大盛りあがりGOようこそおいでくださいましてありがとうございます青森自治体の胃・大腸がん検診の“4割見落とし”は医師の当たり外れにあったがんに対する医療は確実に進歩していると言われているが、まだまだ撲滅するには至っていない。そんな中、がん死亡率が12年連続全国トップの青森県が早期発見につなげようと、県内10の自治体で行われていたがん検診の検証をしたところ、大腸がん、胃がんについて何と4割が見落とされていた可能性があることが分かったという。この事態に、専門医はがん検診の質に問題ありと、警鐘を鳴らしている。「検診を受けて“異常なし”と判定されたにもかかわらず、1年以内に発症した人は、“見落とし”とされます。その定義に当てはめた場合、今回の検証では便に含まれる血を調べる便潜血検査を行った大腸がんで42.9%、バリウムによるX線検査を行った胃がんは40%の見落としが判明した。そもそも、がん死亡率が高い青森のこと、その一因が検診の質の低さにあるのではという疑惑が出てきたのです」(医療関係者)全国に目を向ければ、がん検診では20%程度の見落としは許容範囲とされる。いうのも、発見率を100%にしようとすると数多くの検査が必要になり、結果として健康被害を引き起こしてしまうためだ。田村康二氏はこう語る。「ずさんさに相当驚いています。した医師が診れば見落としはないはずで、40%というのは驚くべき数字。患者側も、“医者はどこでもほとんど同じ”と思っているかもしれないが、それは間違いであることを知っておかなければならない。青森県では今後、受診率を上げるとともに検診の質を高めていく取組みを進める必要があるとしているが、そもそも医師の“当たり外れ”を見分けるにはどうすればいいのか。「結局、医者の実力は医者が一番よく知っている。できることは、自分の住んでいる地域の中で何でも聞けるホームドクターを作ることです」(同)それによって、大腸がんを検診する場合はどのクリニックに行けば最も確実かを、ホームドクターに聞くのだ。「検診の質に関しては全国でムラがあるため、青森県の例も氷山の一角かもしれません。同じような検証を早期に全国区で実施し、改めるべきです」(健康ライター)がん死亡率が高い青森県は御存じのとおりリンゴの産地。がん死亡率が低い長野県もリンゴの出荷高で有名だ。検診結果が良好でも安心はできない。喫煙と飲酒さらに塩分の多い食事それに加えて運動不足...と、生活習慣の改善から始めることが大切なのではないか。浮上する離婚調停で有利となる反撃の“材料”ホリプロオフィシャルサイトより俳優の船越英一郎が妻でタレントの松居一代に離婚調停を申し立てた騒動に絡み、松居が船越の別宅で警報騒ぎを起こしていたことを、一部スポーツ紙が報じた。記事によると、2人が完全な別居状態にあった今年4月23日、松居が自宅から徒歩1分の距離にある船越の別宅マンションの室内に入った際に、民間警備会社の警報器が作動。松居は業者を呼ぶなどして解錠したようで、正規の鍵以外で開けたのが原因とみられる。別宅マンションは船越名義で、松居は合鍵を持っていなかったという。警備会社はすぐに船越に連絡。船越のスタッフが急行して警備員とともに室内に入ると、誰もおらず、玄関に「私の死に場所はここだと思い開けました」という松居のメモがあった。心配した船越は松居を探し、数日後に生きていると分かって安心。松居は警報が鳴る中で室内に入り、そこで船越のパスポートとノート、スケジュール帳を発見。船越の不倫などを裏付ける証拠として持ち帰ったが、船越がそのことに気付いたのは、松居がYouTubeに動画を投稿し始めた今月5日だったというのだ。「いくら夫婦といえども、別居中なので住居侵入が成立する。船越サイドは離婚調停でこのことを反撃の“材料”として主張するはず。下げれば名誉毀損罪、また、プライバシーの侵害による損害賠償も考えられる。松居は仕掛ければ仕掛けるほど不利になるが、どうやらそのあたりを助言できる側近はいないようだ」(芸能記者)船越は13日、MCを務めるNHKの生情報番組「ごごナマ」で、夫で俳優の渡辺謙の不倫スキャンダルで渦中の女優の南果歩と共演。