「簡潔にまとめる」ことも重要。履歴書は2枚、職務経歴書は3枚以内で作成すると、採用側の読む負担も少なくて済む。自分の特徴をA4用紙1枚にまとめた「添え状」を付けると、あなたの能力を端的に訴求することができ、良い印象を与える。添え状には「採用されたら自分が発揮できること、過去の業務実績、仕事への意欲」などを箇条書きで具体的に書くといい。職務経歴書の冒頭には「略歴」を3―5項目の箇条書きで簡潔に記載すると、採用担当者に強い印象を与えられる。数字などを使って具体的に書くのがいい。「◯◯億円の売上を達成した」「新規顧客を◯◯社開拓した。」「◯◯に対する制度化を実現した」「◯◯という商品開発した」などだ。中途採用で最重要視される1能力(自分ができること―発揮できる能力)2強み(自分の長所―性格や実績での強み)3意欲(自分のやる気-仕事への意欲)の3つを端的に表現することで説得力が増す。経歴は新しいものから順に書く。古いものは時代の変化で役に立たない場合があるからだ。写真は第一印象が大切。スーツ姿で撮影するが、インスタント写真は使わず、好印象を与える写りの良いものを選んで使用する。退職理由はあくまでも前向きな表現とする。ポストなどへの不満を書かないことだ。複数の会社に応募する際は会社ごとに「志望動機や人物特性」を書き分けることが採用担当者に良い印象を与えることにつながる。仕事に追われている現役時代は、「早く定年になって自宅でのんびり過ごしたい」と思う人も多いだろう。定年後、夫が本当に自宅でのんびりしていると、妻が鬱になる可能性もある。現役時代は「亭主元気で留守がよい」とばかりに元気だった妻も、夫が定年になって自宅に戻ってくると、途端に生活が脅かされる。昼飯やお茶を準備しなければいけないし、今までのように勝手に外出もできなくなる。そんな生活に嫌気がさし、パートに出る妻もいる。今までうまくいっていた夫婦関係に溝ができることもある。=写真=は「単に外出するだけでは長続きしない。目的を持って外出することが肝心。現役時代は毎日の仕事という目的や、職場という居場所があったが、定年後にはそれに代わる生きがいを見つけることが大切」と言う。「多くの人はお金や健康に対しては関心を持つが、生きがいに目を向ける人は少ない。定年後に生きがい探しを始めても、そう簡単に見つかるものではない。引きこもりになってしまう危険さえある。現役時代は目の前の仕事に追われ、定年後のことはその時に考えればいいと思いがちだが、それでは遅い。定年前から生きがいに関心を持ち、備えておく必要がある」と。そのうえで原沢氏は「あるビジネスパーソンは定年退職を前に、『やっと仕事から解放され、待ちに待った自由が手に入る。誰にも指図されず、自分の思い通りに好きなことができる』と言っていた。実は、こう思っている人が『こんなはずじゃなかったシニアライフ』に陥りやすい」と指摘する。障害は定年で終わりではない。定年後にはシニア特有の障害物が待ち構えている。そのため大多数の人は、思い描いていたようなシニアライフを送れていないのが現状。一方で、生きがいを持って生き生きとシニアライフを送っている人もいる。した人たちの共通点は・NPOやボランティアなどに属し、社会と関わっている・仲間の存在がある・目標があり、継続的にやるべきことがある・役割を持ち、自分の存在が認められ必要とされている・良好な夫婦関係ができている―など。定年後の新たなコミュニティーには会社人生とは違う責任やストレスが伴うこともあるが、それを克服することも生きがいにつながる」生きがい作りも定年前からの準備が欠かせないのだ。長く勤務していると、会社を最優先にした生活になる。これを「社畜」と揶揄する人もいる。商売の世界では「お客様は神様」と言うが、会社では「上司が神様」かもしれない。役職の上下が、給与や人間関係までも影響を与えるからだ。定年後はそんな上下のある関係とは「おさらば」できる。会社生活で長年身についた習慣は抜けきれないもので、定年後も出てしまう。それが「上から目線」だ。