教育実践に携わる教育者や研究者にとって活用価値が高く,先行実践を踏まえながら実践研究が十分に行われている下記の論文等を掲載する。これらは他の刊行物に発表されていないものとする。(1)原著論文:教育実践を対象とした理論的,実証的,臨床的,または開発的な論文などで,審査を経て受理されたもの。第16巻までに「論文」として掲載されたものはこれに該当する。文:教育実践を対象とした理論的,実証的,臨床的,または開発的な論文など。実践報告:教育実践の目的,特色,経過,成果などについて報告したもの。料:教育実践に関するデータを収集,整理したもの。説:特定の主題について,その進歩や見通しなどを,専門外の読者にもわかりやすく記述する啓蒙的内容を含むもの。他:(1)-(5)以外のもので編集委員会が必要と認めたもの。教員,非常勤講師および附属学校園の教員を含むこと。編集委員会が認めた場合,その限りではない。論文等の長さは,題名,図表,写真,注,参考文献などを含めて,刷り上り10頁以内とする。従い作成し,所定の部数を提出すること。論文等の掲載が認められた場合には,版下原稿とデータファイルを提出すること。第1条の投稿内容(1)に該当する論文は,審査を経て本誌への掲載が決定される。各論文の審査は編集委員と編集委員会が委託する学部内外の複数の審査協力者によって,ダブル・ブラインド法を用いて行われる。修正が必要な論文は,編集委員会の指示を参考にして指定の期日までに再提出が求められる。再提出後の論文は再審査を経て掲載が決定される。第1条の投稿内容(2)-(6)に該当する論文等は,編集委員会の確認を経て本誌への掲載が決定される。『教育実践研究』は必要に応じて不定期に発行する。『教育実践研究』の編集および発行に関する事項は編集委員会において決定する。度の委員で構成し,委員長は委員の互選で選出する。投稿可能な論文等の数は筆頭著者としては原則として1本とする。別刷りを希望する著者に対しては論文提出時に部数を申し出ることにより実費で配布する。『教育実践研究』は冊子および電子媒体で公開,公表される。研究開発センターに帰属する。著者が自分の論文等を複製,翻訳,翻案等の形で利用することは差し支えない。研究開発センターに申し出ること。一部分を利用する場合にも,文献あるいは図説の下に出典を明記すること。他誌から本誌に引用される場合は,引用する文献の著作権に十分注意し,図面・表・写真を他の図書,雑誌などから引用する場合は,事前にその著者及び出版社の了承を得ておくこと。本規程の変更は運営委員会の承認を得るものとする。年01月26日から実施する。年10月24日から実施する。年05月08日から実施する。年05月17日から実施する。年05月14日から実施し,第09号から適用する。年04月21日から実施し,第11号から適用する。年10月15日から実施し,第13号から適用する。年04月20日から実施し,第16号から適用する。本規程は平成30年02月08日から実施し,第17号から適用する。