(大阪府東大阪市)は、令和元年(2019年)9月18日から開講される情報学科の専門科目「情報メディアプロジェクトII」の講義に、対話AI「バーチャル・ティーチング・アシスタント(バーチャルTA)」を導入し、その運用をTAである大学院生が主体となって行います。Watson(R)を活用して株式会社JIECが開発したAI問い合わせ対応サービス「manaBrain」を採用したバーチャルTAを導入します。同システムは平成30年(2018年)の講義で試験導入され、教員とTAの業務改善に有効であることが明らかになりました。令和元年は、バーチャルTAを継続的に運用していくための方法を確立することを目的として、改めて授業への導入を行います。大学院生を主体とする運用へと変更します。教員はバーチャルTAを通してフィードバックされた学生のニーズを把握し、講義の改善を試みます。Watson(R)を教材としてその機能や仕組みを網羅的に学ぶ講義と実習を行いました。学生が最新のAI技術を体験し、AIを活用した情報メディアのあり方について考える授業の中で、学生からの質問対応に多くの時間が費やされ、特に実習では、学生一人ひとりが疑問点をその場で解決することが重要である一方、同様の質問が同時に多く上がる傾向があり、教員とTAが全員で対応してもその全てに即時に回答することが困難になることがしばしば見受けられました。このことから、学生からの質問に即座に同時に対応するため、平成30年(2018年)9月から、自動問い合わせ対応システム「バーチャルTA」を導入しました。Watson(R)の自然言語処理技術を用いて構築した質問応答システム「manaBrain」を、大学の講義データを用いてカスタマイズしたものです。講義過程を通して、バーチャルTAは学生からの質問に自動で対応するとともに、質問と回答の履歴と対応全体の状況を可視化します。これにより、教員およびTAは質問への対応業務が軽減されるだけでなく、対応履歴と対応状況をもとに質問への回答の精度を高め、学生の理解度を把握することもできます。学生は講義中以外でも時間や場所を問わず、24時間気兼ねなく質問を行うことができるため、疑問があればその場で解決しながら、講義や実習を進めることができます。平成30年度の成果として、バーチャルTAは学生から受けた質問のうち約半数に答えられ、質問対応業務の効率化が図れること、学生からの質問内容を分析・可視化することで、学生の理解度やニーズを把握でき、授業改善に役立てられることなどが明らかになりました。これまでのバーチャルTAの運用は、株式会社JIECが主体となって行うものでした。バーチャルTAを今後大学の様々な講義に適用していくことを考えた場合、JIECによるサポートを最小限にしながら、適用する講義毎に持続的に運用できる形態にしていく必要があります。毎年の講義で人員の入れ替がわりあるTA主体の運営ができるようになることで、より拡張可能なサービスになることが期待されます。