Commons)【新ビジョン公開】2035年、日本は健康先進国へ。|保険医療2035|厚生労働省によれば、2035年に向けた課題を克服するには、これまで保健医療制度を規定してきた価値規範や原理、思想、すなわちパラダイムを転換する必要があるとあります。ケア中心」が当てはまります。疾病の治癒と生命維持を主目的とする「キュア中心」の時代から、慢性疾患や一定の支障を抱えても生活の質を維持・向上させ、身体的のみならず精神的・社会的な意味を含めた健康を保つことを目指す「ケア中心」の時代への転換これからの時代は、主たる病気が感染症から生活習慣病へ移行したことにより、疾病の治癒や生命維持を目的とする「キュア(cure)」から、患者のQOL(生活の質)の向上を目的とした「ケア(care)」が重要になるということですよね。女性医師の治療を受けた患者は生存率が高い!?|医師の患者に対する共感・コミュニケーションが重要な役割を果たしている?で紹介した米ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院の研究によれば、女性医師による治療を受けた患者は、男性医師の治療を受けた患者に比べて、入院してから30日以内に死亡する確率や退院後の再入院する確率が低かったそうです。その違いの原因はつかめていないようですが、これまでの研究によれば女性医師が男性医師よりも臨床基準により詳細に沿うがあることやより患者中心のコミュニケーションをとることなどがあることから、その点にヒントが隠されているのではないでしょうか。病気が感染症から生活習慣病へ移り、疾病構造は大きく変化した。キュア(cure)よりもケア(care)やマネジメント(management)が医師の業務で大きな位置を占めるようになった。医療情報も巷にあふれ、混乱している患者も増加した。患者の権利意識も増大し、医療への過度の期待を生んでいる。患者の自己決定権は重視されるべきであるが、患者の要望をそのまま受け入れれば、不必要な検査や治療を行うことになりかねない。医師は適切な情報を理解しやすい言葉で患者やその家族に伝える責務がある。コミュニケーションの重要性が高まっているのには以下のような理由があります。医学の進歩により市民の一部は医学を万能と考えるようになり、医療への過度の期待を生んでいる患者に対して適切な医療を行うためには、医師が患者の言葉に耳を傾け(傾聴)、気持ちを受け入れ(受容)、そのうえで医師として適切な情報を患者にわかりやすい言葉で伝えることが重要になります。白内障手術で認知機能が改善することも(2017/8/16、AERA.dot)認知機能の低下に結びつく原因として、視力が低下して眼からの情報が減るために、脳に送られる情報が減少し、その状態が長く続くことで脳の働きが低下することが考えられる。認知機能低下の原因が視力の低下にあるという仮説を参考にすれば、ぼやけた映像(解像度の低い映像)を見ている、つまり解像度の低い情報が脳に送られてしまう状態が長く続くことで脳の働きが低下してしまうということも考えられそうです。生体信号・脳波の研究をされているのですが、目の情報は脳波に大きな影響があり、合っていないメガネを付け続けると、脳に負担がかかってしまい、脳波に影響を与え、テクノストレスによって認知症や健忘症につながるのだそうです。筑波大学教授によれば、水晶体が濁り、網膜に光が当たらないことでホルモンの状態が変化することによって、睡眠障害や生活リズムの乱れ、意欲の低下がみられるようになり、認知機能に影響を及ぼす可能性があるとコメントしています。白内障手術で認知機能が改善することも(2017/8/16、AERA.dot)健康な状態では、光が網膜に届くことで、脳の下垂体などから分泌されるホルモンがコントロールされ、体内時計が正常に働いている。水晶体がにごり、網膜に光が当たらないことでホルモンの状態が変化するという。「それによって睡眠障害や生活リズムの乱れ、意欲の低下などがみられることがあり、認知機能に影響を及ぼす可能性が考えられます」(大鹿医師)■白内障の手術でMCI(軽度認知障害)になりにくくなり、抑うつ状態が改善し、QOLが改善する!?