3-6のストレートで敗れ、日本人初のグランドスラム優勝の歴史的快挙を逃した。錦織が優勝していた場合、大会後に発表される世界ランキングではアジア勢最高位となる5位に浮上していた。両者は今回が8度目の対戦となり、錦織とチリッチの対戦成績は5勝3敗となった。この試合、序盤から体がかたく見えた錦織は、今までなかったストロークのミスや、ファーストサービスの調子が上がらず、チリッチにその隙を狙われた。徐々に調子を取り戻した錦織だったが、チリッチの強烈なサービスとストロークに圧倒され、1セットもチリッチから奪えずに敗れた。錦織は今大会、1回戦でW・オディスニク(アメリカ)を下し、2回戦はP・アンドゥハル(スペイン)の途中棄権により3回戦へ駒を進め、3回戦は第23シードのL・マイェール(アルゼンチン)に勝利した。4回戦では、第5シードのM・ラオニチ(カナダ)を下して清水善造(日本)以来の日本男子92年ぶり全米オープンベスト8進出という快挙を達成。準々決勝では、今年の全豪覇者で第3シードのS・ワウリンカ(スイス)を撃破して1918年の全米オープンで記録した熊谷一弥(日本)以来となる日本男子で96年ぶりの準決勝進出という記録をさらに打ち立てた。ラオニチ戦、ワウリンカ戦共に4時間を超える大激闘の末に勝利をものにし、自身グランドスラム初のベスト4進出を決めた。6-3で破り、日本勢初となるグランドスラム決勝進出を決める歴史的快挙を達成した。決勝では、チリッチに敗れて準優勝となるも、アジア男子勢初のグランドスラム準優勝を飾る活躍を見せた。錦織が優勝していた場合、大会後に発表される世界ランキングでは5位に浮上していたが、今回は8位となった。昨年は1回戦でD・エヴァンス(英国)に敗れて、1回戦で姿を消していた。2008年の全米オープン3回戦では、当時世界ランク4位のD・フェレール(スペイン)を破ってベスト16入りを果たしていたのが同大会での最高成績となっていたが、今回は準優勝とその記録を大きく上回る活躍を成し遂げた。グランドスラム初の優勝を果たしたチリッチは、今大会1回戦でM・バグダティス(キプロス)、2回戦はI・マルチェンコ(ウクライナ)、3回戦は第18シードのK・アンダーソン(南アフリカ)、4回戦は第26シードのG・シモン(フランス)、準々決勝では第6シードのT・ベルディヒ(チェコ共和国)を破った。準決勝では、同大会5度の優勝を誇る元王者フェデラーをストレートで破っての勝ち上がりとなっていた。錦織に勝利して優勝を飾ったチリッチは、大会後に発表される世界ランキングでは、前回から7つ上げて9位に浮上することが決まっている。現在世界ランク16位のチリッチは、2013年5月のドイツでの大会中に受けた検査で、禁止されている興奮剤の反応が出てしまい、国際テニス連盟から9ヶ月の出場停止処分を下された。チリッチは、薬局で購入したブドウ糖のタブレットにその興奮剤が入っていただけで、故意に摂取したのではないと反ドーピング機構に訴え、4ヶ月へと処分が軽減された。そのため、昨年の同大会は欠場となっていた。yahooさんが寄付してくれます。yahoo!さん尊敬します。3.11で検索しましょう。「一般寄附金」へ寄付されます。Yahoo!検索は、これからも情報と想いをつなげ東北を応援します。(25)について、球団トップが言及。移籍先の有力候補の一つに挙げられていたエンゼルスは、オーナーのアルトゥーロ・モレノ氏(67)が「欲しい投手だが、予算の問題がある」と撤退の意向を表明し、田中獲得にかかる費用が大高騰していることを証明した。【写真で見る】楽天、観客席を増設し8月には2万8000人収容へ田中と獲得を希望する米球団との交渉期限が残り1週間となり、各球団に少しずつ動きが出てきた。気温25度のアリゾナで開かれたオーナー会議。エンゼルスのモレノ・オーナーは「欲しい投手だが、予算の問題がある」と、獲得の意思がないことを明らかにした。田中獲得のために必要とされる資金は高騰を続け、「争奪戦に勝つには1億4000万ドル(約147億円)=移籍金2000万ドル+年俸総額1億2000万ドル」と予測する報道もあるほど。先発投手の補強を目指すエ軍は田中獲得を目指す有力候補に挙げられていたが、田中が先週、本拠地近くのロサンゼルスに滞在していたにもかかわらず面談を見送った。カブスはリック・レンテリア監督(52)が先週、田中と米ロサンゼルスで面談したことを明かした。これまで公表していたのは同じシカゴに本拠地を置くホワイトソックスだけだったが、カ軍の“本気度”も明らかになった。この日、シカゴで地元メディアの取材に応じたレンテリア監督はテオ・エプスタイン球団社長、ジェド・ホイヤーGMとともに田中と会ったことを認め、「とてもいい話し合いができた」と説明。「(語学教材の)ロゼッタ・ストーンの日本語版を注文したんだ」と日本語を勉強する意欲を口にした。