Tsushin人類は「ゆでガエル」状態のまま破滅に向かうのか?2020.01.25.02:32大学入試戦線の真っただ中ですが、金曜の昼間見たら、グーグルのニュースサイトに次のような記事が仲良く(?)並んでいました。上のコロナウイルスの件は、宿主がコウモリだったというのと、ヘビだったという二説があるようですが、新型インフルエンザなどでは渡り鳥のそれにニワトリやブタが感染して、それが人間に移る(これもなぜだか中国発が多い)というケースがふつうで、コウモリはまだしも、何でヘビなんかが出てくるのかと不思議でしたが、上の記事を見て「なるほど、それでなのか...」と妙に納得したので、「ウイルスの発生源が野生動物なども売っていた海鮮市場」で、そこでは「タケネズミや蛇だけでなく、アナグマ、ハクビシン、キツネ、コアラ、野ウサギ、クジャク、雁、サソリ、ワニ...など、野生の動物が『食品』として日常的に売られて」おり、「それも調理して売るとは限らず、生のまま売ったり、目の前で殺したり、中には冷凍して宅配するというサービスもある」というのだから、思わずのけぞるのです。野ウサギはまだしも、タケネズミやヘビ、アナグマ、ハクビシン、キツネ、コアラに、サソリ、ワニまで食べているとなると、GDP世界第二位の経済大国で、アメリカに代わって世界の覇権を握ろうと目論んでいる国としては、いくら何でも外聞が悪すぎるでしょう。「そんなもの、中国の人はフツーに食べているんですか?」と立ち入った質問もしたくなるのです。言う僕も山奥の出身で、子供の頃は肉類はニワトリの他は、牛やブタではなく、イノシシとシカをよく食べていて、ウサギ肉も、何度かは食べたことがあると思います。高校生の頃は、休みに帰省した(というのも、山奥すぎて通える範囲に高校がなかったので、下宿せざるを得なかったからですが)とき、父にだまされてサルの肉を食べさせられたこともありました。母が留守で、きこりの父親がフライパンで調理して、僕に食べさせたのですが、彼は悪戯好きの側面があったので、何の肉なんだろうと思って訊いたら、「まあまあいいから食ってみろ」と言って、後でサルの肉だと聞かされたのです。驚いた息子の顔を見て、彼は満足げでした。あれはふつう狩猟禁止ですが、害獣として一定数の「処分」が認められ、尻尾か何かを役所にもって行くと、報酬がもらえるシステムになっていたようで、彼は知り合いの猟師にその肉をもらったのです。それでも、アナグマだのハクビシンだのまで食べるという発想はなかったので、ああいうのは見た目にも食欲がわく動物ではありません。ヘビも、昔の田舎にはそこらじゅうに色々な種類がたくさんいましたが、精がつくというので、マムシの乾燥肉は食べさせられたことがある(あれは香ばしくておいしい)が、他は食べるものだとは思っていなかった。山男が面白半分タヌキ汁を作ったなんて話もあったそうですが、あれは猛烈な臭気がするそうで、鍋から臭いがどうしても抜けなかったという話を聞いたことがあります。その「海鮮市場」とやらでは、たぶんタヌキなども売られていたのでしょう。コアラなんて、あれは中国にはいないはずなので、わざわざオーストラリアから輸入して食べていたのでしょうか?問題は、このような野生動物を食べ物として売ることが許可されているのか否かということだ。実は野生動物の捕獲や摂取を取締る法律はいくつもあり、特に2003年のSARS(サーズ)発生以来、さまざまな規制が試みられてきた。いう観点や「食品安全法」あるいは刑法(第三百四十一条)においてさえ、さまざまな規制を設けている。この野生動物メニューの中に、合法的なものもあるかもしれないが、100種類も供されていれば違法性のあるものも含まれているだろう。その入手方法となると、「養殖が許されている野生動物」もあれば「捕獲自身が禁止されている野生動物」もあり、ましていわんや「食べていい野生動物」となると数が限られる。このような野生動物を食していること自体に違法性もしくは犯罪性がある。外聞が悪いだけでなく、その市場には「違法食材」が多く出回っていた可能性があるのです。