不況でものが売れない時代。新規ビジネスにシニア市場が注目されています。シニア市場の的確な分析に基づく8つのライフスタイル分析が好評。各対象の的確な分析と、シニア目線からの需要創造提案が今、求められています。富田眞司の独自のシニアマーケティング理論に基づく、企画・提案力でシニアに響く提案を行います。企業さまの課題解決に企画書作成、セミナー、執筆などさせていただきます。シニアビジネス、マーケティングについてのコンサルティングを承ります。元気シニアマーケティングに関する相談にのります。広告、販促の企画書作成講座、シニアビジネス、マーケティング、シニア向け講演、シニアビジネスの相談などについて、数多く実施させていただいております。企画ビジネス一筋に広告会社、メーカー、企画会社など6社で企画業務に携わり、執筆本は企画書づくり本など20冊、16万部。「A4・1枚究極の企画書」は韓国・タイ語にも翻訳されています。高齢者の増加でシニアビジネスに参入する企業が増えているが、失敗するケースも多い。その3つの理由を解明。1つ目は「シニアをひとくくりにする失敗」。2つ目は「データを鵜呑みにする失敗」。3つ目は「狙った対象に届かない失敗」だ。失敗しない対策をまとめたものだ。高齢者の特徴を理解していないとシニアビジネスは成功しない。第3回:5世代に分けて商機分析、6月23日掲載シニア市場は細分化することでビジネスが成功する。ネット利用が多い「団塊後」。対象をライフスタイルで細分化することでビジネス成功の糸口が発見できる。インタビューに富田眞司が取材される高齢シニアマーケティング専門家として取材。フジに「定年予備校」と題した連載記事に定年予備校校長(日本元気シニア総研代表)として執筆しました。2016年10月28日から2017年3月31日の毎週木曜日に掲載されました。その記事を紹介します。金曜日で表示されます。記事掲載中に「定年予備校」も開催しました。本日から連載する「定年予備校」は、定年後の自分について深く考えていない現在50代の人たちにこそ真剣に読んでほしい。定年後にあまり不安を感じていない50代も多いだろうが、それは定年後に自分が置かれる立場の厳しさを理解できていないからだ。“年金持ち逃げ世代”といわれた「団塊シニア」と違い、いまの50代は定年後の生活はかなり厳しい。長引く景気の低迷で「定年延長」も難しい。それ以前に「役職定年」制度の実施で役職がなくなり、収入は減少する。専門職制度の導入も、本当の専門能力がないと厳しい状況だ。急激な時代の変化に対応できない企業は、大手でも倒産する時代だからだ。その結果、50代の収入減は退職金の減額につながる。)は平成24年が2156万円で、20年の2491万円より335万円減額になっている。)も同様で、24年の1965万円は20年の2238万円より242万円減額、高校卒(現業職)も24年は1484万円で、20年の2021万円より537万円も減っている。この先もさらに退職金は減る。それは退職時に保有する資産減に直結する。「金融リテラシー調査」(16年)で判明している。50代の男女で老後の資金計画を立てている人は38%に留まり、準備不足だというのだ。年金財政の悪化やマクロ経済スライド制の実施で、年金の減額は必至。そのうえ、医療費・介護費の増大に伴う国の経費削減策にも対応しなければならない。それなのに、何の準備もなく定年を迎え、定年後になってから気付いても手遅れだ。「人脈もない」「能力もない」「活躍の場」も見つけられない「金なし」「友なし」「居場所なし」の3つの危機にぶつかることになるだろう。50代から準備することが重要だ。定年予備校はそのための情報や定年後の生き方を提案する。何といっても稼ぐ力を身につけることだ。現在の50代が得ている給与は、能力に応じたものではない。いま得ている給与は、あなたの能力に対する報酬ではないことを理解することが大切である。実際、いまのシニアの中には、何の能力もない「元〇〇社の〇〇部長」という肩書の人が多い。一方で、多方面で活躍する元気なシニアもちゃんと存在するのである。「定年後の人生」を「余生」と答える人もいるが、余生はいまや死語と言える。定年まで頑張った人が残りの隠居生活を楽しむという意味で余生という言葉が使われていた。現在の余生は隠居して生活するにはあまりにも長すぎる。長寿社会のいま、元気なシニアは定年後20年近くも生き続ける。