2019年12月13日タイプA型行動パターンについて一般にタイプAは心筋梗塞などの虚血性心疾患が多いタイプ、タイプBはタイプAの逆の傾向を持つ人たち、タイプCはがんになりやすい人たちとされています。タイプCの「C」はCancer(がん)の頭文字とされています。タイプAと関連がある用語として、「心身症」「アレキシサイミア」(失感情症)などが重要です。タイプA型行動パターンの提唱者と特徴。『複数の特徴のうち、時間的切迫感が心筋梗塞発症の最も強いリスク要因であることが示されている』Friedman&Rosenman(1959)は、タイプAと呼ばれる性格の人が冠動脈疾患になりやすいことを指摘しています。過敏で、強い敵意や攻撃性を示す。・大声で早口にしゃべる傾向があるとされています。これらの行動傾向のうち、基本的で重要なものは以下の通りです。時間的切迫感:時間に追われながらの多方面にわたる活動。常に速めようとする習癖。達成努力:自分が定めた目標を達成しようとする持続的な強い欲求。野心:永続的な功名心。競争:競争を好み、追求する傾向。敵意性:身体的精神的な著しい過敏性を伴う。これらがタイプA型の特徴と言えます。その中でも特に「敵意性」が冠動脈疾患の重要な予測因子であることがわかっています。よって提唱された、多くのがん患者に共通して見られるタイプC型行動パターンという型があります(タイプBもあり、これはタイプAの逆の特徴)こちらは、がん罹患のリスクファクターになるのではないかとまで言われているものです。タイプC行動型パターンとは、怒りをはじめとしたネガティブな感情を表出せず、経験もしないということや忍耐強く控え目で、周囲の人々に対して協力的で、権威に対して従順であるというもの。他者の要求を満たすためには極端に自己犠牲的になり得るなどの特徴を示す行動パターンのことを指します。そのため、表面的にはいわゆる「良い人」に見えるのであるが、何らかの葛藤やストレスを抱えている可能性も考えられる。相対的危険度は約2倍という結果が出ています。なりやすい人の特徴的な行動としてみてよいでしょう。その他の変数を考慮しても同様でした。多くの研究結果を背景として、1981年にアメリカ心臓病学会は、タイプA行動が冠状動脈心臓疾患の危険因子と分類されるべきだと発表しました。それ以降の2つの研究結果(1983年と1985年)では、タイプA行動と心臓疾患との関連を見つけることはできませんでした。その理由として、タイプAの評定法の違いに原因があるのではないかという研究者と、タイプA行動の定義が拡散しすぎているせいではないかという研究者がいます。多くの研究者は「時間的切迫感」と「競争」については、対して重要な要因ではないと論じており、そこから「敵意性」が重要な係数であると示しました。発生率の向上に絡むことがわかってきています。このメカニズムとして、交感神経系のストレスに対する反応様式が挙げられます。「敵意性」が高い人は、血圧や心拍数、ストレスに関連するホルモンの分泌量が大幅に増加するなどの結果が示されています。「敵意性」が高い人の交感神経系は、ストレスとなる状況に過剰反応すると言えます。日本人における検討では、欧米の先行研究における「タイプA行動パターン仮説」に反して、男性において「タイプB行動パターン」が虚血性心疾患発症リスクの上昇と関係していました。(女性はタイプAに虚血性心疾患が高い。タイプB行動パターンを持つ男性はストレスを内にためこみ、虚血性心疾患リスクを上昇させている可能性があります。このことは、行動パターンの影響が性・文化的背景によって異なることを示しています。エバンスは、タイプAの特徴は国や文化の違いに関係がないとしております。(ちなみに上記の日本の研究結果は、国立がん研究センターの予防研究グループの発表です)。以上のように、タイプA行動と心筋梗塞との関連については、タイプA行動というよりも、その中の「敵意性」が重要であるという指摘があるなど、「心筋梗塞の発症に関わることが一貫して示されてきた」とは言い難いと思われます。『行動パターンを変容させる介入研究により、心筋梗塞の再発を抑える効果が示されている』フリードマンら(1994)は認知療法的技法と行動療法的技法を組み合わせることで、タイプA行動を減少させることができることを証明しました。過去に少なくとも1回心臓発作を経験したことがある1000人以上の被験者の治療群に対して、以下のようなアプローチを行いました。・普段なら時間をかけてじっくり考えない事柄をじっくり考える機会を持たせる。・他人を観察してもらう。・見知らぬ人と会話を交わす機会を持つ。・人に爆発することなく自分の感情を表現できるように、また特定の行動を変えるように助言を受ける。治療者はタイプA型行動の背景にある基本的な信念(成功か否かは、仕事量による等)を再評価できるよう援助しました。これらによって参加者は、家庭環境と仕事環境のストレスを減らす方法を見つけていきました。この研究では、もう一度心臓発作が起こるか否かを重要な従属変数と見立て、縦断的に経過を追っていきました。その結果、4年半の間、治療を受けた群の心臓発作の再発率は、統制群(特に生活に修正を加えられていない)のほぼ半分であったことがわかりました。このことは、明らかにタイプA行動を修正することを学習することは、彼らの健康に有益であったことを示しています。