企業の本業での収益力を表します。(参考)売上高経常利益率とは?売上高営業利益率とはどのようなもの?売上高営業利益率は、営業利益を売上高で割った指標です。この指標から、企業が事業としての活動から稼ぎ出す利益についての収益性が判断でき、企業の本業の収益力の強さがわかります。その企業が営業努力をしているかや放漫経営になっていないかどうかを判断する上で、重要な指標といえます。売上総利益は、事業の粗利益だけだったのに対して、営業利益は、そこから販売費及び一般管理費を差し引いたものなので、本業での実際の儲けが分析できるのです。事業を行っていく上で不可欠なものですから、これを含めた営業利益は、会社の営業全体から稼ぐ利益ともいえるのです。スポンサーリンク売上高営業利益率の目安はどれくらい?売上高営業利益率は、企業の本業の収益力の強さを表していますので、指標は高ければ高いほどよいです。同業他社や業界平均値、過去の比率などと比較して総合的に分析してみてください。なく売上総利益率とセットで分析するのが有効です。は低い会社の場合には、販売コストがかかりすぎている可能性があります。人件費が高すぎる、あるいは広告宣伝費をかけすぎる、家賃が高すぎるなどです。他社よりも高い会社の場合には、営業努力やリストラを積極的に行っていると見ることもできます。営業利益は、会社の将来性を判断する上でも重要な指標なので、仮に最終的な利益は赤字であっても、営業利益がプラスであれば、企業存続の可能性は高いです。するに、会社がメインで販売している製品(サービス)の粗利がおおよそ売上高に対して何%の比重を占めているのかという指標になります。ちなみに、粗利というのは、その会社の根本的な基礎収益源になるものです。「粗利だからおおよそでいいだろう」という考え方はよくありません。重要な指標なので、頭の中にできるだけ長期的に記憶しておいたよい数字ですね。この粗利が大きければ大きいほど、その会社が「次に○○をしたらこうなるな」というのがわかりやすいです。いうのは、粗利が大きい商材であれば、営業員を増員するとか、販売の拠点を増やすだけで成績が上向きやすいからです。反対に、例えば、営業拠点が減ったとか、それによって成績が傾くだろうということもわかりやすくなります。要するに、粗利が大きければ大きいほど、素人でも簡単に分析が可能ということなのです。株式投資などをされている方が、業種別の売上高営業利益率の平均値を見たりするのですね。収益性の分析というのは非常に奥深いものですから、きちんと見につけるには、やはり数をこなすしかありません。は?売上高が高いと?売上高営業利益率とは、売上高からどれだけの利益を残せているのかという指標です。売上高から売上原価を差し引いた粗利から、商売に必要な付随費用である販管費、それを差し引いて残った利益が営業利益です。営業利益を売上高で割って算出します。全業種平均で、3〜4%というように言われています。これも、単年度だけを見るのではなく、数年度分を横に並べて比較してみるのが重要です。同業他社の売上高営業利益率はどれぐらいなのかなと比較してみるのも大切です。良くするには、売上総利益を増やすか、総資本を減らす方法があります。総資本を減らすことで思いつくものとしては、負債を減らす、例えば、固定預金を解約して負債を減らしてしまうなどです。遊休固定資産があれば、それを売却して負債の返済に充ててしまうなどの方法もあります。次に、売上総利益を増やす方法としては、売上高を上げるか売上原価を減らすというものになります。これらを見直して売上原価を減らしていくという方法が考えられます。売上総利益率の目安と計算方法は?粗利率(粗利益率)は、売上総利益率とも言われています。その売上総利益率の計算方法は、次のようになっています。A社が20万円で仕入れて100万円でモノを売り、B社が200万円で仕入れて400万円で売ったケースを考えてみます。■A社の売上総利益率=80÷100=80%■B社の売上総利益率=200÷400=50%これを比較すると、80%>50%ですから、売上総利益率(粗利益率)で見ると、A社の方が効率の良い経営をしており優れているということになります。売上げの中に占める利益の割合ということですから、当然、数字の大きい方が利益率が高いということになります。この売上総利益率(粗利益率)というのは、商売の大元の部分ですから、新たな商売を始めたり、不採算の商売をやめたりしない限りは、ほとんど変動することはありません。この売上総利益率(粗利益率)の数字が大きく変動した場合には、その原因を探ってみることが必要になります。架空の売上げを立てて売上げを大きく見せたりするような、いわゆる粉飾決算をしているケースもあるからです。新規に参入してその事業の利益が急激に上がったようなケースもありますので、一概に言うことはできません。必要なことは、単年度のみを見るのではなく、複数年度で比較してみるのがポイントです。同業他社の指標とも比較してみるのも必要です。Reserved.サイト内検索:。