史上初めて、iPhoneの販売台数が減少した。2015年の同時期、Appleは6100万台のiPhoneを売った。今年の3月期、Appleが販売したのはわずか5120万台、前年比16%減だった。これは、iPhoneがピークに近い(既に達していないとすれば)ことを知っている多くの人々にとって驚きではない。iPhoneの買う人がもうそんなに多くいないというだけのことだ。これは世界最大のスマートフォン市場である中国では特に顕著であり、ついに飽和状態に達したスマートフォン販売全体が下降し始めている。Appleの中国での総売上は26%減ったが、この減少にiPhoneがどれだけの影響を与えたかは明らかになっていない。5sのTouchIDのように、毎年の買い換えを決心させるような新機能を提供していない。SEは、発売日が3月31日だったためこの決算報告に含まれていない。Appleは常に、「S」の年には大きな機能追加を行わず、前の世代と殆ど外見の変わらないiPhoneを提供してきた。5sへの買い換え台数よりわずかに多かったと語った。SEにかかる期待はかなり大きい。前の四半期、iPhoneはAppleの総売上の70%近くを占めていた。Appleの四半期損益が2003年以来初めて減少した理由もそれで説明がつく。iPhoneの売上成長がないと、同社は少々困難な状況に曝される。iPad、Macの両部門も対前年比で減少したことも事態を悪化させるばかりだ。それでもAppleは、サービス事業に大きく力を入れており、成長を見せている。Music等から成るサービス事業は前年比で20%上昇した。ある意味で、「iPhoneピーク」問題がサービス売上を押し上げているとも言える。ユーザーのインストールベースが増えれば(Appleは今年、登録台数10億台に達した)、Appleのソフトウェアエコシステム経由の購入は増える。TV等、他のApple製品の購入を促す。残念ながらAppleは「その他製品」の内訳を公表していないため、どの製品が現金をもたらしているかを解読することはできない。いずれにせよ、Appleが利益率の高いiPhone事業の落ち込みを、サービスその他の製品で補えるかどうかはまだわからない。