船越は松居の前夫との間に生まれた長男を育て社会人として送り出し、南は前夫でミュージシャンで作家の辻仁成との間に誕生した長男がいるだけに、子育てトークで盛り上がった。松居とは“敵対”しているが、松居の息子との深いきずなをうかがわせた。井上高志社長(右)2020年の東京五輪時には、現在の倍近い約3800万人の外国人観光客が押し寄せる(都市銀行系シンクタンク推計)ともされる中、ホテルの客室不足が深刻だ。国でも対策の一環として一般住宅を宿泊施設にすることを認める“民泊”活用の法整備が進み、住宅宿泊事業法が成立。経済効果1兆円と言われる民泊事業を巡り、いよいよ関連企業の熾烈な争いが始まった。STAY』を設立し、民泊事業参入を発表した。「新会社は今後、民泊オーナーと宿泊客をマッチングする仲介サービスの実用化を目指すという。楽天は9000万人会員、そして、LIFULLのサイトには約800万件のデータがあり、年々拡大している。現在、全国約2万2000の不動産会社から、空き家や空き部屋など民泊が可能な物件の情報を集め、法律が施行される来年1月に本格的にサービスをスタートさせる。クラウドファンディングで資金を募り、リノベーションを実施する案も検討中だという。民泊と言えば、世界最大手は世界190カ国で事業展開するアメリカのエアビーアンドビー社が、すでに日本でも'14年に支社を設立し、通常の宿泊案内に加えて特区を利用し、民泊事業にも乗り出している。「同社が'15年の1年間において日本で宿泊を提供したホスト数は約5000名を超えるとされ、さらに、常時5万室を提供できるノウハウを持つ。昨年利用した外国人旅行者は、日本国内で約370万人、前年比2.7倍で一強状態。STAY』が殴り込みをかけたというわけだ。エアビーアンドビーの提供室5万室に対し、新会社は40万室の提供を目指す。民泊事業に新規参入を目指すのは楽天だけではない。「米テキサス州に本社を持つ、バケーションレンタルの世界的最大手・ホームアウェイ社が、日本での民泊事業に手を挙げた。バケーションレンタルとは、戸建て住宅を夏季長期休暇で開ける際に賃貸するというもの。そこで積み上げた実績をもって日本での民泊に商機を見出し、エアビーアンドビー社の独占に待ったをかけようという動きです」(不動産関係者)ホームアウェイ社では、顧客が一軒家やアパートを部分シェアするのではなく、丸ごと貸し出すサービスを行っている。豪華物件を集め、それらを貸し出すことで他社との差別化を図りたいと模索しているという。「海外勢だけではありません。賃貸不動産大手のアパマンショップホールディングスや、レオパレス21も参入を模索している。民泊を巡っては異業種からの参入も相次いでおり、私鉄の京王電鉄は2月、民泊特区の東京・大田区蒲田に民泊向けの専用マンションをオープンさせ、京王線沿線にある空き家を民泊用の物件として活用することも計画中だといいます」(同)そのため、鳴り物入りに思える楽天の参入が、必ずしも成功するとは限らないという。「新規参入する面々も強者揃いなら、日本の民泊をほぼ独占状態のエアビーアンドビー社も掴んだ市場を譲る気はさらさらなく、対抗すべくテコ入れに躍起です。日本への旅行客は中国人の比率が大きく、中国には自国の民泊業者がいて浸透に苦戦しているのですが、そこは世界のトップ業者、投資とスタッフを相当中国に投入し始めている。中国第2の賃貸サイトで、企業価値は日本円で約353億円という『小豚』の買収にも動いています。中国を制すれば中国市場だけでなく、日本への中国人民泊希望者を根こそぎ取れると踏んでいるようです」(経済アナリスト)さらにエアビーアンドビー社は、日本において最大の人材派遣業・パソナと提携した。「その目的は、貸し手のオーナーが民泊業について法律などに疎いうえに、外国語にも困る点。清掃なども含め、様々な問題点やトラブルをパソナが代行して解決するということにあります。これを、きめ細かな民泊の提供につなげようという算段。迎え撃つエアビーアンドビー社に対し、満を持して挑む楽天。今後の熱いバトルに注目だ。取り戻そう、日本の心を。