コンタンのブログコンタンのブログ最近はもっぱら、原発事故の環境への影響について考察しています。(ギリシャ、ミコノス島)*放射性ストロンチウムの測定値は、「放射性ストロンチウムについてのリンク集」にまとめています。(解説)この奥村さんのグラフは、事故の直後は非常に貴重な情報源だった。(英文解説付き)*(以下、おおむね公表順です。チームが県内372地点を測定し実測図を作成。ジオドクターKKの日記)各ポイントの「測定値」を記入したマップ。英文)こういう放射線測定マップがたくさんあります。開いて見ることができます。Csについては8/30に訂正版が出ています。文科省)空間線量率、Cs計、Cs-134、Cs-137について、栃木県、広域の計8図を公表。Csについては8/30に訂正版が出ています。文科省)このほか、航空機モニタリングとの比較図を掲載。経産省)全体図のほか、部分拡大図が多数公表されている。Cs134+Cs137、Cs134、Cs137)放射線量等分布(線量、土壌Cs134、土壌Cs137)走行サーベイを、電子国土版/pdf版で見ることができる。鎌ヶ谷市)あまりの見にくさがおもしろすぎると話題に。10/24夕方から、一時公開中止になっています。同じものです)9月下旬までの市測定データを、プログラムでTIN補間。文科省)これまでの結果も改訂。(福島県水産試験場)見やすい図です。(但し、東電公表分は「湿土」の値なのでこの図は誤り)*【食品の放射能濃度マップ】*海産物の検査結果のグラフは、こちらのエントリーにあります。これは「環境防災Nネット」のサイトで公開されているのだが、トップページからはたどり着けないし...。0時まで)実際の蓄積量とあまり一致していない。0時まで)Cs-137とだいぶ異なるのが興味深い。よるCs-137の拡散と降下)ほかにもいろんなアニメーションがあります。日本語(名古屋大)(但し、3/20以降のシミュレーションであることに注意。4/8に英語版も出ている。仏IRSN、仏文)137Csの流出量を東電推計の20倍(22PBq=22×10^15Bq)と推定している。電力中央研究所)沿岸流によって南側に広がる様子が再現できている。3.5PBqと逆推定している。「セシウム調査、実態とも一致」http://mytown.asahi.com/niigata/news.php?k_id=16000001110210004文部科学省が公表した放射性セシウムの汚染マップについて、県が「花崗岩(かこうがん)から出る天然の放射線の影響を踏まえていない」などと批判しているが、新潟大学大学院の野中昌法教授(土壌環境学)は20日、独自の調査を踏まえ「文科省調査と同程度のセシウムの沈着は実際にある」との見方を示した。朝日新聞社の取材に答えた。収穫前の水田の土壌計6地点を独自に調べ、表層20センチでセシウム134と137を合わせて1キロ当たり100~400ベクレルを測定。換算すると、文科省の調査結果とほぼ一致するという。汚染マップのセシウム蓄積量はヘリから計測した放射線量から、自然界の放射線量の全国平均を引いた推計値。県は「花崗岩が広く分布する地域では過大に算定されている可能性がある」と批判している。これに対し、野中教授は自身の調査結果から「文科省調査と実態が一致しているところはたくさんあるだろう」と述べ、「花崗岩の影響を強調するのは、話をずらしているのではないか」と反論した。県は今後、1万ベクレル以上の蓄積があるとされる33地点の土壌を補足調査する。「森林の腐葉土や樹木、田畑の土壌などの調査がカギ。公表することが肝心だ」と指摘している。事故に伴って放出されたセシウム137の総量が政府発表の2倍以上になる可能性がある、とのノルウェーの研究機関による調査結果が「アトモスフェッリクス・ケミストリー・アンド・フィジックス・ジャーナル」誌に発表された。6月に発表していた放出量は1万5000テラベクレル。セシウム137の半減期は30年であるため、健康被害が懸念されている。同調査によると、3万5800テラベクレルのセシウム137は、1986年に起きた史上最大のチェルノブイリ原発事故時の放出量の約42%に相当する。古作泰雄氏は電話取材に対し事故当初に放出されたとみられる放出量に大量の追加の必要性はないようだとの見方を示した。「率直に言って、当初の数字から大幅に増加することはないだろう」と述べた。ノルウェー大気研究所のアンドレアス・ストール氏らの同調査は大気化学関係のウェブサイト上で公開されている。日本政府と東電は最新の福島第一原発からの放射性物質の総放出量を公表していない。同調査では、3月11日にマグニチュード9の地震が起き45分後に大津波が福島第一原発を襲ったが、その前に放射性物質の放出があった可能性も指摘している。地震が原発に大きな損傷は与えないとの立場を崩していないと語った。同調査では、4号機の使用済み核燃料プールに放水した際にセシウム137の量が「急減」していることから「放射性物質の放出が破損した原子炉だけではなく4号機の核燃料プールからも出ていることを示唆している」と述べた。後、文部科学省が、放射性物質の濃度の実測値を基に原発からの放出量を推定する「逆算」に取りかかりながら、担当が原子力安全委員会に移ったとして作業をやめていたことが、同省の内部文書から分かった。安全委が同じ方法による拡散予測を公開したのは、同省が中止した一週間後。同省が続けていればより早く予測が公開され、住民の被ばくを減らせた可能性がある。(原子力機構)に依頼した。原子力機構は、広範囲の予測ができる「世界版SPEEDI(WSPEEDI=ワールド・スピーディ)」を使って試算を開始。ところが、同省は十六日に官邸で開かれた放射線のモニタリングに関する省庁間の協議の結果、予測データの評価が安全委の担当に移ったとして、機構への依頼を取り下げた。メモでは、同省は逆算の結果を安全委に「参考で送付するよう指示した」とある。安全委によると結果は届いておらず、文科省から逆算作業の引き継ぎなどもなかった。その後、安全委は独自に、同じ逆算式による放射性物質飛散の予測に着手。当時、原発から二十キロ圏の警戒区域の避難はほぼ完了していたが放射線量の高い地域は北西方向へと、より広範囲に広がっていた。文科省が早期に試算をして結果を公表していれば、無用の被ばくが避けられた可能性がある。同省の担当者は「官邸での協議で役割分担が決まり、『逆算』は(安全委が担う)データ評価に入ると考えた」と説明。「当時の観測データは原発近くのものではなく、その後の安全委での逆算作業でもなかなかデータが得られなかったと聞く。仮に文科省で続けていても、予測図の完成時期はあまり変わらなかったのでは」としている。国内だけでなく世界の原発事故などで放出される放射性物質の拡散状況を、気象データなどから予測するシステム。観測値から放出量を逆算する機能もある。)が1987年に開発に着手し、改良を重ねて2009年に完成。100キロ~地球の半分程度まで広域の試算が可能。SPEEDIの試算範囲は最大100キロ。底魚の汚染はなかなか低下しない。:グラフで見る水産物の放射能汚染(その6b)回遊魚や浮魚の汚染は終息しつつある。30最近の記事データで見る1Fの汚染水対策(2017年12月)1~4号機建屋周辺の水バランス底魚の汚染はほとんど終息しつつある更新中のデータ、最近作ったデータ(原発事故関連)底魚の汚染(2013年1月のグラフ)底魚の汚染はなかなか低下しない。:グラフで見る水産物の放射能汚染(その6b)9/30公表分まで回遊魚や浮魚の汚染は終息しつつある。底魚の汚染はなかなか低下しない。:グラフで見る水産物の放射能汚染(その6b)9/30公表分まで。