「利益を得る」ためになること。単純にいえば収入から支出を差し引いたもの、つまりキャッシュ・フローを指す。今日の企業会計においては、利益(損益)とキャッシュフローは別の概念である。会計上の利益とは、収益から費用を差し引いたものである。逆に収益よりも費用のほうが多い場合、損失と呼ぶ。利益とキャッシュ・フローを区別する主な理由は以下の二点にある。掛けによる取引については、債権・債務の発生時点で損益を認識する必要がある。設備投資について、減価償却を行う必要がある。損益計算書においては、会社の状況を見るためにいくつかの段階に分けて利益を計算している。profit)は、粗利益(あらりえき)または荒利益(あらりえき)とも呼ばれ、売上高から売上原価を差し引いたものである。企業の提供する商品・サービスの競争力を表す指標だといえる。卸売業や小売業であれば、変動費と売上原価は等しい。したがって売上総利益と限界利益も等しくなる。いった「変動費に含まれないが売上原価に含まれる費用」がある。tax)とも呼ばれ、売上総利益から販売費及び一般管理費を差し引いたものである。販売組織や本社運営の効率性を含めた、企業の本業での収益力を表す指標だといえる。amortization)は、売上総利益から、販売費及び一般管理費のうち減価償却費以外を差し引いたものである。翻訳されることがあるが、翻訳が定まっていないために「EBITDA」が用いられることが多い。(じぎょうりえき)は営業利益の別名(前述)。営業外利益を加えたものである。営業外費用を差し引くと経常利益となる。(ROA)を算定する際に、通常、事業利益が分子として利用される。)を差し引いたものである。資金調達の巧拙を含めた、企業の経常的な採算性を表す指標であるといえる。tax)は、税引き後営業利益(ぜいびきごえいぎょうりえき)などと翻訳され、営業利益から租税を差し引いたものである。income)は、資本取引を除いた純資産の増加額から減少額を差し引いたものである。純利益にその他の包括利益を加減して求める。企業の営業活動により生じた過去の利益を会社内に留保したものをいう。profit)は、貢献利益(こうけんりえき)とも呼ばれ、売上高一単位の変動からそれに対応する変動費を差し引いたものである。(そうしさんりえきりつ)は、総資産に対する利益の比率である。asset)とも呼ばれる。総資産利益率を算定するにあたっては、利益として、営業利益、NOPAT、事業利益(営業利益に営業外利益を加えたもの)を用いるのが適切である。(じこしほんりえきりつ)は、自己資本に対する利益の比率である。equity)とも呼ばれる。この算定に当っては、分子として経常利益、純利益を用いるのが適切である。経常利益及び純利益は、負債の調達コストである財務費用を反映した指標だからである。売上高利益率と資本回転率の積として表される。資本利益率は資本に対する利益の比率であり、売上高利益率は売上高に対する利益の比率であり、資本回転率は資本に対する売上高の比率である。資本利益率は、資本市場での裁定取引のため、業種の差はそれほど顕著でない。一方で、売上高利益率と資本回転率は、業種により大きくその数値が相違する。製造業は、流通業に比べて売上高利益率が高く資本回転率が低いが、その積である資本利益率においては両業種の数値はさして差がなくなるのである。期限の利益|この節の加筆が望まれています。受けている限度の利益で、消費・滅失毀損の分を差し引いたもの。遊興に使われた分は含まれないが、生活費に使われた分は含まれる。公益を保護している結果として生ずる間接的な利益のこと。例:医師法の診療義務による、診療を拒まれないという利益、関税法の関税による、国内生産者の利益。(※反射的利益であっても相当の根拠・効果がある場合は、裁判所に法的利益であると認められる場合もある(判例:最小二昭33(オ)710)。反射的利益は法的利益と排他ではない。)訴えの利益|この節の加筆が望まれています。有効な契約が履行され債権者が得たであろう利益のこと。例:土地の売買で買主の売買契約が履行されて土地を買い入れ、他に転売して得たであろう利益など。有効でない契約を有効であると信頼した者の利益のこと。Wikipediaあなたの考える「利益」の意味を投稿しよう「利益」のコンテンツはまだ投稿されていません。