全文記事はじめに「院内感染(病院感染)」の定義には,医療施設職員が業務中に感染症に罹患した場合が含まれている。職員が感染症に罹患することは職員の健康問題に留まらず,職員から患者への感染伝播のリスクにもつながっている。院内感染対策としても職業感染対策に取り組む必要があり,人事担当の事務職員に任せきりにせず,感染対策担当者が積極的に関与すべき領域である。職員が業務上罹患しうる感染症には,B型肝炎やHIVを代表とする血液媒介感染症,麻疹・水痘を代表とする小児期のウイルス感染症,結核を代表とする空気感染/飛沫感染症などがあげられる。感染対策としては曝露の防止と曝露後の対応の2つの観点から対応が必要である。職業感染の予防対策のうち労災保険の給付対象とされているのは,血液媒介感染症であるB型肝炎の曝露後対策と,HIVの発症予防投薬である。結核は感染症予防法によって曝露者に対する定期検査と感染者に対する潜在性結核治療(発症予防投薬)が公費によってカバーされる。Virus;HCV),HIVが主要な病原体である。これ以外にも梅毒トレポネーマ,HTLV-1,パルボB19ウイルス,出血熱ウイルスやマラリアなどでも血液を介した感染が知られている。記事本文はM-Review会員のみお読みいただけます。メールアドレスパスワード次回から自動的にログインするパスワードを忘れた方はこちらM-Review会員にご登録いただくと、会員限定コンテンツの閲覧やメールマガジンなど様々な情報サービスをご利用いただけます。新規会員登録この記事は「PierOnline」でご購入いただけます。※記事の内容は雑誌掲載時のものです。