新年あけましておめでとうございます。旧年中は弊社事業活動に対し格別のお引き立てを賜り厚くお礼申し上げます。本年もどうぞよろしくお願いいたします。新春にあたり、昨今思うところを記し、ご挨拶とさせていただきます。健次郎どれだけITやAIが進歩しても、社員一人ひとりが力を発揮することの重要性はなんら変わりません。今年の新春対談では、「社員を大事にする会社」として有名で、長年にわたり業績拡大を継続してきた株式会社日本レーザー代表取締役会長の近藤宣之氏に、「社員と創る強い組織」についてお話をうかがいしました。本稿では、年頭にあたり、2020年の日本産業を読み解く上で重要と思われるキーワードを筆者なりに選定し、解説してみたい。キーワード選定にあたっては、個別セクターの動向よりも、幅広い業種の企業経営や産業全般にかかわるテーマを中心に選んでいる。巷でよくある「今年のトレンド予測」や株式市場で材料となる一過性のテーマ探しとは一線を画し、現在、世界の産業の底流で起こっていて、日本企業の経営に影響を与えそうな構造変化や質的変化を捉えることを重視している。2020年のキーワードを10個挙げると、以下の通りである。本号では1~5を取り上げ、次号(「経営センサー」2020年3月号)で6~10を取り上げる。2018年のロシアの実質GDP成長率(前年比)は予測を上回る+2.3%の成長を遂げた。その後、19年上半期には成長率(前年同期比)が1%を下回る水準にとどまったものの、第3四半期は+1.7%とやや持ち直した。足もとの動向をみると、実質賃金が上昇に向かい、減少した実質可処分所得がプラスに転じたことにより、民間消費に回復の兆しがみられているが、高成長を牽引するには至らないであろう。投資もプラスの伸びを示しているものの、依然として振るわない。今後は、「2024年までの国家プロジェクト」の実施とそれがもたらす投資、消費への波及効果が期待されているが、プロジェクトの実施は進んでおらず、課題も残る。米国からの対ロ制裁強化の影響は今のところ限定的だが、今後の成長の阻害要因となる可能性は払拭できない。徹2019年の秋、関東でインフルエンザが流行した。冬じゃあるまいし...と思い、医療の専門家に聞くと、ラグビーのワールドカップ開催が原因の一つだという。たしかに、ラグビーは南半球の国々が強い。冬の寒い地域から保菌者がやってきたためだ。2020年夏は、東京オリンピック・パラリンピックの祭典である。インフルエンザなどの保菌者への迅速な対応や手洗いなど衛生面には十分な注意が必要だ。その一方で、世界の多くの人に日本をよく知ってもらうことは、消費単価の高い欧米の観光客の誘致につながる。インバウンド(訪日外国人)の視点が量から質へ転換するきっかけになれば、と思っている。関心の高いテーマについて、□△○の三つの記号で読み解いてみよう。日本型人事制度の見直し議論が活発化している。高度成長を支えた、優れた日本型人事制度も日本経済の成熟化と社会構造の変化が急速な変化に、対応が難しくなってきている。作り出すことが求められている。合計15年の採用業務を卒業して10年を経て、採用のセオリーを明確にすることの重要性を改めて認識する一冊に出会ったので、本稿に紹介する。単なるノウハウ本にとどまらず、採用現場での経験を踏まえた選択肢を示しており、採用業務経験者ならば共感できる一冊。自社の採用の方向性を実現するために社内ステークホルダーの理解を得るためにも、担当者は自社の採用のセオリーを明確にすべき。数年前、ギリシャを観光したとき、ツアーで同行したご夫婦がアフリカを激賞していました。危険ではないですか」という私の問いを2人は一笑に付され、「それは個人で貧乏旅行した場合ですよ。植民地だった国が多いので、欧米の富裕層向け観光地やホテルが山ほどあります。ツアーでいけば何の問題もありません」との答えが返ってきました。