オーナー会議に出席したカ軍のオーナー、トム・リケッツ氏も「いうまでもなく、すばらしい投手」と高く評価。「交渉中で何も言えない」としながらも、交渉に臨んでいることを認めた。ダイヤモンドバックスはあらためてラブコールを送り、デリック・ホール最高経営責任者(CEO)が「ほとんどの球団が興味を持っているし、私たちも強く引かれている。競争に勝てたらいいね」と意欲を示した。有力候補と報道されているドジャースのスタン・カステン球団社長は「話せない。申し訳ない」と不敵な笑みを浮かべ、会場を後にした。田中獲得のための費用が高騰すればするほど、その金額を出せる球団は限られてくる。交渉期限は米東部時間24日午後5時(日本時間25日午前7時)。本命ヤンキースを中心に、田中の周囲が慌ただしくなってきた。上品にまとめたヴェゼルのインテリア(写真:産経新聞)平成25年に「アコード」、「フィット」、「オデッセイ」、「N−WGN(ワゴン)」と立て続けに新型車を発売したホンダ。新車攻勢の1年を締めくくる“トリ”のクルマとして、同社が12月20日に投入した初の小型スポーツ用多目的車(SUV)「VEZEL(ヴェゼル)」は、量販車種ながら高級車技術が惜しみなくちりばめられていると評判だ。ハイブリッド車(HV)も取りそろえた新たなライバル車種の販売動向を競合他社も注目している。「何も決まっていないけど、小型SUVをつくるからよろしく」。)から一本の電話がかかってきた。「当時は、全面改良に向けたアコード(昨年6月発売)の開発を進めていて、最後までやり遂げたいとの気持ちが強かった。『小型SUVは面白い市場がありそう』と気持ちを切り替えた」と板井氏は振り返る。アコードでは、保守的、伝統的な印象の強いセダンという制約の中で、革新さをどれだけ打ち出せるかが最大のテーマだった。その点、初挑戦の小型SUV開発では守るべき制約が何もない。板井氏は、フィギュアスケートにたとえ、アコードの開発を「規定演技」、ヴェゼルの開発を「自由演技」と表現する。「好きなことをやってやる」との思いを強めて、開発に挑んだ。この自由演技には、世界戦略を担う量産車として小型車「フィット」、「シティ」とともに、世界で「年間計160万台を売り上げる」(伊東孝紳社長)という高い目標が課されていた。すべての販売地域を回り、情報収集にあたった。すると、都市部を少しでも離れれば悪路となる新興国では、車高の低いセダンは「車体を傷つける」として敬遠されることが分かった。逆に車高が高いSUVは、目線が高いため、ユーザーは優越感を持っていた。このため、開発チームの部屋には、(1)ハイグラウンドクリアランス(地上高が高い)(2)大型タイヤ(タイヤの存在感を出す)(3)アイポイント(目線を高く)−と記載した「三種の神器」と呼ばれる紙を貼り付け、意識を徹底させたという。板井氏はデザインのテーマに、「サイズが小さくてもオーラがある英ローバー社時代の『MINI(ミニ)』のような存在感」を掲げた。部下には「あえて、(量販車市場で)ライバルになると感じている日産自動車の『キャシュカイ(日本名デュアリス)』には乗るな」と厳命。ポルシェ「カイエン」、レンジローバー「イヴォーク」、アウディ「Q5」など、海外メーカーの超高級SUVを意識させて開発に取り組ませた。ヴェゼルは、フィット、シティと同じ車台を活用するなど多くの部品を共通採用した。社内で「3兄弟」といわれるのはこのためで、共通化率は、使用部品の約半分(金額ベース)に及んだ。部品によっては、メガサプライヤーと呼ばれる自動車部品の世界大手に設計開発もまかせ、自前主義にこだわる今までのホンダを否定するような方式を採用した。板井氏は「デザイナーはすべて自前。必要なところに資源を投入すれば、いいクルマができる。なにも難しいことはなかった」と断言する。開発費用の使い方にメリハリをつけることで、ヴェゼルには、ホンダが海外で展開する高級車ブランド「アキュラ」などに使用する電子制御のパーキングブレーキや、スポーツカーの設計思想とされてきた独立したコックピットのような運転席といった破格の装備を次々と搭載できたからだ。高級車のお株を奪う装備の充実ぶりに、板井氏は「世界で一番売れるSUVになるかもしれない」と自信を隠さない。世界戦略車として、フィットとともに狙うのは、トヨタ自動車のハイブリッド車(HV)「プリウス」の牙城を奪うこと。「HVの新しい形としてプリウスからの乗り換えを促したい」(板井氏)と意気込む。東京電力は14日、4月に消費税率が5%から8%に引き上げられることを反映し、5月分から電気料金を値上げすると発表した。標準世帯(30アンペア、月使用量290キロワット時)は、現行の7315円から209円増の7524円となる。東電以外の電力各社も増税分を電気料金に転嫁する方針。福島第1原発事故後、停止する原発を代替する火力燃料費の増大で、東電や関西電力など6社が料金の値上げを実施している。