materials)市場は5年連続で低下し、ついに19年の秋学期(=米国の学期前期)の平均単価は、23%ダウンの205ドルにまで下落した。これは「出版の構造変動」とか「米国教育の崩壊」といったところまで、原因を考えるべき問題である。ここでは、それらを意識しながら、簡単なほうから片づけていきたい。教育(社会)と出版(産業)のデジタル転換この2つに関係がないわけはない、教育と出版、社会と産業は、うまくいっている時は一緒で、互いを立直らせることもできる。逆の時は互いに助けられない。現在の米国の危機は、最も成功していた「情報とメディア=コミュニケーション」で起きただけに、旧中国のような難しさがあるのだが、それは危機が認めがたく、責任を転嫁しやすく、解決は容易に見えるからだ(要はおカネの問題?!)。考えるほど解決はますます複雑となることを歴史が示している。Monitorによれば、一人当たりの教材費支出は年平均で29%減少している。2014-15年の学期の691ドルから、2018-19年の学期には492ドルと減少し、春の学期の前年比較では281ドルから239ドルの15%減となっている。これまで紙の本への選好が強かった4年制大学生も、紙+デジタルへと変わり、要するに合理的な選択ということだ。4年制大学100校の学部生を対象とした詳細な標本調査(インタビュー)では、減少は35%で、出版のビジネスモデルに関わることを示している。少なくとも、伝統的な紙の教科書の事業は将来が暗いといえる。AAPによれば、「学生たちは新しい、コスト効果が高い選択肢を必要とし、それらは出版者から提供されるようになっている。Accessなどのパッケージ化されたサービスやオンラインの定額制サービスである。Education)合併(2020年度末を予定し、当局の承認待ち)を先取りするように普及することはあり得ないと考えている。市場の縮小は、その他の要因の結果である可能性が強い。出版の一方の支柱である教育・学術出版のデジタル化は、10年以上前から予想されながら、「なし崩し」的な結末を迎えそうだ。毎年1000ドルを本に費やしていた学生は、学期とともに無価値となる教材を、毎月100ドルの「定額教材セット」利用料金として支払うことになる。問題は、出版社とコンテンツ(タイトル)、書店、サービス・プロバイダ(問題集、副読本など)との調整だろう。教科書のオンライン化にはまだルールが何もないし、独禁法のガイドラインも未整備と思われる。来年前半までに合意ができないと、大きな問題になる。出版において「教科書」は最も重い部類に属する。「知識情報」のコミュニケーションであり、一部の著者や出版社は、長期にわたって莫大な収益を上げるが、時とともに無効が宣言されるタイトルが少なくない。デジタル時代は「教科書」の規範的価値が問われる。問われるものがない本、問い直さない授業は無意味となっているが、そうした出版や教育はあまり聞かない。Webとデジタルによって、それらの意味は変わっているのだ。(年間集計)「再販制は死んだ。(♥)米国で「冬の時代」が始まった。本/著者/読者に何が始まったか』Web30年。ハイパーリンクされた情報空間は人々の生活に定着した。「本」はどう変わったのか?いまだコンセンサスはない。ほうで、本に起こった変化は目に見えたその結果に過ぎない。人々とは著者=読者であり、本と出版は、すでにつながっているWebとともにある。「デジタルと出版」を追ってきた著者が、紙/版の時代、長い過渡期を振り返りつつ、読者体験(UX)駆動による著者・読者とコンテンツで回り始めた21世紀のブックビジネスを探る。新しいデジタル出版エコシステムとしてのアマゾンKindleビジネスモデルをわかりやすく解説。カギとなるコンテンツ体験向上と顧客エンゲージメント。方向とヒントを探ります。