2019/01/13SHAREツイートシェアはてブGoogle+PocketLINE子どもを育て上げて、仕事を終えたら夫婦でゆっくりと老後の生活を楽しんでいきたいと考えている方もいるのではないでしょうか。自分がいつ死ぬのかは分からないし、年をとったら思うように働けないのを考えたらきちんとお金を貯めておきたいと思う方も多いと思います。いざ老後資金を貯めようと思っても、住宅資金や、教育資金などが必要だったり、いくら貯めればいいのかよく分からなかったりと、なかなか取り掛かれないという方も多いのではないでしょうか。いった方に、この記事では老後資金をどのように考えていけばいいのか、そして、老後資金を貯める方法についてご紹介していきたいと思います。貯金だけで夫婦の老後資金が不安な理由とは?6.老後資金を保険で増やすためにはどのような人がおすすめなの?7.老後資金を貯めるのにおすすめな保険とは一体どんなものがあるの?8.まとめ1.気になる夫婦の老後資金って一体どのように考え始めればいいの?老後のことを考えると、一体どのくらいのお金が必要なのか想定できないし、そもそも自分ひとりだけではないことを考えると、かなりの金額が必要なのではないかと思っている方も多いのではないでしょうか。老後資金というのは、住宅資金や教育資金などと違って、どの位の金額が掛かるのか明確にわからなかったり、自分の死ぬ時期は分からないので、いつまでにどれ位の金額を準備をすれば良いのかが、よく分からなかったりと、考えるのが大変ですよね。実はそんな曖昧な老後資金であっても、ある程度の目安はつけることができます。何歳ごろにどのくらいの金額が手に入るのかが分かれば、毎月どのくらい生活費として使うのか、そしてどのくらい貯めていけば十分なのかが分かるようになっています。それでは早速、夫婦の老後資金はいくらぐらいが良いのかを見ていきましょう。考える時にいちばん大切なのが、いったい自分がいつから収入がなくなるのかということです。最近では奥さんも働いている共働き夫婦が増えていますが、夫婦の定年が違ったり、自営業の場合は子どもに継いで貰わないと辞める事が難しいという場合もあるかもしれません。なってくると、無収入になるのは、いったい何歳なのかをまずは考えてみましょう。その時に一緒に考えておきたいのが、どのくらいの貯金が必要なのかということです。医療費などで目減りしていってしまいます。それを防ぐためには、何よりも老後に、どのくらいの貯金が必要なのかを考えるようにしましょう。1.2退職金や個人年金はどのくらいなのかを確認する次に見ていきたいのが、仕事を辞めた時や、その後にいったい自分はどのようにして収入を得ていくのかということです、出て行くお金が大体わかっても、入ってくるお金がどのくらいなのか分からなければ計算することができません。まとめて入ってくるお金である、退職金や、保険満期で受け取ることができる保険金はいくら位なのかを確認しておきましょう。人によっては生命保険などは定年で解約することを考えている人もいるかもしれません。いった人は、解約返戻金が支払った保険料の分支払われる保険もあるため、それらも踏まえて考えるようにしましょう。1.3夫婦で毎月どのくらいの額の収入があるのかを考えてみる最後に考えていきたいのが、毎月どのくらいのお金が入ってくるのかということですよね。ひと月の平均受給額です。個人年金保険に関しては、世帯の平均になる為、夫婦2人分と考えても良いと思います。国民年金は全ての国民が加入することが出来る為、確実に受け取ることが出来るようになっています。サラリーマンや公務員の場合は厚生年金や確定拠出年金などが毎月受け取れることになっています。他にも、個人年金保険に加入している場合にはそれらの年金を受け取ることが出来るので、それらで生活を十分に楽しむことが出来るようになっているかもしれないので、一度確認してみましょう。260,000円いくら収入がわかったとしても、本当にそれで足りるのかどうか不安ですよね。最後に、一ヶ月で夫婦がどのくらいの支出になるのかも考えていきましょう。若い頃と比べると、食費などはそこまでかからず、マイホームに住む場合などは家賃も維持費などしか必要ありません。そのため、現役世代の6割ほどの金額でも十分に満足して暮らすことができると言われています。老後の生活費は25万円から30万円ほどの各説ありますが、そのぐらいで押さえることが出来るようです。2.老後資金になるのって一体どのような金融商品なの?