ワープロ専用機とパソコン用ワープロソフトとの関係ワープロソフト(Word等)、表計算ソフト(Excel等)、プレゼンテーションソフト(PowerPoint等)などを総称してオフィスソフトという。Office等)をオフィススイートという。ここでは、ワープロソフトと表計算ソフトを中心に、歴史を振り返る。International)MS-DOSで動く。4.2がヒットし、トップの座を獲得。PIPS(SORD)日本で独自に開発した表計算ソフト。多くの反響を呼んだが、同社機でした搭載されなっかので普及しなかった。Multiplan(Microsoft)当時はCP/M向け、その後MS-DOSやXENIXにも移植。これがexcelの前身になる。ワープロソフトや表計算ソフトはビジネスに不可欠なツールである。そのため、パソコンがビジネスに利用されるとすぐに開発された。ソフトを利用するために。そのソフトを搭載したパソコンが売れるという状態でもあった。米国ではサラリーマンが自分で所得税申告を行うため、AppleIIが普及したともいわれている。日本でも、パソコンOSをCP/MにするかDOSにするか議論になった。当時は未だスイートという概念はなく、個々のソフトとして販売された。Word(Microsoft)Xenix向け。松(管理工学研究所)PC-9801用ワープロソフト。VJE(バックス)EFP。一太郎(ジャストシステム)EFPのATOKを開発。変換キーにスペースキーを採用、再変換機能などその後の標準となる。EPOCALC(富士通)、LANPLAN(NEC)当初はオフコン用として開発されたが、すぐにパソコン用に移植。Mac(Microsoft)Excelは、当初Mac用に開発された。LotusとMicrosoftの競争1983年頃から、本格的なオフィスソフト開発競争になった。米国では、Lotusが先行し、Microsoftがそれを追うという構図になる。Sachs)によって創設された。1-2-3を発売した。1-2-3のほうが優勢だったが、日本では、MultiplanがビジネスパソコンのIBM5550に搭載されたこともあり、Multiplanのほうが優勢だった)。Pro、Approach、Organizerなど多様なオフィスソフトを販売する。マイクロソフトは1982年のMultiplan、1983年のWord、1985年のExcelなどによりロータス社に追撃する。これらは当初IBM互換機に対抗するApple社向けに開発され、その後自社のMS-DOS用に移植された。1980年代ではロータスのシェアを崩せるまでには至らなかった。国内でのオフィスソフト国内でもオフィスソフトへの対応は素早く、LotusやMicrosoftの動きに即応した。日本では独自の特徴があり、それが国内市場に大きく影響した。ワープロソフトでは日本語の取り扱いのため、海外製品普及の障壁になり、国産製品の普及を促進した。1978年に最初のワープロ専用機(東芝)が発売された。OASYS」、翌年にはシャープ「書院」が発売されるなど急速な普及をしていた。パソコン用ワープロソフトでは、当時国民機といわれるほどのシェアをもつNECパソコンを対象にした松(管理工学研究所)と一太郎(ジャストシステム)が先行した。その成功に刺激され、他のパソコンメーカーもワープロソフトの開発に参入する。日本語では、ローマ字やカナから漢字に変換するEFPが大きなウエイトをもつ。JIS漢字コードが普及する以前に各社が独自のEFPを開発しており、互換性に乏しかった。3.1のためにOEM納入したものである。日本ではオフコン(オフィスコンピュータ)の影響が大きい。汎用コンピュータへの取り組み以前の1961年に小型事務用計算機として始まり、1970年代にはオフィスコンピュータとして独自の高度発展をしていた。そこでは、帳票作成機能から発展した表計算ソフト類似のソフトやワープロソフトがあった。NECのN5200ではLANシリーズ、富士通のFACOM9450ではEPOシリーズというワープロ、表計算、グラフ作成などを統合したオフィススイートになっていたのである。参照:「オフィスコンピュータの歴史」NECや富士通などが米国の状況を見てパソコン用に移植することは、むしろ容易だったといえよう。これらは多分に自社ハードウェアに限定されていた。そのため自社機(その多くは汎用コンピュータ)ユーザの間では大きなシェアを獲得したが、他社ユーザへの進出は見られなかった。Ozzie)による開発。