(東京)の研究者グループがまとめた。国が2005年策定の行動計画で予測した国全体の感染率(25%)のほぼ倍にあたる。2月はパンデミック(世界的流行)の危険シーズンといわれ、研究者らは、自治体や企業に対し患者発生後の迅速な対策を求めている。大阪や神戸などの通勤圏(人口約1922万人)を対象に国などが実施した移動状況調査(00年)の結果をもとに、患者が感染3日目に関空に帰国し、翌日に大阪市内の勤務先に出社した、という想定で流行を予測した。35日目に17%が発症。2か月にわたり猛威をふるい新たな感染者がなくなる105日目までの感染率は48%となった。幼稚園から大学まで学校閉鎖にすると44%に低下。企業の2割が電車通勤を控えたり在宅勤務に切り替えたりすれば、20%まで抑えられるという。「防止対策で流行をかなり阻止できるが、都市は機能不全に陥る。企業はメールや電話による在宅勤務、学校はインターネットによる授業など代替策を検討する必要がある」と指摘している。非常にリアルな予想になってますね。実際はもっと深刻かもしれません。パンデミックになってからワクチンを製造しても培養法でも半年以上かかるはず。それもまだ開発段階です。今の通常インフルエンザでさえ半数がタミフル耐性になっている状況ですから、パニックになるであろうことは容易に想像できます。なったらとにかく外出しないようにするほかはありません。