SFA(営業支援)CRM(顧客関係管理)マーケティングオートメーションビジネスインテリジェンスITサービスマネジメント製品ジャンルで記事を探す閉じるお知らせ動画の再生障害のお知らせ:動画の一部が再生できない事象が発生しています。記事一覧ツイート印刷するブックマーク先端テクノロジーを活用したビジネスのデジタル化に取り組む企業が増え、IT人材に求められる役割は拡大・多様化している。一方で、日本の少子高齢化による労働人口減少などを背景に、有能なIT人材不足が深刻化している。~ITシステム『2025年の崖』克服とDXの本格的な展開~」でも、2025年にはIT人材が約43万人不足するとの見込みを示している。した状況下でIT人材の確保にどう取り組んでいくかは、企業にとって大きな課題だろう。日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)は「企業IT動向調査2019」(概要は末尾)において、IT人材に関して調査した。その結果を基に、IT人材の増減傾向や、IT部門におけるシニア活用の状況について見ていこう。企業のIT要員数は、増加傾向にある。ここ数年(2~3年)の要員の増減傾向を部門別にまとめると、IT部門や情報子会社で「増加」の割合が前年よりも増えている。IT要員数のここ数年(2~3年)の増減傾向(出所:日本情報システム・ユーザー協会、以下同じ)[画像のクリックで拡大表示]IT部門の要員の増加傾向は、ここ5年続いている。IT要員が「増加」と回答した企業の割合から「減少」と回答した企業の割合を差し引いて求めたDI(ディフュージョン・インデックス)の推移を、部門別に過去10年分示す。IT要員数のDIの過去10年間の推移[画像のクリックで拡大表示]特に2018年度はIT部門の要員の増加傾向が強まり、DIは12.7ポイントと過去10年間で最大である。ビジネスのデジタル化が重要な経営課題となり、IT投資が活発化する中で、IT人員の増強も進んでいると考えられる。情報子会社のDIはさらに高く、15.5ポイントに上る。前回調査の22.3ポイントからは減少したが、依然として高い水準にある。今回の調査からは、新たにデジタル専門部門の要員の増減についても調査した。DIは8.7ポイントと、デジタル化専門部門でも人員の増強が進んでいる。Activeは、IT/製造/建設各分野にかかわる企業向け製品・サービスについて、選択や導入を支援する情報サイトです。製品・サービス情報、導入事例などのコンテンツを多数掲載しています。ご覧になる際には、会員登録(無料)をお願いいたします。Reserved.このページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。掲載している情報は、記事執筆時点のものです。