さんが下戸であることの影響ということでもないのだろうが、酒類の生産が緩やかに低下している。データを集めて、指標化した「フード・ビジネス・インデックス(FBI)」を試算している。選んで、折線グラフにしたものだ。このグラフを見ると清涼飲料は2014年の消費税率引上げ時には低下しているものの、その後は上昇基調となっている。今年2017年に入ってからは生産水準が大きく上昇し、2期連続で過去最高値となった。他方、酒類は長期低落傾向が続いている。消費税率引上げ前後こそ、買いだめ対応で急激に生産が伸びたものの、その後は緩やかな低下傾向が続いている。最新の2017年第2四半期には久しぶりに大きな伸びを見せている。フード・ビジネス・インデックスの酒類は、生産数量を指標化したものだ。需要側の家計の酒類への支出はどうなっているのだろうか。1年間の一世帯あたりの飲料(清涼飲料)と酒類を合わせた支出額に占める割合の変化を見てみよう。20年前は総額96,626円のうち半分以上の56%が酒類だったが、10年前には酒類48%、飲料52%と飲料に逆転され、2016年にはさらにその差が開いている。生産同様に、やはり家計の酒類への支出は低下してきているようだ。酒類の品目別支出金額の推移を見てみる。支出額が多いビールは低下が続いており、この20年ほどで3分の1ほどになってしまった。発泡酒・ビール風アルコール飲料は上昇基調であり、ビールと合わせた金額推移(点線)を見ると、2000年には一度回復を見せ、低下幅もかなり縮小する。それでも低下傾向ということには変わりない。その他、清酒やウィスキーも低下基調、ワインや焼酎は上昇を見せていた時期もあるが、ここ数年は横ばいといったところだろうか。チューハイ・カクテルについてはまだ単独系列としての期間が短いものの、直近では伸びているようだ。酒類への支出縮小の主因は、「広義のビール」への支出の低下だったと言えるだろう。今年の第2四半期に、酒類の生産が久方ぶりに前期比上昇となった。酒類の生産は長期低落傾向にある。酒類の生産低下の背景には、酒類の支出に占める割合の高い「広義のビール」の傾向的低下がある。今年の第2四半期の上昇は、6月のビール等の廉売規制導入前の駆け込み需要期待の生産増があったためであると言われており、一時的なものとなる可能性が高そうだ。酒類が需要されなくなっているというと、「孤独のグルメ」の井之頭五郎さんを思い出す。酒類、特にビールへの支出の低下は、20年前から続いている現象なので、下戸である井之頭五郎さんの影響ということではないだろうが、飲食サービスのうち、居酒屋業態の活動指数も長期的に低下しており、内食・外食ともに酒類を「さける(避ける)」趣向の変化が起きているようだ。続きを読む関連する記事はこちら日本人の「酒離れ」は都市伝説か?2017年06月22日ビジネス・経済お酒の強い人、弱い人、疾患発症の違いが明らかに。仕事帰りに居酒屋寄らず。世界のビール消費量、30年ぶりに減少。格安スマホの「通信速度」にメス。セメント担当を経てデジタルメディア局に異動。19年4月から兼務で再び新聞記者に。AV機器などコンシューマー製品を担当しています。今年の楽しみはB'zの新作アルバムとライブ。理学部化学科(お茶の水女子大)、工学系修士(東京工業大)のリケジョのち科学技術記者(企業担当も少々)。ハマって抜けなくなる。産学官連携をテーマに社会人入学をして博士号(学術、東京農工大)。取材先にも読者にもすり寄らない記者特性“どっちつかず”から、「産と学」「科技と大学」をフラフラする。著書は「研究費が増やせるメディア活用術」「理系のための就活ガイド」。さまざまな工場を取材。筋金入りの文系で、余所者ゆえ産業界のおもしろさに魅せられた。産業ロボットの動きが好き(かわいい)。1年間の育休を経て2019年4月より復職。生活のなかの小さな経済やニュースを取材していきたいと思っています。お問い合せ掲載記事の無断転載を禁じます。