直前に大規模停電の警告が出たので、ちょっと心配だったが、本当の仲間を送る会ならば「万難を排しても出たい」。会場の淡路町に向かった。銀座線は混雑でストップしていたが、丸ノ内線は比較的すいていて、国会議事堂から乗って、座ることができた。ほとんどが東日本大震災の話題。震災直後の土日はテレビに釘付けになっていた。その悲惨な映像を見て、言葉を失った。具合が悪くなってきた。みな、そんな状態だったのだろう。久しぶりの会合に、みなすっかりくつろいでいた。この震災は長丁場になる。被災者のことは考えなくてはいけないが、沈んでばかりもいられない。そんな感じで会はお開きになった。◇18日も在宅でもいいのだが、甘えるのはやめようと思った。東北や茨城と、東京の状況はまったく違うのだ。いつもより早めに出社した。山登りの師匠、Mさんはいま、水戸に住んでいる。ご自宅は物が落ち、水が出なくなり、大変だったという。今も水、食料、ガソリン不足で御苦労されている。これが本当の危機なのだ。この写真は3月13日昼の、近くのスーパーの写真。ラーメンやご飯系の商品がすっかりなくなっていた。不安になって、買い込んだ人が多かったのではないか。生産地が被災したり、物流網が寸断されて、本当に品薄になるものは多い。一人ひとりがいつもよりも多く買い過ぎると、それだけで物がなくなる。そんな不安が招いた品不足もあるのではないか。不安が不安をつくりだす。今の東京の状態はそんな感じだ。福島原発の事故で計画停電が始まったのは紛れもない事実だが、それにより電車の運休本数が増えたり、暗い職場で仕事をしたりするのを、あまり「危機」と考えない方がいいのではないか。「不便」だが、死ぬわけではない。東京は被災地とは違うし、戦時下でもないのだ。この状態に慣れ、不安を払しょくし、仕事に励む。同時に友人とは大いに語り、万が一の時にも助け合える絆を深めておく。したら土日は遊びに行く。それでいいのではないか。被災していない東京に住んでいる人間は助ける側に回らなければいけないのに、すっかり被害者意識に包まれている。普通の生活をしようと提案すると非難する人がいる。不安は不安をつくり出す。普通に暮らすことしか普通をつくり出せない。ネットがつながったのでブログ、楽しみにしている。片付いたら、また山に行きましょう」と言ってくれた。地震はいつ起こるか分からないし、被災地の復興は時間がかかる。短期に解決する問題ではないから、下を向いていたら、かえってマイナスが大きくなる。◇この間、いろんなことを感じ、学んだが、IT関連ではケータイの渋滞はどうにかならないかと思った。会社が送る安否確認メール。友人や家族を心配してかける電話。必要なものなのだが、一人一台、ケータイを持つ時代、全員が同時にケータイを使った瞬間、通じなくなる。東北でケータイが使えなくなったのは多くの基地局が壊れたといった理由が主だと思うが、東京は通信渋滞だ。こんなときTwitterを使えば1対1の通信が減り、通信渋滞も緩和される。ケータイの緊急時の使い方マナーも新たに構築する必要があるだろう。「安否確認のメールもなかった。冷たい」などど後で言われそうだからと、ケータイを使う人も結構いるのではないか。安否確認はTwitterに任せ、ケータイは必要な情報のやり取り、けが人の連絡、事故の連絡などに絞るべきではないだろうか。UstreamでNHKの災害のニュースが流れている。中学生が外にいる人が困るだろうとテレビ画面を生中継。これが評判を呼び、それならばとNHKなどが公式にUstreamにニュースを流し始めた。著作権処理などいろいろな問題で、放送と通信の融合は進んでいないが、今回、それが大きく進んだ。ワンセグだとすぐに携帯の電池が消耗する。それに、iPhoneにはワンセグはついていないので、ネット経由で放送が流れる意味は大きい。海外の人が生でNHKを見られたのもUstreamの力だろう。公式サービスとなっているラジオ放送と同時に番組がネットでストリーミング配信されるIPサイマルラジオ「radiko」も助かった。この際、思いきった住宅をつくるべきではないか。超高齢社会について学んでいてそう思った。津波でも倒壊しない鉄筋コンクリートづくりの高層住宅をつくる。隈健吾さんあたりにお願いして東北の街並みに合うデザインにしてもらう。1階、2階は外部に貸し出す集会場やホール、喫茶店などコミュニティの場。3階以上に生活必需品の店舗(病院の売店、コンビニ)を配置する。いざというときの商品備蓄も店がしておく。高齢者のケア付き住宅もあれば、普通の家庭の住宅もある。3世代が一つの高層住宅にまとまる。いざというときに備えられる理想の住宅はつくれないか。22年7月6日発行)を読んだ。2005年に日経BP社のシニア向けサイト「セカンドステージ」のプロデューサーとして企画に携わり、「団塊世代のための定年準備講座」を連載した。