高校生には「自分の可能性、能力を過小評価しないでくれ」と言っている。楽しく野球をやれる人生を提供しないといけない。高校時代に無理しなければ、大学でもっと活躍できたかも知れないし、社会人野球に行けたかも知れない。働きながら週末に野球を楽しめる人生を送れたかもしれない。そもそも、1つの部活、競技だけやるのが絶対ではない、と強調した。アメリカのように二毛作、三毛作でいろんな競技をやればいいと思う。スポーツ庁は「J-STARプロジェクト」(注)を推進している。野球には、いろんな人材が固まっている。野球では補欠でも、やり投げに転向したら世界で戦える。いう人が、たくさんいるのではないか。高校球児は高野連だけのものではない。学校のものでもあるし、日本のものでもあるし、いろんなスポーツのものでもある。若い人には、もっといろんな世界を見てもらいたい。オリンピック・パラリンピックでメダル獲得の潜在能力を有するアスリートを発掘するプログラム。中学・高校世代を対象に、スポーツ庁が測定会参加者を公募。さまざまな競技の適性者を見つけ、トップレベルの合宿にも参加してもらう。多様な選択肢を見つけ、豊かな人生を送るきっかけにして欲しいと考える。高校球児は、高校野球しか環境がないと思ってしまっている。「もっと違う環境があるよ」と伝えたい。複数競技をやる外国の事例も踏まえて現場では取り組んで欲しい。スポーツ庁は部活動改革にも取り組んでいる。昨年3月にガイドラインを制定。1日の練習時間は2時間(休日は3時間)とし、週休2日を掲げた。ところが、野球界からは「チームによっては何百人もいる。2時間で終わるのは難しい」と反論が出た。「チーム力が下がる」という声も根強い。ここでも、その考えは絶対ではないと切り返す。効率的に練習できるのでは。部活を短くすればどうなるか、誰も検証していない。みんな「弱くなる」「下手になる」と言うが、間違いなく、やる気は増す。練習に対する集中力も上がる。何より、ケガが少なくなる。いう意味では、選手層の厚さにもつながっていくと思う。部活以外にも、学業はじめ、いろんな活動に時間を費やせる。総合的に子どもを成長させていく、教育していくという観点は絶対に必要。自身は中学・高校の頃、1日、どれぐらい練習していたのか。1日2時間の練習で金メダリストになれるのか。「多い時は1日4時間、週休1日。私は部活ではなくて、スイミングクラブに月謝を払い、好きで行っていたので」と苦笑いで答えた。「水泳は(幼少期に)ある程度、集中してやらないといけない」とも言った。どんなに練習しても、全員が世界で戦えるわけではない。世界の頂点に立ったからこそ、身をもって分かっている。少なくとも「そのスポーツが好きで始めたのに、練習が休みだと喜ぶ。部活が苦痛でしかなくなっている」という事態は改善すべき。それには、指導者の改革が必要だと続けた。(つづく)<コメント>感想としては、既得権益にこだわらない広い視点を持たれており、更に、6年間の米国生活からくる経験も生かされている。個人的には、「期待感」があります。一方で、日刊スポーツ(=朝日新聞)による、センバツから今に至る悪質な印象操作による習志野高校に対する名誉毀損が続いていることをご存じないのではないか、と思えます。習志野出身で、明らかに長官個人が習志野高校に高い関心があるにもかかわらずです。この点で、スポーツ庁(周囲のサポートすべき職員)の限界が垣間見えます。いわれる電子メディア「リテラ」の記事を紹介します。<注>私は、通常、「リテラ」の記事はスルーしておりますので、記事にきちんと目を通すのは初めてです。この「アジビラ」に信憑性など期待していません。和郎氏によると、>「リテラ」という朝日新聞別働隊チックな電子メディア(朝日新聞と経営的には関係なし。内容的には朝日新聞的な偽リベラル的論理をご本家のように言葉のお化粧で本音を隠すことなく分かりやすく書いていて楽しいメディアだだそうです。割り切って一読し、この記事?事態は、あくまで「参考」程度としてください。このような記事が根拠?となり、鈴木長官には批判が多い、というイメージに繋がっていることは間違いないでしょう。11:00バドミントン選手の闇カジノ問題につづき、スノーボード選手の大麻問題が浮上したスポーツ界。