長野やトリノの冬季だけでなく、ギリシア経済を危機に追い込んだ一因ともいわれるアテネ五輪のように、世界各地に厖大な債務をのこして開催されつづけるオリンピック。中央アルプスを貫通するリニア建設とあわせ、大災害からの復興を一方的に宣言するかのように計画された2020年の東京五輪にむけて、高度経済成長の再現という不可能なプロジェクトに狂奔する国家は、わたしたちの空間をどのように再編成するのか。新競技場のデザイン問題などをめぐり、その無理はすでにほころびを露呈しているように思われる。これから会期が近づくにつれて人的資源(労働力)やメディア宣伝、芸術プロジェクト等さまざまな動員が大々的に昂進するだろう。ここでは、共同住宅の取り壊し問題や公園における野宿者排除問題にとりくみ反五輪の会にもかかわる向井さんを東京からまねいて、五輪経済の波及効果からさえも(それがあるとして)とりのこされる見込みのたかい大阪から、公共空間はいかにあるべきかを考えなおす機会としたい。(0)remoとはメディアを通じて「知る」「表現する」「話し合う」、3つの視点で活動する非営利組織です。メディア・アートなどの表現活動を促すほか、文房具としての映像の普及、映像を囲む新しい場づくりなどを行っています。06-6686-5757お問い合わせフォーム。