当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。聡12/14-12/16開催の『セミコンジャパン』で、エヌビディア(NVDA)の自動運転コンピュータに関するプレゼンテーションを聞いてきましたのでご報告いたします。ポイントは、普及にはやや時間がかかりそうだというものです。エヌビディアの自動運転コンピュータ12月15日のセミコンジャパンでエヌビディアジャパンの方が、同社の自動運転コンピュータについて説明されました。エヌビディアの自動車分野の売上は16年8-10月期に127百万ドルです。売上構成比は6.3%とさほど高くないものの、前年同期比61%増となって成長牽引への期待が大きい分野の一つです。現在の主力製品は、インパネの表示に使われるTegraチップ(GPUを核にCPUを組み込んだシステムオンチップ)で、80のモデルに搭載され、出荷実績は1,000万台に達しているそうです。PX2」を発表、米国の電気自動車メーカーテスラが全面的に採用したことで売上が伸びています。テスラ以外の自動車メーカーにすぐに広まるかというと、そうでもないようです。問題は、人工知能(AI)で作ったソフトウェアは人間が見ても理解できないため、ブラックボックスになってしまう点です。完全自動運転下で事故が起きると運転者ではなくメーカーの責任になる可能性が高いと考えられますが、想定外の場面に遭遇した場合に、どのような反応を示すかあらかじめ予測できないものについて責任を負えないということのようです。人の生死がかかわる用途にAIで作ったものを使うには、まだ歴史が浅すぎるということでしょうか。試験走行の実績を重ねて自動車メーカーの信頼を得る、または、同コンピュータとは別系列のセーフティネットを加えるなどの対応が必要となっているようです。テスラの「モデルS」の場合、自動運転のレベル2(下表をご参照ください)までのコンピュータを装備すると69.1万円、さらに46.1万円を加えるとレベル4までの機能を加えることができるそうです(同社の日本WEBサイトで確認できます)。いまのところレベル4の自動運転機能を公道で使用するのは規制されているとのことです。(無人運転も可能)筆者はエヌビディアの自動運転コンピュータがあれば完全自動運転が可能で、既にテスラが採用しているのであれば、他の自動車メーカーにも一気に広がる可能性があるのではないかと考えていました。実際にはそれほど簡単ではないようです。自動車分野の売上はテスラ向けが一巡すると、一時的に伸びが停滞する可能性がありそうです。市場が何を織り込んでいるかは不明ですが、ネガティブに反応する可能性があり、この点については注意が必要と考えられます。エヌビディア株価の動きエヌビディアの株価は、以下のようにアナリストによる目標株価の引き上げが相次いでいることを受けて上昇が続いています(図表1)。120ドル一方、アナリスト32名の目標株価平均は95.11ドルですので、コンセンサスから見ると12/21終値105.83ドルには割高感があるということになります。18年1月期のコンセンサス予想EPSは3.09ドルで、予想PERは34.2倍まで上昇しています。~100ギガネットワークへのアップグレード投資で注目の光通信関連~」から、注目銘柄をご紹介します。シエナ(CIEN)光通信機器メーカーです。フィニーサーやオクラロに比べて業績の回復は遅れていますが、16年11月-17年1月期の売上ガイダンスは、前年同期比7.3-12.5%増への加速が見込まれています。フィニーサー(FNSR)光通信機器のサブシステムや部品のメーカーです。100ギガトランシーバー向け製品の増加により、業績が回復基調です。オクラロ(OCLR)光通信ネットワーク機器の光学部品やモジュール、サブシステムを主力とする企業です。100ギガトランシーバー向け製品の増加により、業績が回復基調です。ホールディングス(LITE)光通信ネットワーク機器のサブシステムや部品、各種レーザー製品を工業品メーカーやライフサイエンス企業などへ提供しています。北米メトロネットワーク向けの需要増を受けて業績が大きく伸びています。コーニング(GLW)特殊ガラスとセラミックの米国大手メーカーです。光通信関係は5つある事業部門の一つですが、ファイバー・トゥ・ザ・ホームが好調で業績回復を牽引しています。投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客様が損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。