一概に老後資金を貯めると言っても、お金を増やすのは、決して貯金だけではありません。最近の日本はゼロ金利と言われている通り、かなり長い間預金をしていたとしても、貯まるのは非常に微々たるお金にすぎません。なってくると、老後資金を貯めるのに、稼いだお金をどのような金融商品に使うのかというのは、非常に重要な選択になってきます。インフレリスクがある低金利こちらは、これから紹介していく金融商品を簡単にまとめたものです。今回は老後資金ということもあり、年金に注目して、それに関係のある金融商品を見ていきたいと思います。2.1誰でも受け取ることできる公的年金まず見ていきたいのが、公的年金です。国民年金は20歳以上の国民全員が加入することになっている年金制度です。これは、20歳以上の年齢と、日本国民であることが条件になっており、その条件を満たしている場合には国民年金加入が義務付けられています。学生の間や、専業主婦などはある程度免除されることになっています。国民年金保険料を40年間支払い続けた場合には、満額である年金が支払われますが、国民年金保険料の支払いが40年未満の場合には、支払期間に応じて支払われる年金の金額が変動していきます。次に、厚生年金や共済年金は、サラリーマンや公務員の方が加入できるようになっています。そのため、自営業の場合は加入することができません。最近では確定拠出年金が広まっていますが、従来の厚生年金の場合には、転職した場合にこれまで支払った年金を継続することが難しくなっているため、転職すればするほど損をする可能性がありました。次に見ていきたいのが、個人年金保険です。これは全員が加入する訳ではなく、加入したい人のみが加入するようになっています。国が運用している公的年金と違って、個人年金保険は保険会社によって運用されています。そのため、破綻するリスクは高いといえます。30代で加入しても、年金の支払い開始は60代からと言う事で、それまで保険会社が破綻せず、継続していくのかどうかをきちんと見極めることが非常に重要になっています。公的年金と比べると、自分で決められるという点もあるため、リスクは大きいものの、利率も高い商品が多くなっています。そのため、ある程度資産運用の知識がある方には人気の商品もあると言われています。老後資金を貯めていくことを考えると、まず想定するのが貯金をすることですよね。貯金と言っても、普段銀行にする普通預金と、決まった期間は引き出すことができない定期預金の2つに分かれています。確実にその間は引き出すことができず、普通預金に比べると利率が高い定期預金は、老後資金であることを考えると人気の商品の1つと言えます。現在の預金はあまり金利がよくないため、これだけで資産を運用するのはあまりおすすめ出来ません。預金をしつつ、他の金融商品にも手を出して、リスクを分散させながら運用するのがおすすめです。物価が上がっていく「インフレ」が起こると、全て貨幣で所有している場合損をしてしまう事があります。そのため、それを踏まえて貯金にどのくらいの割合をもたせるかを考えるようにしましょう。3.支払い保険料に合わせて支給される国民年金の受給を増やすにはどうすればいいの?国民年金は、誰でも受け取ることが出来る年金になっていますが、この支給額は支払ってきた保険料に連動して決められます。逆にいうと、きちんと支払わなければ満額の年金を受け取ることは出来ません。国民年金の保険料を後から支払ったり、受取開始日をずらすなどして、それを回避することが出来るようになっています。どのやり方でも上限自体は決まっていますが、これまで自分が貰う事になっていた金額よりも多く受け取れるなら、そのほうが良いのではないでしょうか。70%国民年金や厚生年金の受給開始年齢は、受け取る方の年齢にもよりますが、大体は65歳からになります。申請をした場合には、60歳から70歳までの間で前後させることができるようになっています。65歳以降に受取を引き伸ばすことを、繰り下げ受給と呼びます。反対に、65歳未満から受け取ることを、繰り上げ受給と呼びます。表を見ると、65歳で受け取ることになっている年金を100とした時、年数が伸びるに連れてどの位変動するのかを表しています。65歳の5年前である60歳から受け取ると、70%の額が支払われますし、反対に65歳の5年後である70歳から受け取ると142%になります。これを見ると、5年引き伸ばすだけで一生受け取る金額が約1.4倍にもなるため、非常にお得であると考えることができます。