※認知行動療法を取り入れることでタイプAの「再発率は減らせた」という研究結果。失感情症|アレキサイミアアレキシサイミア(失感情症)は、シフネオスが提唱した性格特性です。自分の感情(情動)への気づきや、その感情の言語化の障害、また内省の乏しさといった点に特徴があると言われています。心身症の発症の仕組みの説明に用いられる概念ですが、近年は衝動性や共感能力の欠如など、ストレス対処や対人関係を巡る問題との関連が研究されています。この失感情症(アレキシサイミア:a-lexi-thymia)という言葉が最初に唱えられたのは1972年のことです。ハーバード大学マサチューセッツ総合病院のP.E.シフネオス医師は長年、いわゆる古典的「心身症」と言われていた患者さん達(潰瘍性大腸炎や気管支喘息など)の治療に取り組んでいました。その臨床経験からこの患者さん達にはある心理的な特徴があることに気づきました。生気が感じられず、葛藤状況やフラストレーションがたまる状況では、内省したり困難に上手に対処したりするのではなく、むしろそれを避けるための行動に走ってしまうというのです。その最大の特徴は「自分の感情を表現する言葉を見つけるのが難しい」ということでした。そこから感情を言い表す言葉が欠けていること=失感情(言語化)症という概念が出てきたのです。心身症というからだの病気とこうした感情を言葉にすることが難しいということとに関係があるのでしょうか?それは私たちのからだとこころは密接に関係があるからです。不安や恐怖あるいは喜びといった「喜怒哀楽」は情動(emotion)と呼ばれます。怒ると顔が真っ赤になったり、恐怖に襲われ不安になると心臓がドキドキし声が上ずったりします。このように情動はからだの変化と直結し、自律神経系の変化や表情・声の変化といったからだの変化と一体となっています。この情動の変化はまた、私たちの主観的な気持ち=感情(feelings)の変化とも普通結びついています。この感情の変化について、私たちは自分が「腹が立っている」とか「とっても怖い思いをした」とその感情に気づき、それを言葉で表現をすることを普段何気なく行っていますが、心身症の患者さんたちはどうもそうしたことが上手ではないのではないかというのです。昔の諺にある「もの言わざるは、腹ふくるるわざ也」のように、自分の微妙な感情の変化に気づき言葉にしていくことは、私たちの健康維持にとりきわめて大切というわけです。失感情症の概念は研究者の間で検討されて、以下の特徴としてまとめられました。1,自分の感情がどのようなものであるか言葉で表したり、情動が喚起されたことによってもたらされる感情と身体の感覚とを区別したりすることが困難である。2,感情を他人に言葉で示すことが困難である。3,貧弱な空想力から証明されるように、想像力が制限されている。4,(自己の内面よりも)刺激に結びついた外的な事実へ関心が向かう認知スタイル。した特徴に関して、興味深いことに最近の脳科学研究から、自分の内的な感情に気づき・表すことと、自分とは一端離れた視点(他人の視点に立つ)を持つこと=自分を客体化できることとが、実は密接に関係していることがわかってきました。感情の気づきの問題は共感性、また想像力・空想力などとも大いに関連しているのです。自分の感情の微妙な変化に気づき言葉に出来ることは、彩り豊かな精神生活を送りスムーズな対人関係を築くことにもつながっていると言うわけです。このように「失感情症」を理解することは、こころとからだの関係だけでなく、自分と他人との関係のあり方を理解する上でも欠かせないキーワードになってきています。2019年11月11日パワーハラスメント関連改正法(2019年5月成立)「ハラスメント防止法が成立」2019年5月29日、参議院本会議で「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律等の一部を改正する法律案」が可決され、同法が成立しました。この法律は、我が国で初めてパワーハラスメントについて規定し、その防止をするための措置を講じる義務を企業に課したものです。※セクハラについても新たな規制を課している。この法律は、国が、少子高齢化による人口構造の変化等の経済社会情勢の変化に対応して、労働に関し、その政策全般にわたり、必要な施策を総合的に講ずることにより、労働市場の機能が適切に発揮され、労働者の多様な事情に応じた雇用の安定及び職業生活の充実並びに労働生産性の向上を促進して、労働者がその有する能力を有効に発揮することができるようにし、これを通じて、労働者の職業の安定と経済的社会的地位の向上とを図るとともに、経済及び社会の発展並びに完全雇用の達成に資することを目的とする。事業主は、職場において行われる優越的な関係を背景とした言動であつて、業務上必要かつ相当な範囲を超えたものによりその雇用する労働者の就業環境が害されることのないよう、当該労働者からの相談に応じ、適切に対応するために必要な体制の整備その他の雇用管理上必要な措置を講じなければならない。※特にこの条文は重要!「法律で初めてパワハラを定義」しました。事業主は、職場におけるパワーハラスメントを行ってはならないことその他職場におけるパワーハラスメントに起因する問題(以下「パワーハラスメント問題」という。その他の措置に協力するように努めなければならない。