結婚式を行うとなると避けては通れない費用の問題。両家が絡んでくることもこの問題が難しいと言われる所以です。結婚式費用の負担割合、みんなはどうしてる?両家でどんなふうに分担すればいいの?考えれば考えるほど難しい問題ですよね。そこで今回は、フリーランスのウェディングプランナーが結婚式の費用の負担割合や分担方法についてさまざまなケースをご紹介します。パートナーやご両家との話し合いの参考にしていただければ幸いです。負担割合について考えてみましょう。負担割合の分配方法は多々ありますが、もっとも一般的な方法はそれぞれにかかった項目の費用をそれぞれが支払うというもの。項目ごとに考える人が多いようです。続いては、結婚式費用の負担割合を計算する方法についてパターン別に詳細を見ていきましょう。さまざまな方法がありますがどの方法がもっともよいということはありません。自分たちに合う方法を考えることが大切です。両家で完全に折半まず一つ目は、両家で完全に折半するというパターンです。300万円かかったら両家それぞれが150万円ずつ負担することになります。メリットは明朗簡潔で煩わしい計算が必要ないということ。「今回の結婚式の予算は〇〇〇万円」と初めに決めておけば金銭感覚の違いから生じるトラブルの発生も防げます。デメリットは相手方に発生した費用であっても負担する可能性があるということ。ゲスト数が多くなればなるほど料理や飲み物、ギフトに関わる費用は増えていきます。新郎よりも新婦の方が高額になるケースがほとんどでしょう。この理屈で考えると、ゲスト数が少ない方が損をする新郎側が損をするということにもなりかねません。両家と新郎新婦の事前の取り決めが非常に重要になってきます。現在、もっとも多くの先輩カップルがとっている方法です。両家共通に発生した費用は折半とし、それぞれの金額を合計して各自の負担金額とします。両家共通に発生した費用についてもその割合を適用することもあります。両家のゲスト数の割合が6:4であれば、10万円の挙式料を6万円と4万円に分けて負担するという計算方法です。後々のトラブルを防げるという理由からかなり広く浸透しています。〇割は新郎側(新婦側)が負担するというパターンです。根底に「嫁取り」「婿取り」という考えがあります。「嫁(婿)にもらうのだから新郎(新婦)家がたくさん出す」という考え方です。この場合は両家の認識が合致していることが最重要ポイントとなります。一方が「お金を出してもらうことでこの結婚で上位に立たれたくない」という考えがあるのであればトラブルの火種になってしまうことも。両家で事前によく話し合うことが大切です。どちらかが全額出し一方は出さない数としては多くはありませんが、どちらか一方がまったく出さないこともあります。このパターンも、上記と同様の考え方に依存しているケースが多いようです。結婚式は片祝いで行うなどが考えられます。現在の日本の法律では「嫁取り」「婿取り」という制度はありません。夫婦2人の新しい戸籍が作られます。その際に、どちらの姓を名乗るかで世帯の筆頭者が決まります。そのため、特別な場合を除いて「入籍」することはありません。特別な場合とは、結婚を機に相手の親の子供として養子縁組を組むなどが挙げられます。この場合は、養子の親が費用を多めにもしくは全額負担することも少なくありません。両家間のトラブルにもつながることを忘れてはいけません。結納金なしなら新郎家が結婚式費用を出すべきなのかこの問題についての結論は「両家の認識による」ことになります。先述のとおり、現在の日本には「家制度」がありません。そのため、法律の解釈によっては結納金を納めるという考え方も当然とは言えない向きもあります。家制度の名残として結納を行うケースも多いのが現状です。結婚の成立を確約するために品物などを取り交わすことを言います。本来は、帯や着物などの婚礼衣装を贈っていたものが時代の流れとともに、結納金を贈り「これで花嫁衣裳を準備してください」という意味合いのものになってきています。現代ではこのお金を婚礼衣装のレンタル料に充てるケースも増えてきました。このことから「結納金がない場合は新婦の衣装や支度料を新郎家が負担するべき」と考える人もいます。嫁(婿)をもらうという概念がない。結納は必要ない」と考える人もいます。そのため、結納金なしであっても必ずしも新郎家が結婚式費用を出すべきとは言えないのです。