シニア市場、シニアライフに詳しい「シニアライフアドバイザー」だ。「団塊マーケットは、2004年ころから急速に盛り上がった。2007年の団塊世代(※1947年から1949年にかけて生まれた人たちで、日本の全人口の5~6%を占める)第一陣の退職がいよいよ間近に迫ったからだ」「自由な時間とゆとりある資金。この両方を持ったリタイア組がたくさん出現するに違いない」と多くの企業が期待した。「50代の平均貯蓄額は1150万円。これだけの貯蓄がある団塊世代に、今後、退職金が入る。子供は独り立ちしている年代だし、順調であれば住宅ローンも終わっているだろう。これからは趣味に楽しみに、活発な消費活動を行うに違いない」。「しかし、期待に反し、2007年を迎えても、そしていまだに、団塊世代にも市場にも、さしたる動きは見られない」「もともと彼ら自身にそのようなのんきな将来予測ばかりがあるわけがなく、売り手側が勝手に創り出した期待値でしかなかったからだ」。「団塊以降の世代は、その前のリタイア世代とは状況が異なる。...団塊世代以降の人は、定年後すぐには満額の年金がもらえない。...したがって無収入に等しい時期を埋めるためにも、なんらかの形で働かなければならないと考えている人が多い」。「財布の中身だけを狙った中途半端な商品やサービスは撤退してしまったが、“若くもなく、かといって高齢でもない人たち”という難しい分野があることへの理解が進んできた。そこに可能性があると判断した企業は残るだろう」。「団塊市場が期待どおりでないと思い知った企業の多くは、シニアマーケットから撤退し、さっさとほかの分野に移った。自治体・行政は、団塊世代への対応・政策から逃げることはできない。「これは、団塊世代自身にとっても同じだ。こない団塊向け商品にそっぽを向いても何も問題はないが、地域社会とのつながりなしには豊かなセカンドライフを築くことはできないからである」。団塊の世代の働きたいという願望は強い。品川区が「品川区に住む団塊世代(総数約1万7700人)約5000人に『何歳まで働きたいか』」を聞いたところ、「半数が65歳までと回答し、それ以上70歳までが3割以上、70歳以上でも13%いる」。そんなに働きたいのか。「2008年3月に三鷹市が市内在住の58歳から60歳の市民約650人に行ったアンケート」によると、「最も多かった回答は『生活を維持するため』(54.6%)、次いで、『自分の生きがいややりがいのため』(47.0%)、『頭や体をなまらせないで、健康を維持したいため』(39.8%)。以下、『社会とのつながりを持つため』」(26.7%)、『仕事を通じて、社会に貢献するため』(22.2%)と続いている」。「小さい会社や郊外の企業には若い人はなかなか集まらないため、シニア世代を活用したいと思っている会社はそれなりにあるという」が、「アクティブシニア就業支援センター」のようなところに「相談に来ても、決まらないことが多い」という。「せっかく決まっても、すぐに辞めてしまう人も珍しくない」「辞める理由は、仕事の内容よりも人間関係が多いという。新しい職場に行くと、そこには先輩がいる。中小企業ならたたき上げの個性的な経営者がいる。社長や先輩の下について指図されて、時には理不尽なことも言われる......。長年、管理職で部下を指導するような立場だった人にとっては勝手が違う。カルチャーショック状態で『今さら、こんなところで働いていられない』と思うようになる」。「雇われない働き方といえば起業だ。起業というと、大掛かりな創業を思い浮かべがちだが、個人事業主として『ひとりビジネス』を始めることもりっぱな起業である」。「リタイア世代の新しい起業スタイルとしては、社会貢献型ビジネスが考えられる。本格的な社会貢献型起業を起こす人は、“ソーシャルアントレプレナー”と呼ばれるが、リタイア世代は起業というよりは、地域社会の問題解決を目指して活動するゆるやかなコミュニティビジネスがふさわしい」。いったところまで活躍の場が広がっている。今後は日本でも活動分野が広がる可能性は大きい」。「最近は有償ボランティアが主流になってきた」「有償であれば、そこに責任と覚悟ができ、活動の質も上がる」。介護のスキルを持った女性たちがたくさんいる。男性も、ちょっとした住宅の修理や庭の手入れ、買い物時の車の運転と付添いなど、いくらでも仕事は開拓できるはず。自治体は生活サポート分野を具体的なコミュニティビジネス、協業事業の分野として認識すべきである」。ある市民活動」を紹介する。センター」が面白かった。歩くなど、生活を豊かにするカルチャー的なテーマまで、幅広く開催していた」という。担い手として活躍できる人材を発掘、育成する』事業だ」「卒塾後は、市内大学・高校などの講師や企業などでの技術系指導者として活躍する道がある」「また、NPO法人の設立、コミュニティビジネスへの展開、独立コンサルタントとしての活躍なども期待しているという」。