部長や役員を長く務めた人がリタイア後に町内会に参加し、お茶が飲みたくなって同席した隣の奥さんについ「お茶」と言ってしまったという話がある。会社なら秘書がお茶をすぐに出してくれたからだ。お茶出しを命令された奥さんがびっくりしただけではない。同席した他の参加者からの非難もあり、この人は町内会に参加しにくくなり、自宅に閉じこもってしまったという。上から目線が原因で起きた悲劇だ。会社で威張っていた人ほどリタイア後の社会参加が難しく、孤独化しているのが現実だ。妻以外の人との会話もないため、認知症になる恐れもある。会社員時代は能力を発揮し、それなりに活躍してきた有能なビジネスパーソンほどリタイア後が心配だ。したがって、リタイア後にまず気をつけたいのは「上から目線」だ。これに気が付かないシニアは意外に多い。若者に「命令する」「知ったかぶりをする」は論外として、「君(くん)付けで呼ぶ」「評価する」「ほめる」も、相手を上から見ていることになる。そんなシニアは周りから敬遠される。シニアが嫌がられることがもうひとつある。「昔話を自慢する」「つい長話をする」ことだ。これも一種の上から目線と言える。自己紹介の際、延々と長話をするシニアは困ったものだ。誰もそんな自慢話や昔話などを聞きたいと思っていない。上から目線を避けるには、相手が若い人でも同年代でも「同等の立場、同じ目線で話す」こと。いつまでも過去の栄光にすがっていないで、地域の人たちと同じ立場に立ち、謙虚な気持ちになることが求められる。部長ではないので、相手への命令や指示は決して許されない。名前は「〇〇さん」と呼び、頼みごとをする時は「お願いします」、ほめる時は「素晴らしいですね」と同じ目線で話すことがなにより大切だ。定年後のシニアにとって最大の関心事は「赤字生活にならないこと」だ。「定年後にかかる費用は1億円」という雑誌の見出しなどを見て怯えている人も多い。1億円という金額に怯える前に、その根拠をしっかりと把握すれば対策も取れる。男性が60歳で定年退職すると平均余命は「23歳」(厚労省、平成25年簡易生命表)。83歳まで生きられるため、23年分の生活費が必要となる。2015年)は平均約25万円だから、平均余命月数276カ月をかけると6900万円になる。これが平均的な生活からみた余命までの生活費だ。要介護費用として、生命保険文化センターの「生命保険に関する実態調査2015年」から介護にかかる費用(リフォーム、福祉用具代などの一時費用と要介護にかかる費用の自己負担分)を算出すると、1人約550万円、夫婦で約1100万円となる。これを先の生活費に加えると約8000万円となる。ゆとりある生活にかかる生活費は月額約35万円(生命保険文化センター「生活保障に関する調査」平成25年度)で、これに平均余命月数276カ月をかけると約9700万円。要介護費用をプラスすると、1億800万円が必要となる。これが「1億円」の根拠だ。これに平均余命月数276カ月をかけると約5900万円となる。前述の平均的シニアの支出は約8000万円なので、差額は約2100万円。「ゆとりある老後」の場合は1億800万円なので、不足額は4900万円。蓄えが2100万円あれば普通の生活、4900万円あれば、ゆとりある生活が送れるというわけだ。これはあくまでも平均の話だ。シニアは収入・支出とも格差が大きいため、自分の定年後の収支は自分で確かめることが重要だ。定年前に、定年後のライフプラン表を作成することを強くお勧めしたい。今後は年金の減額、医療費負担の増加なども予測される。いま50代の人はそれを考慮し、定年時の貯蓄の増加や定年後の収入が継続できる働き方が求められる。50代の人は今から、しっかりとした収入確保の準備が必要。定年後、のんびりと余生を楽しむわけにはいかないようだ。いて得る収入など、人によって違うが、収入基盤は年金となる。年金収入は個人差が大きい。厚労省発表の標準的年金額は22万1507円。その金額だけでの生活は決して楽なものではない。「年金+5万円生活」なら少しは生活に余裕が持てる。