楽天証券の投資情報メディアJavaScriptが無効の為、一部のコンテンツをご利用いただけません。JavaScriptの設定を有効にしてからご利用いただきますようお願いいたします。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。優待の魅力とはじめ方をお伝えします。優待銘柄の決め手や購入タイミングをお伝えします。株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。山崎元の提供レポートです。変動するドル/円、ユーロなど為替相場の概況や注目のトピックスを、楽天証券の荒地潤が解説。印刷ウクライナ情勢をめぐって市場が騒がしくなった。3月3日にロシア株が急落したからである。英フィナンシャルタイムズはオバマの弱腰を批判し、ニュース番組からは「第3次世界大戦の可能性」というセンセーショナルな言葉が飛び出しているという。マクロファンドはウクライナ問題をどうみているのか?ウクライナ情勢をめぐって市場が騒がしくなった。3月3日にロシア株が急落したからである。英フィナンシャルタイムズはオバマの弱腰を批判し、ニュース番組からは「第3次世界大戦の可能性」というセンセーショナルな言葉が飛び出しているという。上段:14日ADX(赤)・26日標準偏差ボラティリティ(青)下段:21日ボリンジャーバンド1シグマ(緑)(出所:石原順)ウクライナ問題についてはいくつかのファンドとミーティングしたが、「米露の衝突はありえない」というのが結論だ。この問題はオバマもプーチンもさわりたくない問題なのである。クリミア半島は現在も事実上ロシアの支配下にあり(仮にクリミアが分離独立しても現状と変わらない)、ロシアの実効支配の中で問題をうやむやにしていくというのが、この問題の落としどころである。スイスやロンドンの銀行にも巨額の資産を預けているプーチンの資産は400億ドルから700億ドルと言われている。オバマはロシア企業やロシア首脳に対するターゲットを絞った経済・金融制裁を検討すると<OFAC規制>で脅しているが、プーチンも経済制裁の発動は避けたいし、世界の警察官をやめたオバマもこの問題には関わりたくない。うやむやに持っていくのが「もっともありそうなシナリオ」だ。?アルゼンチンショック(その後どうなったのだろう?)、ウクライナショックと危機のオンパレードだが、日本株が下げているのは、日銀の追加緩和観測が後退している影響が大きい。昨年9月頃から日銀の追加緩和観測は何度となく浮上していた。昨年11月から12月にかけて、海外投資家が日本株を買い上げたのは日銀への追加緩和期待があったからだ。当時、筆者は「現状の株価と円安の位置を考えると早期の追加緩和はない」と考えていたが、今年の1月22日に黒田日銀総裁が追加金融緩和に消極的な発言をしたことで、追加緩和期待は急速にしぼんでいる。日銀の追加緩和の時期に関しては、「4月から6月説」「7月から9月説」「追加緩和は当面ない」など、エコノミストによって意見が割れているようだ。「アベノミクスはもう飽きた」という報道が増えている中で、日本国内では3月11日の日銀金融決定会合に対する関心も薄れてきている。マクロファンド勢の話を聞くと、「日銀が追加緩和を実施する絶好のチャンスは今だ」という意見が多い。Lateの白川日銀の轍を踏む。なんの効果もないだろう。3月11日や、遅くとも4月8日・30日(4月の日銀会合は2回ある)に追加緩和を実施すれば、それはサプライズ緩和となり、8週間程度は円安・株高が進行するだろう」という見立てだ。「安倍政権もここが正念場だ。本来やりたかった政策に邁進している。それを実現するには高い支持率が必要であり、それには日本株高が必要だ。安倍政権に経済政策を出し惜しみしている時間はない。黒田日銀にもプレッシャーをかけてくるだろう。財務省も2015年10月に予定されている消費増10%を盤石にするために、それに協力するはずだ」「追加緩和は国債ではなく、ETFやリートの買いが望ましい。それで、日本の景気が良くなるとは思わないが、消費増税後のGDPの落ち込みについては、安倍政権は追加の財政出動で対応するだろう」と、マクロファンドの分析はさらに続く。要するにアベノミクスの成否は、3月11日、あるいは4月8日・30日に日銀が追加の緩和を実施するかどうかにかかっているとみているようだ。日銀も2月5日には日経平均が14000円を割り込んだことで、顔色が変わってきたようだ。先進国の中では日本株だけが大きく下げているからである。日経平均は2月末までの年初来下落率が8.9%となり、世界の株式市場のなかではロシア、イランに続いてワースト3と考えにくい下げを演じている。2014年に入り日本株の弱さが際立っている(出所:石原順)急落時の押し目買い3月3日のウクライナ騒動の中で、ドル/円は日足が21日ボリンジャーバンド-2シグマ、1時間足が13時間移動平均線±0.6%乖離に到達した。筆者の周辺のファンドは、このポイントでドル/円やクロス円、株価指数などの押し目買いを行った。