⇒結婚式の費用相場を人数・形式別に紹介!両親からの結婚式費用の援助!気になる疑問をチェック何かとお金がかかる結婚式において親からの援助はとてもありがたいもの。事実、70%もの先輩カップルが親からの援助を受けています。詳細はこちらの記事で確認しましょう。⇒結婚式の費用は親が出すもの?負担してもらう割合の平均とは?ですがよく考えてみると「援助」とはどういうことなのか、いまいちよくわからないという人もいるのではないでしょうか。続いては親から結婚式費用の援助を受ける場合についてよく聞かれる疑問についてお答えします。結婚式費用の援助となれば金額も数万円ではないことがほとんどでしょう。そこで気になるのは贈与税の問題です。「結婚式の費用を誰が払うか」という問題に対してのルールはありません。本人が支払っても、親が支払ってもあるいはそれぞれがお金を出し合っても全額支払えれば問題はないのです。それは「お金の出所がわからない」ことを意味します。贈与税も課税されないケースが多いようです。結婚や子育てに関する資金については最高1000万円まとめて贈与できます。心配であれば援助額を1000万円以下に収めておくと安心です。援助してもらったらお礼をしなければ失礼になる?そんな疑問を持っている人もいるでしょう。言うまでもなく、感謝の気持ちを伝えたいという心がけはとても大切です。新しい人生を歩き始めた新郎新婦が親に対してできる本当のお礼は幸せな人生を歩む以外にありません。あらたまって金銭や物品のお礼をしたとしても親がそれを望まない場合もあります。確実に親が喜んでくれるお礼もあります。結婚式の様子がわかる写真アルバムや夫婦で行ける旅行をプレゼントするだけでもお礼の気持ちは伝わるでしょう。結婚式をするとゲストからご祝儀をいただきます。親に結婚式費用の大半を負担してもらう場合は、結婚式後に手元にご祝儀が残ることになります。悩む人も多いでしょう。この場合は「結婚式の主催者が誰であるか」が重要なポイントになります。親へご祝儀を渡した方がいいでしょう。この場合は、そもそも親からのお金は援助ではなく、結婚式を行うにあたって発生した費用の支払いです。考え方としては「新郎新婦はお金のことはノータッチ」ということになります。新郎新婦が主催者の結婚式に親が援助をしてくれたのなら、理論上は親へご祝儀を渡す必要はありません。「理論上」としたのは、親が「援助ではなく支払い」と考えていることがあるからです。この場合、親はご祝儀額(見込み)を差し引いた金額を実質支払額と考えています。後から入ってくるご祝儀をあてにして結婚式費用を支払っているのです。このようなトラブルを防ぐためには事前に結婚式の主催者を明確にしておくことが不可欠です。いう宴席名を付けることが多くありますが、これは両家主催の披露宴であることを意味します。新郎新婦主催であることを明確にしたいのなら、両家名を出さずに新郎新婦のファーストネームを宴席名とする方が確実です。ご祝儀をどう扱うかはそのような配慮を行った上で判断することが大切です。まとめ結婚式の費用をどう負担するかは非常にデリケートな問題です。トラブルを回避できる方法は援助を受けず自分たちで結婚式を行うことですが、なかなかそうもいかないのが難しいところ。こちらの記事ではご祝儀を差し引いた後の自己負担額の相場を紹介しています。自分たちで支払える金額に調整してみるのも一つの方法です。いざ支払いの時になってから「どうする?」となるのはトラブルのもと。費用のことは事前にしっかり話し合い、すっきりとした気持ちで結婚式当日を迎えましょう。・忙しく式場を探す『余裕』がない・気に入った式場が見つからない・見積もりが高く貯金が足らないなどの悩みはありませんか?そんなあなたには完全無料の割引サービスHanayume(ハナユメ)がオススメです。・式場別の見積額がチェックできる・最初から100万円割引されている・料金後払いOKもアリ・デスク利用客の満足度97%・商品券5万円がもらえるなどなど。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。付いている欄は必須項目です次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。上に表示された文字を入力してください。ブライダルフェアから始まる結婚式の悩みを解決するサイト。