)6.他人、仲間との関わりがある。各人が自分のキャリアプランをしっかりと考えることが重要です。男女とも、結婚や出産といったライフイベントを含めたライフプランを設計していく必要があります。近年、能力開発は企業ではなく個人の責任と考える企業も増えています。生活を楽しみつつ、スキルアップや付加価値を向上させることが必要です。「仕事」と子育てや親の介護、地域活動等の「仕事以外の生活」との調和がとれ、その両方が充実し、良い影響を与え合っている状態をいいます。それ以外の生活2)」というように、自分のライフステージや希望に合わせて仕事とそれ以外の生活の調和を図ることをいいます。「長期的な視点で自己啓発に努める」ために必要なものです。目的意識を持って取り組むことが大切です。高い価値を生み出さねばならない過渡期にあります。既存の社員の定着とモチベーション向上にワーク・ライフ・バランスをいかすところが増えてきました。働きやすい・働き続けやすい環境整備を進めてきています。今から15年後、団塊世代は一世に介護が必要な年代に突入します。介護施設は満員で、介護難民が多数発生することも予想されています。そのようななか、介護に家庭で従事するのは団塊ジュニア世代です。この世代は兄弟が少なく、男性未婚率が女性よりも高いため、ひとりっこで介護を分けあえる配偶者をもたない男性も多く存在します。共働きが普通の世代でもあります。そのため、男性が自分の両親の介護をするために短時間勤務や介護休業を取得する可能性が非常に高いといわれています。企業で働いている男女比は一般的に7:3と言われています。企業にとって男性が将来介護を理由に時間的制約を持つことに対して何らかの手を打っておくことは必要不可欠なのです。そのために、今から短時間で高い成果を出せるような働き方に少しずつ変革していくことが大切です。女性に出産してもらうことと働き続けてもらうことの両軸を求めることが有効だと国も気づき始めました。企業における子育てと継続就業の支援を後押ししています。日本は、世界と比較すると女性(24~34歳)の出生率も労働力率も低い位置に甘んじています。孤独な育児のトラウマ体験により二人目への意欲が低下しているという事情があります。した背景から、政府は男性の働き方を含めた見直しをメッセージとしてワーク・ライフ・バランスの推進を発信しています。政策面でも支援体制が急ピッチで進められています。労働生産性(従業員一人当たりの付加価値額)は先進国の中で最下位です。日本企業がグローバル競争を勝ち残っていくために解決しなければならない課題は山積みです。このような中、ワーク・ライフ・バランスという考え方が注目を集めています。実際の目指す所はそうではありません。相乗効果を及ぼし合う好循環を生み出すことがワーク・ライフ・バランスです。業務や組織の無駄を省き生産性の向上を図りながら企業の成長に必要な人材を確保することが可能になります。趣味やレクレーションなどの私生活の充実も人生の大きな要素となっています。仕事の生産性が向上したり、良いアイディアを生むことができます。近年、ワーク・ライフ・バランスのイメージも変わってきています。これまでは、育児の大半を担う女性のための休職・復職制度というイメージが強くありました。これからは、女性の育児休暇だけではなく働き盛りの男性が親の介護のために休暇を取得するケースが急増すると言われています。企業と社員のWIN-WINの関係を築くことが求められています。出生率の下がっている県です。年間19000人の赤ちゃんが生まれる=それだけの母がいるのに対して実際に育児休業を取得する母は長野県内で2500人程度しかいないという統計が出ています。そのうち約7割が第1子出産を機に退職し、いかに仕事と育児が大変なことかを思い知らされます。仕事への意欲が高い傾向にあります。