14世紀に沖縄島に北山・中山・南山の三つの小国家ができ、のち、中山が統一王朝を樹立。明に朝貢し、中国文化を輸入した。慶長14年(1609)薩摩(さつま)藩に征服されたが、中国との関係も維持。明治政府は明治5年(1872)琉球藩を設置、さらに明治12年(1879)王国体制を解体して沖縄県を設置した。世界遺産(文化遺産)に登録された。「琉球表(おもて)」の略。「琉球紬(つむぎ)」の略。Inc.それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。酒名は、沖縄最古の蔵元であることに誇りを持ち続けたいという思いを込めて命名。「クラシック」は創業時のラベルを復刻した一般酒。ほかに長期熟成古酒「プレミアム」などがある。アルコール度数25%、30%、35%、44%。蔵元の「新里酒造」は弘化3年(1846)創業。2010.本事典は現在流通している、あるいは過去に存在した本格焼酎・泡盛の銘柄を集めたものです。限定品や終売品、蔵元の転廃業などで既になくなった銘柄も含まれていますのでご了承下さい。それぞれの情報は執筆時点でのもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。1372年から1879年までの約500年間,沖縄の公式名称として用いられた。〈南島〉という場合もある。現在の沖縄県の県域を中心に,地理的,文化的には奄美(あまみ)諸島(鹿児島県)をも含む。これらの島々で話される言葉を琉球語(琉球方言)といい,生活文化を琉球文化の名で総称する。日本語,日本文化の一環に属しながらも強い個性的な性格を有する。〈琉球〉は中国人による命名で,〈小琉球(台湾)〉と区別するために〈大琉球〉と呼ばれたこともある。呼び名で、「隋書」に見える「流求」は台湾説と沖縄説の両説がある。「琉球紬つむぎ」の略。図表・付録は収録させておりません。それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。日本大百科全書(ニッポニカ)琉球りゅうきゅう沖縄の別称。琉球諸島を範囲とする。(とうだいわじょうとうせいでん)』(779年成立)に、753年(天平勝宝5)遣唐使一行が阿児奈波島(沖縄島)に漂着したと記されており、本来日本では沖縄と呼称していたが、のちに中国側からの呼称に従って、琉球とよばれているものである。琉球の語源については、現在のところ明らかではない。文字は、古来、種々の表記がみられる。中国の、『隋書(ずいしょ)』東夷(とうい)伝に流求国に関する記事があり、これは琉球の名が史上に登場する最初のものである。流求が現在の琉球をさしているのか、あるいは台湾をさしているのかについての論争が明治から昭和初期にかけて行われたが、いまだ定説はない。沖縄島が中山・南山・北山と三分されて抗争していた三山分立時代を経て、1429年、尚巴志(しょうはし)によって三山(沖縄)が統一され琉球王国となった。その間、1609年島津氏の侵入によって、琉球は薩摩藩(さつまはん)の支配下に置かれる一方、清(しん)国との関係も維持してきた。その後、1872年(明治5)琉球藩が設置されたが、1879年に廃藩、沖縄県となった。Inc.それぞれの解説は執筆時点のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。さす場合と、沖縄諸島以南をさす場合とがある。隋代には台湾をさし、明末に現在の沖縄の呼称となる。一五世紀はじめ尚氏(中山王)が全土を統一し、明に朝貢し中国文化を輸入した。一七世紀はじめ島津氏(薩摩藩)に征服されたが、日中両属の形をとった。明治政府になり日清両国がその帰属をめぐって争った末、明治一二年(一八七九)沖縄県がおかれ正式に日本領となった。昭和二〇年(一九四五)太平洋戦争末期にアメリカ軍に占領され、アメリカの統治下にあったが、同四七年日本に復帰した。「りゅうきゅういも(琉球芋)」の略。琉球りゅうきゅう現在の沖縄県15世紀に尚氏が全土を統一したが,中国に朝貢して中国文化の影響を受け,また東南アジア・日本・朝鮮の中継貿易に活躍した。17世紀初め,薩摩藩の島津氏に征服された。島津氏は琉球を通して中国貿易を行い,莫大な利益をあげた。19世紀には欧米艦船が通商を求めるようになり,1853年日本へ赴く途中,ペリーが来航して修好条約を結んだ。明治政府が成立すると1879年に日本の沖縄県となり,第二次世界大戦後はサンフランシスコ条約によりアメリカの統治下に置かれ,戦略基地となっていたが,復帰運動が強まり,1972年本土に復帰した。琉球りゅうきゅう沖縄の別称。Reserved.それぞれの項目は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。「琉球」の用語解説はコトバンクが提供しています。小学館|「コトバンク」とは|辞書全一覧|利用規約|Q&A|サイトマップ|使い方|「コトバンク」は朝日新聞社の登録商標です。MARKETINGに帰属します。当サイトで提供する用語解説の著作権は、(株)朝日新聞社及び(株)朝日新聞出版等の権利者に帰属します。記事、写真、データ等の無断転載・転用を禁じます。