LINE2018.09.13スポンサーリンク今や、ドローンは空撮のみならず、様々な分野で用いられており、現代社会に無くてはならない存在となっています。近い将来にはドローン技術を活用した『空飛ぶクルマ』の実現も期待されており、ドローンはまさに大きな可能性を秘めた金の卵と言えますね。今回は、ドローンの利用の中でも、最も進んだ成果をあげている災害時の活用について考えてみたいと思います。今後期待される災害時の活用事例まとめドローンの飛行ルールドローンですが、どこでも気軽に飛ばせるわけではありません。号)により、ドローンの飛行に関する基本的なルールが定められていますので、それらを遵守して安全に飛行させる必要があります。最近でも、イベントでたくさんの人が集まっていた中に、上空からお菓子を撒いていたドローンが墜落して複数の人が軽傷を負った事故もありましたので、飛行禁止区域と飛行させる方法については、キチンと理解しておくことが大切だと思います。飛行ルールの主なポイントは次のようになっていますよ。有人の航空機に衝突するおそれや、落下した場合に地上の人などに危害を及ぼすおそれが高い空域として、以下の空域で無人航空機を飛行させることは、原則として禁止されています。出典:国土交通省ホームページ(無人航空機の飛行の許可が必要となる空域について)次に飛行の方法です。ポイントは、目視の範囲内で常にドローンを監視しながら飛行させなければならないことですよ。飛行させる場所に関わらず、無人航空機を飛行させる場合には、以下のルールを守ることが必要です。・日中(日出から日没まで)に飛行させること・目視(直接肉眼による)範囲内で無人航空機とその周囲を常時監視して飛行させること・第三者又は第三者の建物、第三者の車両などの物件との間に距離(30m)を保って飛行させること・祭礼、縁日など多数の人が集まる催し場所の上空で飛行させないこと・爆発物など危険物を輸送しないこと・無人航空機から物を投下しないことこれらのルールによらずに無人航空機を飛行させようとする場合には、安全面の措置をした上で、国土交通大臣の承認を受ける必要があります。地震や洪水などで大きな被害が発生すると、まずは自衛隊や消防、警察などにより人命救助が最優先で行われます。それと並行して行われるのが被災地の調査です。この調査ですが、被災地の被害状況の全容把握はもとより、道路や橋梁、河川堤防など公共インフラの被害を把握することを目的に実施されます。これまでは、調査チームが被災地に入って、陸路で調査を実施していましたが、被災範囲が広い場合には調査にかなりの日数を要します。二次災害のおそれもある中、陸路での調査は土砂や流木、ガレキ、倒壊した家屋などを乗り越えて悪路を進む必要があるので常に危険と隣り合わせです。そこで、最近ではドローンを被災地に持ち込んで、空からの調査を併用することが主流になっているようです。ドローンであれば、スピーディーに被災地の状況を写真や動画におさめることができますし、何よりも人が立ち入ることが危険な地区や道路が寸断されて孤立した地区でも安全に調査を行うことが可能です。ドローンを導入して、災害時の調査に活用している事例がどんどん増えているようですね。熊本地震(H28)や九州北部豪雨(H29)のときには、災害発生後ただちに国土地理院ランドバード(災害時に現地へ赴いて自ら現場の撮影・測量を行う部隊)を現地へ派遣し、立入りが困難な災害現場の状況を把握するために、ドローンによる調査を実施してホームページで公開しています。)を被災地に派遣して、ドローンを活用した調査を実施しているようです。このように大規模地震や広範囲にわたる洪水被害などが発生した場合には、ドローンを活用した調査が各機関で行われています。家の2階まで水が来ています。