サイトをもう一度紹介しますTwitterFacebookGoogle+はてブPocket当たり前のことですが、人は亡くなります。表現はおかしいですが、病気や老衰など、「通常の死に方」ではない亡くなり方をしている方々も多く存在しています。賃貸住宅居住中に、部屋の中で亡くなった方々もいるでしょう。賃貸住宅に住んでいる方のほとんどは、自分の前にどのような方が住んでいたのか、またどのような「退去」の仕方をしたのかなんて分かりません。したら、あなたの部屋の前の住人は、「特殊な退去」をしているかも...。死因を公開している事故物件掲載サイトです。大島てるに掲載されている物件数は4万件以上。グーグルマップ上に事故物件を炎のアイコンでマッピングし、それぞれの物件について、「住所」「事故の発生した日付」「事故の内容」「写真」の4つが掲載されています。サイトの掲載情報は最も古いもので2005年9月となっています。情報網羅エリアは、海外まで日本の年間自殺者数は2万5千人、その半数が自宅で亡くなっているそうなので、過去10年遡ると12.5万人が室内で自殺をしていることになります。事故物件の死因はもちろん自殺だけでないし、自殺した自宅も賃貸住宅ばかりではありませんが、この掲載物件数はかなりのものといえるのではないでしょうか。当初は情報公開エリアが東京23区限定でしたが、現在では情報の投稿制が採られ、日本全国のみならず海外にまで拡大されています。「大島てる」が誕生したのか「大島てる」のサイト運営を行なう、大島てる氏。彼はなぜこのようなサイトを制作したのか。氏いわく、「もともとは自身の仕事のために情報を集め始めたもの」であったそうです。不動産業が家業で、土地を買ってアパートやマンションを建てたり、ビルを買ってテナントを集めてその家賃を収入としていたため、自分たちが事故物件を購入してしまうことにないように事故物件の情報、データがまとめられたものがないか探したところ、どこにも見つからなかったため自分たちでの情報収集が開始されたとのこと。「大島てる」のサイト閲覧者は、大多数の「興味本位」の人。実際に物件を探しており、事故物件を避けたい人。不動産業界の関係者も情報元として活用しているそうです。大島てる氏自身が不動産事業者であり、彼が仕事のために必要なサイトとして制作したため、不動産業界の関係者には有用なものなのでしょう。しても良いイメージのない事故物件。事故物件と知った上で「安く住めるからいいや」というように考える人にはメリットもあることでしょう。幽霊や怨念、なんてものもどうも信ぴょう性の低いものですしね。事故物件に関し、最も怖いのはそれを隠蔽しようとする不動産事業者や大家さんかもしれません。事故物件である旨の「告知義務」があるにも関わらず、これを黙っているような方は、入居者に対する誠意が足りないと考えられます。入居後、敷金等の問題も発生してくるかもしれません。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。date*日本語が含まれない投稿は無視されますのでご注意ください。おけるIT導入補助金対象サービスに認定。IT導入補助金の対象に。【マンション】ニューヨークで最もマンションが高いエリアが決定したようです。当社のコンサルタントや開発技術者の社内コラムです。不動産業界に携わる方々のためになるような内容を配信しています。“地域留学”から東大へ。育てて食べて楽しめる、話題のポタジェ。マンションのベランダでもできるつくり方とはRECOMMENDこちらの記事も人気です。簡単不動産pro不動産会社の声で作った不動産専用のホームページ1物件=約4000文字以上の物件周辺エリア情報を自動掲載。