ビットコインの価格は再び40万円を割り込む真田雅幸2019-01-15(Tue)FacebookTwitterLineビットコインの価格は、先週の43.2万円から7.9%下落し39.8万円で推移しています。それでは今週のビットコイン相場を振り返ります。高値を維持できずビットコインは30万円台へビットコインは先週、三角保ち合いを上方ブレイクし価格が一時44万円まで回復するものの、その後の買いが続かず再び下落しました。今週の下落により高値のトレンドラインが明確に形成されており、今後の上値の重しとなるレジスタンスとなりそうです。現在の価格39.8万円は、30MA(黄線)、60MA(緑線)、200MA(赤線)のすべての移動平均線の下に位置しており、相場が完全な弱気であることを示しています。これから上昇したとしてもトレンドライン付近で売られる可能性が高いため、上昇幅は非常に小さいと考えられます。今後は徐々に高値を切り下げ最安値の36万円付近を試しにいく値動きになる展開が予想されます。安値付近まで下落した際は、買いオーダーの変化によるサポートの強さに注目したいところです。市場の底や天井を見極めることは非常に困難ビットコインが最高値の240万円を記録したのは2017年の12月で、その後の弱気相場で価格は約80%下落しました。トレーダーとしては底を見極め、安値で買い高値で売りたい考えます。相場は依然として下落トレンドであるため、底を見極めることは非常に難しいミッションと言えます。市場には買いが買いを呼ぶ上昇トレンドと、売りが売りを呼ぶ下落トレンドが存在します。トレードはトレンドを読み流れにしたがって売買することが基本であり、底で買おうとするトレードは逆張りとなります。逆張りはトレンドの発生地点を予想するトレードであるため、トレンドに沿った押し目買いや戻り売りより難易度が高いトレードとなります。底であったことがわかるのはトレンド転換した時であるため、トレンド転換を確かめるのに多少の時間の経過が必要となります。間近の最安値は35万円ですが、この価格が下落相場の底値となるかは現状わかりません。底値である可能性を高めるのがトレンド転換のサインです。現在、高値を徐々に切り下げている状態であるため、トレンドが転換した様子はありません。トレンドの転換には少なくとも11月に記録した50万円を超える必要があります。2018年の相場を振り返ると、一年を通じて重要な高値を超えることは一度もありませんでした。最終的にその時点での最安値であった65万円を割り込みさらに下落しました。高値を切り下げ続ける下落トレンドの相場は株式市場でも見られます。2007年〜2009年のS&P500でも現在のビットコインの相場と同じようにデッドキャット・バウンスを繰り返しながら底値を掘っています。この時は2009年3月の最安値が下落相場の底値となりました。底値の可能性が高まったのは、レジスタンスを上方ブレイクした2009年8月です。レジスタンスがサポートとして機能していることを確認できる2010年6月に下落トレンドが上昇トレンドに転換していることがより鮮明にわかります。2010年6月の底値から2019年現在までS&P500は約160%上昇しています。2009年3月の大底となる価格帯を見極める必要はなく、トレンド転換してから買いでエントリーしても十分に利益を上げることができたことを示しています。言え、トレーダーとしては少しでも安く買って高く売りたいと考えるのが普通です。底値を狙った買いのエントリーはトレンドの逆張りとなりリスクが高くなるため、通常より低いレバレッジに設定したり、週足レベルでのオシレーターの売られすぎシグナルやダイバージェンスなどを活用したエントリー方法で損失リスクを軽減する必要があります。資金決済法上の定義に該当することを確認したものにすぎません。金融庁・財務局が、これらの仮想通貨の価値を保証したり、推奨するものではありません。仮想通貨は、必ずしも裏付けとなる資産を持つものではありません。仮想通貨の取引を行う際には、以下の注意点にご留意ください。<仮想通貨を利用する際の注意点>仮想通貨は、日本円やドルなどのように国がその価値を保証している「法定通貨」ではありません。インターネット上でやりとりされる電子データです。仮想通貨は、価格が変動することがあります。仮想通貨の価格が急落したり、突然無価値になってしまうなど、損をする可能性があります。仮想通貨交換業者は金融庁・財務局への登録が必要です。当社は登録した仮想通貨交換業者です。仮想通貨の取引を行う場合、事業者から説明を受け、取引内容をよく理解し、ご自身の判断で行ってください。仮想通貨や詐欺的なコインに関する相談が増えています。仮想通貨を利用したり、仮想通貨交換業の導入に便乗したりする詐欺や悪質商法に御注意ください。<免責事項>当サイトにおけるニュース、取引価格、データ及びその他の情報などのコンテンツは一般的な情報提供を目的に作成されたものであり、特定のお客様のニーズ、財務状況または投資対象に対応することを意図しておりません。当コンテンツはあくまでもお客様の私的利用のみのために当社が提供しているものであって、商用目的のために提供されているものではありません。勧誘または推奨するものではなく、当コンテンツを取引または売買を行う際の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。完全性を表明または保証するものではなく、お客様による当サイトのコンテンツの利用等に関して生じうるいかなる損害についても責任を負いません。当社は当コンテンツの信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、執筆者によって提供されたいかなる見解または意見は当該執筆者自身のその時点における見解や分析であって、当社の見解、分析ではありません。当社は当コンテンツにおいて言及されている会社等と関係を有し、またはかかる会社等に対してサービスを提供している可能性があります。当社は当コンテンツにおいて言及されている仮想通貨の現物またはポジションを保有している可能性があります。当コンテンツは予告なしに内容が変更されることがあり、また更新する義務を負っておりません。当コンテンツではお客様の利便性を目的として他のインターネットのリンクを表示することがありますが、当社はそのようなリンクのコンテンツを是認せず、また何らの責任も負わないものとします。<注意事項>仮想通貨は、移転記録の仕組みに重大な問題が発生した場合やサイバー攻撃等により仮想通貨が消失した場合には、その価値が失われるリスクがあります。仮想通貨は、その秘密鍵を失う、または第三者に秘密鍵を悪用された場合、保有する仮想通貨を利用することができず、その価値を失うリスクがあります。外部環境の変化等によって万が一、当社の事業が継続できなくなった場合には、関係法令に基づき手続きを行いますが、預託された金銭および仮想通貨をお客様に返還することができない可能性があります。当社はユーザーに預託された金銭および仮想通貨を、当社の資産と区分し、分別管理を行っております。