「すでに活動している人たちへの効果的な支援策があれば、さらに活動への参加者を増やすことができるかもしれない。最近、地域で活用されているのがポイント制度だ」「自治体でいち早くポイント制度を始めたのは東京都稲城市だ。2007年に『介護ボランティア制度』として、元気なシニア世代が介護支援ボランティア活動を行えばポイントを与える制度を試験的に始めた」。関係なく、意欲と能力のある人を活用する場を創らないと社会が立ち行かなくなるという認識も浸透してきた」「問題解決のひとつは、定年を理由に企業が放出した団塊世代という人材に、地域でもうひと働きしてもらうことである」。コーナー』は、2010年3月をめどにすべて廃止となった。鳩山内閣での事業仕分けの結果である」。生きがいの会(松渓ふれあいの家、ゆうゆう西田館)」。松渓中学校の一角にある「高齢者在宅サービスセンター」だ。「仲間たちの話題は、地域に男たちで集まる場所や活動がないということだった」「メンバーにはある思いがあった。デイケアセンターのような施設の利用者はほとんどが女性で、男性は来たがらない。男はプライドが高いから、みんなで一緒に歌を歌ったり、ゲームをしたりするような子供扱いはいやなのだ。男性が参加できて、かつリハビリにもつながる魅力的なプログラムはないものだろうか」。そんな思いが実現したのが松渓ふれあいの家だ。「ここは4人掛けが基本だ。理由は、プログラムの中に麻雀を取り入れようと思っていたから。麻雀は、頭と体の両方のリハビリになるはずという考えもあった」「また、月に数度はワインをたしなむ日も設定した」。「シニアSOHO普及サロン・三鷹」(三鷹市下連雀3-38-4)は「シニアがシニア自身をサポートする地域活動の先駆けとして全国的に注目を集めたNPOだ。主な事業内容は、パソコン教室の開催、訪問サポートや講師の育成、ウェブサイトの製作と編集」。三鷹市インキュベーションセンターの「パイロットオフィスに集まってワイワイと楽しそうにパソコンをいじっているシニアのグループ」を市の担当者が見つけ、「経済産業省の外郭団体が主催している『情報システム活用型シニアベンチャー等支援事業』」に応募してみては、と提案。これが通り、「これを契機にグループは『シニアSOHO普及サロン・三鷹』となり、翌年の2000年にはNPO法人としてスタートした」という。「NPOにしろ、ひとりビジネスにしろ、仲間が集まって打ち合わせをしたり、お客さんの対応をする場所を確保しないことには、活動が始まらない」「今、団塊シニア世代はどのようにして、その問題を解決しているのだろうか」「手近なところでは喫茶店がある」「定年後のシニアの利用の多いのは図書館だ」。定年退職後は起業するもよし、地域の新しい需要にこたえるビジネスに取り組んでもよしだ。この本は具体的事例が多く、読みながら、いろいろなアイデアが浮かんでくる。年金前』(祥伝社新書、2011年2月10日発行)を読んだ。定年後の本や超高齢社会関連の本を読んで今一つピンとこなかったのが、定年後に最低どれだけおカネが必要で、自由な暮らしをするためにはどれだけおカネを稼がなければならないかということ。それを明確にしてくれ、しかも、おカネを稼ぐための個人起業のノウハウについても解説してくれている。最近読んだ本の中では最も実践的な本だった。年金はどのくらい?厚生労働省が発表している「年金のモデル世帯ケース」。モデルは20歳で就職し、厚生年金に加入して60歳まで同じ会社に勤めた男性。この男性が65歳からもらう年金は、月額16万7000円。国民年金に加入しています。「厚生労働省によると、国民年金は満額で月6万6000円ですが、これは40年間保険料を払いつづけた人のケース」。「かつては60歳からもらえた年金が、やがて65歳にならないともらえなくなります。60歳に定年退職した場合には、65歳になるまで給料も年金も支給されない期間が生まれるわけです。これが『空白の5年間』と呼ばれるもので、サラリーマンにとって不安材料の1つになっています」「『空白の5年間』は男性と女性によって違ってきます。男性の場合、2階建て年金のうち、1階部分に当たる国民年金(老齢基礎年金)の支給は、すでに65歳からになりました」「2階部分の老齢厚生年金については、段階的に受け取れる年齢が引き上げられていきます」「昭和36年4月2日以降に生まれた男性...は、65歳にならないとまったく年金がもらえず、『空白の5年間』を過ごさなければなりません。これに対して、昭和28年4月2日から昭和36年4月1日までに生まれた男性(57歳から50歳)は、60歳になったときに支給される年金額は0円。