現在JavaScriptの設定が無効になっています。このページを利用するにはJavaScriptの設定を有効にしてください。2015の3日目の記事です。一覧はこちらみなさんこんにちは。宏幸(@hageyahhoo)と申します。アジャイルコーチおよび自動化推進者として、各社内サービスのテスト自動化の自発的な実現をサポートしております。Alliance公認の認定スクラムプロフェッショナル(CSP)でもあります。Calendarを担当させていただきます。JAPANにおける取り組みについてお話しします。スクラムマスターは評価されない?そのスクラムマスター勉強会は、スクラムマスターを担当している参加者各自が、日々抱えている悩みや相談したいことを持ち寄って相談し合う形式でした。その持ち寄られた課題をいくつか確認していると、「スクラムマスターであることが評価されない(ので、評価される方法を知りたい)」というものが目に付きました。これは私自身も経験した課題だったので、興味津々でその相談に乗ることにしました。相談者から詳しく話を聞いてみると、以下のような状況であることが分かりました。スクラムイベントの手配ばかりを任される「便利屋」であるそれゆえ、新卒2年目程度の人がアサインされていることがあるチームメンバー全員がスクラムに習熟する速度を早めるために、スクラムマスターをスプリントごとに交代しているスクラムそのものへの習熟度は上がるが、スクラムマスターとしての習熟度は上がらない結果となってしまっているスクラムマスターとしての「成熟」が何であるのかが分からず迷ってしまっているそのために、単なる「便利屋」に落ち着いてしまい、立場がマンネリ化してしまっているケースがある確かにこの状況は、相談したくもなるな、と思いました。評価されないか?そもそもスクラムマスターの役割とは、スクラムのプロセスをチームに習熟させ、チームの障害(impediments)を取り除き、チームとプロセスを守ることにあります。スクラムマスターは、誰にでもできるものではない、成熟の必要な役割です。スクラムマスターの役割と成熟については、『スクラムガイド』をご覧ください。加えて、上記の相談例はいずれも、スクラムマスターとしての習熟度を「見せる」という観点が欠けています。見えないものは、評価できない/されないのです。いう問題はありますが、評価をされたければ、評価をされるだけのプラスアルファのこと、すなわち成果を見せていく態度もあわせて必要でしょう。評価されるスクラムマスターとは上記の相談に対して私は、スクラムマスターとしての習熟度の指標、およびスクラムマスターとしての習熟度・成果の「見せ方」として、具体的に以下のアドバイスをしました。所属ラインのマネージャを満足させる尊敬する先輩から私は、所属ラインのマネージャが達成すべきことは次の3点だということを教えられました。評価者である所属ラインのマネージャの評価を得るならば、これらを達成することは必要と言えるでしょう。スクラムチームのステークホルダーのひとりとしての所属ラインのマネージャの評価を得ることは、円滑なスクラム運営のプラスにもなります。したがって、この活動は立派なスクラムマスターの役割であるとも言えるでしょう。成果を「数値」で見せる一方で、所属ラインのマネージャらステークホルダー、およびチームメンバーを納得させる成果というものは、見せづらいのも事実です。「従業員満足度の向上」の1つとして、メンバーの成長を見せるには、どうすれば良いのでしょうか?その場合に役に立つのが、「プロジェクト・メトリクス」ないし「アジャイル・メトリクス」という、状況とその変化を数値で見せる手法です。メンバーの成長であれば、CMSへのコミット数の増減、レビューをパスする率の変化、スプリントあたりにクローズできたユーザーストーリー数の割合(DONE率)の変化など、さまざまな方法で表現することが可能です。した1つ1つの工夫が、スクラムチームを成長させ、ステークホルダーらとの関係を良好にしていきます。スクラムマスターの習熟度指標を使い、習熟度を高めるスクラムマスターの習熟度の指標として、具体的には以下のものがあります。これらを参考にすることで、スクラムマスターとしての習熟度を高めることが期待できます。JAPANには、アジャイル・スクラムを全社的に支援することを目的としたコーチ陣が集まる部署があります。私のように、テスト自動化やDevOpsなど、別の観点からアジャイル・スクラムをサポートしている人々もいます。社内でのアジャイル・スクラムの普及や新米スクラムマスターの成長のサポートに貢献する制度もあります。上記の組織や人に加えて、今回の例のように、スクラムマスターまたはアジャイル実践者らの交流や勉強会の開催も増やしつつあります。JAPANは、スクラムマスターを支援する制度を持つ会社だということができます。JAPANでは情報技術を駆使して人々や社会の課題を一緒に解決していける方を募集しています。詳しくは採用情報をご覧ください。JAPANのサービス開発を支える技術やデザイン、文化を発信しています。Reserved.このページの先頭へ。