なんとこの状況で、「指導者が指導力を発揮すべきだ」という、まるで他人事のような中身スカスカのコメントしか発することができなかったのだ。こんな人間がスポーツ行政の中核を担っていて大丈夫なのだろうか。実はこの人物をめぐってはもうひとつ、驚きの事件があった。鈴木長官を取材した雑誌記事をめぐり、長官と文科省サイドが編集部に対して“事前検閲”の圧力を加えていたことが先日、告発されたのだ。それは、「日経ビジネスオンライン」で配信された林英樹記者による4月20日付の記事(外部リンク)。同記事によると、「日経ビジネス」(日経BP社)3月7日号では「経営者本田圭佑が米国に進出するワケ」という特集を掲載、アメリカでスクール事業に乗り出したACミランの本田圭佑のインタビューをはじめ、スポーツとビジネスの新しいかたちを取材した特集だが、そのなかで、鈴木長官にも取材したという。問題が発生したのは、その取材から数日後のこと。〈政策課職員から人を介して記事の事前確認を求められたため、「お断り」のメールを入れたところ、今度は直接電話がかかってきた〉といい、メールと同じように説明すると、こんな言葉が返ってきたのだという。「メディアに事前の原稿確認を断られたのは初めて。驚いたのは記者のほうだろう。本来、報道において、記事を事前チェックするなどというのはありえないからだ。いえば、今回のインタビューはスポーツ庁長官、つまり為政者である。政治にかかわる人物が記事の事前検閲を求めるというのは〈国家権力による報道への介入〉につながる行為だ。記事の事前チェックを求めた人物は、昨年新設されたばかりのスポーツ庁の職員ではなく、文科省の官僚。〈スポーツ庁に限らず、過去の文科省幹部に対する取材について「事前にチェックしてきた」と言〉ったというのだ。官僚の言い分は、こうだ。「雑誌はすべて事前にチェックしてきました。経済誌もそれ以外の雑誌もすべてです。文科省の広報室にも改めて確認したので間違ありません。小さなコメントだけが載る程度や、時間がない場合にはそこまでしないこともあるが、インタビューの場合、新聞も事前チェックに応じている。一問一答スタイルの記事でも、コメントだけが入る形式でも同じように間違いがないか事前にチェックしてきました。林記者は〈大げさではなく、とても衝撃的だった〉と書いているが、それは当然の感想だろう。「日経ビジネス」では、〈掲載前の原稿を被取材者に渡すことを禁じている。文章を書いた人に著作権が帰属する寄稿などの例外はあるが、それ以外の記事では掲載前の“生原稿”を渡し、それを確認してもらうことはない〉という編集部のルールがあるという。これは編集権の独立を考えれば、いたって“常識的”な対応である。その後も林記者は事前チェックを拒否し、一方、官僚は「私は原稿を出せと迫っているわけではない。検閲には当たりません。他のマスコミは事前に原稿を出している、その事実をただ客観的にお伝えしているだけです」と言い回しを変えてきたという。脅しのような話だが、もっと恐ろしいのは、この官僚の言うことがほんとうなら、ずっと前からこうした事前チェックが行われてきたという事実のほうだろう。林記者はこの一件から文科省記者クラブに所属する記者たちに事前チェックの経験があるかどうかを尋ね、その結果、1社として応じたことはないという返答が得られた。その結果を再び文科省の官僚に伝えているのだが、返事は「文科省の記者クラブに所属しているメディアも記事の事前チェックに応じています。私の知る限りでは最近でもあった。すべての雑誌は事前にチェックしていますが、記者クラブの記者の場合、正確にそれがどれぐらいの比率なのかまでは分かりません」というものだったという。どちらの言い分が“真実”なのか。この強弁ぶりを見ると、すべてではなくても事前チェックは実際に行われているのだろう。それにしても、これほど脅しのような事前チェックを迫られても屈することなく、ジャーナリズムの原理原則を死守し、しかも記事にして世に問うた林記者の姿勢は、じつに真っ当なものだ。本記事を読んでいただきたいと思うが、今回の記事があきらかにしたのは紛れもない〈国家権力の横暴〉である。それは林記者も指摘するように〈電波停止を示唆することで、放送局の報道をすべてコントロール下に置こうとする高市発言と同じ傲慢さ〉だ。