その後の受給開始時期はそれぞれの年齢で違ってくるという、ややこしい仕組みになっています」。老後はいくらおカネがかかる?「じつは老後には、一般的に言って1億円程度のお金がかかるのです」。「年金は...定年後に生きていくのに必要な資金のなんと6~7割をカバーしてくれるのです」。資産運用は安全ではないという。「リターンの高いものはリスクも高い。これが金融の理論の鉄則です」「長年会社の仕事を粛々とこなしてきて得た大切な退職金です。資産運用のうまい話は無視して、まとまったお金は1000万円ずつ分けて銀行に預金し、一生涯もらえる年金と併用していくのが安全な老後の道だと思います」。ある日突然やってくる「親の介護」。「私の周囲を見る限り『85歳』からが介護年齢ではないでしょうか。85歳を過ぎた両親について『急に老け込んだ』『転ぶ回数が多くなった』『物忘れが激しくなった』と語る友人、知人が多いのです」「生活に不安を感じたらヘルパーを入れて普段通りの生活をできるかぎりつづけ、最後はホームで過ごす......そんな道筋を今は描いています」。「入所型施設でなるべくコストを抑えるには、特別養護老人ホーム(特養ホーム)など公的な施設を利用するにかぎりますが、現実は非常にむずかしいでしょう」「このため多くの場合、親に24時間体制の介護が必要になったら、初めから民間の介護付き老人ホームを選ぶという人が多くなってきています」。「たとえば首都圏の場合、入居一時金1000万円、月額利用料25万円といったあたりが平均コストのようです」「かりに85歳で入居し、95歳まで施設を利用するとして、この平均的利用料で総額を試算してみると」「入居一時金1000万円+(月額25万円×12ヵ月×10年)=4000万円」となります。15万円程度といった比較的リーズナブルな介護付き老人ホームも少なくありません」「しかし、価格が低い施設には、居室がかなり狭い、また介護スタッフの数が充分でなかったりするところもあるようです」。「介護施設の料金体系は施設ごとにさまざまですが、総体的に言えるのは『ひじょうに複雑』だということです。入居の際、数年分の施設利用料として『入居一時金』を取る施設も少なくありません。この入居一時金のなかには償却が含まれていますが、これには注意が必要です」。「これから定年を迎えるサラリーマンは、再雇用制度などを利用して65歳まで働くのがごく普通になってきます。利用してもやりがいを感じる仕事には就けず、かといって家にいても妻に疎んじられるか、へたをすれば叩き出される――残念ながら、これが定年退職者の一般的な現実です」「運よく再雇用されたあとの職場環境に恵まれ、やりがいを感じる仕事を与えられても、65歳になればまた退職を迫られます」「となれば、残る道は『個人で仕事を始める』しかありません」「ただし、誤解しないでください。個人企業の目的は、大成功でも上場でもありません。自分と言うキャリアを活かして起業し、年金では足りない定年後の生活費を自ら生み出そう、という提案です」。退職金を「株で運用するということはどういうことでしょう。してお金を使うということは、自分で自分のお金をコントロールするということです。そのほうが他人(たとえばトヨタの経営者)に任せるよりも納得できませんか」。「往々にして、村社会でうまく立ち回れた人が村の外へ一歩出ると生きていけず、村の中では外れ者だった人が村の外へ出たとたん能力を発揮します。その意味で、会社で不遇を託ちながらも実直にサラリーマン生活を勤め上げた人ほど、定年後の個人起業で成功する確率は高いと思うのです」。「定年間近になって焦らないよう、少なくとも50代の半ばまでには退職後の起業について考えておくことをお勧めします」。具体的にどうすればいいか。「スタート後の半年間の資金計画をあらかじめ作ってから、事業をスタートさせましょう。事前の計画と異なってしまって、半年あるいは1年つづけても黒字にならなかったら、その時点で会社をたたむことを考えたほうが身のためです」。「起業はやはり自分の強み、キャリアを活かしたものでないとむずかしいのです」。「事業の成功理由は、なかなかひと言では語れません」「しかし、事業失敗の理由は、ほとんど次のひと言に集約できます。『見栄を張ったから』」「大事なのは肩書ではなく、『この仕事がしたい』という意欲です」。「組織が大きくなればなるほど決定は遅く、一度決定したことは絶対に守らなければいけないという『病』に陥りがちです。個人起業に意義も勝ち目もあるのです」。定年後にやるべきことがだんだん見えてきた。上野千鶴子著の『おひとりさまの老後』、『男おひとりさま道』(ともに法研)を読んだ。Amazonのカスタマーレビューを見ると、『おひとりさまの老後』は星5つから星1つまで評価はばらばら。批判を恐れず、上野さんが率直な考えを書いている証拠だろう。