今年の前半の相場方針が「急落時の押し目買い」だからだ。ドル/円(1時間足)上段:14時間ADX(赤)・26時間標準偏差ボラティリティ(青)下段:13時間移動平均線±0.6%乖離(赤のバンド)(出所:石原順)ドル/円(日足)上段:14日ADX(赤)・26日標準偏差ボラティリティ(青)中段:21日ボリンジャーバンド2シグマ(赤)下段:ストキャスティクス5.3.3(出所:石原順)2月20日のレポート『もっともシンプルな逆張りポイントの見つけ方』で、1時間足の動く範囲を取り上げた。それ以降の相場でも概ね通貨の1時間足相場は、13時間エンベロープ0.6%(13時間移動平均線±0.6%乖離)の範囲で推移しているのが確認できる。豪ドル/円(1時間足)上段:14時間ADX(赤)・26時間標準偏差ボラティリティ(青)下段:13時間移動平均線±0.6%乖離(赤のバンド)(出所:石原順)NZドル/円(1時間足)上段:14時間ADX(赤)・26時間標準偏差ボラティリティ(青)下段:13時間移動平均線±0.6%乖離(赤のバンド)(出所:石原順)ユーロ/円(1時間足)上段:14時間ADX(赤)・26時間標準偏差ボラティリティ(青)下段:13時間移動平均線±0.6%乖離(赤のバンド)(出所:石原順)円相場は久しぶりの円安トレンドが発生してもおかしくないチャートの形状クロス円相場は2月以降レンジ相場が続いてきたが、日足の標準偏差ボラティリティやボリンジャーバンドを観察すると、相場はかなり煮詰まってきている。上下どちらかに離れるタイミング待ちの状況だ。クロス/円はほとんどの通貨ペアが21日ボリンジャーバンド+1シグマを上抜いてきており、久しぶりの円安トレンドが発生してもおかしくないチャートの形状となっている。円安トレンドが発生するかどうかは、上に書いた黒田日銀のサプライズ緩和の有無が焦点となりそうだ。主要なクロス円通貨の中で、唯一、10月末買い・4月末売りの循環から取り残されている豪ドル/円も93円を伺うところまで戻してきた。ナショナル・オーストラリア銀行(NAB)発表の企業景況感指数は、昨年9月から今年1月まで5か月連続で上昇しており、豪州経済も徐々に回復してきている。+15万人(テールは24.5万人から10.5万人)となっている。数字が悪ければ「寒波のせい」となりそうだが、良い数字が出た場合はリスクオン相場が走る可能性がある。2000年~2014年(出所:石原順)先週のレポートで取り上げたスタンレー・フィッシャーの公聴会は寒波の影響で3月13日(日本時間23時)に延期された。3月19日にはFOMCとイエレンの記者会見もある。3月は大きく相場が動きそうだ。数社の海外ファンド運用に携わる現役ファンドマネージャー・石原順のレポートです。本コンテンツは情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。新型肺炎相場の天王山はここから2週間。順バックナンバー一覧はこちらトウシルおすすめの記事はじめての株式投資。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。投資したい国の1位の米国株。米国株人気銘柄ランキング【1月】~米国決算シーズンが本格化。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。日経平均は急落!新型肺炎の警戒相場。2024年から新NISAがスタート。資産を増やす鍵は現金ポジションの活用。新型肺炎への不安で世界株安に。2024年から新NISAがスタート。睦が、日本株市場の分析と投資戦略をレポートします。株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。山崎元の提供レポートです。テクニカルアナリストの土信田雅之が、マーケットスピードを用いたテクニカルな視点で国内株式市場の動向を読み解いていきます。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。随時facebookおよびTwitterには一部配信しない記事もありますTOP本コンテンツは情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、お客様ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。本コンテンツの情報は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手したものですが、その情報源の確実性を保証したものではありません。本コンテンツの記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答え致しかねますので予めご了承お願い致します。本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。