2014-07-09今日、多くの会社が持続可能な事業運営を行おうと意識的に努力しています。それが環境や社会のためになるばかりでなく会社の評判を良くしたりブランドの健全性や業績に貢献したりもする、と十分認識しているのです。グリーン・イニシアティブはお金の節約にもなります。ほんのいくつかの例ですが、環境保護に力を注いでいる会社は包装を減らしたり、輸送コストを最小化したりエネルギー効率の良い照明を取り付けたりしてコストを削減しています。した努力の根底にあるのは利益率への関心ばかりではありません—カルチャー・チェンジへの関心でもあるのです。言え、購買決定の際に消費者はコンシャス・キャピタリズム(意識的資本主義)を本当に気に掛けるのでしょうか?社会貢献活動に携わる会社が提供する製品やサービスであれば、多少高くても消費者は購入するのでしょうか?世界中の環境問題や貧困問題に関心がないと言う消費者を見つけることは相当難しいでしょう。いざ購買決定となった際に、その関心は行動へと転換するのでしょうか?お金を払うという意思表示と自分の財布を開くという現実の意思との間に相関があると仮定するならば、調査結果によると先の問いに「イエス」と答える消費者は世界中で増えてきていることになります。(55%)が社会そして環境に良い影響を与えることに熱心な会社の製品やサービスであれば多少高くても購入すると答えています。これは2011年の45%そして2012年の50%と比べても増加しています。「はい」と答えた人は世界平均を上回り、また2011年以降それぞれ9%(アジア太平洋)、13%(ラテンアメリカ)そして10%(中東/アフリカ)増加しています。GOOD」をもとにしています。このレポート(英語版)にご関心のある方は、下記よりダウンロードしてください。greenお問い合わせhttps://www.nielsen.com/jp/ja/insights/article/2014/doing-well-by-doing-good-j1/関連インサイトレポート持続可能性(サステナビリティー)を押し出したブランドの高い優位性を立証ニールセンが実施した『企業の持続可能性への取り組みに関するグローバル調査』では、持続可能性に真剣に取り組む企業にはそれに見合った利益がもたらされるという結果が明らかになりました。