中山祥嗣はじめに環境省及び国立環境研究所では、全国15箇所のユニットセンターと協働して、子どもの成長や健康に影響を与える化学物質等の環境要因を明らかにし、次世代の子どもたちが健やかに育つことのできる環境の実現を図ることを目的として、「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」を行っています。Medicine》に掲載されました。引き続き、子どもの成長や健康に影響を与える化学物質等の環境要因が明らかとなることが期待されます。〇血中カドミウム濃度の低いグループと比べて、高いグループでは前置胎盤の人が2.1倍多くいました。〇血中鉛濃度と前置胎盤の関係においては、最も前置胎盤の人が多かったグループは血中濃度がやや低いグループであり、用量反応関係はありませんでした。〇癒着胎盤に関しては、血中金属濃度との間には統計学的に有意な関係はありませんでした。〇喫煙や食事などを通してカドミウムを摂取していると考えられますが、本研究からカドミウムのばく露源は特定できません。〇今回は2万人弱のデータを使用しての解析でした。これから10万人のデータを解析して、再度検討を行う予定です。妊婦の血中金属類濃度を4つのグループ(低い、やや低い、やや高い、高い)に分けて解析しました。(本研究に示された見解は著者ら自らのものであり、環境省の見解ではありません。)1.エコチル調査について子どもの健康と環境に関する全国調査(以下、「エコチル調査」という)は、子どもの健康に化学物質等の環境要因がどのように影響するのかを明らかにし、「子どもたちが安心して健やかに育つ環境をつくる」ことを目的に2010年度(平成22年度)に開始された大規模かつ長期に渡る疫学調査です。妊娠期の母親の体内にいる胎児期から、出生後の子どもが13歳になるまでの健康状態や生活習慣を2032年度まで追跡して調べることとしています。センターに医療面からサポートを受けるためのメディカルサポートセンターを設置し、また、日本の各地域で調査を行うために、公募で選定された15の大学に地域の調査の拠点となるユニットセンターを設置し、環境省と共に各関係機関が協働して行われています。2.研究の背景について前置胎盤や癒着胎盤は分娩時の大量出血の原因になることがあります。関連性が指摘されていますが、現在までの国内外の研究においてはまだ十分に検討されていません。関係を調べることにしました。関係を検証した研究は世界で初めてであり、画期的な研究といえます。前置胎盤とは胎盤が正常より低い位置(膣に近い側)に付着してしまい、そのために胎盤が子宮の出口の一部または全部を覆っている状態をいいます。癒着胎盤とは胎盤が母体の子宮に癒着して剥がれない状態をいいます。使用したデータ:平成28年4月に確定した妊娠~出産時までのデータ及び平成29年4月に確定した妊婦約2万人に関する金属類の分析データを使用しています。解析対象者は単胎妊娠母親のうち、生産(死産を含まない)に限定しており、本論文に使用した最終解析対象者は17,414名です。解析には多変量ロジスティック回帰分析を使用しました。手術歴、居住地域の8因子です。血中金属類濃度:解析対象者を血中金属類濃度のレベルにより4つのグループ(金属類の濃度:低い、やや低い、やや高い、高い)に分けて解析しました。このとき、各グループの人数がおおよそ同数になるように各グループの金属類濃度のレベルを設定しました。各金属グループの血中濃度は以下の通りです。○血中カドミウム濃度の低いグループと比べて、高いグループでは前置胎盤の人が2.1倍多くいました。○血中鉛濃度の低いグループと比べて、やや低いグループでは前置胎盤の人が2.6倍多くいました。血中鉛濃度のやや高いグループ、高いグループでは低いグループと比べて統計学的に有意な関係はみられず、用量反応関係はありませんでした。○血中の水銀、セレン、マンガンの各濃度と前置胎盤へのなりやすさには統計学的に有意な関係は認められませんでした。(カドミウム、鉛、水銀、セレン、マンガン)と癒着胎盤へのなりやすさの間には統計学的に有意な関係は認められませんでした。4.考察および今後の展望について○今回の研究では、カドミウム、鉛のばく露と前置胎盤の機序との関係を明らかにすることはできません。今後様々な研究が行われ、機序の解明が行われることが期待されます。金属類のばく露源として考えられますが、本研究では金属類のばく露源を特定することはできません。今後は、妊娠期においてどのような経路で金属類にばく露しているかについて調査研究が必要であると考えられます。発症に関係がないとは断定できません。今回は2万人弱のデータを使用しての解析でした。これから10万人のデータを解析して、再度検討を行う予定です。ストレス、さらには遺伝要因についても調べています。関係についても知見が出てまいります。関係について検討する必要があります。引き続き、子どもの成長や健康に影響を与える化学物質等の環境要因が明らかになることが期待されます。本研究に示された見解は著者ら自らのものであり、環境省の見解ではありません。