特定商取引法に基づく表記PayPayでのお支払い副業からでも十分可能ですPayPayでのお支払いにも対応しております。下記の説明を参考にお支払い手続きを進めてください。PayPayでお支払いの際は、通常のお申込み手続きは不要です。商品を「カートに追加」も不要です。上記のQRコードをスマートフォンのスクリーンショットで保存してください。※スマートフォンでPayPayのアプリを使用します。PayPayのアプリ操作は、「支払う」→右下の「スキャン支払い」へ進みます。下記の画面に移ります。丸印のアイコンを押して、スクリーンショットで保存したQRコードを読み込みます。QRコードを読み取ると下記の画面に移ります。【お名前】【メールアドレス】をお忘れなく追加してください。お支払いの確認が取れ次第、追加されたメールアドレス宛に【お支払いの確認】をお送りいたします。※メールアドレスを間違えると商品の受け渡しが出来ませんので、くれぐれもお間違えないようにお願い致します。万が一、メールアドレスを間違えて支払い手続きを完了した場合は【お名前】【正しいメールアドレス】をeijiokabe@mes-management.comまでお知らせください。QRコードの読み取りの際、エラーが発生する場合もお知らせください。メールにて直接QRコードをお送り致します。■商品はダウンロード版です。■【お支払いの確認】メールに記載してある、購入者様マイページURLより商品をダウンロードなさってください。■ダウンロード先URLからPASSのご入力で購入者様マイページに進めます。■購入者様マイページより本教材と特別特典のダウンロードが可能です。■ご注文の完了案内・【お支払いの確認】メール・商品ダウンロード先のご案内等、全てメールでのサービス提供をさせて頂いております。注文フォームに記載されるメールアドレスは御正確にお願いいたします。WEBSITE(以下「甲」という)が提供するサービスです。本規約は、当サービスの利用者(以下「乙」という)に対して適用されるものです。第1条(利用規約)1.当サービス利用規約(以下「本規約」といいます)は、当サービスを利用する乙と甲との間の一切の関係につき適用されます。2.当サービスは、個々の内容ごとに利用約款、利用上の注意などの諸規定(以下「諸規定」といいます)を別途、定める場合がございます。その場合、各諸規定に同意することが当該サービス利用の条件となります。本規約と諸規定の定めが異なる場合は、諸規定の内容を優先するものとします。第2条(諸費用の負担)1.乙は、本サービスを利用するために必要となる設備、通信環境等は、乙の負担と責任において準備するものとします。2.甲への各種手続き書類の郵送料、各種サービスへの応募書類の郵送にかかる郵便料金、及びこれに準じる費用等についても、甲がその費用を負担する旨を乙に対して、明示的に通知又は告知をしない限り、全て乙の負担となります。第3条(責任の範囲)1.乙は、本サービスを通じて取得した電子メールメッセージ、情報、ソフトウェア及び商品・サービス等につき、自らの責任のもと利用するものとします。本サービスを利用した結果、被りうるいかなる損害や不利益についても、乙自らが責任を負うものとします。2.乙は、本サービスの利用により甲又は他のサービスの利用者を含む第三者に対して損害を与えた場合(乙が、本規約上の義務を履行しないことにより甲又は他のサービスの利用者を含む第三者が損害を被った場合を含みます。)自己の責任と費用をもって一切の損害を賠償するものとします。3.甲から送信するEメール及び添付ファイルの安全性について、コンピューター・ウィルスなどの有害なものが含まれていないことまでを保証するものではありません。4.お渡しした記事に関して、万一著作権に関わる重大な問題が発生した場合は該当記事の差し替えで保障をさせて頂きます。第4条(申込みの非承認・承認の取消)1.次の項目に該当する場合甲は、契約の申込を承認しない場合があります。同時に承認後でも承認の取消を行う場合があります。)をした経歴のある場合3)その他、甲がサービスの利用者として承認することを不適当と判断した場合2.前項の甲による申込の不承認又は会員登録後の承認取消により生じた損害については、甲は一切の責任を負いません。第5条(禁止事項)1.乙は、本サービスの利用にあたり、すべての法令を遵守するものとします。2.本サービスに読込ませる記事販売などを行うことは出来ません。乙の以下に該当する行為、またはその恐れのある行為一切を禁止します。第6条(損害賠償)1.乙が本規約に違反して甲が損害を被った場合、甲は乙に損害賠償請求をすることがあります。2.甲は、その選択により前項にもとづき自らの損害額を立証し賠償を請求することに代えて、金2千万円を損害額として乙に請求することが出来ます。3.乙は当該規約違反が自らの故意または過失にもとづかないことを立証しないかぎり、前2項の賠償責任を免れる事は出来ません。第7条(準拠法)本規約の準拠法は日本国法とします。)乙と甲との間で訴訟の必要が生じた場合、東京都下の第一審の専属管轄裁判所とします。(施行日)この規約は2015年1月1日から施行します。