米国のデイヴィッドソン教授によると、これから20年後、65%の人は現在では存在しない仕事に就いているそうです。我々の生きる時代は、極めて激しい変化に見舞われることだけは確実で、予測なんておこがましくてできません。いえ、ある程度言えることもある。先進各国はグローバリゼーションへの対応が課題になっていますが、日本の場合には人口減少という大問題が付加されてきます。土屋伸雄2013年の夏の参議院選挙から、インターネットを活用した選挙運動が〝解禁〟されました。解禁により一体何が変わるのでしょうか。有権者の視点から解説していきます。ジョン・キム氏がそれぞれの立場から、これから我々が抱える問題を切り開くヒントを語る。誰もが参加でき、自由に発言できるソーシャルメディア。それはある意味、みなを「当事者」にしていく装置である――。発信者の「立ち位置」がより厳しく問われるこれからのメディア言論について、ジャーナリストの佐々木俊尚さんに聞いた。ソーシャルメディアでの発言は、マスコミの劣化コピーにすぎない――佐々木さんの新著『「当事者」の時代』のなかで、ソーシャルメディアは、その社会の集合的無意識の反映でもあると書かれています。日本のいまを、どうご覧になっていますか。ツイッターやフェイスブックに代表されるソーシャルメディアが出てきて、「マスメディアは終わり、これからはソーシャルメディアの時代だ」と楽観的に言う人が多いですよね。この一年のソーシャルメディア上での言論を見ていると、そんなふうに楽観的に見ることはできません。