入院以来ICPFの活動をさぼっていましたが、今年は復帰しようと思います。ネットの侵食で従来型メディアは苦戦を強いられています。そこに景気の後退が追い討ちをかけているので、今年はいよいよメディア再編が起きるのではないかと思われます。朝日、日経、読売の3社連合が動き出し、KDDIと朝日グループの連携も具体化します。いずれも21世紀メディアの本流になるかどうかは不明ですが、既存メディアはこの難局にどう対応しようとしているのか、はメディア社会のあり様を考える上で重要です。以下はICPFからの告知の転載です。マスメディアとりわけテレビ業界は変容の時期を迎えています。地上デジタル化のための投資負担は経営に圧し掛かり、景気後退もあいまって各社の決算は減収減益が予定されています。一方でブロードバンドの普及に伴って、映像コンテンツの配信に新たなルートが誕生しましたが、それを活用したビジネスモデルはまだ模索に段階にあります。総務省では情報通信法の制定に向けた検討が進み、メディア規制のあり方も変化していくと思われます。地上デジタル移行は完了するのか」と「周波数オークションの制度設計」を開催し、また「デジタル・コンテンツ利用促進のための法制度について」と題して三回連続してセミナーを開催してきました。テレビ朝日取締役の神村謙二氏を基調講演者にお迎えし、第三回シンポジウムを開催します。申し込み:infor@icpf.jpまで、氏名・所属を明記してe-mailをお送り下さい。個別ページコメントコメントフィードを購読すればディスカッションを追いかけることができます。この記事へのコメントは終了しました。