Pool(ヴイエム・プール)」の販売を本日より開始します。これにより、仮想化技術によって統合したシステム基盤を短期間で構築することが可能になります。最小構成価格は1,500万円から、2008年度の販売目標は5億円です。J-SOX法やコンプライアンス遵守等の規制対応に向け、IT基盤の整備・見直しを図る企業が増えています。拡張性や柔軟性に富んだシステム基盤を実現する仮想化技術に対する注目が集まっています。CTCは、これまでにもヴイエムウェア製品をはじめさまざまな仮想化ソリューションで豊富な実績を有しています。Poolを開発しました。Pool(ミドルウェア・プール)」を提供しています。今後も、コンピューティングリソースを最大限に活用し、変化するビジネスニーズに迅速に対応可能な仮想化ソリューションを強化することで、仮想化ビジネスの拡充を図ります。Poolの特長は以下の通りです。ヴイエムウェアの仮想化ソフトを中心に、日本HPのブレードサーバ、ネットアップのユニファイド・ストレージを、あらかじめ最適な環境・設定で組み合わせたパッケージソリューションです。そのため、短期間での構築・導入が可能です。(2)高い信頼性を実現お客様のシステム環境を想定し、マルチベンダーのハードウェア、ソフトウェアを取り揃えたCTC独自の技術検証施設「テクニカルソリューションセンター(TSC)」にて事前検証を実施しています。これにより、高い信頼性を実現しています。Integrator(GSI)契約を締結し、国内における仮想化ソリューションの展開で協業しています。日本HPおよびネットアップ製品によるシステム構築および保守サービスでは、それぞれ国内トップの実績を有しています。したベンダーパートナーとの強固なパートナーシップにより、最新かつ高品質な仮想化ソリューションの提供が可能です。ベンダーパートナー各社より、エンドウスコメントをいただいております。伊藤忠テクノソリューションズ株式会社殿は弊社公式パートナーとして多くの仮想化ソリューションの導入実績を保有されています。3」をベースとしたサーバ・ストレージの仮想化統合インフラです。Pool」が、より迅速な仮想化導入を促進されることを確信しております。Pool」の発表を心より歓迎致します。c-Class」などの製品群に実装しております。HPはCTC様との長期に渡る強固なパートナーシップのもと、お客様の運用効率とROIを改善する先進のITソリューションをご提供して参ります。Pool」の提供を歓迎します。Pool」の提供によって、大企業に加え中堅企業のお客様も仮想化技術を取り入れた仮想化統合インフラを実現し、システム・リソースの効率的な活用が可能となると確信しております。ネットアップは、今後もCTCとの連携を強化し、お客様の課題解決に貢献できるデータ保護ソリューションを提供してまいります。業界標準システムの仮想化インフラストラクチャソフトウェアのグローバルリーダーです。あらゆる規模の企業が、ITを簡素化し、既存のコンピューティング資源を最大限に活用し、変化するビジネス要求により迅速な対応を実現するべく、ヴエムウェアのソリューションを使用しています。ヴイエムウェアは、カリフォルニア州パロアルトに本社を置き、主な株主はEMC(NYSE:EMC)です。詳細は、www.vmware.com/jpをご覧ください。いたるすべてのお客さまに対して、それぞれのニーズに合う、市場をリードするソリューションを提供しています。年間約35億米ドルを研究開発に投資し、製品、ソリューション、新技術の発明に取り組んでおり、全世界で1日平均11個の特許を生み出しています。日本ネットワーク・アプライアンス株式会社についてネットワーク・アプライアンス(ネットアップ)社は、今日のデータ集約型企業に対して統合ストレージソリューションを提供するリーダーベンダーです。1992年の創立以来、ネットアップ社は、「シンプル」なデータ管理を実現するテクノロジーや製品の開発と、パートナーの開拓を行ってきました。FAX:03-5512-3013E-mail:press@ctc-g.co.jp関連情報へのリンク本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は、機械設備や人、作業工程などをコンピューター上で再現し、生産の最適化につなげるデジタルツイン関連のソリューションを提供する。製造や物流の分野を中心に1年間で10社への提供を目指す。伊藤忠テクノソリューションズ株式会社の記事一覧へ【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。