Registriesあなたと子孫と人類のために。昭和50年〜平成4年の間、厚生省がん研究助成金「地域がん登録の精度向上と活用」の研究班活動などを通じ、全国の地域がん登録事業の発展につながる多くの研究業績を残された、日本を代表するがん疫学者の1人でした。藤本博士は平成4年に大阪府立成人病センターを退職される前から、研究班活動だけでは、地域がん登録を開始して間もない県や、新たに開始する県まで、支援の手が回らないとの思いを抱かれるようになりました。そこで、全国の全ての地域がん登録が参加できる組織の創設に向けて周到な準備を実行され、平成4年12月に、同事業を実施していた30道府県1市が全て加入した形での、地域がん登録全国協議会(現:日本がん登録協議会)の設立が実現したのです。初代理事長として、平成10年までの6年間で、協議会の礎を築かれました。No.26をご覧ください。Slovakia)にて。彩博士(本会名誉会員)から、次のような提案をいただきました。副賞相当額を、当協議会に寄附したい」という申し出でした。当協議会理事会は、花井博士からのご提案は、当会の活動趣旨に沿うものであり、有り難くこれを受け入れることとし、同年6月、本賞の開設を決定しました。平成26年6月にオタワで開催される第36回国際がん登録学会で発表する若手研究者の研究成果から、その適用を開始することになりました。当会設立当初の意志を継承し、今後とも日本のがん登録事業の発展を通して、がん対策活動の支援に努めて参ります。Countries"を日本で開催。Softwareを使用したデータ間照合の実際を研修。