戸建のお住まいでないと、創エネ機器を設置することは難しいのが実情です。賃貸・分譲の集合住宅にお住まいの方でも簡単にムリなくラクに光熱費を減らせる方法が実はあるのです。今回は上記についてご紹介します。目次1光熱費は電力・ガスの自由化を活用すれば誰だって減らせる!2電力切り替えの流れ1光熱費は電力・ガスの自由化を活用すれば誰だって減らせる!太陽光発電やエネファームなどの創エネ機器で大幅に光熱費を減らすことが出来ますが、戸建のお住まいでないと、創エネ機器を設置することは難しいのが実情です。(最近は賃貸の集合住宅に太陽光発電が設置されていることもあります。)しかし、賃貸・分譲の集合住宅にお住まいの方でも簡単にムリなくラクに光熱費を減らせる方法が実はあるのです。皆さんもご存じかと思いますが2016年4月1日より電力、2017年4月1日よりガスの小売り全面自由化がスタートしました。この自由化を活用すれば、誰でも光熱費を下げることができるのです。(集合住宅の場合一括契約で電力契約をしている場合がありこの場合は個別で契約の変更は不可)しかし、現状は既存電力会社の新料金プランの変更を含めた電力契約の切り替えはおよそ1割程度、ガスにいたっては4%未満のようです。自由化においての激戦区は近畿地方で、関西電力が電力自由化で大阪ガスに奪われた顧客分を取り返すべく、ガスと電気のセット料金を大阪ガスのそれより安く設定し反転攻勢を仕掛けたことによります。今後料金面でも再び大阪ガスの巻き返しも予想されます。電気とガスをセットで契約すると使用量が比較的多い世帯では年間4~6%程度の光熱費削減が見込まれ、消費者にとってはありがたい地域といえます。その他の地域で電力ほど都市ガスの切り替えが進まない背景は、発電能力を有しない会社でも電力卸売市場で調達できる電力に比べ、都市ガス新会社は自前でガスを調達しなければいけないこと、ガス機器の保安点検が義務付けられていることなどの障壁があるため、参入企業が少ないことがあります。自由化になったものの、切り替えが進まない理由として考えられることは二つあります。一つ目は「試算しても思ったほど料金が安くないのでもう少し待とう、あるいは今のままでいい」という切り替えるメリットを感じないこと。二つ目は「切り替えの手続きが面倒」という漠然とした不安感があることではないでしょか。年間数%とはいえ光熱費は一生涯払い続けなければいけないものです。電気・ガスの料金支払いが月間で20,000円お支払いの世帯で新料金プラン・新電力に切り替えて4%の削減になると年間にすればおよそ1万円、光熱費の削減になります。ご自身の世帯に合ったプランは必ずあります。切り替えの手続きは実は簡単なのです。注意点として1新会社の多くは基本的に比較的使用量が多い世帯にメリットがありますが、使用量が少ない世帯が切り替えると逆に損をすることがあります。当サイトでおすすめする新電力会社は既存電力会社料金(従量電灯契約)の一律5%引き(関西電力管内ではなんと6%引き!)という料金プランを打ち出す旅行会社として有名なH.I.S.が提供する「H.I.S.のでんき」の場合、使用量が少なくても確実に安くなります。有無また契約期間のチェックは必要です。一度決めた会社でも再び見直し、さらに条件の良い新会社に切り替えることも必要です。その時の足かせになることは避けたいものです。電力・ガスを切り替えても使い勝手は変わるものではありません。申し込み手続きをするだけで光熱費を削減できるのですからこのような機会は是非活用したいものです。