経費にできるモノの基本は「事業に必要かどうか」ですが、本当に認められるためには、そのことを「証明する」必要があります。事業に必要なことをきちんと証明することができれば、それはすべて経費になります。このことを知らずに、経費として処理できないモノが増え、結果、税金を多く払っている人は少なくありません。本書では、どうすれば事業に必要なことを証明でき、経費として認められるかがわかります。【消費税の節税もできる!】2019年10月から、消費税があがりました。本書は、この消費税の節税方法もわかります。軽減税率への対応の仕方をはじめ、インポイス制度など、消費税の面でも、きちんと経費として認められるための証明に仕方もわかります。本書では、経費にできるのか、できないのか、迷いそうな事例を多数挙げています。・「上様」の領収書をもらったとき・宛名が空白の領収証をもらったとき・クレジットカードを使ったとき・SuicaやPASMOなどを使ったとき・自宅を事業で使ったとき・海外出張と海外旅行が交じっているとき・キャバクラ、風俗などに行ったとき・将来の投資として、英会話教室に通ったときなどなどの証明の仕方がわかります。領収書・レシートが経費として認められるのです。ゼニックス・コンサルティング社員税理士。至るまで、財産の収益化・コンパクト化を重視した、遺族の暮らしの総合コンサルティングを提供している。この本へのご感想をお寄せください本書をお読みになったご意見・ご感想などをお気軽にお寄せください。投稿された内容は、弊社ホームページや新聞・雑誌広告などに掲載させていただくことがございます。恐縮ですが、必ずご記入をお願いいたします。※こちらにお送り頂いたご質問やご要望などに関しましては、お返事することができません。あしからず、ご了承ください。Reserved.入力内容をご確認ください。