5万円でなくとも、少しでも収入があれば、気持ちもリッチになる。シニアにとって、月に20万円の収入を得ることはかなり厳しいが、月5万円なら何とかなりそうだ。そこで、5万円稼ぐ方法を考えてみた。アドバイザー」「コンサルタント」「顧問」「IT関係(プログラマー、ウェブデザイナーなど)」「趣味(書道、絵画、料理など)の講師」などを月に1-2回行うだけで5万円程度の収入は期待できる。散歩代行」など、ジャンルに特化した能力があれば、一般の事務職よりも高い時給での収入が期待できる。月に数回働けば5万円になる。ネットのアフィリエイト(成果報酬広告)収入や販売の手伝いなどの業務も、うまくいけば月5万円は可能だ。専門能力がない人は、時給1000円程度のパート、アルバイトで稼ぐことになる。1日7時間勤務なら、7日程度で5万円の収入となる。多くの業界が人手不足なので、その気になれば仕事は見つかる。その際、気をつけなければならないのは「健康」と「体力」。収入が少ないからといって手抜きや中途半端な気持ちで働くと思わぬ損害を被る恐れもある。単価の高い仕事につくには、現役時代にビジネスノウハウをしっかりと取得する必要がある。専門の能力を身につけることや資格を取得することも役立つ。専門性を磨くには、まず自分が活躍したいジャンルを明確にすることだ。目標が決まったら、専門書を読む、専門講座に通う、専門家の指導を受けることなどが必要。能力が身についたら、PR活動も不可欠だ。本(自費出版も含む)の執筆は、自分の専門能力をブランド化するのに役立つ。筆者も、リタイア後に執筆した企画書本がヒットし、その後の講演活動に大きな役割を果たした。雑誌やネットで専門情報を発信する、専門サイトに登録する、自分のホームページを作ることなども大切だ。有効に活用することも重要だ。と日本老年医学会は先日、これまで「65歳以上」とされていた高齢者の定義を「75歳以上」に引き上げることを提言した。心身が健康な高年齢者が増えたためだ。同学会は、65~74歳は「心身の健康が保たれ、活発な社会活動が可能な人が大多数」と分析したうえで「准高齢者」とし、社会の支え手として捉え直すべきだと提言。健康な間は、仕事を続けたりボランティアに参加するなど、支えられる側から支える側に回る必要がある、としている。75~89歳を高齢者と定義、平均寿命を超えた90歳以上を「超高齢者」と呼ぶのが妥当とした。この提言を受けたシニア対策が今後、議論されることとなる。超高齢化が進む日本にとっては避けて通れないため、高齢者の定義見直しは十分に理解できる。実際、筆者は62歳で定年退職したが、その後、企画書本を執筆し、講演活動なども72歳まで継続。シニア総研」を立ち上げて社会貢献活動を行ってきた。定年後も十数年間、“支える側”として活動しており、まさに提言に即した生き方を送っている。筆者と同世代の多くは仕事を離れ、趣味やスポーツなどを楽しんでいる。した人たちから筆者は、特異な人生を送っているように見られている。筆者と同じような生き方をこれからの退職者に求めるのは簡単なことではないだろう。そもそも、今回の提言にあたっては4つの課題がある。1つめは「准高齢者」という呼称だ。した抽象的な呼称ではなく、目的に合った明確なものにするべきだ。「活躍シニア」など、支える立場であることを明確に表現する必要がある。2つめは「健康」の問題だ。男性の「健康寿命」は71歳なので、いわゆる准高齢者の後半は健康が気になる。活躍し続けるには健康寿命を75歳まで高める必要があり、その対策が重要だ。3つめは、施策を実行するための体制づくりだ。定年で退社すると情報が届かなくなり、多くの高齢者が情報難民になる。准高齢者対策を実施するには「50代からしっかりと施策を理解させること」「その準備をすること」「推進する体制づくりや、制度を支える指導者」が必要となる。4つめは「社会保障対策」との関係だ。この施策は准高齢者が元気で仕事や社会貢献活動をするため、年金や医療費の減額につながるように考えられがちだが、体力などの健康面に加え、定年後も活躍したいという意欲がないと実践されない。