Schonfeld次の記事Insync("GoogleユーザのためのDropbox")がメジャーVupし無料化さあ、今年もいよいよ余すところ1日となった。2012年に向けてアクセルを踏む前にバックミラーをちょっと覗いてノスタルジアに浸ってみてもよいだろう。以下に2011年のテクノロジー界で起きた記憶に残る出来事をまとめてみた。一つの時代の終わり―スティーブ・ジョブズ逝去2011年のテクノロジー界でもっとも決定的な出来事はスティーブ・ジョブズの逝去だった。ある程度予期されたことだったにも関わらず、ジョブズの死が世界にあれほど大きな衝撃を与えたのは、彼の創造性がもっとも活発に発揮されている時期であり、同時に彼の仕事が未完であることがはっきりしている最中だったからだ。ジョブズはポスト・パソコンPC時代をiPhoneとiPadによって切り開いた。ジョブズの後に全テクノロジー産業が続いた。ジョブズはいつも最後のもう一つで人々を驚かせるのが好きだった。Appleは未来に深い影響を与える製品を作ってきた。彼が最後に公衆の前に登場したのはクパチーノ市議会での未来的Apple社の新本社の建設計画の発表の席だったことも暗示的だ。デニス・リッチー、ボブ・ガルヴィン、ケン・オルセンらがいる)。Google+のローンチでGoogleはついに本格的なソーシャル化に乗り出した。この動きのリーダーは2011年にはエリック・シュミットに代わってCEOに就任した共同ファウンダーのラリー・ペイジだ。ラリー・ペイジはGoogle+を中心としてGoogleの全サービスの大胆なソーシャル化を図っている。Google+のユーザーは6700万人に達したものと推定されている。フォロー相手を簡単にカテゴリー化できるサークル機能とビデオ会議のハングアウトがG+の特長だ。人々がウェブ上で必要な情報を発見スするのにますますソーシャル・サービスに頼るようになり、検索ビジネスへの脅威が高まるにつれて、GoogleにとってG+の重要性もますます大きくなっていくだろう。Fireでタブレット戦争に参戦した年でもあった。FireはAndroidベースのメディア・タブレットだ。アプリなどAmazonが消費者に販売する膨大なコンテンツの店舗の役割を果たす。200ドルという低価格を武器にKindleFireは一躍Androidタブレットのトップに立った。Amazonはこのクリスマス期間に合計400万台のKindleを売った(eインク版を含む)。Fireを消費者の手に届けようとしている。AmazonはKindleFireを通じて本、ビデオ、アプリなどのコンテンツを長期にわたって販売することで収益を上げようする戦略だ。スタートアップのピボット今年、スタートアップのファウンダーたちは「失敗を恐れる必要はない。学習の機会と考えるべきだ」という重要なポイントを学んだ。創業のコストがかつてなく激減しているため、lリーン・スタートアップ方式を取れば、失敗しても容易に再び挑戦することが可能になった。テクノロジー業界ではスタートアップの根本的な路線転換ないし再挑戦を「ピボット」と呼んでいる。頻繁に使われ過ぎるきらいはあるものの、スタートアップのサバイバルには欠かせない戦略となっている(Colorのような大型資金調達をしたスタートアップの場合でも同様)。Bits)とFab.com(同性愛者向けソーシャル・ネットワークからデザイン志向のeコマース・サイトに路線転換)だろう。Netflixの大失敗ビデオレンタル大手のNetflixにとっては波乱の年となった。従来のDVDレンタルからオンライン・ストリーミングへとビジネスモデルの転換を図ったものの、株価は300ドルから70ドルに暴落した。この間、レンタル料金の値上げやDVD郵送レンタル事業を別会社に移管しようとして消費者の反発を買った。別会社移管は中止されたが値上げはそのままだ。インターネット上でストリーミングされるNetflixの映画の視聴時間は増えているものの、今年のごたごたで傷ついたブランド・イメージを回復するにはまだなすべことが多々残っているようだ。テクノロジー企業の株式上場が復活ここ数年間ばったり途絶えていた株式上場が2011年に入って復活した。LinkedIn、Pandora、Groupon、Yandex、Zyngaなどが主だった例だ。それと中国のインターネット企業、Tudou(土豆網)、Renren(人人網)などの上場も忘れてはならない。上場直後は値上がりするものの、その後の市場の評価は必ずしも高くない。一部の個人投資家はこれによって痛手を被った(Zyngaの株価は未公開株式の売出価格を下回っている)。市場の注目は2012年に実施されるものと考えられているFacebookの株式上場に集まっている。株式上場後の株の値動きが思わしくない理由のひとつはIPO以前の投資家の会社評価額が高くなりすぎている点にある。テクノロジー企業は株式公開をどんどん先延ばししていく傾向にあり、その間に巨額の会社評価額で大量のベンチャー資金を調達する。DST、T-RowePrice、Fidelityなどの大型投資ファンドは、一昔前なら株式公開を待って投資していたはずだ。今年はAirbnb、Dropbox、GiltGroupe、Square、Spotifyなど多くの未公開テクノロジー企業が10億ドルの会社評価額で資金調達を行った。この傾向はアメリカだけに限られるものではない。大型M&A―GoogleがMotorola、MicrosoftがSkypeを買収など2011は大型IPOだけでなく、大型M&Aも復活した。過去10年で最大級となる大規模な企業買収がいくつか実現している。eBayがGSICommerceを24億ドルでそれぞれ買収した。Frontier-Adobe(4億ドル)、Radian6-Salesforce(3億2600万ドル)、HuffingtonPost-AOL(3億150万ドル)、Kobo-楽天(3億1500万ドル)などが目立った。特許制度は時代遅れだ。特許は市場でイノベーションを促進する代わりに法廷でイノベーションを封殺する道具になりつつある。この悪しき傾向が2011に頂点を迎えた。パテント・トロルが大小問わずあらゆるテクノロジー企業から生き血を吸っている。特許紛争は大企業間にも蔓延している。7月にGoogleは6000件にも上るNortelの特許ポートフォリオの取得に失敗した。ポートフォリオは45億ドルで反Googleコンソーシアムの手に落ちた。Mobilityを125億ドルで買収することで反撃した。MicrosoftはAndroid携帯のメーカー各社にただちにライセンス料を要求し始めた。この問題を巡ってGoogleとの間で公けの非難合戦が続いている。AppleはHTCやSamsungなどAndroid携帯のメーカーを世界中で訴え続けている。モバイル・インターネットの覇者はAndroidとAppleモバイルはコンピューティングの未来がかかった分野だ。ここでAppleとAndroidが2大スーパー・パワーの地位を確立した(両者合計で、アメリカのモバイルOSシェアの76%を占める)。RIMは没落しつつある。Wautersのポケット以外では)どこにも見当たらない。Fireの急追で今後が注目される。Streetにせよ、社会的な抗議行動に果たすTwitterやFacebookなどのソーシャル・メディアの役割は大きい。抗議運動の参加者はTwitter、Facebook、携帯電話などあらゆるコミュニケーション手段を活動の自己組織化や世界への情報を発信に役立ている。したリアルタイム・テクノロジーは革命に火を点けるのを容易にした。革命を建設的に終結させるのは依然として困難な事業だ。