2016年第4四半期版』18歳以上の成人は、2016年において週当たり平均735億分をニュースの消費に費やした。全国放送TVニュース、全国ケーブルTVニュース、PCニュース、ラジオニュースの合計消費時間は前年よりもシェアを伸ばしている。すべてのメディアにおいて、2017年1月は2016年の年間平均よりもニュースの視聴/閲読/聴取時間が増加している。トータルオーディエンスレポート2016年第4四半期版』を発表しました。2016年もニュースに事欠かない一年でした。大統領選挙を始め、シリア、難民、英国のEU離脱、ジカ熱、テロ事件、有名人の死、警察と住民の対立などニュースはとどまることなく溢れ出てきました。それに応じて、アメリカ人はより多くのニュースを視聴、聴取、閲読しました。2016年の全国放送とローカル放送のテレビ、ラジオ、デジタルの集計結果(次ページ)は、週当たりのニュース消費時間(ニュース消費とは、ニュースを視聴、閲読、聴取することと定義します。)が2015年に比べて112億分も増加していることを示しています。トータルオーディエンスレポートでは、ニュース消費増加の実態を検証します。どのメディアで一番増加しているのか、その増加は消費者数の増加によるものか(リーチ)、あるいは一人一人のニュースに費やす時間の増加によるものなのかに注目します。ニュース消費者のプロフィールを年齢、民族人種別に示し、2016年一年間のニュース消費時間を前回大統領選挙があった2012年と比較しています。18歳以上の成人は、2016年において週当たり平均735億分をニュースの消費に費やしました。これは前年比18%の増加で、大部分が全国放送のケーブルニュースネットワークの利用増加によるものです。全国放送テレビ、LPM(ローカルピープルメーター)市場のローカルテレビ、PPM(ポータブルピープルメーター)市場のラジオ、デジタルのパネル調査を使用して、ニュース消費者とその消費のあり方の違い(メディア別・デモグラフィック別)を分析しました。トータルオーディエンスレポート2016年第4四半期版」についての詳細は、以下までお問い合わせください。セールス&アナリティクスTel:03-6837-6500Email:jpw_ClientServices@nielsen.com下記リンクからレポート全文をダウンロードできます。日本法人として、視聴者分析と広告分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、および分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいています。