”で検索した結果、58件の記事が見つかりました【完売】No.21(2016年11月号)10月20日発刊2016.10.099月21日、22日の2日間、英ロンドンでスマートハウス関連の有識者が集まるサミット『スマートサミットロンドン』が開催された。このサミットは『スマートホームサミット』、『スマートシティーズサミット』、『インダストリアルインターネットサミット』の3会場から構成され、全体で約200名のメーカーの役員や技術者などゲストスピーカーが登壇し、ディスカッションが行われた。今号では最も本誌に関連のある『スマートホームサミット』の4講演にフォーカスし、将来のテーマから現状の課題までの議論をレポートした。Amazonでのご購入はこちら【完売】No.18(2016年8月号)7月20日発刊2016.07.07これまで上昇基調であった住宅向け太陽光発電市場に暗雲が立ち込めている。市場の6~7割を握っているとされた訪問販売店らの販売意欲が低迷、太陽光発電システム単価も大きく下落し、蓄電池やV2Hといった高額商品をストックユーザーに販売することへシフトしている。ゼロクレジット」の4つの手法にフォーカスした。それは、一次叫ばれた訪販企業の単独市場ではなく、ハウスメーカーや工務店、自治体や金融機関を巻き込んだ販売へと進化していた。約7.1GW2016.05.25太陽光発電協会(JPEA)は5月25日、15年度太陽光パネル出荷統計を公開。国内向けは対前年比23%減の約7.1GW、分野毎には住宅用が同22%減の約1.5GW、産業用が同23%減の約5.5GWだった。国内出荷が減少に転じる一方で海外向けは同25%増820MWと好調に推移した。太陽光パネル飛散注意、JPEAが呼びかけ2016.05.10太陽光発電協会(JPEA)は5月10日、台風や強雨などによる太陽電池パネル飛散防止の注意喚起を行った。ねじのゆるみ、変形や破損はないか等の定期点検を呼びかけている。昨年の台風15号による事故では、発電所構外に飛散した太陽電池パネルが住宅や車両を損壊する被害が発生している。7.8GW2016.05.02太陽光発電協会(JPEA)はこのほど国内太陽電池パネルの月次出荷速報を公表。16年3月度は872MWだった。年度集計では約7.8GWとなり前年に比べ凡そ2割減となっている。復旧手順公開2016.04.28太陽光発電協会(JPEA)は4月28日、太陽光発電システム被災時の点検・復旧・撤去に関する手順・留意点を公開した。熊本地震での二次災害を防ぐため。専門技術者の指導のもと安全に作業を進めて頂きたい」としている。太陽電池パネルは破損しても発電を続けるため感電等の恐れがある。詳細は下記の公開資料を参照・必読のこと。JPEAでは地震直後の4月15日より適切な処理の方法などについて注意喚起を行っている。:JPEA)は2月23日、15年度第3四半期の太陽電池パネル出荷統計を公表。暦年ベースでの市況を明らかにした。総出荷量は対前年比1割減の約8.6GWで推移。分野別には住宅用が同2割減の約1.7GW、産業用が同1割減の6.1GWとなった。出力制御及び系統問題などが減少要因とみられる。国内向けの足取りは鈍くなってきたものの、海外出荷比率は前年4~9%が7~15%へと推移。米国を中心とした輸出の拡大傾向を指摘している。35社からの集計結果は対前年比81%の598MWだった。【完売】No.13(2016年3月号)2月20日発刊2016.02.09世界最大規模で企業が出展する家電の祭典、コンシューマー・エレクトロニクス・ショー(CES)2016が1月6~9日の3日間、米ネバダ州ラスベガスで開催された。家電はもちろん、3Dプリンティング、アクセサリー、映像・オーディオ、オートモーティブからフィットネス製品や健康機器、ロボットに至るまで、実に20のカテゴリー、3800社もの企業が出展。そこには創刊から本誌が追ってきたスマートハウス分野も加わっていた。今号では、もはやスマートハウスが当たり前化しつつあるアメリカで、同市場発展において普及に向けた問題点とは?また、重要視されている導入ポイントは何なのか?CES内で開かれた2つのスマートホーム関連のカンファレンスから分析した。Amazonでのご購入はこちらJPEA、太陽光パネルからの落雪注意2015.12.22太陽光発電協会(長榮周作代表理事パナソニック代表取締役会長)は12月22日、太陽電池パネルからの落雪事故に関して注意喚起した。例年、パネルの上に積もった雪が落下することで、カーポート、自動車、植栽等の器物や人身に損傷を与える事故が発生している。隣接する住宅や敷地に落下した場合は、近隣トラブルに発展する事例もある。普段より多く雪が降った時や、天候が回復して雪が融け始める時などには、屋根の下に車を止めたり、不用意に軒下に立ち入ったりしない。専門業者に相談するよう注意を呼びかけている。