実は、本当におひとりさまで老後は大丈夫?と思う部分もあったが、この2冊は、ひとりで死ぬ、という、今後当たり前になりそうなことを極めて前向きに捉えており、とても清々しい気持ちになった。おひとりさまでも死ねる世の中をぜひとも作らなければならないと思った。『おひとりさまの老後』は平成19年7月12日発行。ようこそシングルライフへ「2005年の日本では高齢者になると、65~69歳で52対48、75~79歳で57対43と女性がどんどん増える。85歳以上では72対28、女性5人に男性2人の割合だ」。「離婚や死別でふたたびシングルになることを『シングルアゲイン』という」。「これを昔のひとは、『後家楽』とよんだ。うるさい夫を見送って、後家になりさえすれば、わが世の春」。「だが、超高齢社会で亭主がなかなか先に逝ってくれないと、自分が元気なうちに『後家楽』はやってこない。熟年離婚が増えたのは、『もう待てない!』という女たちが、はやばやと夫に最後通牒をつきつけたからではないか」。「主婦の時間は待機時間だ、といわれてきた」「自分以外の家族のためにカラダを空けて待機することに、妻はどれだけの時間を使ってきたことだろうか」「だれの顔色もみなくてすむ、だれかのためにカラダを空けて待機しなくてすむ、自分だけの時間。そんな時間が地獄になるか、極楽になるかは、その時間をつぶすノウハウがあるかどうかにかかっている」。「子どもは老後の頼りになるだろうか?」「65歳以上の高齢者の子どもとの同居率は、1980年には約70%だったのが、どんどん減少して、2000年には50%弱。代わりに増えたのが、高齢者の夫婦だけの世帯と単身世帯だ」「高齢者世帯のうち夫婦世帯の割合は、1980年に19.6%だったのが、2000年には33.1%。ひとり世帯の割合も、1980年に8.5%だったのが、2000年には14.1%と、同じように増えている」。年老いた親と子どもの同居について上野さんは次のように言っている。「『おとうさん、おかあさん、わたしたちといっしょに住んだら』という”悪魔のささやき”には、きっぱりとこう答えよう。『ありがとう、おまえの気持ちはうれしいよ。わたしはここを動かない』」「なによりそれがお互いのためだ。『おや、そうかい、それはうれしいね』とほいほい同居を開始したとたん、せっかくのおだやかな老後を失い、親子関係までこわしてしまうことになりかねない」。「おひとりさまになるまでには『ふたり』が『ひとり』になるプロセスがあり、そこには喪失の体験がある。喪失のうちで、もっともダメージが大きいのは配偶者の喪失である」「喪失の体験はたしかにつらい。「私の周囲のシングルアゲインは、死別組も離別組も新たなパートナーを求めるのに臆病ではないが、法的な結婚や同居を選ばないケースが多い」「『ひとりで暮らす』ことが基本にあり、『ときにはいっしょにいる』という選択肢もある彼女たちのスタイルは賢明で、幸せそうだ」。どこでどう暮らすか「在宅支援の地域介護体制が整っていれば、要介護のお年寄りにだってひとり暮らしはじゅうぶん可能だ」。「高齢者は『家に帰りたい』が、家族は『同居したくない』と利害が対立したら、高齢者を『家に帰さない』という選択をする代わりに、家族のほうが『家を出ていく』という選択をすればよい」「同居がイヤなら、しょっちゅう親の顔を見なくてすむ距離を保てばよい。“パートタイム家族”や“サムタイム(ときどき)家族”をすればよいのだ」。「自分の住んでいるすべての空間をひとり占めできる、それが、『おひとりさまの老後』の最低限のインフラ(生活基盤)だ」。「おひとりさまの老後」が自然と考える上野さんも「認知症になっても、寝たきりになっても、同じ場所に住みつづけることができるのか」は気になるようだ。「現行の介護保険は、ひとり暮らしの高齢者を基準にはつくられていない。介護をする家族がいることが前提で、その負担を軽減する目的でつくられたものだ」という現状は認識していて、「ひとり暮らしが高齢者の標準になることが予想されるのだから、制度設計をひとり暮らしに合わせるべきだろう」と言う。実現していない「おひとりさまの老後」だからこそ、上野さんは1冊の本を書いたのだろうと思う。それは実現できると上野さんは見ている。「地域に在宅支援の介護体制さえあれば、かなりの程度の要介護者でも在宅でやっていけるのは、北欧で証明ずみ」。“在宅”の効果は大きいという。「重度の要介護高齢者が入居している特養では、6割以上が認知症をともなっている。そのひとたちに対して、逆デイケアという試みがはじまった。病院型の施設を抜け出して、日中、民家を改造したふつうの住宅のような小規模デイホームへ連れ出すと、確実によい効果があることがわかっている」。だれとどうつきあうか「ひとり暮らしの達人は、ひとりでいることだけでなく、ほかのひととつながることにおいても達人だ」「家族はやがて去る。