folderデジタル・IT-このところ、AIはあらゆる業界、分野に進出しており、身近な存在になってきている。教育業界も例外ではない。教育サービス事業およびAI事業を展開する株式会社EduLabは、株式会社増進会ホールディングス(Z会グループ)と資本業務提携を締結し、取り組みの第一弾として、「AIを活用した英語スピーキング能力の自動採点に関する共同研究」を開始したと発表した。バンガロール、プネといった、世界各地で拠点を展開している。サービスを提供している総合教育グループ。Z会の通信教育は、誰でも一度は耳にしたことがあるだろう。・2018年12月に資本提携を締結2018年12月に、EduLabとZ会グループは資本提携を締結。Z会グループの持つ良質な学習コンテンツおよび添削指導のノウハウと、EduLabの持つテスト技術およびAIを始めとしたIT技術を掛け合わせることにより、新しい最先端の教育を目指していく。2020年度の大学入試改革に向けて、英語学習については4技能(「話す」「書く」「読む」「聞く」)の能力が重要になってくる。「話す」(スピーキング)能力の測定や評価については、評価者により結果にバラつきが生まれやすく、コストがかかる点が懸念されているという。)を監修者に迎えている。(CEFR)をベースに、日本の英語教育での利用を目的に構築された、新しい英語能力の「到達度指標」のこと。一貫する英語コミュニケーション能力の到達基準の策定とその検証」をテーマにした研究に取り組んできた。氏の協力のもと、スピーキング自動評価の妥当性や信頼性を突き詰め、研究成果の学会等での共同発信を行っていく予定だという。両社は今後も、それぞれが持つ強みやノウハウを生かし、共同で教育現場や学習者の様々なニーズに対応していく。英語など外国語のスピーキング能力を正しく測定することは、ネイティブでない私たちにとって最難関の作業のひとつだろう。ともすると主観的な判断になりがちだったところ、客観的に誰でも均等な評価を受けられる指標の確立は、試験の採点作業の効率化という意味だけでなく、外国語学習者の理解を進める大きな一歩となりそうだ。https://techable.jp/この記事が気に入ったらSmartNewsで読む誤字を発見した方はこちらからご連絡ください。ガジェット通信編集部への情報提供はこちら記事内の筆者見解は明示のない限りガジェット通信を代表するものではありません。動画クリエイターの活動を幅広くサポート。daiz(c)2008-2020,。