現役世代にとって老後は、まだ遠い未来のことであり、年老いてからの短い期間のことと考えがちですが、60歳を定年とした場合、それから平均寿命をむかえるまでは、男性で約20年、女性では約26年もあります。考えると、老後の人生は、思ったよりも長いものです。「豊かな人生」にするために、知っておきたい「お金の話」の4回目は、人生の三大支出の一つ「老後資金」についてです。注文住宅を建てる前に、失敗しないようにまずはお金のいろはを学びましょう。老後生活のお金はいくら必要?老後資金にも配慮したローン計画(資金計画)が不可欠です!これから住宅ローンを組もうと考えている若い方に、老後資金といってもピンとこないかもしれません。そこで、老後の生活費をイメージするために、総務省の家計調査をもとにした下記のグラフを見てみましょう。毎月の実収入の平均は約21万円弱で、そこから税金や社会保険料などの非消費支出を除いた可処分所得は約18万円弱です。一方で、消費支出の平均は約24万円、つまり毎月6万円程度不足していることになります。このように、一般的な高齢夫婦無職世帯では、家計に余裕がないのが現状です。家計の不足分は、貯金などの「取り崩し」で賄うのが一般的ですが、ちょっと倹約して毎月の不足分を5万円に抑えたとしても、1年で60万円、20年では1,200万円、30年では1,800万円も赤字になってしまいます。加えて、グラフの消費支出の項目にはありませんが、「いざというときのお金」(突然の冠婚葬祭など)の備えも欲しいところですね。安心して老後を送るためにも、必要な老後資金の額を知っておくことが大切です。...夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯のこと。老後の資金はローン返済と並行して貯蓄しよう!当然のことながら、老後の家計不足分を賄う「取り崩し」のための原資は、住宅ローン返済と並行して貯めておく必要があります。フラット35を利用して、返済期間「35年」で住宅ローンを組んだとします。30代の後半で35年ローンを組むと、返し終わる頃には70代、40代なら70代後半です。仮に、住宅ローン返済については、「繰上げ返済できるから平気」「退職金で返せるから問題はない」としましょう。現役時代に住宅ローンの返済と我が子の教育費でいっぱいいっぱいになってしまっては、自分たちの老後資金にまで手がまわらないことになります。いった事態を避けるためにも、老後資金にも配慮した住宅ローンを組むことが大切なのです。ここでご紹介したのはあくまで平均額です。ご自身の老後については、「どの程度の年金を受け取れそうか」「どのくらいの支出がありそうか」など個別の試算検討が必要です。まいる塾」を全国約40箇所で開催しております。大きい買い物ですので、失敗しないためにも、住宅ローンや土地探し、資金計画などの不安や悩みを、「家づくりのプロ」にお気軽にご相談ください。