仕事も仕事仲間もいつかはいなくなる。そのあとに残るのは、友人たちである」。「足腰が弱って出かけるのがおっくうになっても、ハイテク情報通信があれば交際の手段には不自由しない」「ITは、高齢者にとって、まさに福音だ」。「喪失のつらさを軽減するには、年少の友人をつくるにかぎる。年下だからといって自分より長生きするとはかぎらないが、少なくとも喪失のリスクを分散することはできる」。「自然は孤独の最大の友である。ひとりでいることがまったく苦にならないのは、自然のなかにいて、自分がどれほどちっぽけかを実感しているとき」。「ほんとうにほしい介護は、カネでは手に入らない。ケアという商品にかぎっては、価格とクオリティが連動しない」。どんな介護を受けるか「『介護されることを勇気をもって受け入れる』病人歴の長い柳澤桂子さんは、要介護のプロとでもいうべき存在。そのひとのことばである」。「現実には、いまの介護保険制度にはさまざまな限界があるが、『家族に頼らない老後』という介護の社会化へ、大きな一歩を踏み出したことは評価してよい」。どんなふうに「終わる」か「ほんとうは『社会的な死』である家族のなかの死が、あたかも『自然な死』であるかのように規範化され、『孤独死』を蛇蝎(だかつ)のごとくいみきらう。勤務うする小島原將直さん)のアドバイスのトップにくるのは、ひとりで死ぬのはぜんぜんオーライ、ただ、あとのひとの始末を考えて早く発見してもらうような手配だけはしておきなさいね、というきわめて現実的なものだ」。『おひとりさまの老後』は女性のために書かれたものだが、男にも、ひとりで死を迎えたいと思わせてくれる1冊だった。上野さんはあとがきで「なに、男はどうすればいいか、ですって?そんなこと、知ったこっちゃない。女に愛されるよう、かわいげのある男になることね」と書いているが、男を見捨てなかった。平成21年11月1日に『男おひとりさま道』を出したのだ。「これまでの結婚は、男の『不便』と女の『不安』との結びつきだった。女に『(経済)不安』がなくなれば、女の側の再婚願望は低下する」「男がおひとりさまになるなり方には、3種類ある。第1が死別シングル、第2は離別シングル、第3は非婚シングル」「死別・離別シングルの再婚のハードルは高い。相手の女性が死別シングルなら、亡夫を看とった代償に年金がついているから、それをみすみす手放すとは思えない。離別シングルの女性なら結婚に懲りているから『再チャレンジ』のハードルは当然高い。非婚シングルの女性なら、結婚相手に求める条件がもともと高い。...これまで同世代の男を選ばずにきた彼女たちが、将来、同世代の非婚シングルを選ぶ可能性はますます低い」「というわけで、死別シングルも離別シングルも、ふたたび『おふたりさま』になる可能性は低く、現在の非婚シングルが将来『おふたりさま』になる可能性はもっと低い」。「だが、女に依存せずに男おひとりさまが生きることは可能だ」。男がひとりになるとき死別シングル。「男性も85歳を超えれば、シングルの割合は3人に1人」。「男シングルアゲインが、女シングルアゲインと決定的にちがうのは、離別とともに男は家族のすべてを失うことだ」「離婚したときに成人前の子どものいる割合は6割、そのうち妻に親権がわたるケースが約8割」「妻にしてみれば、もともと、“夫不在”で“母子家庭”同様だった世帯が、ほんものの母子家庭になっただけのこと。経済的な問題さえなければ、夫というストレス源のなくなった母子家庭のほうが、まだましかもしれない」。「40~44歳の非婚率は22%、約5人に1人」。下り坂を降りるスキル「70歳以上のひとに対して、『もしあなたがもう一度人生を生きなおせるとしたら、何歳に戻りたいですか』という質問がある。これに対する答えには、男女差がある。女性は30代、男性は50代と答える人がいちばん多いという」「女の30代は出産・育児に夢中な年齢だ」「他方、男の50代といえば、定年直前。職場での地位と収入がピークを迎える。男はその時代に戻りたいという」。「下り坂とは、...昨日までもっていた能力や資源をしだいに失っていく過程である。昨日できたことが今日できなくなり、今日できたことが明日はできなくなる」「問題はこれまで、人生の上り坂のノウハウはあったが、下り坂のノウハウがなかったこと。下り坂のノウハウは、学校でも教えてくれなかった。上りよりは、下りのほうがノウハウもスキルもいる」。「男が女とちがうのは、同じくらい弱いのに、自分の弱さを認められない、ということだ。弱さを認めることができない弱さ、といおうか。これが男性の足をひっぱることになるのは、老いるということが、弱者になることと同じだからだ」「ずーっと強いまま、現役のまま、中年期のまま、死を迎えられたらよいかもしれない。それが不可能なのが、人生100年時代である」。