2015」を発行いたしました。2014年4月~2015年3月)本レポート冒頭の特集では、本業を通じた持続可能な社会づくりの取り組みとして、2014年度のオカムラグループのCSR活動トピックスをまとめております。後半の各報告ページは、2010年3月制定、2014年4月改定の「オカムラグループCSR方針」にそって章立て行い、方針に基づく活動状況を分かりやすく報告することに努めております。本レポートを通じて、当社のCSRの取り組みについて理解を深めていただければ幸いです。●トップメッセージ2015年に制定した、「第8次環境中期計画」について、サプライチェーン全体を視野に入れた温室効果ガスの排出削減の取り組みや、資源の循環や持続可能な利用にふれ、持続可能な社会の構築に貢献するために重点的に行う取り組みをご説明しています。未来のデザイナーを育む教育現場とのつながりとして、山形に1992年に開学した東北芸術工科大学デザイン工学部の「家具デザイン演習」の授業を支援しました。オカムラは、特別講師による講義とサポートを通じて未来のデザイナーの育成に協力している事例を紹介しています。年間を通じて温度が一定で豊富な地下水を製品の塗装工程の空調システムと前処理において有効利用することにより、エネルギー利用効率を高め環境負荷の低減に結びつけています。静岡県より、富士山周辺の豊富な地下水の熱を自然エネルギーとして冷暖房等に活用する熱交換システムの普及活動の事例としても紹介されました。table(トロット・テーブル)」の製作を紹介しています。2013年に金属材とのハイブリッド仕様のスツール「KURA(クラ)」の製作に続き2014年には、プロジェクトの活動に共鳴した福島県南会津のNPO法人みなみあいづ森林ネットワークの協力を得て商品化しました。取り組み」、「よりよい職場づくり」、「社会との調和」の5つの章で構成し、方針に基づくCSR活動状況を分かりやすく報告しております。レビューを含むさまざまなステークホルダーの皆様からのご意見・ご提案を本レポートの改善に役立てました。●「オカムラグループCSR方針」の改定と、報告ページの章立て、内容の改善2010年3月制定(2014年改定)した「オカムラグループCSR方針」の7つの柱にそって、活動状況を分かりやすく報告することに努めており人権尊重や腐敗行為の防止に対する考え方を含め、グローバルな事業を展開する企業として国際社会の中で責任を果たしていく姿勢を明らかにしました。2015」では、ステークホルダーの皆様からいただいた声を元に本レポートの改善に役立て、オカムラグループのCSR活動をより分かりやすくまとめました。2015」では2014年度のレポートから引き続き、各ページの余白に、専門的で分かりにくい用語の解説や、具体例などの写真を掲載し、読みやすさに配慮し幅広いステークホルダーの方々にお読みいただけるよう工夫をしています。ページ上部に各章へのリンクタブを設け、ページ間の移動が容易にできるよう改善しました。A4に印刷をした際の読みやすさを考えたレイアウトデザインも意識しております。2015」はオカムラグループのホームページ上にPDFで掲載しており、専門家を含むあらゆるステークホルダーの皆様に向けて、オカムラグループのCSR活動を幅広く開示しています。2015」をご用意しています。平尾雅彦氏から第三者意見をいただきました。環境パフォーマンスの信頼性を高めるために、ビューローベリタスジャパン株式会社に第三者審査をいただきました。Initiative)の「サステナビリティ・レポーティング・ガイドライン第3.1版(G3.1)」※1、「社会的責任に関する国際規格(ISO26000)」※2に定められた「7つの中核主題」(対照表を添付)の考え方を参考にし、「ISO26000対照表」も巻末に掲載しました。GRIはオランダに本部を置く、UNEP(国連環境計画)の公認団体であり、国際的なサステナビリティ・リポーティングのガイドライン作りを使命とする非営利団体です。3側面のパフォーマンスを報告することを提唱しています。ISO2600は、国際標準化機構が2010年11月に制定した組織の社会的責任に関するガイドライン規格です。NGO、学術研究機関他)によって、議論され、開発されました。認証を目的としたマネジメントシステム規格ではなく、ステークホルダーを重視し、組織が効果的に社会的責任を組織全体に統合するための手引(ガイダンス)であり、第1章から第7章及び附属書によって構成され、7つの原則と7つの中核主題を掲げています。カラーこちらからご覧いただけます。関連情報へのリンク本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。