最近は一回定年退職した後に、また他の会社などで再雇用される場合があります。いった方にとっては70歳から年金を受け取るのであったとしても、十分に生活をすることができるので考えてみるのもいいかもしれません。3.2任意加入をすることで、本来受け取れなかった年金を受け取る次に考えておきたいのが、保険料を免除している人の場合は普通の人よりも受け取る額が減ってしまうということです。所得が決めたれている基準よりも低い場合には、支払う保険料が減額されたり免除されることがあります。年金の支給額自体は支払った保険料に連動して定められるため、その分年金自体は減ってしまいます。20代は所得が少なかったけれど、頑張って稼いだため、今は普通の水準で生活が出来ている方にとっては、その制度は不便に感じるかと思います。いった方のために、任意加入という制度が設置されています。本来は60歳で保険料の支払いは完了ます。任意加入の場合はそれ以後も支払い続けることによって、免除期間や、未払い期間の保険料を支払います。他にも年金を受け取る資格がない方もこの任意加入によって国民保険を受け取ることが出来るようになっています。10年以下であったり、保険料の支払いを全くしていない方、また、免除の場合であってもその旨の手続きをしていないとそうした状況になってしまいます。任意加入を考えている場合には、まずは自分が受け取れる年金額を確認して、検討するようにしましょう。3.3自営業なら国民年金を増やせる付加年金サラリーマンや公務員であると厚生年金や確定拠出年金に加入していきますが、自営業の場合はそれを行うことが出来ません。実は自営業の場合には国民年金を他の職業の人よりも増やすことが出来る制度が整備されています。国民年金は毎月支払う保険料がありますが、それに、毎月400円上乗せして支払うことができる権利を、付加年金といいます。非常に小さな額だと感じるかもしれませんが、これを行うことによって付加保険料を支払った月数×200円分だけ年金が増額されます。国が運営している国民年金以外にも安心して加入することができる、厚生年金などの他の年金に加入したいけれど、入ることが出来ず、保険会社による年金保険などは信用出来ないと考えている方にはおすすめです。4.加入できる制限が広がった確定拠出年金はどうして老後資金に役立つの?確定拠出年金というのは、これまでは厚生年金に加入していた企業の勤務者や、公務員に限り加入することができる年金になっていました。最近では専業主婦なども加入できるなど、加入できる人の幅が段々増えているのは非常に注目するべきポイントです。加入出来る人の幅が増えて疑問になるのが、本当に確定拠出年金は、老後資金に役立つのかということではないでしょうか。いった部分が老後資金に役立つのかということを見ていきたいと思います。・住民税や所得税が減額される・利益や利息には税金がかからない・受け取る年金の税金が減額される特に、確定拠出年金は税金に対して非常に被保険者にとって優しい制度になっているということが言えます。上の表は簡単な確定拠出年金が税金に対してどういい効果を出すかということです。4.1所得控除で所得税や住民税が割り引かれるからまずは、確定拠出年金は将来の不安のための年金制度なので、今加入しても実際に得することはないかと思うかもしれません。実は加入することによって税金が控除される仕組みになっています。そもそも、毎年個人が支払う所得税や住民税は、自らの所得に連動して定められることになっています。そのため、所得が下がると、その分税金は安くなるようになっています。確定拠出年金に加入すると、毎月保険料を支払うことになります。これは単純な出費ではなく、所得から引かれることになるので、結果的に税金が安くなります。実はこれは生命保険などにも対応しているのですが、確定拠出年金の場合はその中でも控除される年間の金額が大きいので、その分得をすると言われています。4.2確定拠出年金による利息は税金が課税されないから確定拠出年金の仕組みは、毎月支払われる掛け金を積み立て、それを金融商品に投資することで利益を出し、利益と、保険料分を合わせて年金として受け取るというものになっています。そのため、当然受け取る頃には利息がついています。そもそも日本の制度では、こういった投資による利益や、預金による利息というものにも税金がかかるようになっています。確定拠出年金による利息や利益には一切税金がかかりません。そのため、投資に自信を持っている方や、ある程度投資についての知識を持っている方にとっては非常に魅力的な制度になっています。