「定年になってから『家庭への回帰』など、してもらわなくてもかまわない。そんなことをしてもらったら、かえってはた迷惑になる。定年になってから必要なのは、職場でもなく、家庭でもない、第三の自分の居場所である」。「男たちがカラダを張ってまであれほど仕事に熱中するのは、『妻子を養う』ためでも、『会社以外に居場所がない』ためでもなく、パワーゲームで争うのがひたすら楽しいからにちがいない」「だが、何度もいうが、老後とは『下り坂』の時間。勝ち負けを争う必要のない時間だ。パワーゲームなら、手札を実際よりも強くみせることは相手を威嚇するうえでも必要だろう。『下り坂』を降りる知恵は、むしろ自分が持たないカードを他人から引き出すための『弱さの情報公開』にある」「だから、180度生き方を変えなければ、後半生をわたっていくのはむずかしい」。よい介護はカネで買えるか「よいサービスとは、結局、利用者が受けたいケアのことなのだが、それを実現しようとすれば、個別ケアが理想」だが、それは「日本では夢のまた夢なのだ」。ひとりで暮らせるか「老後のおひとりさまを支えてくれるのは、『このひとイノチ』という運命的な関係よりは、日々の暮らしを豊かにしてくれるゆるやかな友人のネットワーク」「ファッションデザイナー花井幸子さんの『後家楽日和』(法研、2009年)に、『無二の親友より10人の“ユル友”』とあった」。「一緒にいて気分のいい相手。会いたい相手、どきどき会いたい相手、たまに会いたい相手、困ったときに助けてもらいたい相手、助けてあげたい相手、気になる相手、気にかけてくれる相手......が、多様に自分の身のまわりをとりかこんでいればよいのだ。それをセーフティネットともいう」。「友人のネットワークをつくるには、“一本釣り”もあるが、もっと効率のよい方法がある。選択縁の仲間に入れてもらうことである」「選択縁とは文字どおり選べる縁。ライフスタイル、学歴や経済水準などで、あらかじめスクリーニングされているから、打率が高い」「選択縁の社会は、脱血縁、脱地縁の非日常。ふだんと違う私を演出する返信の場だ」。「海外ひとり旅は、『無力な自分』『助けてもらう自分』を経験するのに、よい訓練の場かもしれない」。「たとえひとり暮らしでも、1日1回か数日に1度は、連絡したり顔を合わせたりする関係をつくっておこう」。3点セットと多職種連携がありさえすれば、おひとりさまの在宅死は可能である」。「生涯の最後に他人さまのお世話になる期間は、死因が、1心疾患と脳血管疾患、2がん、3老衰や感染症の順に短い。寝たきりの平均期間は8.5カ月。がんなら半年、寝たきりなら1~2年程度を予期して、終末期に投資すればよい」。2冊を読み終わって、分かった気がする。仮に難しくても、死ぬまで自立を目指すことが潔い。年金だけに頼らず最低70歳までは働き、家族に負担をかけないよう、寝たきりになった時の金銭的な対策もしておく。これまでの人生で出会った信頼できる友人たちとネットワークをつくる。自由な人生は自立が基本。今からしっかり準備をしたい。現場からの検証』(岩波新書、2008年5月20日発行)を読んだ。結城氏は「はじめに」で「2000年からスタートした介護保険制度はまがりなりにも定着し、いまや多くの高齢者に必要不可欠な制度となった」と介護保険制度について一定の評価をしつつも、改善すべき、さまざまな問題が噴出してきたことを指摘する。開始早々利用者にも介護従事者にもさまざまなマイナスの影響を及ぼしている。『介護予防による混乱が生じている』『以前ほどサービスを受けられない』『地域格差が拡大している』『介護士という職業では生活ができない』といった問題が顕在化してきているのだ」。「介護の社会化」といった介護保険制度の根幹の理念が揺らいできているという。「そもそも『介護』というと、『家族扶助』といったイメージを抱く人も依然として多いであろう。暮らし高齢者の増加』などといったことからも、どうしても『介護』は社会全体で担っていく必要がある。現在の介護問題を考えていくうえで、『介護』における『公共性』の意義がもっと深く問い直されていくべきであろう」。以下、勉強のために、ポイントと思われるところを引用する。下されサービスを利用する際には、『ケアマネジャー』を選んで自分の希望を告げ、相談しながらサービス調整を行う。その過程でケアマネジャーは、利用者の生活状況やニーズを把握する課題分析(アセスメント)を行い、具体的なサービスへとつなげていく」。「本来なら、たとえ、独り暮らしの寝たきりの高齢者であっても、介護保険サービスのみで手厚い介護が受けられ、在宅生活が充分可能になるべきである」が、「現在の在宅での介護保険サービスは、あくまでも家族介護が前提となっており、それを補完する機能に過ぎない」。