無期限活動休止がジャニーズ事務所に与える打撃は大きい。国民的グループの突然の休止発表という対外的な衝撃はすさまじく、事務所の後輩グループに与える影響も計り知れない。年間300億円以上を稼ぎ出す“稼ぎ頭”だけに経済的損失もばく大。屋台骨を失う事務所は今後、どうなっていくのだろうか。“短命”だったジャニーズのグループ。“長寿”が常識化したのは1988年結成のSMAP以降。その先駆者が2016年12月に解散したのを機に、後輩たちの間で「グループを生涯続けなければいけない」という“呪縛”が解けた。実際にリーダーの大野は、SMAPの解散からわずか半年後に脱退を申し入れた。テレビ局関係者は「グループの消失もありえた今回の事態は時期的にも、SMAPの解散と無関係とは言えないだろう」と指摘する。一方で、解散という最悪の結末を迎えずに済んだのは、SMAPの経験があったからこそとも言える。一連の解散劇でファンが怒りや落胆の声を向けたのはジャニーズ事務所だった。いうギリギリの“折衷案”で収めることができた。嵐は次期社長のジュリー藤島氏が手塩にかけて育てたグループ。解散を免れることで、事務所内の余波も最小限にとどめることができた。屋台骨の嵐が活動休止になることで“稼ぎ頭”を失う経済的損失は大きく、それをカバーするグループの育成は急務だ。嵐のファンクラブ会員数は200万人とも言われ、年会費だけで100億円を稼ぎ出すとされる。オリコンの調べでは、18年の音楽作品の売り上げは67億円。同年のドームツアーで89万人を動員し、チケット代だけで80億円以上を売り上げた。これにグッズの売り上げやCM出演料などを加えると、年間収入はゆうに300億円を超える。後輩の関ジャニ∞やHey!Say!JUMP、急成長中のKing&Princeらが嵐に代わる看板グループとしての期待を背負うことになるが、その重圧がかかりすぎると今回のような事態を招く可能性もある。事務所は十分にタレントと向き合っていくことが課題になっていきそうだ。取り戻そう、日本の心を。