永井俊哉ドットコムこのサイトについて著者の略歴と著作コメント投稿規定メール英語版このウェブサイトはクッキーを利用し、アフィリエイト・リンクを含んでいます。サイトの使用を続けることで、プライバシー・ポリシーに同意したとみなします。2019年8月24日TwitterFacebookLinkedIn戦争は、通常政治的な現象だと考えられている。民族や宗教やイデオロギーの対立から戦争が起きるとか、石油を手に入れるために戦争が起きるとか、そうした通俗的な説明に満足している限り、近代の戦争の本質を理解することはできないし、戦争を防ぐ有効な手段をも見つけることができない[1]。金利/物価に関する詳細な記録が残っている過去200年ほどの資本主義の歴史を振り返ってみると、金利/物価は50年から60年周期のコンドラチェフ・サイクルに従って、上昇と下降を繰り返していることに気が付く[2]。金利/物価が最も上昇したインフレの頂を山、金利/物価が最も下降したデフレの底を谷と表記すると、コンドラチェフ・サイクルを次のように画期することができる。(近い将来、谷を形成する?)コンドラチェフ・サイクルは、太陽黒点数の55年周期に対応している。太陽黒点数が増えると、太陽放射が強くなり、地球上の生物が受け取る太陽エネルギーが多くなる。経済活動とは、生産であれ消費であれ、低エントロピー資源を消費して環境におけるエントロピーを増大することにより、生命システムを維持することに他ならない。人間にその低エントロピー資源を提供している主要なネゲントロピーが、太陽である。具体的に説明すると、すべての経済は労働と資本の関数であるが、資本の方は、例えば化石燃料など、過去に蓄積された太陽資源ということもあるが、労働の方は、現在入手可能な食物の質と量によって左右されるので、太陽資源の波動とシンクロナイズする。その記録と照らし合わせると、太陽黒点数の55年周期の山はコンドラチェフ・サイクルの谷の時期と一致し、逆に谷は山の時期と一致する。このことは、資源量の増加はデフレーション、すなわち《物余り・金不足》をもたらし、資源量の減少はインフレーション、すなわち《物不足・金余り》をもたらすことを意味している。同じことは、太陽黒点数の11年周期(シュワーベ・サイクル)とこれに対応するジュグラー・サイクルについても当てはまる。太陽黒点数とニュージーランドの羊毛生産とGDPの時系列を重ね合わせてみると、太陽黒点数と羊毛生産量は正相関だが、太陽黒点数とGDPは逆相関であることに気がつく。太陽黒点数が減少すると、牧草が育たなくなるので、羊毛の価格は上昇し、輸出金額が増え、景気がよくなるのだ。現代の資本主義社会にとってインフレよりもデフレの方が脅威である。1973年のオイルショックをきっかけに顕在化したインフレは、確かに生活苦を私たちにもたらしたが、1990年のバブル崩壊後に顕在化したデフレは、それ以上に悩ましい生活不安を私たちにもたらした。一般に、社会が危機に直面すると集権化と技術革新が起きるが、こうした現象は資本主義社会では、資源量増大=デフレから脱却する局面で見られる。この意味で、資本主義社会の危機は余剰の危機であると言うことができる。他方、資本主義が成立する以前の前近代社会は、太陽活動が衰え、資源量が減少したときに重大な危機を迎える。17世紀以前の太陽黒点数については、詳細な記録が残っていないのだが、気温の上昇と下降から太陽エネルギーの増大と現象を推測できる。資本主義が成立するまでは(資本主義が成立した時も含む)、気温が下がった時、すなわち資源が枯渇した時に、社会は飢餓の危機に直面し、そしてその危機を乗り越えるために、政治的革命(集権化)と経済的革命(技術革新)を断行する。この意味で、前資本主義社会の危機は不足の危機であると言うことができる。資本主義社会の悩みの種が豊作貧乏で、前資本主義社会の悩みの種は凶作貧乏なのか。それは、資本主義社会が、大量生産のメカニズムを持ち、投機的な思惑から、消費しきれないほどの大量のストックを作り出してしまうからである。資本主義社会が文字通りのストック型経済であるのに対して、前資本主義社会はフロー型経済である。満腹のライオンは、おいしそうなシマウマが目の前を通っても、将来の飢えに備えて、それを捕獲し、貯蓄するといったことはしない。