「介護保険サービスを利用しながら、身の回りのことは自分で行い、独り暮らしを続ける高齢者は多い」が、こうした高齢者に対する介護サービスは改正介護保険法で制限されることになった。「2006年4月から改正介護保険制度が実施され、...比較的介護度が軽い要支援1・2といった高齢者は、『介護予防』の視点でサービスを利用することとされた」「この時同時に『介護報酬』という介護の値段の体系が変更され、改正前は120分程度のヘルパー派遣を受けることが可能であったのが、改正後は1回のヘルパー派遣が90分以内となってしまった」。「『介護予防サービス』が導入されて、利用者は限られた範囲でしか、介護保険サービスを利用することができなくなった。過剰にサービスを利用すると、余計に身体を動かさなくなる、との考えから、介護保険サービスの提供は制限すべき、との理屈である」。介護保険サービスが機能しない事例もある。「経鼻栄養法」(食事が口から取れなくなったとき鼻からチューブを入れて栄養補給を行う方法)や「胃瘻栄養法」(同じく腹部から直接、胃にチューブを入れて栄養補給を行う方法)といった医療的ケアは、「家族以外の第三者では看護師といった医療系職種にしか許されていない」のだ。「ヘルパーが行える介護は医療的ケア以外の介護分野のみであり、限られた範囲でのサービス提供とされている」。「医療的ケアを伴う在宅介護の場合、どうしても訪問看護サービスの回数を増やさざるを得ない。利用回数を増やしていけば、すぐに限度を超えてしまい、自費での対応を余儀なくされる」。各施設に必要書類を添えて申し込み手続きを行い、入所者は施設ごとの入所判定委員会によって決定される。定員が決まっているため、退所者や亡くなる人がいない限り、すぐには入所できないのだ」。「2003年以降は家庭環境や本人の状況を考慮して、優先度の高い順に入所できる仕組みになっている」「その判定基準は、1本人の要介護度が高いか否か、2認知症による日常生活状況の程度、3年齢及び在宅介護もしくは入院期間の年数、4在宅における介護保険サービスの利用状況、5単身世帯か否か、同居家族が高齢もしくは病弱であるか否か、6家族及び介護者がいるか否か、7年金収入の額など、となっている」「このように改めて特養入所の仕組みを見ていくと、要介護度の低い高齢者はほとんど入所できないことが分かる。筆者の経験からも03年以降、要介護度4ないし、要介護度5でなければ特養への入所は難しい印象を受ける。要介護度3であっても独り暮らし高齢者で身寄りがなく、軽い認知症もあって在宅介護が難しいという人でなければ入所は難しい」。「老健施設」(老健)は「基本的には、病院に入院して一定の治療が終了後、在宅での生活は難しいという高齢者を対象にしている」。このため、入所しても「3か月~1年以内に退所することが前提となっている」。入院するケースが多い」。低下して車椅子状態になってしま人は多い。ホーム』といった3つに分類され、『介護付き有料老人ホーム』はさらに一般型と外部サービス利用型に分けられる」。「有料老人ホームの費用については、都内であれば。毎月、約23万円前後が相場であり、神奈川県では、平均約20万円前後となっている。1割の2~3万円が必要である」「入居金に関しては、100~1000万円までといったように幅があり、0円という施設もある。入居一時金が安ければそれだけ毎月の費用に上乗せされるのが一般的である」。現場と政策のあいだ略。次ぐ5番目の社会保障として介護保険制度が位置づけられ、1997年12月に介護保険法案が国会で成立、2000年4月から介護保険制度がスタートした」「その目的は以下の4点にまとめることができる」「第一に、『介護の社会化』という意味で、主に家族が担ってきた介護に対して、社会全体で取り組むというねらいがあった。『嫁』『妻』に大きな負担がかかり、女性が介護に追われてしまう社会問題もクローズアップされた」「第二に、医療と介護の区分の明確化である。当時、老人病院などを中心に社会的入院が顕在化しており、医療費高騰の要因ともなっていた」「第三に、...競争原理を活かしながら、多様な供給主体を介護業界に参入させることにあった」「第四に、介護保険制度は市区町村が主体となり、保険者として、各地域に合ったサービス体系を構築することが目指され、国の主導ではなく地方分権の試金石として期待された」。「しかし、未だに社会的入院は深刻化し、利用者がサービスを選べるほどにはなっていない。『介護の社会化』が目指されたといえども、家族に依存する在宅介護の現状は変わっていない」「介護保険制度が創設されるにいたった『理念』と、8年が過ぎた介護現場を比べると、かなり乖離していると言わざるをえない」。「公助」に100%頼ることはできないということは肝に銘じておいたほうがよさそうだ。染谷氏は「老年社会学」を専門とする研究者。