それが中央政府にバレては困ると、「武漢政府の当局は、今回の新型コロナウイルスによる肺炎の発症を、できるだけ外部に漏らさないようにしたことが考えられる」わけで、その新型ウイルスが突然変異を繰り返しつつ、より強力化して広がれば、パンデミックになり、「世界の迷惑」は測り知れないが、科学的に無知で、自分たちの目先の保身しか考えていないものだから、姑息な隠蔽工作に走って、事態を悪化させたのです。これは中国ではありがちなことで、前にも高速鉄道の脱線事故の際、証拠隠滅のために車両を丸ごと土の中に埋めてしまったなんてこともありました。「国民情緒法」の韓国も困るが、韓国が師匠と仰ぐ中国は「本家」らしく、輪をかけてこわいところがあるのです(いっときスーパーなどにたくさん出回っていた「中国製食品」が激減したのも、かの国の業者は危険で違法な化学物質も平気で使っていると知り、それを恐れて買う人がいなくなったからでしょう。僕も「殻付き落花生」だけは中国産のものを買っていますが、この程度のものなら大丈夫だろうと思っているからで、いくら安くても製造過程が闇に包まれているものはこわいのです)。習近平の中国が他国の研究者の力も借りて(見栄を張って協力を拒まれたのでは困る)、この新型コロナウイルスの拡大にストップをかけられるかどうか、アメリカと覇権を争うなどと言いながら、放置して凶悪化したウイルスの「輸出」で世界を震撼させたなんてことになると、洒落にもならないので、頑張って食い止めていただきたいものです。下の「『終末時計』残り100秒」の記事は日経のものですが、同じ問題を朝日はこう伝えています。停滞、米ロの中距離核戦力(INF)全廃条約の失効などを挙げた。温暖化問題では、若者たちの世界的なデモにより意識は高まった一方、各国政府が具体的な対策を打ち出せていないとした。サイバー空間を使った偽情報が出回り、核や温暖化の問題に対応する取り組みを弱めているとも指摘した。温暖化に関しては、例のオーストラリアの山火事は途中大雨が降ったにもかかわらず、まだ続いていて、これは温暖化とは無関係だというようなフェイクニュースも出回っているそうです。次のニューズウイークの記事はそれと関係したものです。偽情報はすぐに出回った。森林火災防止のために政府が計画した伐採や野焼きを、環境保護論者が阻止していると、保守派の政治家と評論家が非難したのだ(「議論をそらす」ための「政治的レトリック」であり「陰謀論」だと専門家は一蹴したが)。オーストラリア出身のアメリカ人メディア王、ルパート・マードックが所有するメディアは偽情報攻勢を開始。山火事の主な原因は「放火」だというデマを広めようとした。これに対し、マードック所有のニューズ・コーポレーション内部から、同社が「無責任」かつ「危険」な報道をする「誤報キャンペーン」を展開していると告発する声が上がった。偽りの主張を一握りの影響力のある人々がSNS上でシェア。それを右翼のウェブサイトとプロのトロールやボットが大掛かりな偽情報に仕立て上げている。気候変動否定派の嘘は少なくとも2つある。そもそも山火事の主な原因は実は落雷だ。たばこの投げ捨てなどで逮捕者が出たのは事実だが、それが主な原因だというマードック系メディアの主張は全くのでたらめだ。英ガーディアン紙によれば「地元警察の話では放火が原因という証拠はない」。2つ目のより大きい嘘は、「火元」が問題だと暗に主張している点だ。実際には、山火事がここまで悪化したのは記録的な猛暑と干ばつでオーストラリア全土が燃えやすくなっているせいで、それは人為的な地球温暖化でしか説明がつかない。マードック系メディアと化石燃料産業にとっては不都合な真実だ。世間が化石燃料による汚染と気候変動をめぐる偽情報と差し迫った危機の因果関係に気付けば、彼らを真の「放火犯」と見なすに違いない。ARSONISTで、直訳すれば「マードックが放火犯」ですが、文面からもわかるように、これは「マードックこそがフェイクニュースの焚き付け役であり、事の真相を隠蔽しようとしている卑劣漢なのだ」という趣旨のタイトルなのです)。日本でも、今年は異常な暖冬で、寒いのが苦手な僕は喜んでいますが、これがときたまの異変ではなく、恒常化すると大変なことになってしまうわけです。