社会保障との連動は、実施効果をきちんと把握したうえで判断すべきだろう。第15回「50代からの起業、3つの注意点」50代の多くは企業や団体に雇われている給与生活者だ。給与のありがたさを実感すると同時に、会社や上司からの厳しい指示に従わなければならない辛さもある。そのため、定年後も仕事を続けたいが雇われる生活からは逃げ出したい、と自分の裁量で働いて収入を得る「起業」を目指す人もいる。最近は、役職定年制の普及で給料は減額、転職も思うようにならない。起業への憧れは募るばかりだ。2015年度起業と起業意識に関する調査」の「50代、60代の起業予備軍の実態」によると、起業予備軍の年収は100万円以上500万円未満が47%。収入は予想外に少ない。起業にあたって最も重視することは収入40%、やりがい35%で、収入とやりがいの2つが拮抗している。起業は単純にお金のためだけではないとことだ。身近に起業経験者がいるという人は49%とそれなりに多いが、起業・経営に関する授業を受けた経験は26%と低く、相談できる相手がいないという人は58%にも達する。起業準備にあたって会社から得られるものは「製品・商品・サービスに関する知識」が24%、その他が10%台と低く、現在の会社にはあまり頼れないようだ。開業費用の見込み額は100万円未満が52%、100万円から500万円未満が27%で、費用はかけず小さく起業しようと考えている人が多い。この調査結果だけをみると、仕事をしながら起業するのは大変だと思う人もいるだろう。定年後、希望の仕事に再就職するのはなかなか難しいのも現実だ。中小企業白書2014年度版によると、12年の起業家は年代別で50ー60代以上が46・7%にも達している。国や地方地自体が起業を積極的に後押ししていることや、起業を支援する組織や会社も増えていることなどから、意欲のあるシニアが起業できる機会は確実に増えているのだ。そこで、定年後の起業で注意しなければならない「3つのこと」をまとめてみた。第1は「自分の能力を過信しないこと」、第2は「無理な投資はしないこと」、第3は「小さく生んで大きく育てる気持ちが大切である」。現在の勤務先で起業のヒントを得たとしても、それは勤務先の資金力やブランド力、営業力があってこそ可能なものかもしれない。会社を離れて同じことができるかどうか冷静に考えたい。定年後の起業は少ない投資で着実に拡大することがなにより重要である。地震や台風、火事などの災害が多発するなか、復興支援活動に参加する人が増えている。時間に余裕がある高齢者も、もっと積極的に参加するべきだろう。いうものの、高齢者の社会貢献活動の度合いは決して高くはない。高齢者の日常生活に関する意識調査(内閣府、平成27年3月発表)によると、シニアが普段の生活で楽しいと感じていることの1位は「テレビ、ラジオ」で83%。続き、「社会奉仕・ボランティア活動」は8%の20位と大変低い結果となっている。こと高齢者に関しては、社会貢献活動は日常生活にまで浸透していないのが実態だ。同じ調査で「今後、取り組んでみたい活動」として高い数値を示したのが「社会奉仕・ボランティア活動」で11%。全項目の中で最も高い伸びとなっている。高齢者の社会貢献活動は現在の実施率は低いものの、今後最も増加する可能性が高いというわけだ。先進国でありながら格差が拡大する日本にとって、行政が届かないところをカバーする社会貢献活動は不可欠なだけに、高齢者の活躍には大いに期待したい。高齢者が参加できる社会貢献活動にはどんなものがあるのか。関する活動」「自分の職業を通して」「募金活動、チャリティーバザー」「家事や子供の養育を通して」「公共施設での活動」「学習活動に関する指導などの活動」「国際交流(協力)に関する活動」などの順となっている。身近な活動から国際的な活動まで、多方面での活躍が期待されている高齢者だが、興味があってもどうしたら参加できるか迷う人もいる。