SourceハードウェアアップルITモバイルセキュリティサイエンススラドMicrosoftGoogleクラウド宇宙Idle.srad.jpは、あなたの人生において完全な時間の浪費です。DRM?」よりスラッシュドットに参加して数年になるが、DRMに関するストーリーを目にすることが多い。興味深いのは、あからさまにDRMを批判し、偏見とともにDRM廃止を訴えるコメントが数多くみられることだ。そこで、皆さんにお聞きしたい。DRMが正当なものだとみなされることはないのだろうか。私の見方ではDRMにはクリエイターの権利を保護し、対価を支払わない人々が勝手に作品を配布することを防ぐ働きがあると思う。DRMに反対する方は、音楽や映像、書籍などのデジタルコピーの無断配布を防ぐDRMのような仕組みがなくても、確実にクリエイターが作品の対価を得られるとお考えだろうか。作品の対価が得られなければ、作品が作られなくなってしまうのではないだろうか。私の友人や家族には芸術関係の仕事をしている人が多いが、彼らの恐れているのは検閲ではないそうだ。彼らの言葉によれば、「誰かが勝手に私の作品を無料で配布することで収入が断たれること」だという。私は彼らの言い分が理解できる。これをふまえ、強くDRMに反対する方に再度お聞きしたい。DRMに良い点は何もないのだろうか。DRMを使わなくても上記のようなことを防ぐ方法があるだろうか。You」より新型Xboxが間もなく登場するが、詳細が出てくるにつれて常時インターネット接続が必要となることは間違いないように思える。SimCityの件で明らかになったように、常時接続はゲームのプレイ機能自体とは関係ないこともわかっている。Technicaの記事には、将来必須になる機能として常時接続の必要なゲーム機を売るなら、これによってユーザーが何らかの利益を受けられる必要がある、といったコメントがつけられている。それだけではなく、ユーザーが購入した製品にこういった制限がつけられることを受け入れるべきという説得力のある理由も現在のところは示されていない。我々はどうやって反対の意思を表明すればいいだろう。Ouyaを購入する、Xboxチームに苦情を言うといった選択肢も有効だが、見た目のインパクトに欠ける。実際に必要なのは、ゲーマーコミュニティーがどの程度不満に感じているかを明確に示すことだ。Guardianの記事)、E3の参加者が反対の意思を示すこともできるし、署名運動をしてもいいだろう。/.erはどのようにお考えだろうか。Boxは適切な選択肢となるだろうか。ゲーマーとして、私の気持ちは2つに分かれている。非常に嫌だと思ってはいるが、これまで慣れていることもあって結局はユーザーの1人になってしまうのではないかとも思う。一方の自分は自分自身や自分のデータがゆっくりと浸食されていくことを不愉快に感じてもいる。キャメロン首相によれば、公共の場所では親が安心できるような「クリーンな」Wi-Fiを提供すべきとのこと。Safety(CHIS)によると、家庭でアクセス可能なWebサイトが制限されている子供たちが、公衆Wi-Fiを利用して不適切なコンテンツにアクセスしようとすることが多いとのこと。そのため、CHISは公衆Wi-Fiにおける不適切なコンテンツの遮断を求めて運動を続けていた。実現に向けてインターネットプロバイダーと政府関係者との話し合いが行われているようだが、プロバイダー側で自動的に遮断するのか、Wi-Fiを提供する店などに遮断を義務付けるのかについては明確になっていないという。CHISではカジノのように成人だけが利用する場所では遮断不要としているが、業界関係者によればホテルのような場所でも自動的な遮断が必要かどうかについては議論を呼ぶだろうとのことだ。英語版による誤報であるとのこと。記事が執筆されたということだ。英語版、日本語版の記事ともに修正が行われたが、はてなブックマークにつけられた弊紙主幹のコメントによると、修正後の記事でも「インターネット接続事業者の業界などに自主的な取り組みを促す」とあり、元ネタはあまり変わっていないようだ。警察庁の有識者会議がまとめたとされる報告書だが、こちらはまだ公開されていない。総務省が、個人情報の収集・保護に関する運用指針を作成する方針とのこと。個人情報の収集・保護については、現状では個人情報保護法による規制があるものの、時代に即していない面があり、また「個人情報」の解釈が人ごとに異なっている点がたびたび問題となっていた。いままで個人情報の不適切な収集や収集した情報の利用を行った事業者について問題提起する個人は存在していたが、国がこのようなルールを明確に定め、またその監督を行うというのは是か非か。ニュースの記事より)。「商用・非商用を問わず、作品を出版したり、小説化や映画化などを無料で自由に行える」とのことで、企業の広告などで使われたり、また電子書籍サイトで無料配信されるなど、これによって露出が大幅に増加したという。モデムを搭載した盗聴設備が発見された。このスパイ設備は、テレビ、ラジオ、インターネット設備用の機器を提供している地域プロバイダZiggo社の屋外設置用キャビネットに納められていたという。キャビネットの側面にはカメラ撮影が行えるよう穴が空けられていた(omroepwest.nl、Volkskrant.nl、本家/.)。