国内外で5,555円以上ショッピングにご利用いただいたお客様のうち、抽選で555名様にプレゼント!特賞、金賞に当選された方には豪華グルメをプレゼントいたします。お申し込みの際にお好きなコースをお選びください。合計5,555円以上利用で抽選口数1口獲得。※参加にはお申し込みが必要です。お申し込み操作はキャンペーン期間中に一度のみで結構です。複数回お申し込みいただいた場合は、最後のお申し込み内容にて受け付けます。お申し込み日より前のショッピングご利用金額についても、キャンペーン期間内のものであれば遡って計算いたします。※既に申し込みいただいたお客様で、豪華グルメのコース変更をご希望の場合は、申込みフォームより改めて希望コースをお申し込みください。※お1人様1コースのみお申し込みいただけます。抽選口数を複数コースに分けて申し込むことはできません。※キャンペーン期間中に売上確定したお買い物の利用金額が対象となります。売上確定とはショップからの取引情報が当社に到着したタイミングのことで、お買い物をされた日から売上確定日まで数日を要する場合があります。キャンペーン期間終了間際のお買い物は条件を満たさない可能性がありますのでご注意ください。※海外ATMの引出利用額は本キャンペーンの対象外です。・マネパカード/日本旅行マネパカードが対象です。申込フォームよりお申し込みください。キャンペーンは終了しました特典について・当選のご連絡は2019年11月中旬にご登録のメールアドレス宛にお送りいたします。・特賞、金賞の賞品は、毎月20日時点のご登録住所にお送りいたします。特賞...2019年11月~2020年10月の各月末にお届け(全12回)金賞...2019年11月~2020年1月の各月末にお届け(全3回)・銀賞、銅賞に当選されたお客様には、2019年11月中旬に利用可能残高(チャージ済)へ当選金額を付与いたします。・本キャンペーンの対象は、マネパカード/日本旅行マネパカードです。Cardは対象外です。・海外ATMの引出利用額は本キャンペーンの対象外です。・マネパカードは国内ATMでの現金引出には対応していません。利用金額を算出します。・賞品が送達されない場合、特典付与を取消させていただきますのでご注意ください。・交通事情等の理由により、到着が遅れる場合がございます。・特典付与はお1人様1賞品とさせていただきます。・現住所とご登録の住所が異なる場合は、キャンペーン終了までに住所変更手続きを完了してください。キャンペーン終了時点での登録住所でお受け取りいただけない場合、当選が取り消されますのでご注意ください。(FX口座をお持ちの方で「送付先」住所を設定している場合でも、商品は「現住所」へ送付となります。ご登録住所はカード会員専用サイト内[各種設定]>[お客様情報]画面からご確認・ご変更いただけます。・FX口座もお持ちの方は、FX会員専用サイト内[各種設定]>[登録情報]画面の基本情報からご変更ください。※FX口座の申込は、20歳未満または70歳以上の方はお申込いただけません。FX口座開設には審査があります。お申込み内容によっては、口座開設をお受けできない場合がございます。条件を満たしたお客様であっても、以下に該当する場合は当キャンペーンの対象外とさせていただきます。その判断の精査期間中は特典付与を延期させていただく場合がございます。解約依頼をキャンセルされた場合も付与対象外となります。本キャンペーンは、当社都合にて予告無く変更する場合があります。やむを得ない事情により中止または内容・賞品等が変更となる場合がございますので、予めご了承ください。)、商品CFD取引および証券取引に関するご注意】パートナーズFX、パートナーズFXnanoおよびCFD-Metalsは、取引時の価格またはスワップポイントの変動、およびスワップポイントは支払いとなる場合があることにより、売付時の清算金額が買付時の清算金額を下回る可能性があるため、損失が生じるおそれがあります。証拠金の額以上の投資が可能なため、その損失の額が証拠金の額を上回るおそれがあります。売付価格と買付価格とには差額(スプレッド)があります。取引手数料は無料です。パートナーズFXおよびパートナーズFXnanoの受渡取引に限り、1通貨単位あたり0.10円の手数料をいただきます。パートナーズFXおよびパートナーズFXnanoの取引に必要な証拠金は、取引の額の4%以上の額で、証拠金の約25倍までの取引が可能です。算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率を取引の額に乗じて得た額のうちいずれか大きい額とします。関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。CFD-Metalsの取引に必要な証拠金は、取引の額の5%以上の額で、証拠金の約20倍までの取引が可能です。価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況を含む)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)があります。