NTTソフトウェアが退職者の再雇用制度NTTソフトウェアは、職務経験やノウハウを活用するために、退職した社員を再雇用する制度を4月1日に導入する。});NTTソフトウェアは3月18日、職務経験やノウハウを活用するために、退職した社員を再雇用する制度を4月1日に導入すると発表した。同制度は、勤続年数が2年以上の元正社員を対象に、退職事由や離職期間は問わずに実施する。同社Webページのキャリア採用情報の窓口から申し込みを受け付け、書類審査や面接などを通じて採否を決める。再採用の人数などは設定していない。「希望する人がいれば制限を設けずに検討する」(同社広報)という。同社は、小学3年生までの子どもの世話や高齢者の介護が必要な社員が、10時〜14時までをコアタイムとして就業できる「短時間フレックス制度」を導入するなど、従業員の多様な働き方を支援している。同じグループ企業のNTTデータが全社員に在宅勤務制度を導入した件について、「弊社も制度の導入を検討しており、協議中」(同社広報)という。関連記事2008年は福利厚生で社員のやる気を引き出す珍しい福利厚生制度で社員のやる気を引き出すIT企業が増えてきた。2008年は士気を高めることで競争力アップを図ろうとする企業がさらに増えると見込まれる。各社のユニークな「サービス」を取材した。NTTデータ、全社員に自宅勤務を許可NTTデータは、全社員を対象に自宅勤務制度の運用を開始した。日本HPは、全社員に自宅就業を認める「フレックスワークプレイス制度」を導入した。子育てや介護などの理由以外でも利用でき、社員のさまざまな働き方を認めるものという。会社の上手な辞め方、教えますプロの世界のお約束として、退職する際にも、良い辞め方と悪い辞め方というものがある。なくば日本のエンジニアは壊滅する!日本のソフトウェアエンジニアの作業環境は、海外企業のそれとまるで異なるとか。ほうっておくと、日本人エンジニアはいずれ、失職する恐れが......。在宅ワーカーのためのITツールほんの数年前までは珍しいことだったが、最近では多くの企業がさまざまな職種で在宅ワーカーを雇用するようになった。在宅ワーカーのマネジメントにどのようなIT関連のサービスを役立てることができるかを一度考え直してみよう。広告に関するお問い合わせメールマガジンSpecialインデックスRSSfacebooktwitter利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。