見えやすさと認知機能改善についての研究が進められています。146:404-409,2008.高齢者の抑うつ状態は、認知機能障害の主な原因の一つである。今回の我々の検討では、白内障手術によって視覚関連QOLが改善した患者ほど認知機能および抑うつ状態が改善していた。白内障手術は、視覚に関連したQOLを有意に改善するとともに、高齢者の抑うつ状態および抑うつ偽認知症を改善し、患者の社会生活機能を大きく改善することが示された。行った、奈良県在住の地域高齢住民を対象とした藤原京アイスタディによれば、白内障手術を受けている患者さんの方が軽度認知障害(MCI)になりにくいことが分かったそうです。(認知症とは有意な関連を認められなかったそうです。https://doi.org/10.1371/journal.pone.0192677これらの研究によれば、白内障手術によって物が見えやすくなったことで、認知機能が改善し、抑うつ状態が改善し、QOLの改善という結果が得られています。白内障手術で認知機能が改善することも(2017/8/16、AERA.dot)また、ものが見えにくくなることで、活動量が減ったり、閉じこもりがちになり人とのコミュニケーションが減ったりすることも、認知機能の低下につながる可能性が考えられる。白内障の手術によって認知症の改善はできていなかったことや物が見えやすくなって活動量が増えたりコミュニケーションが増えたことによって認知機能が改善したということもあり、ものが見えやすくなったことというよりも、見えたことによって活動的になったことがこうした効果を生んだ可能性がありそうです。あなたがもしご両親の元気がなくなったように感じた時には、モノが見えづらいことで活動的でなくなった可能性もあるので、「見えにくくなってない?」と話しかけてみてくださいね。メットライフ生命が全面協力した英エコノミスト調査の国際調査(2017/10/27、メットライフ生命プレスリリース)日本の調査対象者の回答は、実証データと整合している割合である平均正解率が最も高かったものの、依然47%の低水準にとどまっており、明らかに改善の余地があることが認められました。退職後の平均余命については、日本の調査対象者の48%が実際より少なく見積もっていました。厚生労働省によると、寿命が延びる一方で、平均寿命と健康寿命の差は10ー15年あります。日本人は退職後の長い人生で、健康を維持していくという新たな課題に直面しています。Economist」グループの調査部門であるエコノミスト・インテリジェンス・ユニット(EIU)が、メットライフ生命の協力の下で、8カ国・地域(オーストラリア・中国・香港・インド・日本・マレーシア・韓国・米国)の計1600人を対象としたアンケート調査を実施し、回答者が考える平均余命や、最も不安に感じている疾患、また退職後の所得に関する自国・地域の相対的なランクなど健康管理や金融資産などに関してまとめた国際調査報告書「リアリティ・チェック:健康・経済プラン・QOLが映し出す未来像と現実のギャップ」によれば、人びとは高齢化に伴う健康や金融リスクを低く見積もっているようです。ための知識を身につけ、実践していくということです。ウェルビーイングを気遣うようになるという。:老後に不安なこと|平成28年版厚生白書|スクリーンショット厚生労働省で行った意識調査で40歳以上の男女に「あなたにとって、老後に不安が感じられるものは何ですか?」と質問に対して、「健康上の問題(73.6%)」が最も多く、次いで「経済上の問題(60.9%)」となっています。このように、人は年を重ねるにつれて、健康(自分自身や家族の健康)や老後の資産設計への関心が高くなっていきます。「人生100歳時代」を迎えるにあたって、ポイントとなるのは、「いかに健康寿命(日常生活に制限のない期間)を長くするか」と「寿命が長くなっても、また万が一介護が必要になっても安心できるほどの老後の資産形成をしていること」です。報告書では、健康・金融教育を行なっていく重要性について書かれているのですが、先ほども紹介したように、人は健康や金融リスクを低く見積もりがちであり、また、変化を嫌う生き物です。