した国家権力による圧力の存在自体、許されるものではないが、この問題が根深いのは、圧力に簡単に屈してしまうメディア側の体質が背景にあることだ。雑誌の芸能人などへのインタビューでは、当たり前のように事前の原稿チェックが行われている。今回の鈴木大地・スポーツ庁長官も、選手時代ならばインタビュー記事が掲載される前にその内容を確かめることは“普通に”あっただろう。これを「当然のこと」と考えている編集者は多いかもしれないが、たんに利害の衝突を避けているだけで原理原則からは外れた行為。逆にいえば、こうした「馴れ合い」を繰り返しているため、強い力をもった芸能プロダクション所属のタレントのスキャンダルは報じないという歪な報道姿勢になってしまうのだ。芸能人と政治家では根本的に社会的立場がまったく違う。為政者に対して「馴れ合い」を許せば、批判や告発といった“都合の悪い”記事は世に出せなくなってしまうからだ。為政者は発した言葉に責任を負う必要があり、訂正は効かない。事前チェックなど言語道断の行為だ。「発言者には口を挟む権利がある」という権利意識の高まりに伴って、為政者に対しても同じ意識でいる記者は数多くなった。いや、由々しきことに、自ら事前チェックを申し出る記者もいるという話さえある。記者たちの「話を聞かせていただいている」という意識が、権力者を増長させ、検閲を許すという構造をつくり出しているのではないか。林記者のように権力の介入に断固として応じない記者がいることには安心感を覚えるが、これは気骨があるとか、そういう話ではない。自分が権力の手足となっているということに気づかない記者が存在する、それがマスコミ報道の危ない現状なのだろう。(水井多賀子)今日は、敢えて抜粋ではなく、全ての記事の全文を載せました。林カウンター「5人目」です。Cup)は、2018年6月14日から7月15日にかけて、ロシアで開催された第21回目のFIFAワールドカップ。東ヨーロッパでは初の開催である。個人的に本田選手は、好きな部類の選手でした。予想外の行動をしております。水井多賀子この記事は、ひたすらこの人物特有の左翼イデェオロギーを書き込んだものです。大きく左に旋回しているある意味での有名人のようです。目の敵にしている保守系女性議員の一人「高市早苗」さんです。客観的な印象として、この「左翼のジャーナリスト?」がリテラを媒体に、多数のアジビラを発信しているようです。私の予想は、「ねじ曲がった曲解」で、朝日新聞の都合の良い結論になると思います。当然に、自民党のホープを潰しに来る展開が「お約束」でしょう。--------------------ブログを開設してから、21日間が経過しました。「アクセス解析」とにらめっこを続けております。当初は、検索エンジンに引っかからない状態でしたので、Twitter経由でご覧になる読者がほぼ100%でした。5ちゃんからの読者が23%まで伸びたことから一時70%を切りましたが、現在は77%です。読者数は、当初の2日間で53となりましたが、以降は「ゼロ」、変化なしです。ブックマークは、新規1名、増加しました。「いいね」には、*Hatenaブログ・「ユーザー登録」が必要なことに気がつきました。一手間必要ですが、ご協力していただけると有難いです。6/25記アクセス数は一定の水準から、再び増加傾向に転じました。目標である「一定の数の世論」形成には至っていない、と判断しています。そのため、Twitterの活用を6/22から開始しました。ここまで、ブログの記事の「質」に注力しておりましたが、それだけでは「努力」不足と判断しました。6/21PM8に、「ブログランキング」に登録しました。このブログが、高校野球の事件を扱い、その首謀者が、在日が支配するマスコミですので、「高校野球」「ジャーナリズム」「特定アジア」の3つを選択しました。ここをきっかけとしたアクセスが増加しております。*「拡散」のため、ご協力をお願い致します。日)「サイン盗み疑惑」の真相は、朝日新聞を筆頭とする在日集団による捏造事件でした。甲子園を「良識ある高校野球ファン=日本人」が、将来の子供達の為に、取り戻さなければなりません。月別アーカイブスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。