確定拠出年金を受け取るときにも税金が減税されるから確定拠出年金は、年金として60歳を過ぎたら受け取ることが出来るようになっています。それに加えて、退職金のように一括で受け取ることも出来るようになっています。一括で受け取る場合には、退職所得控除といい、税金が減額されるようになっています。年金として毎月受け取る場合には公的年金など控除として、同様に税金が減額されるようになっています。貯金だけで夫婦の老後資金が不安な理由とは?貯金をしっかりしている訳だし、そこまで大きなお金を使うことなく、夫婦二人で過ごしているから老後資金は貯金だけで心配がないと考えている方もいるかと思います。確かに、国民年金と厚生年金が支払われ、それに加えて貯金があるのならば、心配がないように感じるかもしれません。今の経済状態が続く訳ではありません。確かに続くかもしれませんが、それは誰にも分からないことです。したら激しいインフレが起こるかもしれません。それらを防ぐためには、貯金だけではなく、他の金融商品にも分散して投資運用をしていくことが大切になってきます。貯金だけではどうして老後資金が不安なのかを見ていきましょう。5.1厚生年金の支払額が減ったり、支払われない可能性があるから厚生年金もしっかりと受け取ることが出来ると安心している人も多いかもしれません。確かに、国が運用しているのですから、破綻するリスクというのはよっぽどのことがない限りないですよね。現在、厚生年金は非常に不安視されています。そもそも公的年金は、現役世代が支払っている保険料をそのまま現在の年金として支払う流れになっています。保険会社が保険料を積み立てて運用するのと違うため、確かに投資においての破綻リスクはありません。その代わりに、保険料よりも利率を加えて支払っているため、年金受給者よりも若者世代が多くなければいけません。現在出生率がどんどん減り、年金受給者がどんどん増えている現状では、年金を負担するのが非常に難しくなってしまっています。そのため、現在の状況が続き、打開策が見つからない場合には、もしかすると年金制度自体が破綻する恐れがあります。場合によっては年金を受け取れないけれども保険料は支払う羽目になることもあります。なると、頼ることができるのは、自らの資産になりますが、貯金だけでは利率が低く、本当に自分たちの生活を賄うことができるのかどうかは不安視される所です。5.2インフレが起こる可能性があるから貯めたお金は金利によって増えることはあるけれども、減ることはないと考えている方もいるかもしれません。現在の価格と比較して、インフレが生じた場合、物やサービスの値段はどんどん上昇します。この時に何が起こるかというと、貨幣価値が下がり、同じ金額を持っていたとしても、自動的にその価値が下がってしまうと言う事です。そのため、全てを預金していると、全てインフレによって資産が目減りしてしまいます。それを防ぐために、貨幣以外でも資産運用をすることによって、リスクを分散します。株式や、信託、他にも保険や、住宅などです。これらはインフレによって価値が上がる方なので、たとえ預金で損をしたとしても、カバーすることが出来ます。5.3低金利状態で利回りが非常に低いから最後に考えておきたいのが、紙幣で持つリスクについてです。タンス預金をしていても、何の利率もつきません。それでは、銀行に預金をするのはどうでしょうか?現在は0.001%という非常に低い金利になっています。これはいつでも取り出せる普通預金ですが、定期預金であっても、0.2%程度と、そこまで高い利率ではありません。他の金融商品ではより高い利率で運用することができます。毎年7%で運用することが出来れば、10年後には倍になると言われています。それを考えると、あくまで預金は直近で使うお金を貯め、それ以外で資産運用をして、増やすのもおすすめです。6.老後資金を保険で増やすためにはどのような人がおすすめなの?貯金に不安を持っているからと言って、決して保険に入ることが一番良いというわけではありません。保険商品にも様々な特徴があり、それが自分に良いものだと思える人は、入ることをおすすめします。反対に、どうしても保険は自分のやり方と合わないという人だったり、保険は最低限でいいと考えている方は、保険加入には向いていません。それでは一体老後資金を保険で増やすのにおすすめな人というのは一体どういった人なのかを見ていきたいと思います。