Summit」を開催した。クリストファー・ヤング氏らが、今年8月に発表されたセキュリティポートフォリオ「MVISION」について語った。「全世界でパブリッククラウド市場が拡大するなか、97%の組織がさまざまなクラウドサービスを利用し、83%の組織が機密データをパブリッククラウドに保管している」とクラウドに関する調査結果を紹介した。その一方で、5人に1人が自社パブリッククラウドインフラに攻撃を受けた経験があるという結果にも言及し、「クラウド化が進むことによるリスクを見逃すことはできない」とセキュリティ対策の重要性を強調した。山野修氏サイバーセキュリティと地図作成は似ている!?続いて登壇したヤング氏は、地図作成のアナロジーでサイバーセキュリティの現状について次のように説明した。「地図はかつて伝統的な手法で作られてきたが、近年では、GPSや準天頂衛星システム(QZSS)などにより地図の作成方法が大きく変わってきた。これらのテクノロジーによって、移動中に地図と位置情報を確認できるようになっただけでなく、交通情報や気象情報なども加味した情報がリアルタイムで提供されるようになった。サイバーセキュリティと地図作成は、どちらも最初は手作業で行われていたが、インテリジェンスや自動化、人間と機械とのチーミングなどによって進化してきたという点でよく似ている。地図作成の歴史は何千年もあるが、サイバーセキュリティの取り組みはまだ始まったばかり」(ヤング氏)そしてヤング氏はサイバーセキュリティと地図作成の具体的な共通点として「脅威の環境」「技術の変化」「規制の状況」の3つをあげ、これらを切り抜けていく必要性を語った。ワームやウイルスなどの単純なマルウェアから国家レベルの高度な攻撃までさまざまな脅威があるが、それらは常に新しい世代の脅威へと形を変えている。ヤング氏は、攻撃者の戦略が常に変化し高度になっている状況を説明したうえで、「私たちの対応も修練されたものになっていかなければならない」とした。アプリケーション開発であれば、サーバ、データベース、ネットワーク、セキュリティなどの領域においてそれぞれ専門家がいたが、最近ではすべてサービスとして利用できるようになってきたことにより、領域の境界があいまいになってきている。「このITの修練がサイバーセキュリティの場でも起きている」とヤング氏。すべての領域を包含するような管理をしていくことの重要性を訴えた。3つめは「規制の状況」。日本においてはサイバーセキュリティ基本法や個人情報保護法などによって個人および企業の情報が守られている。一方でヤング氏は、「このような法規制は複雑なITの世界をさらに厳しくするもの」であるとする。「法規制の状況に対応した”私たちの地図”をつくっていかなければならない。新しいサイバーセキュリティの方法を実装しなければならない時代がきている」と呼びかけた。した状況のなか、MacAfeeは今年8月にセキュリティポートフォリオ「MVISION」を発表した。MVISIONについてヤング氏は「デバイスからクラウドまで、包括的にデータの保護を行うもの」としたうえで、「MacAfeeは過去数年間、デバイスとクラウドという2つの主要なコントロールポイントを中心にポートフォリオを構成してきた」とその戦略について説明。MVISIONを構成する5つの製品については「MacAfeeの未来に対するコミットメントを示している。すべての戦略的ロードマップにおいてイノベーションを生んでいくもの」と自信を見せていた。ベン・コーディー氏がMVISIONを構成する製品の詳細について説明した。ePO」はSaaS型のセキュリティ管理コンソールで、シンプルで直感的な操作性に優れていることが特徴。「既存のePO環境からは数クリックで移行することができ、簡単に最新のセキュリティ機能を利用できる。搭載されており、ファイルレス型などの高度な攻撃でも正確に特定・防御することができる。Mobile」は、モバイルデバイスに対する脅威を可視化・防御するもの。iOSとAndroidに対応しており、ePOからダウンロードする形で簡単に利用可能となる。本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合がございます。対応を振り返りながら、5名の審査員らと共にディスカッションを行った。人気記事をお届けしますダウンロードBOXに入れる記事をダウンロードBOXに追加します。よろしいですか?ブックマーク記事をブックマークに追加します。Corporation。