さんほか透析現場の方々、また腎臓関連の研究に携わっておられる研究者の方々に少しでもお役に立てるよう、さまざまな事業の運営に努力しております。皆様のご理解とご支援をお願い申し上げます。香典返しに代えて財団の趣旨にご賛同頂き、ご寄付いただけます場合にはこちらから募金趣意書をご確認頂き、手順に沿ってお手続きをお願い致します。継続的なご寄付をいただける場合は、賛助会員をご覧ください。(当財団の賛助会費は免税措置の対象です。)日本腎臓財団は、内閣府より認定された「公益財団法人」ですので、個人・法人ともに所得税について損金処理のできる寄付金として、また、個人においては住民税(※)についても寄付優遇の免税措置が受けられます。※都道府県または市区町村によって異なります。遺贈・相続財産によるご寄付~あなたの遺志がよりよい社会の実現を支えていきます~近年、ご自身の財産の一部を希望の団体に寄付をし、社会貢献をしたいと希望される方が増えています。日本腎臓財団へ寄付をいただくことにより、大切な財産を腎不全医療の向上や充実、腎疾患患者さんの治療の普及を図る活動等にお役立ていただけます。日本腎臓財団は、内閣府より認定された「公益財団法人」ですので、遺贈された財産、所定の手続きのお済みの相続財産につきましては、相続税の課税対象から除外されます。○遺贈によるご寄付について遺言により、ご自身の遺産を特定の団体や人に寄付することを「遺贈」といいます。日本腎臓財団」とご指定いただくことにより、遺言に従って当財団へご寄付いただくことができます。専門家にご相談されることをお勧め致します。○相続財産のご寄付について個人から受け継いだ財産を相続税の申告期限内(相続開始から10か月以内)に当財団へご寄付いただき、必要書類を税務署にご提出いただくと、寄付された分には相続税が課税されません。香典や供花に対するお返しに代えて当財団へご寄付をいただくことができます。会葬者への挨拶状送付の折には当財団からのお礼状をご用意いたしますので、必要な場合は当財団までご連絡ください。