6.1保険の加入も検討している人まずは、保険の加入自体を検討している人はおすすめです。生命保険などと一緒に販売している個人年金保険などもあります。そのため、もし予めそれらの保険の加入自体を検討している場合には、保障を受けつつも、年金も受け取ることができるので一石二鳥になります。反対に、保険には最低限でいいと考えている場合には保険加入自体が足かせになり、入りづらいことがあるかもしれません。6.2お金を自発的に貯めたり運用するのが上手くない人お金を自分で貯めるのが得意だし、更にはその貯めたお金を運用していくことが出来るという方にとっては、単純に毎月保険料を支払うのは面白くないし、自分の方が上手く出来ると思っているかもしれません。いくらローリスクだといっても、自分でやったほうが勉強になるし、そういった経験をしたいと思っている方も居るかと思います。反対に、保険料を毎月支払うということは、自動的に貯金が出来るということであります。気がつくと全額使ってしまう人などには保険加入がおすすめです。自分でも資産運用をしているけれども、何よりもよりリスクの低い商品に投資したいと考えている人には、保険がおすすめです。年金の金額が確定している場合には確実にそれを受け取ることが出来るので、ほぼリスクはありません。単純に支払うだけで返ってくるので、非常に良い投資先だということが言えます。途中運用方法についても定期的に見直すだけで済むので、非常に負担が少なく始めることが出来ます。7.老後資金を貯めるのにおすすめな保険とは一体どんなものがあるの?自分はやっぱり「ある程度は老後資金を保険で賄っていきたい」と感じている方も多いのではないでしょうか。確かにローリスクで行える資産運用の1つなので、投資にあまり知識がない方などにとっては非常に心強い商品なのではないでしょうか。老後資金を貯めるためには個人年金保険が一番いいように思えますが、実は、個人年金保険だけではなく、他の保険であっても、老後資金を貯めることが出来るようになっています。それでは一体どういったものが老後資金を貯めることがで出来る保険になっているのかを見ていきたいと思います。これは個人年金保険ではなく、生命保険の1つ、死ぬまで保険金が支払われる終身保険になっています。決まった金額を支払うだけで受け取ることができ、最低保証もついているので安心して加入することができます。インフレ対策として、利率変動型に加入することで、金利が連動して動くため、インフレが起こっても安心して受け取ることができるようになっています。保障内容はほぼありません。年金が支払われるだけのシンプルな商品になっています。そのため、貯蓄をしたいと考えている人にはおすすめです。なっているので、税金が減額されるようになっています。変額保険は、個人年金保険に組み込まれている場合もありますが、自分が運用方法をある程度決めることが出来ます。保険の中でもある程度リスクが高く、最低保証がついていない場合もあります。上手く運用出来るとその分受け取ることが出来る金額が増えるのでもし気になる方は検討してみてくださいね。8.まとめ老後、夫婦2人で暮らしていくことを考えたとしても、どのくらいの金額が必要なのか、また、それが分かったとしても、今後はどのようにして貯めていけばいいのか悩みどころですよね。1つに固執するのではなく、分散して投資をすることによって、リスク分散が出来ます。老後資金の運用先の1つとして保険も考えてみるのもいかがでしょうか。店舗よりも自宅やカフェで相談できる方が移動が楽な上に、保険は一度きりで決められないこともあるはず。所属する全てのFP(ファイナンシャルプランナー)が44社全ての保険を扱うことのできる日本最大級の保険代理店です。保険業界の経験者を採用しており2500人以上と、他社よりも精鋭のベテラン揃いです。保険相談は結局のところFPが信頼できるかに左右されるため、保険のことは、まず最初に「保険コネクト」で無料相談をしてみるのがよいでしょう。生命保険おすすめランキング!!保険ブリッジで人気な生命保険のおすすめランキングです。生命保険の価格別や目的別にランキングを作りました。生命保険のおすすめはコチラ高度先進医療ってどんなもの?!保険に先進医療特約は必要なのか火災保険に関する詐欺にはどんなものがあるの?詳細に解説します!20代におすすめの生命保険を公開!選び方から必要性や活用の方法とは?「老後破産」に要注意。老後に破産しないためのノウハウを整理しよう。保険選びの重要ポイント!知らなきゃ損する積立保険の魅力を大公開。