Vos氏によれば「このキャビネットは、当社の図面にはなかったもので、Ziggoが設置したものではない。詳細は分からない」としている。このスパイキャビネットは同社で利用しているキャビネット用の鍵で中にアクセスできたという。West氏は、この地域でイスラム過激派がシリアで戦うために人員を募集していたことから、政府がイスラム過激派の監視のために設置したものではないかと推測している。関連する特許を侵害しているとして訴訟を起こしていた。搭載スマートフォン、タブレット、カメラやテレビなどに及ぶという。台製造するごとに特許使用料を受け取ることができる。今回の契約により、クライアントが知的財産紛争に巻き込まれることを防ぐごとになるだろうコメントしている。部門よりAppleはユーザーがSiriに向かって話しかけた内容を、最大で2年間保存するそうだ。解析のためにAppleに送信された音声ファイルは、ユーザーを示すランダムな番号を割り当てて保存される。6か月経過すると音声ファイルから番号が削除され、ユーザーとの関連付けが解除されるが、その後最大で18か月間保存されるとのこと。ユーザーがSiriをオフにすれば、すべてのデータがすぐに削除されるという。Ozer氏によれば、Siriのデータがユーザーと直接リンクされていないにしても、録音された内容から個人情報や機密情報が漏れる可能性があるので注意が必要とのことだ。曰く、PC遠隔操作事件では発信元を隠蔽するためにTorが使われていたが、このような匿名化システムについて、サイト管理者の判断で接続を遮断するようISP業界などに要請するという(毎日新聞)。Torの場合、出口側のIPアドレスは公開されているとのことで、このIPアドレスからの接続を遮断することで犯罪抑止に一定の効果がある、という主張だ。IPアドレスによる遮断が「通信の秘密」保持に該当するかどうかは議論になりそうではあるが、副作用も大きそうではある。あと、この言い分が通ってしまった場合、それ以上に踏み込んだ話がふっかけられる可能性もあるのは心配なところである。日本のグーグル株式会社と米Googleは別法人であり、グーグル株式会社は単に営業窓口になっているだけというのは有名な話だが、そのため今回の訴訟は米Googleを相手取って起こしたものになっている。次の見所は米Googleが表示差止命令に従うかだが、果たしてどうなるか。アプリで人気イメージ・コミックスが販売中止に。アプリで販売される予定だったが予定通りに販売されなかった。描写があったためだという。販売を禁止したと説明している。直販サイトを通じてダウンロードするよう代替手段を提示している。側の判断だったという。側が表現に問題があることを指摘したのは事実であるようだ。連邦捜査官が容疑者を追跡するために使用しているとされるスマートフォン監視ツール。このツールがどのように機能しているかは論争の的になっていた。WIREDの記事によると、400万ドルの税金詐欺の法廷論争でベライゾン・ワイヤレスが提供した情報などからそのツールの内容が分かってきたという(WIRED、本家/.)。それによると、2008年7月、ベライゾン・ワイヤレスは、AirCard(USBやカード型のモデム)のプログラムを改編し、FBIの「Stingray」と呼ばれる基地局を模倣するシステムに接続するようにしたという。Stingrayは所有者をコールしていない場合でも、バックグラウンドで携帯電話にpingを実行できる。この携帯電話に着信したとき、ベライゾン・ワイヤレスは通常の基地局から携帯電話を切り離し、FBIの偽基地局に再接続、位置データをFBIにリアルタイム送信する仕組みになっていたとしている。曰く、4月9日、Microsoft、Oracle、Nokiaなどが参加している業界団体「FairSearch」が欧州委員会(EC)に対し、GoogleのAndroidに関する独占禁止法違反の苦情を提出した。彼らはAndroidをコンシューマーデータ収集のための「トロイの木馬」だと非難している(v3.co.uk、マイナビニュース、本家/.)。彼らの主張によると、Androidは携帯電話メーカーに無償でOSを提供することでユーザーデータを独占、モバイル広告市場の独占を図ろうとしているとのこと。PlayなどのGoogleアプリをプリインストールしなければならず、これによりユーザーのデータ収集が可能になっていると主張している。昨年施行された改正著作権法では、無断でアップロードされた動画などをダウンロードすると著作権法違反となる、いわゆる「ダウンロード違法化」が規定されている。YouTubeなどの動画共有サイトではストリーミング方式で動画を配信しているため、「ダウンロード」とは見なされない。そのため、違法アップロードされた動画を視聴しても問題ないという見解があった。プレジデントの記事にて、YouTubeからストリーミング配信されたコンテンツはキャッシュされているため、2度目の市長になるとローカルからの再生になり「ストリーミングに該当しない」形となるため違法になる、という話が上がっている。Winnyネットワークに流出。GMOインターネット社長曰く、「在宅勤務による業績への影響はない」。GMOインターネット社長曰く、「在宅勤務による業績への影響はない」。(102)GMOインターネット社長曰く、「在宅勤務による業績への影響はない」。