IPO株騰落率ワースト20。投資の基礎IPO株騰落率ワースト20。要注意業界は...?投資の基礎特集02015/11/29IPO株騰落率ワースト20。3社が同時に東京証券取引所へ上場した。各証券会社の口座開設に対する資料請求が前年度の数倍になり、ネット証券でも口座開設数が2倍となる現象が続いた。これら調達金額合計は、1兆4362億円(手数料控除前)に上る。ように株式取引が初心者でも安心して買える銘柄だったに違いない。2009年のリーマン・ショック以降、右肩上がりに活気を帯びている。IPO株を買うメリットの一つに、公募額より初値が高騰し、すぐに利益を生むことが挙げられる。残念ながら、全てのIPOがすぐに利益を生むわけではない。公募額より初値が低くなる銘柄もある。2010年から2015年11月20日までのIPO308社うち、騰落率がマイナス、つまり、公募額より初値が低かった銘柄は56社あった。これは、全体の18%にあたる。ワースト20を表にまとめた。同社は米国MITから取得した技術を応用した医療製品の開発を行っているバイオベンチャーであるが、公募額2100円に対し、初値が1200円と43%の下落率となった。37%を上回り2010年以降、最大の下落率と不名誉な記録を更新した。バイオ関連IPOは「公募割れか、同値付近が定番」との声も多いが、IPO初心者は特に気を付けたほうが良いだろう。バイオ関連株は要注意ワースト20の業種の中で最も多かったのは、やはり、バイオ関連である「医薬品」で6社あった。ちなみにワースト20の平均下落率は15%。下落したIPO銘柄56社の平均下落率は9%である。除く4社は、11月20日時点での株価と比較しても公募額や初値より更に下落している。(カイオム・バイオサイエンスは株式分割を行っているため、終値が495円であったが、2012年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合、2013年7月1日付に普通株式1株につき2株の割合で、また2014年4月1日付で株式1株につき2株の割合で株式分割を行っているため、495円の8倍として算出している)また「医薬品」はIPO308社のうち15社で、全体の5%とあまり多くはない。このうち約半数の7社が下落している。「電気機器」はワースト20に3社上がっており、平均下落率11%、「食料品」は2社上がっており平均下落率は12%であった。3社の中小型液晶部門を統合して設立された。続くが、下落した6社の平均下落率は8%と平均より低い。興味深いのはここからだ。「電気機器」は、上場7社のうち6社が下落していて、下落確率86%と非常に高い。こちらも、IPO初心者は、注意が必要だろう。最後に、業種ごとに下落確率(下落社数構成比)を見てみると、下落確率40%以上の業種は次のようになった。下落確率(下落社数構成比)は、各業種ごとに上場した社数のうち、初値で下落した社数を割ったものである。ガス(いずれも2社)など標本数が少ない業種もあるので参考にする際は注意してほしい。