その際、情報の利用面に特化した語感が拭えないとの考えから、土木工学において各種情報を効率的かつ有効に取り扱うための理論や技術を探求する「土木情報学」という新たな概念を考案し、それを冠した委員会名に改称。(ICCBEI)を2013年にスタート。これは、元々偶数年に開催されてきた土木建築コンピュータ利用国際会議(ICCCBE)のアジア地域版との位置づけで、両者の交互実施が意図されています。ちなみに次回は、ICCCBE2016(委員長:矢吹教授)が2016年7月6〜8日に開催される予定です。建築業界でのデータの共有および相互運用に向け標準化を目指すIAI(2005年から「buildingSMART」に改称)の日本支部(IAI日本)において土木分科会設置(2004年)以来、同氏はそのリーダーを務めます。16739)として登録されました。Room(インフラ分科会)が設置され、同氏はその運営をリードしています。矢吹教授はそのほか、産学官が連携する様々な活動に参加。CIM関連では、国交省がCIMの導入促進を目的にそれに関係する制度や基準などの課題を整理・検討するために設置した「CIM制度検討会」の委員、2014・2015年度に同省を中心として産学官協働でCIM構築について検討する委員としてなど、今後のCIMを方向付ける重要な役割を担っています。)は2002年、プレストレスト・コンクリート建設業協会と共同開発したPC中空床版橋のプロダクトモデルに関する論文を土木学会で発表しています。これは、建築用のIFCをベースとして土木構造物のためのプロダクトモデル構築を目指したもの。PC橋梁へ適用するために必要な各クラスを拡張し、3Dプロダクトモデルを構築。PC上部工設計計算システム」(フォーラムエイト)および自身らが開発した構造細目照査システムの3種類のアプリケーション間で、やはり自主開発したコンバータを介し実際にデータ交換してその有効性を確認しました。▲コンクリートの各種変状(ひび割れやすりへり等)のプロダクトモデルその後、海外からその成果に対する関心が寄せられる中、同時期にIAIフランス語圏支部で取り組まれた「IFC-BRIDGE」が開発のコンセプトやアプローチで類似していることが分かり、同支部から日本を含む各支部にIFC-BRIDGEの共同開発が呼びかけられたのを受け、IAI日本に同プロジェクトの窓口として前述の土木分科会が設置された経緯があります。VRの土木・建築分野への応用に着目してきた同教授はフォーラムエイトの3DリアルタイムVR「UC-win/Road」を早期に導入。ニュージーランド出張の折、その開発者を尋ねたことがあるなど、同ソフトへの高い評価を述べます。同研究室では現在、建物エネルギーシミュレーション「DesignBuilder」を教育用に活用。これらの経験を踏まえ、UC-win/Roadをプラットフォームとして設計や解析など各種ソフトが連携するフォーラムエイトのBIM/CIM対応ソリューションの可能性にも言及します。CADを使い橋梁や道路などの3Dのモデルをつくるということ。それで可視化や干渉チェック、数量計算が(容易に)出来る、といったところがだいたいのイメージなのではと思うのです」ところがそれは、CIMのごく初期段階のことであって、目的とはならない。維持管理というフェーズを越え、幅広い関係者間でそのモデルを共有することがより重要になる、と矢吹教授は説きます。シミュレーションなど多岐にわたる上、もちろん関係者間で同じソフトが使われているとは限りません。そのような場合、従来であれば異なるソフト間で互換性がないために再利用可能なデータとして蓄積されない「自動化の島」の問題を来していたのが、例えば前述のIFCなど標準化されたデータモデルを用いるBIM、あるいはCIMの手法はこの問題のソリューションになるものと期待されます。いった作業を同時進行。設計の初期段階から施工業者や維持管理業者がモデルを見ながら後工程で生じ得ることを事前に検討し、品質向上や工期短縮などに繋げること(フロントローディング)が可能です。プロジェクト関係者が3Dモデルを共有。Delivery)を目指すことになる、と矢吹教授はCIMのもたらすメリットについて描きます。システム)の電子納品は、基本的に既存のビジネスのやり方を電子化。CADデータ交換標準(SXF)を使い2D図面のデータをやり取りするため、人間対人間の情報伝達に留まっている、と指摘。それに対し3Dのプロダクトモデルであれば、3DのCADデータにオブジェクトの属性や振る舞いなどの情報がコンピュータ間で共有され、効率化に繋がり得る、と両者の違いを述べます。「CIMは、従来のやり方を変えていかなければ、あまり大きな成果が出ないものです」それは公共事業をめぐる制度が変わることを意味し、そのことによる多少の混乱も想定されます。先進諸外国や歴史のモーメンタムからその方向性は間違いないもので、将来的にも発展していくはず、と矢吹教授は見方を提示。そこで課題となるのが、プロダクトモデルの開発とその標準化であり、制度の改革とそれを反映した関係者個々の対応だと言います。そのような認識の下、同氏は国交省以外にも高速道路や鉄道などのインフラ関連企業を対象にCIM導入準備の支援活動を展開。Internationalを通じてプロダクトモデルを開発。CADやVR、AR、点群データなどに関係するソフトをその動作原理を理解し使いこなすという、まさに土木情報学の理念を体現した教育にも力を入れています。「建設分野におけるICTの利用状況はここ数年の間に非常に大きな変化を見るでしょう」そのため、高度な作業環境の確保と、汎用的なソフトを使ってプロダクトモデルという標準化されたデータを共有し、使いこなしていくアプローチが欠かせません。その先で同氏はIPDへの進展を視野に、技術者のモチベーション向上に期待を示します。VRシステム・パーキングソリューション・ECOソリューション>>その他ソリューション。