主力艦保有数は、英30隻、米20隻、日11隻、建造中のもの英4隻、米15隻、日4隻であり、日本は英国の6割にも満たなかった[1]。艦艇の保有比率に関しては、英:米:日:仏:伊がそれぞれ、5:5:3:1.67:1.67の割り当てとなったが、日本は対米7割を主張。日本は自国防衛のためこれを主張したが、米英とも受け入れなかった。後述の陸奥保有と合わせた日本から出た代案を採用して、東経110度より東に海軍基地、または要塞の建設の禁止とすることで決着を見た[2]。この条文は日米英のみで締結されており、他の国は制約を受けることはなかった。米英の同比率は大戦後のイギリスの地位の転落と、アメリカの向上を反映している。ラッセル・グレンフェル英国海軍大佐は、最も利益を得た国を日本、最も犠牲を払った国をイギリスと評し、本軍縮条約を『大英帝国凋落の象徴』と位置づけている[3]。