職業的喘息からえられた教訓この研究会では、環境要因を制限すれば喘息の発症をへらすことができる、ということが暗黙の前提とされていた。職業的喘息は、職場に存在する原因物質に過敏になった結果として起るので、労働条件の改善により発症を予防することは、ある条件下においては可能となる。工場の作業場では何の曝露を受けているかがはっきりしていることがほとんどなので、原因物質は通常は除去しうる。曝露を監視し制限することができるし、医学的にも問題の重要性を見極めたり、課題(二次的予防など)を設定して対処したりして、うまく予防措置を講ずることもできる。段階の措置は、この研究会に大いに関係する。「一次的予防」は、原因物質への曝露を制限して、過敏化を防止するものである。「二次的予防」は、病状進行の初期になされ、できれば治療の以前に、重篤な病状への悪化を予防しようというものである。過敏化した、あるいは軽微で受診にいたっていない気道の障害を持つ場合、その特定の個人への曝露を減らそうとする措置は、二次的予防に含まれる。「三次的予防」には、発病した病気を治療して罹患率や死亡率を抑えることや、曝露を制限することなどが含まれる。職業的喘息の予防においては、産業衛生で用いられている優先度が適用される。それには病気の早期発見と特定化、および職場での曝露の削減の両者が含まれる。可能であれば、喘息をおこさない物質への代替が最善の選択肢である。防毒マスクの使用などの個人的防護は重要な手助けにはなるが、適切なマスクを選択できるか、密着性や機能はどうか、つけなければいけないときにいつもつけてもらえるかといったことを考慮しなくてはならないので、予防を防毒マスクだけに頼ってはいけない。医学的検査は、喘息が重篤になる前、つまり過敏化がみられるようになれば、あるいは気道に症状が現れるようになれば行われる。病気の早期発見によって、過敏化の要因が特定され、職場での曝露が削減されるならば、労働者その他、原因物質に曝露する人々は利益を得るであろう。最後に、労働者教育も重要な手段であり、それによって労働者らは、有害な環境を認識し報告することができるようになる。職業的喘息防止の成功例は多い。この事例においては、これ以下では過敏化はまれで職業的喘息はおきないという、閾値が設定された。職業的環境に適用される予防戦略は、全人口を対象とするものと比べれば、予防できる範囲は限られているわけだが、この領域における成功例は、原因に関する情報と実行可能な予防処置の戦略があれば、少なくとも成人の喘息は予防できることを示唆している。どもの、それにおそらく大人の喘息発症において、(主として室外の)大気汚染物質への曝露と、(主として室内の)生物学的因子への曝露との間になんらかの相乗作用が存在することは、疫学および動物実験のデータによって、十分に証明されている。関する議論は、生物学的因子(カビ、ダニ、ゴキブリ、ネズミ)、湿気およびタバコの煙に焦点をあてた。述べたように、タバコの煙への曝露は、喘息の発症となんらかの関係をもっている。喘息の発症を予防するために、アレルゲンへの曝露を減らすことによる潜在的な利益は、それほどはっきりしていない。同様の結論に達している。現在のデータが示唆するところによると、曝露が減れば、すでに喘息を発症している子どもの症状は緩和されるが、それは新規の発症が減ることとは関係がない。掃除をして、カビ、ダニ、ゴキブリ、ネズミを駆除し、湿気をおさえることは、室内環境中のアレルゲンを減少させる。後述するように、より効果的な清掃法を開発するためには、さらなる研究が必要である。公衆および建設監督者の教育により、アレルゲンの特定と除去が推進されるべきだろう。いまのところ、アレルゲン除去の効果を支持する研究がないため、喘息を発症しにくい家庭と学校の環境を保証するための規制は実施されにくい。●職場環境すでにふれたように、職場環境は、家庭や一般の屋外などの他の大半の環境よりもよく管理されている。データがしっかりしているなら、曝露安全基準を(小麦アレルゲンの場合のように)設定し、維持すべきである。そのほとんどについて、基準を示すのに十分なデータはないし、そのひとつひとつについて、基準を示すというのも現実的ではない。対する教育を改善したりすることである。既知の喘息原因物質を含有する製品を製造・販売する企業は、製造プラントおよびそれを使用する下流のプラントの両方において、労働者のための製品処理教育計画を立てるべきである。将来の研究は、職場に導入される以前に潜在的な喘息原因物質を特定する方法を開発することを、ひとつの目的とすべきであろう。