)の原子炉格納容器内の映像を見てそう叫んだという。「昨年から公開されている原子炉内の映像を見て、実に多種多様な生命体がいることに驚きました。活動しているのは目に見えないミクロン単位のバクテリアや細菌だけでなく、藻類や動物・植物性プランクトンなどミリ単位の多細胞生物が繁殖している可能性が高い。水中のあちこちに沈殿した泥土や水あかのような物質、2号炉の水没した部分に広がる黒や深緑色のシミなども事故由来ではなく、生命活動によって発生したものでしょう。2、3号炉の金属部分の緑色や、平面に付着した黄土色とオレンジ色の物質は藻類などの群集体でバイオフィルムとも呼ばれています。これは自然界では河原の石などに付着し、好物のミネラルや金属イオンなどを栄養にしながら成長し続けるのです。1、2、3号炉すべての水中に漂う半透明の物質も、おそらくバイオフィルムの剥離片や生きたプランクトンでしょう。Hiroyuki東北経済連合会や東北大学などが中心となって東北放射光施設の建設を推進する財団法人「光科学イノベーションセンター」は15日、設立総会を仙台市内で開いた。IHIなど国内の企業約30社が出資金拠出に同意。今後民間からの資金集めをさらに加速させる。設立総会では施設建設の機運を高めた。して、2020年ごろの実現を目指す。放射光施設は光速に近い速度に加速させた電子の方向を曲げた際に発生する光を利用し、物質の解析などを行う。国内に9カ所あり、「SPring―8」(兵庫県佐用町)では住友ゴムの低燃費タイヤ「エナセーブ」の開発に結びつくなどの研究実績がある。東北地域は空白地帯となっており、東経連や東北大などが中心となって誘致し東北での建設実現を目指している。4月中にも宮城、青森県内の5つの候補地から建設地を選定する。30社近くの企業が出資を決めた。財団は今後100社以上の出資を目指して業界団体などに呼びかけていく。15日の設立総会で、東経連の海輪誠会長は「産学共創の拠点として、世界をリードする製品開発を目指す。ノーベル賞受賞も夢ではない。多くの企業に参画してほしい」と呼びかけた。東北放射光施設は「SPring―8」よりも輝度を高くする計画。炭素などの研究に向くため産業利用価値が高い。企業にとって出資すれば優先的に施設が使えるなどの利点が得られるほか、研究成果の報告義務もなく、使いやすい仕組みにする。資金が集まり建設計画が実現すれば、産業集積や雇用など地元経済への期待も大きい。東北大の試算では、設置後10年で生産誘発効果は3200億円、雇用創出は1万4千人にのぼる。中小企業の共同利用ができるよう小口出資も募っており、東北の産業界の技術の底上げも期待される。同様の施設は世界的にも建設が進んでいる。東経連の向田吉広副会長は「早く建設しないと国内企業が海外の放射光施設で開発するようになる」と指摘。技術の流出を防ぐためにも、2020年ごろまでの完成を目指しているという。○高安全性、高イオン伝導度を両立する新規電解質材料を開発しました。○新規電解質を用いた100Whラミネート型電池の試作に成功し、釘刺し試験により電池の不燃化を実証しました。格教授らの研究グループは、従来の有機電解液よりも引火点が高く、燃えにくい新規電解質を用いた高安全なリチウムイオン二次電池(以下、LIB)の試作に成功しました。容量100Whのラミネート型電池*1を用いて充電や放電などの電池特性を確認し、さらに、従来の有機電解液LIBでは発火に至る釘刺し試験*2において、試作したLIBの不燃化を実証しました。本技術により、安全性を確保しつつ、車載や民生用途向けなどのLIBの高容量化、高エネルギー密度化が可能となります。再生可能エネルギーの需給調整など様々な用途で活用されています。一般的なLIBでは、引火点が20°C以下の有機溶媒を電解液として用いているため、異常発生時に発火する恐れがあります。そのため、現行の電池システム*3には発火を抑制する補強材や冷却機構が設けられており、システム小型化などの妨げとなっていました。東北大学では、2011年より、発火しにくく、安全性の高いLIBの開発に向けて、引火点の高いLIB向け電解質の検討を開始しました*4。今回、日立と東北大学は、共同で開発した新規電解質を用いてラミネート型のLIBを試作し、電池の基本動作を確認しました。電池安全性試験法の一つである釘刺し試験において不燃性を実証しました。開発した技術の概要は以下の通りです。(J-PARC)に設置された県の中性子実験装置「ビームライン」2本が、2008年12月の稼働から10年目に入った。よるリチウムイオン電池開発に関する利用が約半数を占めた。各メーカーがしのぎを削る電気自動車(EV)など次世代自動車の開発に欠かせない電池の構造解析を巡り、同村で静かな“競争”が進められている。