全国約8,500店(平成15年3月末現在)の専売店・ショップで、自主的な回収を行っています。リユース(再使用)、リデュース(削減)、リサイクル(再生)について、情報通信ネットワーク産業協会が、「携帯電話・PHSの製品環境アセスメントガイドライン」を制定し(平成13年3月)、メーカにおける指針として製品アセスメントを実施する等の対応をすすめております。今般、平成14年度のリサイクルの実績に関するとりまとめが完了しましたので、公表いたします。以下の計算式により算出しております。251カメラ機能など携帯電話・PHSの高機能化に伴い、解約後もユーザー様の手元に機器を残すケースが増えてきている。指定再資源化製品に、密閉形蓄電池があります。』が主流であり、回収・再資源化の対象となります。モバイル・リサイクル・ネットワークでは、法律上で回収義務のある電池はもとより、携帯電話・PHS本体、充電器についても自主的に回収し、再資源化の状況の把握、公表を継続していきます。モバイル・リサイクル・ネットワークは、自主的なリサイクルシステムであり、循環型社会の形成を目指し、参加企業は、そのリサイクルの必要性を、各種メディアによる広告や商品カタログ等で今後もさらに訴求してまいります。携帯電話・PHSは、貴重な資源としての再利用が可能です。ご不要になりましたら、お近くの専売店ショップにて無償で回収しておりますので、是非ともお持ちいただきますよう、よろしくお願い申し上げます。