■公式LINEご登録のすゝめ仮想通貨長者.comでは公式LINEを通して仮想通貨情報の配信を行っております。有益な仮想通貨情報をいち早く、確実に受取るためにも、今すぐ公式LINEへご登録ください。SOMEYA前回の続きです。前回の記事をまだお読みでない場合はこちらからご覧になれます。「日本で仮想通貨を普及させたいのは誰か?」というところまでお話ししました。その黒幕の話をする前に、誰がこの法律を制定させたかったのかを説明する必要があります。日本でこの法律を制定させたかったのは誰か・・?それは“日本のメガバンク”です。三菱東京UFJ銀行を筆頭に、みずほ銀行や三井住友銀行などがいち早く独自の暗号通貨発行の準備を進めています。あなたは三菱東京UFJ銀行の有価証券報告書を見たことがありますか?その有価証券報告書には、どの株主がどれだけの比率の株を保有しているのかが書かれてあるのですが、しっかりと中身を確認するとあることに気がつきます。それは、外資系銀行や外資系ファンドの株式保有比率が25%を超えているのです。外資系銀行やファンドの保有比率が第一位なのです。日本最大の銀行、三菱東京UFJ銀行は事実上の“外資系銀行”なのです。大株主様である外資系銀行やファンドのほとんどはJPモルガンやロックフェラー系などの銀行やファンドなのです。これは何を意味するのか?事実上、アメリカではJPモルガンやロックフェラーがアメリカという国を支配しているといっても過言ではありません。実質、世界の経済を支配しているとも言えます。その巨大財閥が仮想通貨を普及させて日本の富を奪いにかかっているのです。事実、三菱東京UFJ銀行の仮想通貨の基盤となるブロックチェーンは、JPモルガン銀行が使用していたブロックチェーンの中古品のレンタルです。日本の富を奪うロジックを詳しく説明すると論文100ページくらいになりそうなので控えます。「仮想通貨を普及させることで日本が生み出す富を圧倒的容易に強奪できる」ということです。このことにほとんどの日本人は気づいていません。UFJ銀行は日本の中央銀行となります。三菱東京UFJ銀行を事実上支配しており、それはすなわち、日本の中央銀行となった三菱東京UFJ銀行が彼らに支配されることを意味します。今後はもっと激しく支配されるということです。今後、私たちは自分でも気づかないうちに仮想通貨と接し、仮想通貨が織りなす経済システムの一員として暮らすこととなります。知らず知らずのうちに使っている時代がきます。目と鼻の先まで迫ってきています。「仮想通貨を日本で普及させます」と言えば、確実にそうなるのです。仮想通貨が嫌だろうがなんだろうが普及させられてしまうのです。完全に施行されたため日本における仮想通貨普及は、もう誰にも止めることができなくなっています。仮想通貨の怪しいイメージも、かなり薄れ始めました。あと3年もすれば、怪しイメージは完全に払拭されると思います。日本の事実上の中央銀行が外資に支配されてしまうことがいいことなのか悪いことなのか、イデオロギー論を講じるつもりはありません。私たちはビジネスマンであり、投資家です。そんなわたしたちが考えるべきことは...「日本の仮想通貨バブルにおいてどのように関わっていくべきか?」ということです。仮想通貨は素晴らしいです。「仮想通貨のベースとなっているブロックチェーン技術は素晴らしい」です。ブロックチェーン技術と仮想通貨は世界を変えます。IT革命以上のインパクトを秘めています。(ある意味、ブロックチェーンはIT革命の一部ですが。)私たちの周りにいる業界の有識者は数年後までに「産業革命以来の経済革命が起こる」という共通認識を持っています。仮想通貨とブロックチェーンが世界を変えるという予測には満場一致するのです。ここまではご理解いただけましたでしょうか?重要なのでもう一度、言います。日本は仮想通貨を通貨として認めました日本は既に仮想通貨バブル期に突入した黒幕は世界を代表する巨大財閥ブロックチェーン技術は経済革命を起こす結論、日本では仮想通貨バブルが加速する私たちは随分前から仮想通貨市場に参入しています。ビットコインなどのメジャーコインもかなりたくさん保有していますし、これから第二、第三のビットコインになるであろう仮想通貨にも積極的に先行投資しています。来たる仮想通貨バブルに備えて私たちの知識と経験をあなたにもおすそ分けできればと考えています。仮想通貨バブルへ向けての正しい知識と関わり方をご説明したいと思います。次回の記事にご期待ください。【第一回】とても重要な話があります。