認識された原因物質については、適切な管理を実施するために、曝露の用量反応および経路が解明されなくてはならない。小さな子どもは大人に比べて、環境要因によって喘息を発症しやすい。質的量的な相違とからきている。年までの期間における危険については、まだ知られていないことが沢山ある。そのため公衆衛生対策は、そのような暴露を防止するための規制と教育を含むべきである。他の曝露の影響はそれほど明らかではない。幼少期のアレルゲンと細菌への曝露については対立するデータもあって、効果的な公衆衛生戦略を示すのは難しい。幼年期早期における呼吸器のウイルス感染は、とりわけぜいぜいいうことに関しては危険因子となっているが、それを防止するための信頼できる方法はなく、しかも感染が利益をもたらすという研究さえあってデータが首尾一貫していない。大部分の医薬品あるいは今日の予防接種戦略の、喘息発症への影響についてもあまり知られていない。胎児期を過ごす子宮や幼少期をすごす家庭・学校および託児所などの環境が、喘息発症を引き起こすことのないようにするために、公衆衛生担当者が必要とする情報が供給されるよう、さらなる研究がなされなくてはならない。研究者は、大人のケースを踏まえて子どものことを探るよりも、発達初期にある子どもそのものを研究の対象とすべきである。発生や発達の分野での生物学の専門知識を増加するように努力がなされるべきである。喘息の発症・蔓延は、青年と同様に、壮年と老年に達した人々でもしばしばみられる。喘息と慢性閉塞性肺疾患(COPD)とでは気道炎症の形態がちがうが、環境中の曝露の呼吸器への影響を抑える方法は、両方に同じように適用できる。)、アレルゲンおよび揮発性有機物への曝露を最小化するための規制と教育が望まれる。その時期のウイルス感染は、喘息その他の慢性呼吸器疾患を含む深刻な健康問題をひきおこしうるので、インフルエンザの予防接種や、手洗いのような簡単な衛生対策が重要である。喘息研究者は壮老年期にもっと注目すべきである。喘息の発症において遺伝的背景が重要であるという証拠は、家族研究と動物実験において多数あがっている。遺伝的感受性と、環境要因との相互作用についてよりよく理解することは、予防措置と、要注意な個人を特定する方法を開発するうえで有益である。今日では遺伝子解析や遺伝子工学のような新技術を、喘息のような複雑な病気の遺伝的基礎を研究するのに利用することができる。これらを利用することで、公衆衛生政策と研究計画の効果を根本的に高めることができる。喘息は環境曝露とも重要な関連をもつ多遺伝子疾患であるので、原因を単純化し過ぎないようにすることや、また疫学者・臨床医および基礎科学者の連携を強化することが必要である。疫学と遺伝子の特定とは相補的に使用されるべきである。ある面が関係していると思われるので、本研究会では、環境中での曝露と関連して、あるいはそれとは無関係に起っている生活習慣の変化が、喘息の誘発・発症にどのように影響しているのか、ということも議論した。ここでも、喫煙が喘息発症に寄与するという証拠が多数提示され、また、特に妊娠可能な年齢の女性に対して、あるいは小さい子どもの面前において、喫煙を止めさせるための公衆衛生的対策が推奨された。喘息患者にあっては、回復不可能な気道の障害をもたらすこともあるので、喫煙をやめさせることはいよいよ重要となる。急速な都市化と、それにともなう生活様式の「西欧化」は、人々の運動量を減少させ、加工食品の消費と肥満を増加させた。これらすべての要因は、単独であるいは複合して、喘息の発症に寄与しているかもしれないが、それについてはさらに研究がなされねばならない。間に、喘息は世界的に増加・蔓延してその罹患率と死亡率は上昇し、この病気に対する関心は基礎・臨床の両面で急増した。本の論文に要約される。現在の科学にもとづいて公衆衛生機関がとりうる対策について議論したところ、胎児のタバコの煙への曝露を制限することに対しては強力な支持が得られた。他の予防的措置に関しては、問われることことは多いが答えられることは少ないといった状態だった。科学的に解かれるべき疑問は明瞭になったが、公衆衛生機関がそうした疑問への答を待ち望んでいるのははっきりしている。それらの疑問の解明は公衆衛生上および経済上の重要であり、投資にも十分に見合うものである。(「参照文献」・「キーワード」および「研究会と著者およびその所属等に関するおことわり」の翻訳は省略しました。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。