わかりやすく言えば、将来に起こるリスクについて低く見積もっているためにそれに向けての学習をしなかったり、学習した人でさえも、行動に移すことが億劫になってしまうものです。そこで、この点を解決する方法には2つ考えられます。1.行動変容を促すために、「意識を変える→行動を変える→習慣を変える」というステージに分けて新しい習慣を作っていく2.情報の質が高い知識の情報源を持つ1.行動変容を促すために、「意識を変える→行動を変える→習慣を変える」というステージに分けて新しい習慣を作っていく「習慣の力」(著:チャールズ・デュヒッグ)によれば、デューク大学の学者が2006年に発表した論文によると、毎日の人の行動の、じつに40%がその場の決定ではなく習慣なのだそうです。ダン・ハース)によれば、セルフ・コントロールは消耗資源であり、例が挙げられています。17:06時点)例:ウェディングレジストリ(アメリカで結婚時に新郎新婦が作る結婚祝儀のほしいものリスト)の作成やコンピュータの購入など複雑な選択や検討をさせられた人々はさせられていない人々よりも集中力や問題解決能力が落ちる事が分かっている。例:ある研究によると、感情を抑えるように支持された被験者は、自由に涙を流した被験者と比べて、その後の身体持久力が低下することがわかった。私たちはあらゆる場面でセルフ・コントロールを消耗するものであり、一つ一つの行動をいちいち決定してしまうと疲れてしまうため、人は習慣として自動化された行動をしてしまうのです。反対に考えると、変化を起こしたいときには、自動化された行動=習慣を変えなくてはならないのです。どのようにすれば習慣を変えることができるのでしょうか?「習慣の力」(著:チャールズ・デュヒッグ)によれば、人間の心理には、2つの基本原則があるそうです。1.シンプルでわかりやすいきっかけを見つけること2.具体的な報酬を設定すること新しい習慣作りには、「きっかけ」と「報酬」が重要です。「習慣の力」(著:チャールズ・デュヒッグ)では、「きっかけ」と「報酬」についての具体的な例が紹介されています。新しい運動習慣を身につけるのに成功した人々の研究では、職場から帰宅した直後にジョギングに行くといった特定のきっかけと、罪悪感から解放された夜のテレビ鑑賞やビールといった具体的な報酬を設定した人のほうが続きやすいことがわかっている。食餌療法についての研究では、挫折せずに新しい食習慣をつくり上げるのには、前もってメニューを作成しておくなど、事前にきっかけを決め、シンプルな報酬を設定する必要が有ることも判明した。あるグループでは、92%の人が、気持ちが良いから習慣的に運動すると話している。運動で分泌されるエンドルフィン等の神経伝達物質を期待し、求めるようになるのだ。毎朝、走りたければ、シンプルなきっかけと明確な報酬を選ぶ必要がある。その後の無数の研究によって、きっかけと報酬そのものには新しい習慣を長続きさせる力はないとわかった。脳が報酬を期待するようになってはじめて、つまりエンドルフィンや達成感を求めるようになってはじめて、毎朝、ジョギングシューズのヒモを無意識のうちに結ぶようになるのだ。きっかけはルーチンを生み出すだけでなく、その先の報酬への欲求を生み出すものでなくてはならない。「きっかけ」と「報酬」は新しい習慣を作るうえで欠かせないものですが、「きっかけ」と「報酬」そのものには新しい習慣を長続きさせる力はなく、「〇〇したい」「〇〇がほしい」というような明確な欲求が習慣のための原動力となるのです。そのため、このプログラムにおいては、変わりたいという感情をいかに生み出すのか=「動機づけ」をいかに行うかがポイントになってくるのではないでしょうか?どのような目標を立てるのかも大変重要です。ビル・パーセルズの言葉を紹介しています。手の届く範囲の目標を掲げて、それを達成することにより、小さな成功を感じることは、その人にとっての自信になるはずです。2.情報の質が高い知識の情報源を持つ歯科に関する知識を得る場所によって保健行動と歯周病の有病率に差がある!