停滞、米ロの中距離核戦力(INF)全廃条約の失効などを挙げた」と上の朝日の記事にはありますが、この前のアメリカによるイランの司令官暗殺で生じた衝突危機は、イランの方にいくらかの分別があったおかげで何とか回避された(あの民間航空機誤射はまずすぎたが)ようですが、北朝鮮は「危なさ全開」で、今はお隣の韓国が完全におかしくなっているので、何よりそれが心配です。文在寅の場合、表向きはともかく、うまく北朝鮮を宥めて、核廃棄の方向にもって行こうなんてつもりで、融和策を取っているわけではさらさらないので、「ゆくゆくは核兵器をもつ北朝鮮と合体して、経済統合もうまくやれば、強力な朝鮮半島統一国家が実現する」という傍迷惑そのものの「ありえない妄想」にとりつかれているのです(その暁にはあの日帝めに思い知らせてやる!)。韓国の実体経済自体ガタガタなのに、北朝鮮のインフラ構築や経済のバックアップなんてできる道理もありません(過去の植民地支配の「慰謝料」として日本から搾り取ればいい?)が、それだけでなく、自分の軽はずみな行動が周辺諸国にどういう影響を与えて極東情勢を不安定化させるかという読みも全くできていないようなので、ある意味で金正恩の方がまだしも大人びているくらいです。不安要因」なのだと言える。スキャンダル続きで「チョ・グク後継」の野望は潰えたようですが、野党・保守派の不人気が響いて、次期大統領も同じ左派政権になって、文と似たような手合いが大統領に就任するというようなことになると、よい見通しは全く立たないことになる。「反日教育」も熾烈の度をさらに高めて、というのは嘘がさらに増えるということですが、かの「反日種族主義」はいよいよ強化され、それに応じて日本人の「嫌韓」度も100%近いものになるのです。そこまで韓国の人たちがアホだとは思いたくありませんが、これまでの経緯からしてもかなり心配なのです。グレタさんがいくら頑張っても、オトナには「環境オタク少女」とみなされて、本当には相手にしてもらえていないようだし、地球温暖化の流れは変わらず、事態は深刻化する一方で、それに付随して世界経済も悪化すると、紛争が増え、「核の使用」への誘惑は高まる。言うまでもないことですが、印パ戦争が起きれば、「核の使用」はほぼ確実なので、全地球的大惨事になるのです。致命的な新型ウイルス出現の可能性は今後もあり、それが世界的にも近視眼的ジコチュー人間が多くなっている今、今回の中国地方役人の愚かな隠蔽のような対応のせいで初動が遅れて、封じ込めに失敗する危険は増えそうだし、全くなあ...という感じですが、こういうのは「煽りすぎ」ですか?【追記】新たに末永恵氏のこんな記事も出ています。・「これは全人類への“テロ”だ」そこには絶滅危惧種のセンザンコウまで含まれていた(シチューにして食うアホな連中より、地球的見地からすればずっと貴重な存在なのですが)というのだから呆れますが、最後は以下のように結ばれています。思えば、温暖化防止のための新エネルギー開発が進まないのも権力と結託した既得権益層の頑固な現実否認と妨害のためだし、根は全部人間の卑小なエゴなのです。密猟を調査する専門家らは、「密猟者たちは、金のなる木の野生動物を求め、常に新たな生息地を漁っている」と糾弾する。今、中国を中心にアジアや米国に感染拡大する新型肺炎は、SARSと同様、野生動物の売買が根源で発症したものだ。SARS発生の際、中国政府と早期診断検査法を開発した米国のコロンビア大感染症免疫所のリプキン所長は「このような野生動物の売買を厳しく取り締まり、市場を閉鎖できれば、今回のような大流行は起こらないだろう」と話す。劣悪な状況下に置かれた野生動物間では、さまざまなウイルスが介在するといわれている。その脅威は、中国だけでなく、中国と同じように密漁された動物市場が存在する東南アジア、さらには、新しい希少動物の密猟の“聖地”になりつつあるインドでも、こうした新型ウイルス性の疾病が起きないとはいえない。人間のエゴこそが、「人類崩壊の序章」を招く最大のリスクといえるのかもしれない。