東京工業大とトヨタ、高エネルギー加速器研究機構(高エネ研)のチームが16年3月、EVやハイブリッド車(HV)などへの搭載を見込む「全固体セラミックス電池」の成果を発表した。通常、液体の電解質を使う電池の固体化に成功したという内容で、従来の3倍以上の出力があり、走行距離を延ばす大容量化も見込めるとした。EVやHVに使われるリチウムイオン電池は液体で事故時に漏れ出す危険があるが、固体化されれば危険性が減る。充電時間の短縮や従来とほぼ変わらない耐久性も判明した。20年代前半の実用化を目指すとされるこの次世代電池の開発に、県中性子ビームラインが使われた。通常のX線や顕微鏡では見えない分子構造を、中性子を使って見通すことができる。「技術開発のスピードアップに貢献している」(県科学技術振興課)という。県によると、県ビームラインの採択課題(利用)数は、09年以降20〜50件台で推移。17年度(12月1日現在)までの10年間で359件あった。このうち、リチウムイオン電池関係の利用は167件あり、13年度の68%(19件)を最高として割合は平均46・5%と半数近くを占めている。J-PARC全体の産業利用数は16年度までに538件あり、このうち県ビームラインは328件と61・0%を占める。産業界にとって重要な存在と言える。(iBIX)の2本ある。(JAXA)との共同研究も行われており、国際宇宙ステーションでの創薬研究を後押しすることなども期待されている。Hiroyuki政府の地震調査委員会は、かねてより懸念される南海トラフ地震について「マグニチュード8以上が30年以内に60~70%の確率で発生する」とアナウンスを発してきた。いにも巨大地震のリスクを指摘。「マグニチュード9クラスが起こる可能性は30年以内に7~40%」と発表し、大新聞の1面を賑わせた。そのような警鐘は、効果的な注意喚起になり得るか。いつ起こるかわからない大地震に対し、高いレベルで警戒を続けるのは非常に難しい。開発した「MEGA地震予測」だ。同予測のベースとなるのは、全国1300か所に設置された国土地理院の「電子基準点」のGPSデータだ。そのデータをもとに地表のわずかな動きをキャッチし、地震発生との関連を分析する。長期的な「隆起・沈降」(上下動)、地表が東西南北のどの方向に動いているかを表わす「水平方向の動き」の3つを主に分析し、総合的に予測する。村井氏は2016年4月に発生した熊本地震を直前に「熊本・鹿児島で顕著な沈降傾向」と注意喚起するなど、多くの大地震の兆候を指摘してきた。村井氏自身は「ピンポイントの予測には遠いので、精度を高めていかなければならない」と“研究途上”であると強調するが、その「的中実績」は高い。本誌は定期的に村井氏の予測をアップデートしている。今年、警戒を強めるべき地域はどこなのか。村井氏が会長を務める民間会社JESEA(地震科学探査機構)の協力のもと、最新警戒ゾーンを掲載する。Hiroyuki廃炉作業が進む東京電力福島第1原発では今年、夏頃に3号機で使用済み核燃料の取り出しが始まる予定だ。使用済み燃料プールには使用済みと未使用の計566体の核燃料集合体が残っており、東電は数年かけて取り出す方針だ。炉心溶融した1~3号機の原子炉格納容器内には、燃料や金属が溶けた放射性のごみ(デブリ)があるとみられるが、その詳細な位置など全容は不明のまま。東電は1月にも、2号機の格納容器にカメラ付きパイプを挿入して再調査し、デブリの撮影を目指す。放射性トリチウムを含む処理水の処分方法や、方針が示されていない福島第2原発の存廃が当面する最大の焦点だ。処理水について東電は「国の小委員会の動向を見ながら判断する」と述べるにとどめている。第2原発については「経営資源を含め、なるべく早く判断する」としており、今年何らかの方向性が示されるのか、県民は注視している。ケ所核融合研究所(青森県六ケ所村)は、核融合炉の中で熱回収など重要な役割を担う装置「ブランケット」の技術開発を行う試験棟を、敷地内に新設する構想を固めた。近く地盤調査に入り、数年内の着工を目指す。現在、ブランケットのひな型となるテストブランケットモジュール(TBM)を設計中で、試験棟で機能や安全性を確認する。(ITER)の次段階となる「原型炉」を建設する上でも主要な試験施設となり、牛草健吉所長は「原型炉のための研究開発も加速したい」と語る。Hiroyuki福島県沖の海産魚介類の放射性セシウム濃度を調べる県の検査で、今年検査した8707点全てが食品の基準値(1キロ当たり100ベクレル)を下回った。2015(平成27)年3月に基準値超えが確認されたのを最後に2年9カ月間、基準値超えはない。今年は98.1%に当たる8540点が不検出となった。県は、試験操業対象外の福島第1原発から半径10キロ圏内を含めた海域から、約200種を検査した。