その解決策は「シニアに社会貢献活動内容を普及させること」「シニアが参加する場や機会を作ること」である。前者に関しては、定年前の50代から積極的に参加することができれば定年後も参加しやすくなる。定年後は地域や趣味仲間など一緒に活動するのが理想的だ。後者は社会貢献のための広報活動を積極的に行うこと、誰でも参加しやすい仕組みを作ることだ。自由になる時間を使って、大学などで学習する人が徐々にではあるか着実に増えている。筆者は大学のエクステンションカレッジや行政関連団体主催の大学で、「生涯、現役デビュー講座」や「第2の人生を輝かせる生き方」などの講演を行ってきた。元気な女性シニアが多くて驚かされる一方、男性の参加が少ないことが気になる。実際、高齢者の日常生活に関する意識調査(内閣府平成27年3月)によると、シニアが普段の生活で楽しいと感じていることで「教養講座の受講などの学習活動」は6%。今後取り組んでみたい活動では9%に上昇している。学習意欲は着実に拡大しているのだ。3つをキーワードとする生涯学習社会の実現に向けて動き出している。積極的に推進することで、生涯学習の拡大を目指しているのだ。定年後に学ぶことは、新しい知識を習得するだけでなく、脳の活性化にも役に立つ。若者と一緒に学べる場があれば、世代間の交流も可能になる。学び続けることで「生涯現役」であることが実感できるし、学んだことを生かして「教える」ことや、「本や雑誌やネットで発表する」こともできる。学習の成果を示す場があれば、生きるうえでの大きな励みになる。実際、シニアの自費出版は最近増えている。最近は、図書館で読者などを楽しむシニアも増えている。ビジネス」など広範囲なジャンルの中があり、教養として楽しむものから資格取得を目指すものまで、レベルに応じて知識や能力を身につけることができる。「元気シニアビジネスアドバイザー資格認定講座」まで幅広いセミナーを開催している。元気シニアだけでなく、若い世代も一緒に参加して幅広い世代交流の場にもなっている。親から授かったDNA(遺伝子)は変えようがないものの、家族や友人、そして長く務めた会社生活など、生きてきた環境に人は大きく左右される。会社員時代と定年退職後の自分は、これまでと別人格であってもいい。「背負う重い荷物」も「肩書もなくなる」のだから、他人と比較されることもない。同時に不要な人間関係も断つことができる。勤務先や役職など、過去のプライドを捨て、一個人になる自分に何ができるのかを分析することから始めよう。「定年予備校」で「居場所づくり」授業の講師である福永邦昭氏は、定年後の「自分のキャラクターづくり」を提案している。同氏によればキャラクターには2つの側面がある。1つ目は「学生時代に培った能力や生来の資質」だ。音楽や演奏活動のマネジメントなどの技能に優れていること、財政学ゼミやクラブ活動で活躍したことなどがある。2つ目は「仕事で培った資質」で、管理力や営業力、マーケティング力、クリエーティブ力、各種技術力などの知識と新たな情報収集で得たノウハウだ。この2つの側面から「自分のキャラクターづくり」をするというのが福永氏の考えだ。小中高時代に学級委員をしていたり、大学のクラブで世話役をしていた、あるいは会社で総務の仕事をしていた人は、まとめる能力が優れている。いう人は「まとめ屋○○○」や「世話焼き○○○」といったキャラクターになればいい。得意で幅広い人脈を持つ人は「開拓のプロ○○○」、「売り込み太郎○○○」などだ。語学が得意な人、ITが得意な人も、それにふさわしいキャラクターをつくることで、定年後の新しい仲間に溶け込むことができる。定年を機会に自分の性格や能力・知識を再発見し、自分に新しいキャラクターをつけてみたらどうだろうか。定年後はその能力を生かし、「メディアジャックの福永」というキャラクターで、日本元気シニア総研などの活動をこなしている。キャラクターを強調した結果、自分の自慢が前面に出るのは避けよう。キャラクターはあくまでも、定年後の新しい仲間とうまくコミュニケーションするための手段であることを忘れてはならない。