同様に、前資本主義社会は、消費しきれないほどの大量のストックを作り出して、ためこむということはあまりしない。資本主義社会と前資本主義社会で、危機の種類が異なるように、戦争の種類も異なる。前資本主義社会の戦争には、凶作貧乏から脱却するために行われるディスインフレ型戦争が多いのに対して、資本主義社会の戦争には、豊作貧乏から脱却するために行われるリフレ型戦争が多い。鷹は雛を二羽産むが、餌が少ない時は、強い雛が弱い雛をつついて殺す。このように、前資本主義社会では、資源減少局面において、希少な資源を奪い合う形で戦争が起きる。Front)との間で行われたルワンダ紛争は、一般には二つの民族の憎悪が原因と思われているが、ジャレド・ダイアモンドによれば、人口密度が高くなりすぎて、人口を減らさざるをえなかったのが実情で、同じようなマルサス的状況は、かつて、イースター島やマヤ文明などでも起きた[3]。これに対して、資本主義社会では、その高い生産性のおかげで、インフレという物不足の局面においても、餓死者が出ることはまれであるから、戦争する必要は少ない。戦争をしなければならない時期は、資源増加局面において、資本と労働者数に過剰感が出てくるデフレの時期である。戦争においては多数の人間が殺される。人を殺す理由が、ディスインフレ型戦争とリフレ型戦争では異なる。インフレ局面においては、需要が供給に対して過大であるから、消費者としての人間を大量に殺して、過大な需要を削減することが求められる。資源の獲得が目的であるから、敵が所有していた資源を戦利品として持ち帰るという現象がしばしば見られる。これに対して、デフレ局面においては、供給が需要に対して過大であるから、働き盛りの男性である兵士に殺し合いをしてもらって、労働市場における供給過剰を削減することが求められる。男性労働者は消費者でもあるから、デフレ解消という点では逆効果の面もある。リフレ型戦争では、大量破壊兵器を用いて、人間以上に施設を攻撃し、過剰になった生産設備を削減することに力が注がれる。湾岸戦争やアフガン空爆を見ても明らかなように、現代のリフレ型戦争では、生産拠点の破壊が主で兵士の殺戮は従である。純粋な消費者である女性や子供を殺したりすると、たとえそれが誤爆によるものであっても、国際社会の強い非難を浴びるが、それはデフレからの脱却というリフレ型戦争の本来の趣旨に反するからである。前近代的なディスインフレ型戦争では、捕虜を皆殺しにしたり奴隷にしたりしたが、近代的なリフレ型戦争では、そうした消費を減退させることは行われない。このことは人権意識の向上とかヒューマニズムとかで説明されることが多いが、要は、資本主義社会では、人口の削減が戦争の第一の目的ではなくなったということなのだ。戦争の原因は政治ではなくて経済にあるこうした戦争の経済的説明に違和感を持つ人も多いかもしれないが、しばしば戦争の原因として取り上げられる戦争の政治的文化的側面は、あくまでも表層的な意識に現れる結果現象に過ぎず、経済的な均衡回復こそ原因として実際に戦争を動かす深層の構造である。イデオロギーの対立から戦争が起きる」という通俗的戦争論は皮相である。イデオロギーといった差異化の記号は、サッカーの試合における選手のユニフォームに喩えることができる。ユニフォームを着ないと、誰が敵で誰が味方かわからなくなってしまう。その意味で、試合を戦うには、ユニフォームが必要である。いって、「選手は、ユニフォームが原因で戦っている」と言えるだろうか。相手のチームが憎くなると、「坊主憎けりゃ袈裟まで憎い」の論理で、ユニフォームの色までが憎くなるかもしれない。それは、結果として起きることであって、決して原因ではない。戦争の原因をどう認識するかは、戦争の防止策にも違いをもたらす。イデオロギーの対立から戦争が起きる」というユニフォーム原因論に基づいて、「自分と異なる価値を理解する多元的価値観を持ちなさい」「国際交流を通じて相互理解を深めなさい」「かつて戦争した民族と同じ歴史認識を共有しなさい」としたり顔でお説教を垂れるが、こんな方法で戦争がなくなるわけがない。イデオロギーの対立がほとんどない島国の内部でも、有史以来多くの戦争が起きたではないか。