今回のことば「電子情報産業がJEITAの中核であることに変わりはないが、いまのJEITAは電子情報産業だけに限らない。(JEITA)の遠藤信博会長(=NEC会長)は、2019年を次のように振り返る。5.0に向けた動きが社会全体で一気に加速した年といっても過言ではない。デジタルプラットフォームを活用することにより、誰もが価値を作り出すことができる人間中心の社会と、社会課題を解決できる社会、さらには価値創造を通じて人間社会の持続性が可能になる社会が実現した」と2019年を総括。「この動きの背景には、開催が来年に迫った東京オリンピック・パラリンピック、そして2025年の大阪・関西万博といったビッグイベントが控えていることにより、未来を考える機会が増えていることが要因のひとつだ」とする。一方で「コンピューティングパワー、5Gによるネットワーク、AIを用いたデータ処理の劇的な進化と組み合わせにより、価値創造の可能性が一気に広がりつつあり、情報社会からデータ社会への移行によって価値創出は大きく変わってきた。5.0を実現することを基本方針としている団体である」などと述べた。5.0の実現」といった言葉で示すように、JEITAも、あわせて変わろうとしている。スマホお気に入り一覧マイページ。