地域や仲間と同じ目線になることが大切だ。新しい仲間に対して上から目線で話さないことも大切なことだ。第19回「50代から始める健康維持への3つの対策」シニアを対象にしたソニー生命の調査によると、高齢者が最も大切にしていることの1位は「健康」で78%。続いて「お金」(53%)、「子ども・孫」(47%)という結果だった。定年後の人生に、健康がいかに大切かを示す数字だ。シニアの中には、定年後わずか2、3年で急に亡くなる人が多い。筆者も、訃報はがきの多さでそのことを実感している。理由はさまざまだろうが、定年に伴う環境の変化が起因しているものも多いだろう。医者や薬の世話にならないで生活できる「健康寿命」は現在、男性が71歳、女性が74歳だ。70歳を超えると健康に問題を抱えるシニアが増えるということだ。別の調査では、75歳を境に「健康であると思っている人」と「思っていない人」の割合が逆転する。国も現在は75歳を「後期高齢者」と呼んでおり、医療費負担なども変わる。シニアの健康が懸念される年齢は「定年直後」「70歳過ぎ」「75歳」と、大きく3つの節目があるようだ。高齢になるほど薬の服用が増え、高齢者の4割が6種類以上の薬を服用しているという調査もある。その薬が体調不良を招く恐れも心配されている。病気に関して、シニアが最も不安視しているのは認知症で、患者は現在500万人。潜在的な認知症患者も含めると1000万人規模にもなるという。このように、シニアライフは健康に大きく左右される。いつまでも健康でいるためには50代から準備する必要があり、以下の3つが大切だ。1定期健康診断を受ける2継続的に運動する3食事に気をつける。定期健康診断が必要なのは、50代の不摂生が定年後に大きな影響を与えることは間違いないからだ。50代の時にこそ、しっかりと体調を調べることだ。健康診断を毎年継続して自分の体の状態を把握しておけば、体調の変化も発見できる。3年に1回程度は人間ドックなどの精密検査も実施したい。継続的な運動も大切だ。仕事で多忙であることはよくわかるが、運動不足や睡眠不足、過剰なストレスは定年後の体を崩す元凶となる。「日ごろの生活の中での散歩の励行(最低3000歩)」や「ジムで運動」をして、体を鍛えよう。その運動が、睡眠不足や過剰ストレス解消にもつながる。食事に気をつけることの第一は偏食を避けること。多品目食事でバランスよく食べる。単品の食事はやめ、定食など多品目の食品が入っているメニューを選び、栄養バランスに気をつけよう。野菜を多く食べることは言うまでもない。おいしいものは、その場限り。健康によい食事は生涯につながることを忘れてはならない。定年後、行くところがない夫が自宅で過ごしていると、妻に大きなストレスを与え、妻がいわゆる「夫原病」や「定年うつ」になってしまう。夫のほうも、自宅に閉じこもってばかりだと認知症に近づく。定年で得た「自分の時間」が無駄になってしまう。定年後の男たちは、自分が活動する居場所を見つけ、外で活動することだ。それが夫婦円満の秘訣であり、自分のためにもなる。定年後の居場所には「生活する居場所」と「活動する居場所」の2つがある。定年後の「生活する居場所」は会社から自宅に変わる。自宅に住み続けるシニアが大半だろうが、定年を機に移住するシニアもいる。移住には「都会から郊外」「都会から地方」「郊外から都心」「日本から海外」などの選択肢がある。「都会から郊外」移住では、広い土地、広い住宅を手に入れることができる。家が広くなり、趣味やスポーツ、家族と楽しむ場ができる。「都会から地方」移住は農業や趣味、お店を開くなど、好きなことを楽しむ生活ができる。田舎暮らしでは生活の不便や人付き合いに悩むこともある。最近は、シニアタウンやCCRC(継続介護付きリタイアメント・コミュニティ)など、シニアが楽しめる施設も地方にできつつある。「郊外から都心」移住は経済的な負担はかかるが、交通が便利で行動範囲が広がること、買い物や病院も近くにあることなど、シニアにこそ必要な環境が手に入る。