そもそも、自分と他者が異質であるという理由だけで、なぜ戦争をしなければならないのか。ユニフォーム原因論では、これが説明できない。従って、ユニフォーム原因論者にとって、戦争は不可解なものに見える。ユニフォーム原因論者は、しばしば「戦争は愚かだ」と嘆くが、戦争の愚かさと思えたものが、実は自分の愚かさではないのかと疑ってみる必要がある。戦争は合理的な経済の法則に従って起きる。戦争を防止するには、その対策は経済的でなければならない。私はこれまで、資源増大局面で、貨幣数量一定を前提に、デフレが起きると説明してきた。貨幣数量を増やせば、《物余り・金不足》の状態を相対的に解消することができる。人間には、太陽黒点数をコントロールする能力はないが、貨幣数量をコントロールすることならできる。金融緩和こそ、リフレ型戦争を回避する最も害の少ない方法に違いない。本稿は、2002年1月19日のメルマガの記事「不足の危機と余剰の危機」を改訂したものです。本稿とは別に、小学生向けの「なぜ戦争が起きるのか」もあります。PM>現在は、戦争の形態がきれいに見えているだけなのだと考えています。私には今の戦争(非対称戦争、マネー戦争、マインドコントロール戦争)がとてもとても醜く感じます。被害を受けるのは貧しい人、意志の弱い人、そして何よりも、未成熟な子供達だからです。以前に少し書いたと思いますが下記に直して世界を見てください。宗教的な洗脳で信者を操るパウロ金牧師(逮捕)やオウム麻原、メディアの力で拝金的影響力を行使する資本家、営業マンの突撃でシェアを伸ばす企業。それが世界的な規模で発生しています。私は騎士の戦争が好きです。武士と騎士の戦争がなくなり、王の戦争になり、国民の戦争になり、そして、現在、大衆の戦争になりました。大衆民主主義(劇場民主主義=衆愚政)として日本は完成したのです。Kleptocracy」と名づけました。https://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4334933327/249-1372084-9094747外国の人は日本の事を「ハイテクスラム」といいます。これほど子育てに最悪の環境はありません。毎日が性犯罪、毎日がイジメ、毎日が幼児虐待、毎日が財政破綻、毎日が少子高齢化、毎日がフリーターの激増のニュースです。自分を犠牲にして子供を守る、又は、力のある人間が力の無い下の人間を守る。いう美学を戦後の日本は否定しました。自分達で選択した報いをこれから受けるでしょう。AM日本などの資本先進国では、途上国を経済力によって、資本を奪い、その国の経済を奪い、その結果、貧困を招いたり、先進国との経済戦争に負けた途上国企業は、倒産し路頭に迷う。途上国の人達を低賃金で雇い、長時間労働を強い、また、経済力によって、形を変えたレイプ(表向きには売春という形で。それが双方合意でも結局は経済力に負けたからでしょう。経済力の前に抵抗できなかったということです。)が行われたりしています。私は、経済のグローバル化が地球規模の搾取を生むとは考えていません。見かけの不公平さは、グローバル化が不徹底であることから生じると考えています。労働力の移動に対しては、民族主義的反発が強くて、なかなか自由になりません。私たちの多国籍のグループがしていることの一つに自分達だけの国際的な企業決済用の電子地域通貨(マイレージのようなもの)を作ることです。私も「今の日銀や政府を信用していません」。貨幣発行権は民主化されるべきですし、そのための新しい方法を私は「電子マネー導入による経済の安定化」で提案しました。https://www.nagaitoshiya.com/ja/2002/digital-money-economy/政府だけでなく、民間企業が発行する貨幣もまた、等しい流動性をもって使われるべきでしょう。PMグローバル化が不徹底であることから生じると考えています。ついて:現実に考えた場合、グローバル化を徹底できるでしょうか。「環境適応か変化適応か」での議論で、永井さんは「グローバル社会での競争とは、外国に行って働くということではなくて、地球上のすべての個人・法人と、単一市場で競争するということです。」とおっしゃっておりますが、競争するスタートラインが、先進国と途上国ではすでに違うので、公平性に欠け、途上国の資本は搾取されてしまいます。