独占的なシェアを獲得。あまりにも成功したため、オフィスソフトへの関心が低下したともいわれる。日本IBM、DOS/V。Windows3.1。DOS/Vを組み込む。Windows95発売。ロータス、IBMに買収される。その後もIBMロータス部門として活動継続1990年になっても、ロータスの優位性は続く。SuperOfficeと比較して貧弱だった。1990年代当初からパソコンは32ビットになってきた。Officeは32ビットに即応したのに対してロータスは遅れをとり、次第に優位性が低下してきた。それを決定的にしたのが、1995年のWindows95の出現である。Windows95は急激に普及して、Apple以外のほとんどのパソコンがWindows95を搭載するようになった。Officeをプレインストールした。Officeのシェアは絶対的なものとなり、WordやExcelがデファクトスタンダード化したのである。日本では、1990年のDOS/V、その利用環境としての1993年のWindows3.1が大きな転機である。それまでは、日本のオフィスソフトは、日本語の壁、非互換性により市場が安定していた。それが、どのパソコンでも(海外機でも)日本語が自由に扱えるようになったのである。海外のオフィスソフトは、これまでにも日本語対応をしてきていたが、パソコンごとに対応する必要があり、不十分なものだった。国産パソコンも独自路線ではなく、IBM互換機(すなわちDOS/V機)へと移行するようになった。そのような変化により、WordやExcelが急速に選択の対象になった。1990年後半になると、ワープロ専用機からパソコンへの移行が顕著になった。オフコンも次第にパソコンへと移行した。そのためパソコンでのオフィスソフトがさらに重視されるようになった。1990年代後半では、ジャストシステムとMicrosoftの競争になった。表計算ソフトの三四郎はExcelに負けていたが、ワープロソフトの一太郎(EFPのATOK)は圧倒的多数の利用者をもっていた。当初のWord(MS-IME)は日本語変換が幼稚だった。Officeがデファクトスタンダード化した。Microsystems、オープンソースのオフィススイートStarOffice。Spreadsheets公開クラウド環境で利用できる無料のオフィスソフト。2007年日本語対応。ドキュメント」に改名して2009年に正式版になる。Officeへの批判(Microsoftの商政策への批判)も高まった。Officeの価格があまりにも高く、暴利をむさぼっているとの批判である。Office対抗策として低価格やオープンソースのオフィスソフトが数多く出現するようになった。Officeの地位はかわっていない。アシスト、アシストワードとアシストカルクを販売。当時のロータスやマイクロソフトの価格と比較して数分の一だったと記憶している。その後、同様な低価格ソフトが流通するようになる。Office2007日本語ベータ版を無料配布。2007年に製品版を発売、ワープロ、表計算、プレゼンテーションのセットで4,980円という低価格であった。その後、多様な機能追加がされた。機能限定版は無料(フリーソフト)、製品版は安価(シェアソフト)の形式のオフィスソフトは広く流通しており、主なものだけでも100以上あるといわれている。低価格どころかオープンソースとして無料で利用できるオフィススィートが出現した。ダウンロードして利用できる。代表例:StarOffice(StarSuite)、OpenOffice.org1980年代中頃にドイツのStarDivision社はOpenOffice.orgというオフィススィートを開発。Microsystemsが同社を買収し、無料利用できるオープンソースとしてStarOfficeの名称で公開。2002年に日本版をStarSuiteの名称で公開。プログラムソースはOpenOffice.orgプロジェクトチームによって開発が引き継がれている。Web型(クラウド型)ソフトの出現Web上にソフトウェアを無料で公開してWebブラウザで利用できる。データもWebに保管できる。Spreadsheetsのβ版公開。2007年日本語対応。ドキュメント」に改名。2009年に正式版になる。365Office製品をパソコンにインストールするのではなく、クラウド環境で利用、保存、共有できる有料のOffice。2011年に企業向けのクラウドサービスとして開始。2013年に機能を拡充して個人向けにもサービス開始。