”で検索した結果、58件の記事が見つかりました第34回太陽光発電シンポジウム開催2017.12.12太陽光発電協会は12月12日、ヒューリックホール(東京都)にて第34回太陽光発電シンポジウムを開催。定員400名の会場は関係者で満席となり脱炭素、主要電源に向かう太陽電池業界の最新情報が共有された。第2四半期(7-9月)の太陽電池出荷統計を公表。国内向けは第1四半期を若干上回るも前年同期比では23%減の1280MWだった。上期ベース(4-9月)でみると総出荷量が同14%減2720MWで住宅用:同14%減496MW、非住宅:同10%減2037MWと軟調傾向が続く。前年比7%増2017.08.31太陽光発電協会は8月30日、17年度第1四半期の太陽電池出荷統計を公表。国内出荷量は対前年同期比7%増の1263MWで9四半期ぶりに前年同期を上回った。住宅用は同8%減246MWと軟調が続くも産業用が同10%増1008MWと堅調であったことが全体を引き上げたと分析している。イメージがすっかり定着してしまった。家計や環境に優しいのは尤もなことであり反旗を翻すつもりは毛頭ない。気掛かりなのはZEHが病気にならないための健康な住宅だという印象があまり根付いていないこと。経済メリットだけの提案が上手く続けられても、太陽光発電の売電効果が薄まってくれば破綻しかねない。今後は如何に高断熱によって生み出される健康メリットを提案できるかがポイントとなる。そこで、提案強化プロジェクト第二弾となる今号では、温熱環境と健康の研究に携わる権威たちがこれまで蓄積してきたエビデンス(科学的根拠)をもとに、ZEHの健康ポテンシャルを紐解く。Amazonでのご購入はこちら太陽光発電パネル出荷量、前年比11%減6.3GW2017.05.24太陽光発電協会(略称:JPEA、代表理事:長榮周作パナソニック代表取締役会長)は5月24日、16年度の太陽電池出荷統計を公表。国内向けは対前年比11%減の6341MW、このうち住宅用は同20%減・約1.2GW、産業用は同8%減・約5.1GWだった。前年比2割減6.6GW2017.02.20太陽光発電協会(代表理事:長榮周作パナソニック会長)は2月20日、16年度第3四半期の出荷量統計を公表した。これにより通期(1~12月)実績が明らかとなったが、国内向け総出荷量は対前年比2割減の6.6GWと3年連続下落した。住宅用は同26%減1.2GW、非住宅用は同16%減5.1GWだった。導入する必要があるため、もっぱら”高コスト”のイメージだけが先行し、この先入観がZEH普及の障壁ともなっている。打破するにはコストを意識した「提案方法」が課題となり、如何に施主へメリットを伝えることができるかが重要である。そこで、連載企画第三弾となる今号では、その〝訴求方法〟についてフォーカス。ZEHの経済性や健康性などのメリットを、どう訴求し売買契約へ結びつけていくと良いか。実際のZEHビルダーが行っている提案成功術を紹介するとともに、その手法を紐解く。26%減575MW2016.11.25太陽光発電協会(略称:JPEA、代表理事:長榮周作パナソニック代表取締役会長)は11月24日、16年度第2四半期の太陽電池出荷統計を公表。国内出荷量は前年同期比6%減の1665MWで、住宅用は同16%減の309MWだった。上期を集計すると同23%減の約2.8GW、住宅用は同26%減575MWとなったが、ZEH普及元年という牽引材料の好影響を受けたとみられ16年度Q1とQ2における住宅用の推移は15%増と回復基調にある。システムの売電価格については、予め売電価格の低減スケジュールを設定する方式を採用すべきであるとし、2019年でFIT価格が家庭用電気料金並み(システム価格30万円/kW、売電価格は家庭用電力料金24円/kWh並み)、2020年以降は出来るだけ早い時期に売電価格が電力市場価格並み(システム価格20万円/kW、売電価格は電力市場価格11円/kWh並み)を目指すとしている。これに対し、太陽光発電協会(JPEA)は「今回示された方向性には、技術開発の目安としてのコスト目標が含まれており、技術の進展や導入施策の結果としての市場価格動向を勘案するべきではないか」と指摘した。:JPEA)は10月20日、毎年恒例の『第33回太陽光発電シンポジウム』を開催。定員400名の会場が満席になるなど、今後向かうべき業界の方向性について注目の高さが窺えた。売電モデルからの脱却を見越した事業展開や可能性などを講演した。