うっかり在日〜〜S技研とその末裔たち〜〜うっかり在日〜〜S技研とその末裔たち〜〜おっさんが、うっかり、在日韓国人企業(S技研)に入ってしまった。その頃疑問に思わなかったけれど、今となっては「?」「?」「?」の連続。そのてんやわんやのエピソードを綴っています。Saturday09:12C氏は韓国人で、アメリカ留学中にニューヨークの社長と出会い、社員となり、アジア全体(日本を除く)の統括を任され、ソウルのアジア支社(ソウル)の支社長に収まりました。以前に書きましたが、本社に内緒で、台湾の代理店から、5〜6百万円のお金を勝手に徴収し、個人的に着服していたことが判明しました。前にも言いましたが、ソフトというものは、一旦開発されたら、あとはほぼコピーするだけでいくらでも生産できます。いう特性を持った商品なので、ソフト会社としては、学校や公的機関に対しては特別価格(あるいは無償)でソフトを売り(配布し)ます。学校や公的機関で使ってもらえれば、卒業生やら、地域の人々に販売できる機会が増えます。学校向けの価格は、あるときは無償であったり、有償であったりしますが、一般の販売価格に比べれば、圧倒的に低い価格です。ニューヨークの本社も、韓国や周辺国でソフトの認知度を上げるため、韓国の学校に積極的に配布しようという政策を採りました。学校というものは、大勢の生徒がいるため、ソフトは1セットということはありません。何十セット、何百セットのソフトが導入されることが往々にしてあります。C氏はこの制度を利用して、何十セットのソフトをニューヨークの本社から取り寄せました。C氏は、このソフトを、韓国の学校...、ではなく、アメリカ留学時代の人脈を生かして、アメリカに還流させました。何十セットのうち、数セットは実際に韓国の学校に入れて、残りの何十セットはアメリカの一般企業に販売しました。ただみたいな価格で手に入れたソフトです、格安で販売しても十分利益が出ます。何十セットのソフトです、何千万円の利益がC氏個人の懐に転がり込んだことでしょう。C氏も、せめて、韓国国内で販売しておれば、ソフトの著作権に対する意識も低いですし、悪事が露見することもなかったでしょう。残念ながら、韓国の産業は、高額なソフトを導入するほど成熟していなかった。米国は不味いでしょう。いつしか、ニューヨークの社長の知るところとなり、即刻ソウル支社の経理調査が開始されました。先に上げた、台湾の代理店関係の着服事案もこのとき発覚しました。その他、もろもろの悪事が発覚したようですが...http://boyakigoto.jugem.jp/?eid=29当然、C氏は即刻懲戒解雇となりました。いろいろな政策的判断もあり、刑事告発は免れました。従業員も10名近くいたソウルのアジア支社も閉鎖、ニューヨークの社長の莫大な資金を投じたアジア戦略は頓挫することになります。「ビジネスパートナーとして最も信頼できない」人物を一人選ぶとすれば、迷わず、このC氏を選びますね。2番目は、S技研の在日韓国人のX氏なんですが...、この件は後で書きます。