高校球児と巨人が戦うようなものです。最初から勝負は付いています。先進国の搾取によって砂漠化が進行しているという事実もあります。結局先進国は、形を変えて資本を奪っているので、先進国の現状の戦争形態は「リフレ型」というよりむしろ「ディスインフレ型+リフレ型」であると考えています。ちなみに、私も所謂平和論者が唱える戦争論は嫌いです。PMもしも、経済のグローバル化が搾取をもたらすと考えているのならば、リカードの比較優位の原理を勉強してください。どの経済学の教科書にも載っていることですが、ネットでは、例えば、このページに解説があります。PMご教授頂きありがとう御座います。「リカードの比較優位の原理」について勉強致します(貿易論については気になっていることもありました)。いつもありがとう御座います。PM「比較優位の原理」について勉強させて頂いております。理論としては優れていると思うのですが、一つ感じたのは、この理論は現実として“公平に”取り入れていけるのか、ということです。以前「近代世界システムの克服について」の項において、「“環境問題を考える”近藤邦明氏のHP」をご紹介頂きましたが、そのHPによると、まず、国際貿易における現実問題としては「貿易商が途上国にはいない、若しくは優秀でない」ことだという。その為に、“貿易商のいる先進国へ資産が移動する原因となっている”とのことです。その余波で、途上国の農民は失業し、砂漠化が進行しているとの事です。いう意味でも、グローバル化が徹底されるにはまだまだ時間が掛かると思います。いうより、基本的に今、世界は自由主義社会であるので、はたしてグローバルにおいて「条件の平等」を実現していけるのでしょうか、これだけ欲深い人間が多い中で・・・。PM貿易商のいる先進国へ資産が移動する原因となっている貿易の恩恵を受けるのは、貿易商だけではありません。貿易がないよりもある方が、途上国の人の賃金が高くなるのですから、賃金が高くなった分だけ、途上国の労働者にも資本が蓄積されることになります。グローバルにおいて「条件の平等」を実現していけるのでしょうか、これだけ欲深い人間が多い中で・・・。すべての人が等しく欲深くなければ、かえって、条件の平等は実現できないでしょう。PM>貿易の恩恵を受けるのは、貿易商だけではありません。貿易がない通常、経済赤字国は通貨が暴落するのが普通です。為替介入もしていないのに為替が安定しているのはキャピタルフライト現象が発生しているからです。経済学と経済は時差が発生します。真珠湾攻撃を平成日本人はどう感じるのか実に興味があります。中国特需や原油高で好調この矛盾を矛盾でなくすのはアメリカの敵国からの東京直撃ミサイルしかない。「5月か6月に、米国と北朝鮮の間に戦争が起きる確率が90%以上」と言っています。アメリカが北朝鮮の核施設にサージカル・ストライクを行う。北朝鮮が日本国内の米軍基地に向けてミサイルを撃ち込む。日本が自衛権を発動して参戦する。いうのが一番可能性がありそうです。可能性の問題ですが北朝鮮から攻撃するなら今年か来年の冬だと思います。天候が荒れれば航空機が使いにくいからです。アメリカからやるならば今年の5月、6月もありますが今年よりは大統領選挙前を狙うのではないかと考えています。台湾問題を含めてその時期は遠くはないでしょう。5月に私は1週間だけ帰国し、再び東南アジアから中東にかけて出張です。中東産油地域と東アジア工業地帯を破壊すればリフレは完成されます。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。コメント名前メールアドレスウェブサイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。動画配信を始めました。...永井家のルーツ永井は日本では比較的ありふれた名字で、その先祖は様々である。さん2019年の夏に2度の熱波がヨーロッパに押し寄せたことで、地球温暖化に対する関心が再び高まったのでしょう。さん古代エジプト人は、動物一般を尊重していたわけではありません。さんお早い返信有難うございます。さんメジェドについては、情報が少ないので、何もわかりません。free".冒頭に戻る。