|学校やテレビよりも歯科医院で知識を得ている人は定期的に歯科受診をする傾向にある|岡山大学で紹介した岡山大学の森田学教授と岡山大学保健管理センターの岩崎良章教授らの共同研究グループによれば、歯科医院で歯科に関する知識を得ることによって、歯科保健行動を促し、また歯周病の有病率に影響を及ぼす可能性があること、また、学校やテレビから歯科に関する知識を得ても必ずしも行動変容を促すわけではないということがわかったそうです。いった循環器疾患を発症するリスクを分析したところ、収入に関係なく、高学歴ほど心筋梗塞や脳卒中になるリスクが低いということがわかったそうです。行なった分析結果によれば、収入は関係なく高学歴ほど循環器疾患の発症リスクは低いという結果が出たことから、健康格差は学歴が大きな要因であると仮定し、今回の研究結果を合わせて考えると、こういう仮説が生まれないでしょうか?「高学歴の人ほど、知識の情報源を専門的なところから収集し、行動変容を促す良い影響があり、病気のリスクを減らしているのではないか」という仮説です。この仮説が正しければ、いかに情報の質が高い知識の情報源を持つかどうかが病気のリスクを減らす方法といえます。解決するアプローチの仕方の次には、どのようなステップを上がっていけばよいのかについて紹介したいと思います。それは、現在位置を知ることです。老後の資産形成の現在位置について紹介していきます。生活保障に関する調査(速報版)」によれば、老後生活(老後保障)と介護(介護保障)に対する十分な準備ができておらず、不安を抱えているようです。自助努力による準備に公的保障や企業保障を加えた老後資金は、「充足感なし」が71.0%と依然として多数を占めている。自助努力による準備に公的保障を加えた介護資金は、「充足感なし」が74.7%と他の保障[医療保障(51.1%)、老後保障(71.0%)、死亡保障(56.5%)]と比べて最も高い。加入率をみても低水準であり、十分な準備ができていないことがうかがえます。加入率(全生保)をみると、増加傾向にあるものの9.9%と依然として低水準にある。ために必要な就労ができなくなること」(78.7%)といった老後生活について多くの人が不安に感じています。代の経済的な不安は、現在の生活に対する不安よりも将来老後に対する不安のほうが大きいことがわかります。引上げなどから生じる公的年金生活に対する不安や、老後の経済的準備が必要と思うほどには進んでいないという認識から生まれる不安によるところが大きいと考えられます。第一生命が全国の40代・50代の男女3,376名を対象に行なったアンケート調査によれば、現在の生活に対する不安よりも、老後に対する不安の方が大きいようです。赤字という表現は「不適切だった」にしても、麻生金融担当相が、老後を豊かに95歳まで生きるには夫婦で老後2千万円の蓄えが必要と試算したことについては事実であるならば、今からいかに健康になって資産形成を行うかを真剣に取り組まないといけないということですよね。生活保障に関する調査(速報版)」(2016/9/20、生命保険文化センター)今回調査では、自分自身の金融や保険に関する知識がどの程度かを尋ねたが、「詳しい」の割合は、「金融に関する知識」で9.3%、「保険に関する知識」で9.2%となっており、いずれの知識についても「詳しくない」が7割強となっている。金融・保険に関するいずれの知識についても「詳しくない」と答えた人が7割強となっています。現役世代にとっては、金融・保険に関する知識を若いうちから身につけていくことが自分の身を守る手段となるので、少しずつ勉強していきましょう。概況|厚生労働省によれば、要介護度別にみた介護が必要となった主な原因として「高齢による衰弱」(16.2%)になっています。「フレイル(高齢者の虚弱)」の段階で対策を行ない、要介護状態の高齢者を減らそう!で紹介した厚生労働省によれば、多くの高齢者が中間的な段階(フレイル)を経て、徐々に要介護状態に陥るそうです。(MCI)といった危険な加齢の兆候(老年症候群)が現れ、要介護状態になると考えられます。フレイルの段階で、適切な介入・支援を行なうことができれば、要介護状態に至らず、生活機能の維持・向上が期待できると考えられます。