M」を4月発売デジタルハイビジョンのストリーム記録が可能な「Rec-POT」が“ムーブ”に対応した。デジタルハイビジョンの画質を損なわず、D-VHSなどに書き出すことができる。M」を4月中旬に発売する。今回は、コピーワンス番組の“ムーブ”をサポートし、録画ファイルをD-VHSなどに書き出せるようになった。価格はオープンプライス。店頭では5万円台前半(税込み5万5000円前後)で販売される見込みだ。本体は、横長のコンパクトきょう体になった。シルバーを基調とした外観は、従来モデルに比べてかなりスタイリッシュ。リビングルームで「主張しすぎない」デザインに仕上げたというリモコンは従来製品と同様のカードタイプ。基本的な操作は上下左右のカーソルキーと決定ボタンで行う同社の「Rec-POT」シリーズは、ハイビジョン番組を高画質のまま保存できるストリーム記録に対応する数少ないHDDレコーダーの1つだ。ストリーム記録に対応しているデバイスとしてD-VHSも挙げられるが、録りためておく便利さ、ランダムアクセスといった“ディスク方式ならでは”の機能が支持されている。S」の後継機という位置づけ。きょう体デザインの一新にくわえ、機能面も強化された。新たに早送り・巻き戻し速度に「100倍速」が追加され、従来からの3/6/12/24倍速を合わせ計5段階となった。プログラム再生やムーブの作業を行うための「プログラム」画面を備えた。「従来機もプログラム再生機能は持っていたが、再生の順番を表示することはできなかった」(同社)。内蔵HDDは160Gバイトのみ。Mをデイジーチェーン接続することは可能だ。1台あたりの録画時間は、地上デジタル放送のHDTVで約17時間、BSデジタル放送なら約14時間、SD画質の場合は約42時間となる。録画番組の一覧表示は前モデルでも可能だったが、今回はより洗練されたインタフェースになったデジタルチューナー側のEPGを利用した録画予約。用途に応じてメディアを使い分ける今回の目玉である「ムーブ」機能は、HDDに録画したハイビジョン番組をi-Link経由で移動するというもの(“M”は「ムーブ」の意味)。既報の通り、BS/地上デジタル放送は、4月から全てコピーワンス番組になり、私的録画であっても番組のデジタルコピー(録画ファイル)は1つしか作れなくなる。このため、HDD録画した番組を外部メディアに保存するには、ムーブ(移動)して元ファイルを消す仕組みを設けなくてはならない。Mの場合、移動先はD-VHSもしくは他のRec-POTに限られるものの、ハイビジョン画質のまま移動可能だ。これにより、再生時にはHDDを使い、ライブラリ化したいときにはD-VHSへムーブなど、用途に応じてメディアを使い分けることができるようになった。「高精細の画質が特徴のデジタルハイビジョン放送だが、保存に従来のビデオデッキやDVDレコーダーでは、せっかくの高画質が損なわれてしまう。Mなら、EPG連携の予約録画などHDDレコーダーの使い勝手を実現しながら、D-VHSへ残すこともできる」(同社マルチメディア事業部AVネットワーク課の増田憲泰プロダクトマネージャー)。ムーブは、ファイルを別のメディアにコピーしながら、元ファイルを消していく仕組み。結果としてデジタル録画ファイルは1つということになるムーブの作業中。これもプログラム画面で行う接続するデジタルチューナーは、家電各社の製品をほぼカバーしている。Mには「VCR」「Disc」という2つのモードが用意された。「VCR」モードは、チューナーがRec-POTをD-VHSデッキとして認識するモードだ。ほとんどのデジタルチューナーに対応できる汎用性の高さが魅力だが、もともとビデオデッキ用のコマンドのため、それ以上の機能は利用できない。一方の「Disc」モードは、チューナーがRec-POTを“専用HDD”として認識し、すべての制御をチューナー側で行うモードだ。したがって、チューナー側の“作り込み”次第で、さまざまな機能を追加できるという。ソニーの新しい「WEGA」シリーズなら、録画番組の一覧画面などもチューナー側のUI(ユーザーインタフェース)を使って表示可能。東芝の液晶テレビ「L400V」シリーズとの組み合わせなら、“同時録再”“追いかけ再生”といったHDD録画本来のメリットも享受できる。いまのところ、Discモードに対応しているのは、東芝やソニーの一部機種のみだが、今後は対応チューナーが増えてくることが予想される。対応製品の詳しい情報は、3月17日から同社サイトに掲載される予定だ。モード切替スイッチは背面。ムーブ作業を行うときはVCRモードにする必要があるそのほかの主な仕様は下記の通り。挨拶に立ったアイ・オー・データ機器の細野昭雄社長は、コピーワンス番組への対応が遅れ気味のレコーダー製品を挙げ、「大手メーカーの製品だけではデジタル放送への対応が十分ではない」と指摘。その上で、同社がこれまで展開してきたPC関連ビジネスのように、家電分野の周辺機器分野にコミットしていく姿勢を明らかにした。「家電の増設、拡張性を周辺機器メーカーならではの視点で展開していきたい。デジタル家電にも、痒いところに手が届く製品が必要だ」(細野氏)。家電各社と同様に“オリンピック特需”に狙いを定めたアイ・オー。7-10月の需要拡大期を前に、積極的なプロモーション活動を展開する予定だ。その後の年末商戦に備え、11月頃を目途にHDD容量や機能をアップしたRec-POTの次期モデルを投入する計画も明らかにしている。広告に関するお問い合わせメールマガジンSpecialインデックスRSSfacebooktwitter利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。