「日本から海外」は生活費が安い東南アジアへの移住が多く、実際、厚生年金だけでも十分に生活できる。好きな趣味やゴルフもできるだろう。筆者の場合は、定年を機に郊外の戸建てから都心のマンションに住み替えた。外に出て仕事や社会貢献活動をするなど、自分なりの居場所を見つけて充実した毎日を送っている。場」などが挙げられる。いずれにしても定年後は、何を楽しむかに応じて自分の活動する居場所をしっかり見つけることが大切だ。定年後の居場所に対する提案は3つある。1つめは、定年後は積極的に外出し、活動する場を居場所にすることだ。それが健康のためにも、妻のためにもなるからだ。2つめは、定年後の移住場所は体力が衰えた時のことも想定して考えること。3つめは、定年後の居場所を自分だけで勝手に決めないで、妻など家族の納得を得るようにすることだ。稼ぎがなくなった夫の立場は弱く、「家庭での居場所」はないものと考えよう。現在50代の人が定年後も元気に活躍するための提案を連載してきたが、今回が最終回だ。現在50代の人は定年後、かなり厳しい生活を送らなければならない。今から準備する必要がある。仕事に定年はあるが、人生に定年はない。そのために今できることは「定年後の目標づくり」だ。さまざまなテーマで課題や解決策を提案してきたが、これまでの情報をもとに、あなただけの目標をつくることを最後にお勧めしたい。それをあなただけの「マイ・スターティング目標」と名付けた。「目標を持つこと」で、何をすべきかの方向も見えてくるだろう。50代が定年後の目標をもつことは簡単ではないが、イメージだけでもいいから目標を決めることだ。スピード社会では決断力が人生の決め手になる。決められないと悩んでいる人は『何かあれば、後で変更すればいい』と気軽に考えよう。あきらめた時が人生の定年となる。決める内容は「マイ・スターティング目標」と「そのポイント3つ」だ。企画書作成のノウハウ専門家である筆者からは、その書き方として、目標は「15文字以内」で「動詞で終わる文章」を提案したい。15文字以内の目標なら、ひと目で見られる。動詞で終わる文章は行動を促す。ここでは、仕事を目標にする場合の事例を紹介する。「経理の専門能力を身につける」ことが目標なら、そのポイントは「資格を取得する」「経理講座を受講する」「4月から始める」の3つ。目標と3つのポイントを書くことで何をすればよいかが見えてくる。目標はそれこそ十人十色だ。心理学を学ぶ、ギターを弾く、子供の交通事故をなくす社会貢献活動する...など、幅広いジャンルでの目標が設定できるだろう。記入例を参考に、あなただけの「マイ・スターティング目標」と「ポイント3つ」を書こう。目標が完成すれば目標意識が芽生える。目標は2つあってもいい。文章に書くことで、漠然と心に描いていたものがより明確になり具体化するはずだ。毎日接する情報から、あなたの目標に必要な事柄が見えるようになり、毎日の生活も楽しくなる。ちなみに、筆者は欲張って「企画」と「シニアマーケティング」の専門家を目指し、2つの目標をつくった。企画の目標は『企画のプロとなる』で、3ポイントは「1.企画書づくりの専門家になる」「2.マーケティングノウハウを身につける」「3.企画のコンサルを行う」。シニアマーケティングの目標は『シニアマーケティングの第一人者になる』で、3ポイントは「1.シニアを元気にする提案を行う」「2.シニア市場を独自分析する」「3.シニア向けビジネス提案をする」だ。これらの目標を実践することで、筆者は生涯活躍できる機会を得た。「ライフシフト人生100年時代のシニア予備軍の実態」と題して、ABS世代の意識調査を実施いたしました。基本がしっかり身につく本」(かんき出版)1500円(税別)が2月26日に発売されます。提案書・企画書を書く基本が身につく本です。この本は初めての方が提案書・企画書を簡単に書くことができるように、わかりやすくまとめたもので、2005年に発売され10年間、ロングヒットを続ける「提案書・企画書がスラスラ書ける本」を改訂したものです。