全でない状況や行動が事故の原因となります。上司だけでなく従業員全員が自分自身の仕事の中で、安全でない状態がどこで起こりうるかを予測し、自分のノウハウを駆使してその状況をどのように解決するかを考えるよう呼びかけています。定期的な話し合いは職場の安全性を向上するための鍵となります。この安全対話は、安全に関して率直かつ建設的な話し合いを促進することを目的としており、全てのレベルの管理職で対等に話し合われ、同僚間でも実施されています。話し合いを記録することで安全性の課題を特定し、それを取り除くことにつなげています。安全プログラムのもう1つのポイントはリスク評価です。サンプル抽出、タンクの接続などの作業能力が分析され、想定できるハザードについて評価してます。それによって、対策が特定されます。従業員が業務を始める前、リスク評価を十分に熟知する必要があります。いった対策にも関わらず事故が発生した場合、従業員と専門家で構成されるチームが、考えられる原因を分析します。行動に着目し、原因が究明されると、再発防止策が明示されます。優れたツールは、そのツールの使い方の指導があり、そのトレーニングがあってこそ効力を発揮します。そのため、ランクセスでは常にXactプログラムのトレーニング資料を提供し、従業員のトレーニングの実施において各部署をサポートしています。多くの人々は化学産業における事故といえば、タンクの爆発や大火事を連想しますが、そういった事故は、つまずいたり、滑ったり、転倒という事故に比べて、はるかに少ないのです。滑る、つまずく、転倒といった事故が、世界中のランクセスにおいて報告されている事故の大半を占めています。階段からの転落は特に危険です。ドイツでは、階段からの転落による事故の死亡数は、バイク事故による死亡数の約2倍にものぼりますが、そういった事実は殆ど知られていません。事故による死亡の原因として、階段からの転落より多いのは、自動車事故だけです。階段からの落下による事故の80%は、降りる際に発生し、そのうちの殆どは最後2-3段のところで起こっています。従って、階段の上り降りの際は、常に手すりに摑まるが大事なのです。これらの危険についての意識を高めるため、ランクセスは、ライン川下流に位置する幾つかの拠点で、ウォーキングコースを設け、そのコースの数カ所で、でこぼこの地面、滑りやすい地面、事故が起こりやすい階段など、様々なリスクを実例で示しています。ここでは、従業員が実際に足を滑らすことがいかに容易に起こり得るかということに気づくことができ、それが原因となる事故の防止策を学ぶことができます。製品&用途Newsletterウェブマガジン更新時のご案内を希望される方は、メールアドレスをご記入の上ご送信ください。emailSendCancel。