舞台は西暦2112年の日本。“シビュラシステム”と呼ばれるコンピュータによって街ゆく人々は心理状態や性格傾向が常時計測され、数値化されていた。“犯罪係数”と呼ばれるその数値は有害なストレスによって悪化してゆき、規定値を超えると潜在犯として裁かれるという管理社会を描いたSF作品だ。このアニメのシビュラシステムのような存在が、最近は人材領域に登場しつつあるのかもしれない。いま、人材採用のシーンではAI活用が進められている。従来、採用活動といえば書類選考を前提としつつ、最終的な材料となるのは面接官による面接を主とする企業がほとんどだろう。そこでは共に働く“人”としての「ヒト」と「ナリ」が合否を分ける基準として存在している。少子高齢化などを背景として“売り手市場”とも言われる昨今、どこの業界も人手不足な状況にある。その結果、より規模の大きい企業との採用競争の激化や新卒の活動早期化などに伴い、採用活動を取り巻く環境は日に日に厳しさを増している。今では当たり前となった採用支援業者が様々な情報を盛り込み、応募者の個性を掴みやすいような資料を用意するようになってきている。このように採用システムの高度化や変化も担当者を悩ませる一因となっていそうだ。人材採用担当者の業務量は増え続けているなか、期待されているのがAIというわけである。した背景を受けて、2017年6月に総合人材グループのマンパワーグループでは、採用コンサルティングにAI活用を組み合わせた新しいサービスを開始することを発表した。・豊富なアウトプットにより人事担当者や面接官に示唆を与え“ヒトが行う判断”をサポートするなどの特長を備えているという。煩雑な情報整理に関してはAIが代行し、あくまで面接を行うヒトのサポート役としての活用を見込んでいるようだ。次ページ人事の目、AIの目12Tweetあわせてお読みくださいイノベーション50万円が数千万円に。昨日シェア1縦横無尽に動く工場のフォークリフトを追跡せよ広い工場内には、資材あるいは完成した製品などを運ぶ多くのフォークリフトが縦横に走り回り、ものづくりを支えている。従来はこのように複数のフォークリフトが同時刻にランダムに動き回る実態を把握するのは困難だった。2「xR技術」がビジネス領域へと浸透していく“VR元年”と言われた2016年を超えて、2017年に入ってから耳にすることが増えた「xR」という言葉。Realityを総称した呼称だが、2017年はまさに「xR元年」とも呼べるような年となった。TRACK」を発表した。TRACKは、既存の靴をAI搭載のIoTシューズにするためのプラットフォーム。靴に搭載されたAIが利用者の足の動きのデータを機械学習し、ランニングフォームのコーチングや健康状態のアドバイスを行なってくれる。4生産性を向上させる“都合のいい働き方”2017年5月、アメリカである大企業のニュースが話題を呼んだ。そのニュースとは、米IBMが、同社の在宅勤務従業員に対して、退社もしくは地域別に定めたオフィスに通うかの選択を迫ったというもの。知っておきたいタブレットとの違い「スマートディスプレイ」なるガジェットをご存知だろうか。2018」でも、各社から一斉にスマートディスプレイが発表されて話題を呼んだ。「スマートフォンが発する電磁波は人体にとって有害である」――。似たような言葉を、誰もが一度は聞いたことがあるはず。電磁波が体に及ぼす危険性についてはスマホ以前、いわゆる「ガラケー」時代からも度々指摘されてきた。2いまさら聞けない「VRって、なに?」VR元年と言われた昨年、2016年。2017年も終わろうとしているが、読者の中で実際にVRを体験したことがある方はどれくらいいるだろうか。ふいに「VRという言葉の意味を教えて」と聞かれたとき、あなたはきちんと説明できるだろうか?3AIによる「信用スコア」はメガバンクを駆逐するか欧米や中国での導入からはだいぶ遅れてはいるが、J.Scoreの本格稼動で日本でもようやく本格的な「信用スコア」を活用する金融ビジネスが立ち上がった。4メルカリはなぜ「日本で唯一のユニコーン企業」なのか今や国内でその名を知らぬ者はいないだろう、フリマアプリ「メルカリ」。6月にはCBOにGoogleやFacebookで要職を務めたジョン・ラーゲリン氏を迎えたことでも、その急成長ぶりが話題になった。歴史が示す意外な事実2016年1月に開催された「世界経済フォーラム」(ダボス会議)。「AI、ロボット技術、バイオテクノロジーの発展で5年以内に約500万人の雇用が失われる」というショッキングな報告を行ったことで大きな注目を浴びた。ここで気をつけなくてはいけないことは、人間の役割をAIが代行することで、人間が職場から排除され、経済的に追い込まれるという、単純な変化に目を奪われてはいけない、ということだ。人工知能AI開発を行なっていく上で、機能学習させるために膨大な量のデータが必要不可欠。観点により、企業が持っているデータの利活用に厳しい制限があるのだ。「ものづくり大国」と呼ばれていた日本が、米国と比べAI人工知能研究が大きな遅れを取っている理由を探った。Echo(アマゾンエコー)」が英語圏で大ヒット中だ。3“3K”職業SEが「なりたい職業」1位になったワケSEやITエンジニアという職業に対して、どのようなイメージをもっているだろうか。激務、勉強が大変そう、休めないなど、いわゆる“3K”をイメージするのではないだろうか。生まれた時からネットがあり、日常的にスマートフォンやSNSに触れている「デジタルネイティブ」と呼ばれる世代では、イメージも違うらしい。4「弱いAI」がツールとなり「強いAI」は嫁になる“第三次AIブーム”と言われる現在、どこを向いてもAIや人工知能という言葉が踊っている。富士キメラ総研のレポートによれば、2030年度には市場規模として2兆1,200億円にも成長すると予測しており、これは実に2015年度比で14.1倍にもなるという。現時点においてIoT業界の主導権を握っているのは、米GEと独シーメンスの2社であることはほぼ間違いない。両社の力の源泉となっているのが、IoTシステム基盤である。Engineを活用して、世の中のIoT関連の記事をまとめさせていただき、ご紹介させていただきます。