がんによる死亡は、年間30万人を越え、わが国の死因の第一位を占め、今も増加の一途を辿っている。2006年、わが国で初めて緩和ケアに関する条文が盛り込まれた「がん対策基本法」が制定され、1がんに対する研究の推進、2がん医療の均てん化の促進、3がん患者の意向を十分に尊重したがん医療提供体制の整備が盛り込まれた。このようにがん医療体制の早急な構築が必須の背景としてがん患者に対する全人的医療の確立が叫ばれている。いずれも健常組織に対しても生体侵襲を伴っており、積極的な治療に際してはもちろんのこと、例え根治的治療が困難な患者であってもがん以外の健常な生体機能の維持・向上に努め、精神的ケアにも十分な配慮を行い、診断早期からの身体と精神にも優しいがん治療の推進が求められている。わが国の人口動態をみると2010年の推定死亡者数はおよそ120万人であるが、20~30年後には170万人に膨れ上がる。これに対してわが国の病床数は減少の一途をたどっている。要するにおよそ『50万人の患者の命』が路頭に迷うことになる。このような将来の危惧すべき事態に対する対策のひとつが適正栄養管理の推進とシステム構築を含めたグローバル化と考える。栄養管理を駆使した社会福祉体制を如何に早く構築するかが重点課題となる。その意味で診療報酬としての「基本的栄養管理のルーチン化」と「栄養サポートチーム(NST)加算」はその大きな問題点を解決する第一歩であり、先に述べたがん社会と高齢化社会に対する医療福祉の切り札として脚光を浴びようとしている。将来のわが国の医療および福祉の方向は、1患者中心の医療、2チーム医療、3高齢者医療や福祉の確立、4地域連携の重視、5医療費削減に集約される。-病院医療の一本化)が必須であり、そのためにはまず、わが国の市民、国民、なかでも特に高齢者を中心に“食力”を如何に維持し、改善させるかが大切である。