長く服用し続ける医薬品で、世界的にも製薬企業の代表的なターゲットとなり、開発競争が激化している。その際限のない膨張にどこで歯止めをかけるのか」の記事を掲載した。糖尿病治療剤は10種以上も存在しているが、これにSGLT2阻害剤という新たなクラスの薬剤が加わった。SGLT2は近位尿細管で糖を再吸収し尿中に糖が出ないようにしている輸送体で、これを阻害する作用機序の薬剤である。2014年4月にイプラグリフロジン(スーグラ?)、5月にダパグリフロジン(フォシーガ?)、ルセオグリフロジン(ルセフィ?)、トホグリフロジン(アプルウェイ?、デベルザ?)の3剤が発売され、年内にはさらにカナグリフロジン、エンパグリフロジンの2剤が加わり、6剤になる見込みである。英国で発行している国際医薬情報誌スクリップが「バトル・ロワイヤル」と形容して報道する過熱ぶりである。日本では医師が新薬に飛びつく「新薬シフト」と呼ばれる傾向が顕著で、また糖尿病治療剤は従来品目に上乗せする形で用いられる。指摘せねばならないのは、多種の薬剤があるがいずれも血糖降下作用をもとに承認されていることである。プレスクリル・インターナショナルは、わずかにメトフォルミンとグリベンクラミドの2剤のみで、前者は肥満患者での全死亡の減少と合併症の減少であり、後者はそうした限定はないが合併症の減少のみで全死亡の減少は示されていないとしている。してダパグリフロジンが2011年7月、FDA諮問委員会で審議された。重篤な副作用が多いことから、承認は賛成6、反対9で否決された。よる脱水などであった。2013年1月、カナグリフロジンが諮問委員会にかけられ、承認されたものの賛成10に対し反対5であった。カナグリフロジンの承認を受け、ダパグリフロジンが再挑戦し承認される経過をたどる。EUでは欧州医薬品庁EMAが申請されたカナフロリジンについて同様に安全性を問題にしたが、2012年11月管理可能として承認した。日本糖尿病学会は、イプラグリフロジン発売後1か月間の市販直後調査を踏まえ、2014年6月13日に「SGLT2阻害薬の適正使用に関するRecommendation」を公表した。「重篤な副作用の懸念のうち、残念ながらいくつかが実現化した」と指摘、「特に安全性を最優先して適正使用されるべき」と明記し、SU剤やインスリン分泌促進剤との併用時は減量や、脱水対策(脳梗塞のリスク)、原則2剤の併用にとどめるなど7項目の推奨を示している。長く服用し続ける医薬品で、世界的にも製薬企業の代表的なターゲットとなり、開発競争が激化している。その際限のない膨張にどこで歯止めをかけるのか」の記事を掲載した。糖尿病治療剤は10種以上も存在しているが、これにSGLT2阻害剤という新たなクラスの薬剤が加わった。SGLT2は近位尿細管で糖を再吸収し尿中に糖が出ないようにしている輸送体で、これを阻害する作用機序の薬剤である。2014年4月にイプラグリフロジン(スーグラ?)、5月にダパグリフロジン(フォシーガ?)、ルセオグリフロジン(ルセフィ?)、トホグリフロジン(アプルウェイ?、デベルザ?)の3剤が発売され、年内にはさらにカナグリフロジン、エンパグリフロジンの2剤が加わり、6剤になる見込みである。英国で発行している国際医薬情報誌スクリップが「バトル・ロワイヤル」と形容して報道する過熱ぶりである。日本では医師が新薬に飛びつく「新薬シフト」と呼ばれる傾向が顕著で、また糖尿病治療剤は従来品目に上乗せする形で用いられる。指摘せねばならないのは、多種の薬剤があるがいずれも血糖降下作用をもとに承認されていることである。プレスクリル・インターナショナルは、わずかにメトフォルミンとグリベンクラミドの2剤のみで、前者は肥満患者での全死亡の減少と合併症の減少であり、後者はそうした限定はないが合併症の減少のみで全死亡の減少は示されていないとしている。してダパグリフロジンが2011年7月、FDA諮問委員会で審議された。重篤な副作用が多いことから、承認は賛成6、反対9で否決された。よる脱水などであった。2013年1月、カナグリフロジンが諮問委員会にかけられ、承認されたものの賛成10に対し反対5であった。カナグリフロジンの承認を受け、ダパグリフロジンが再挑戦し承認される経過をたどる。EUでは欧州医薬品庁EMAが申請されたカナフロリジンについて同様に安全性を問題にしたが、2012年11月管理可能として承認した。日本糖尿病学会は、イプラグリフロジン発売後1か月間の市販直後調査を踏まえ、2014年6月13日に「SGLT2阻害薬の適正使用に関するRecommendation」を公表した。「重篤な副作用の懸念のうち、残念ながらいくつかが実現化した」と指摘、「特に安全性を最優先して適正使用されるべき」と明記し、SU剤やインスリン分泌促進剤との併用時は減量や、脱水対策(脳梗塞のリスク)、原則2剤の併用にとどめるなど7項目の推奨を示している。★福島原発事故に関するIPPNW声明文(2019年2月28日)を掲載しました。(2019.7.2)★会発行の『医問研ニュース』No.532号(2019年12月)を掲載しました。(2020.2.17)バックナンバーはこちらをご覧ください。2019年4月例会報告)を掲載しました。Medicineの発展─』医問研ニュース500号記念シンポジウム報告パンフレットを掲載しました。―ドイツ・日本の共同研究で明白に!―」を掲載しました。日本における死産、周産期死亡および乳幼児の死亡―2001年から2015年にかけてのトレンド分析のアップデート」和訳全文を掲載しました。掲載された「『季節性・軽症インフルエンザへの抗インフルエンザ薬は推奨しない』との日児見解の考察」を掲載しました。甲状腺がん異常多発と健康障害の進行─障害の調査と避難の保障を─」を作成しました。ご一読いただき、ご意見、ご批判をいただければ幸いです。(2016.07.05)★『甲状腺がん異常多発とこれからの広範な障害の増加を考える』の増補改訂版を刊行しました。2015年7月回答書も追加(2015.11.11)★経産省前テントと命を守る訴訟で意見書提出をアップしました。危険性-その医学的根拠-』をぜひご一読ください。