記事一覧はこちらやさしい仮想通貨の始め方を解説ホーム仮想通貨リップル(Ripple/XRP)リップル(XRP)は年内に高騰するか?価格上昇が期待できる6つの理由とは?2018/07/11ツイートシェアはてブPocketLINE2018年7月、ビットコイン(BTC)は一時6,620ドルを記録、前月の6月29日に比べて12%あまり上昇し、取引時間中としては2018年4月以来最大の上昇となりました。リップル(XRP)も反発したものの、他の仮想通貨に比べると上昇率は低く、上値が重い展開が続いています。20181月に最高値となる3.76ドルまで暴騰してから、約88%近く下落したリップル(XRP)ですが、2018年内に再び大きく上昇する可能性があるといわれています。この記事では、2018年内にリップル(XRP)の価格高騰が期待できる6つの理由について、詳しく解説します。理由6:証券ではなく通貨として認定か?リップル(XRP)は高騰する可能性あり!リップル(XRP)の価格推移まずは、直近のリップル(XRP)の価格推移について確認してみます。リップル(XRP)の対ドル(XRP/USD)相場は、ビットコイン(BTC)と同じく6月29日に年初来安値を更新し、0.43ドルの安値をつけました。7月に入って相場は反発し、3日には一時0.52ドルの高値を記録しましたが、20日指数移動平均線がレジスタンスラインとなって上値を抑えています。下値は、0.453ドルのサポートラインを維持していますが、このラインを下抜ければ0.25ドル付近までの下落も十分あり得ます。チャート的には調整が続きそうな雰囲気ですが、リップル(XRP)には価格上昇が期待できる6つの理由があります。理由1:大手銀行が年内にxRapidを導入予定6月5日、リップル社CEOのブラッド・ガーリングハウス氏がCNBCのインタビューで「XRPを使用したxRapidの正式版を近日リリースする予定だ」と発表しました。xRapidとは、リップル社のRippleNetの柱となるシステムのひとつで、低コストの送金ニーズを満たすプロダクトです。国際送金する場合、例えば日本の銀行口座から日本円を、アメリカの口座へドルとして送るためには、双方の銀行が送り先、受取先に円やドルを保有していなければなりません。そのため、送金ができるのは限られた銀行のみで、送金コストも高くなってしまいます。ウエスタンユニオンやマネーグラムがxRapidを用いた国際送金の試験を進めています。試験では、取引コストが40~70%削減でき、国際送金にかかる時間も約2~3日かかっていたのが約2分にまで短縮されたことが報告されています。この結果を受けて、ブラッド氏は「2018年中に、大手銀行がxRapidを採用するだろう」と述べています。ブラッド氏の言う通り、年内中に大手銀行のxRapid採用が決まれば、大手銀行が国際送金のためにリップル(XRP)を大量に購入し、リップル(XRP)価格が高騰する可能性があります。ポイントリップル社のCEOが「2018年中に大手銀行がxRapidを採用するだろう」と述べている大手銀行のxRapid採用が決まれば、国際送金のためにリップル(XRP)を大量に購入し、価格が高騰する可能性がある理由2:SBIグループとリップル社の強力なアライアンス画像引用元:https://ripple.com/jp/sbi-ripple-asia/SBIホールディングスの北尾社長は、2018年末までに1XRP=1,000円になると予想しています。Asia」を設立するなど、リップル社と関係が深い企業です。そのSBIホールディングスの北尾社長が1XRP=1,000円になるということは、単なる予想ではなくそうなるように仕掛けていくということです。6月4日には、SBIホールディングス傘下のSBIバーチャル・カレンシーズが、仮想通貨の現物取引サービス「VCTRADE」を開始しました。一般向け口座開設は開始されていませんが、SBIバーチャル・カレンシーズの開設により、以下の理由でリップル(XRP)の価格上昇が期待できます。理由3:リップル(XRP)が基軸通貨になる画像引用元:https://www.sbivc.co.jp/ほとんどの仮想通貨取引所では、ビットコイン(BTC)が基軸通貨になっていますが、SBIバーチャル・カレンシーズではリップル(XRP)が基軸通貨となります。リップル(XRP)が基軸通貨となってXRP建ての取引所が増えてくれば、ビットコイン(BTC)のような仮想通貨を代表する通貨になり、価格が上昇することが予想されます。理由4:SBIグループの顧客がユーザーになる画像引用元:http://www.sbigroup.co.jpSBIグループは、証券やFX、ネット銀行や海外送金など数多くの金融関連事業を展開しており、グループ内で多くの顧客を抱えています。SBIFXトレードを含む)預かり資産、12.9兆円(2018年3月末時点)これらのサービスを利用している顧客が、新規ユーザーとしてSBIバーチャル・カレンシーズに流入してくることが見込まれます。仮にこのうち数%が流入したとしても、仮想通貨市場の規模から考えると十分な数字です。流入したすべて顧客がXRP建ての取引をすれば、リップル(XRP)の価格に大きなインパクトを与えるでしょう。コンソーシアム」は、2016年10月に42行で発足した、ブロックチェーン技術を活用した送金システムの連合体です。Tap」は、リップル社の最新ソリューション「xCurrent」をクラウド上で実装する次世代金融基盤「RCクラウド2.0」に接続し、夏以降の一般公開を目指しています。Tap」では、電話番号やQRコードを利用して、24時間365日・ローコストでの送金が可能となっており、近い将来SBIバーチャル・カレンシーズと提携すると予想されます。Tapで円に両替したり、QRコードを読み取ってリップル(XRP)で決済することも可能になるかもしれません。間では、ビットコイン(BTC)とイーサリアム(ETH)に次いで時価総額第3位であるリップル(XRP)の扱いがどうなるかに注目が集まっています。証券であると認定されれば、リップル(XRP)を有価証券として登録しなければならず、仮想通貨取引所でリップル(XRP)を取引することができなくなるからです。このほど、財務省の法執行機関である金融犯罪取締ネットワーク(FinCEN)が、すでに2015年にリップル(XRP)を通貨として扱っていたことが明らかになりました。IIに対して、70万ドル(日本円で約7700万円)の罰金を命じました。容疑は、FinCENに登録せずにマネーサービス事業(MSB)を営み、リップル(XRP)を販売したことによる銀行秘密保護法(BSA)違反です。同社は、有効なマネーロンダリング防止プログラム(アンチマネーロンダリング:AML)を実装しなかった罪にも問われました。この民事裁判は、2015年5月5日に罰金45万ドル(日本円で約5,000万円)で和解契約に至り、同時に「リップル(XRP)として知られるRippleネットワークの通貨」として、リップル(XRP)の取引継続が認められました。Labsと和解契約を結び、リップル(XRP)の販売継続を認めています。リップル(XRP)が未登録証券だとするならば、FinCENは未登録証券の販売を許す契約を結んだ理由を説明しなくてはなりません。FinCENが合意した内容は、「リップル(XRP)は通貨であり、証券ではない」という紛れもない事実で、SECも最終的にこの考えに追随するのではないかといわれています。リップル(XRP)は高騰する可能性あり!2018年中に、大手銀行がxRapidを採用すれば、大手銀行が国際送金のためにリップル(XRP)を大量に購入し、リップル(XRP)価格が高騰する可能性があります。SBIホールディングス傘下のSBIバーチャル・カレンシーズが仮想通貨の現物取引サービス「VCTRADE」を開始し、以下の理由でリップル(XRP)の価格上昇が期待できます。コンソーシアム」では、国内為替や外国為替を一元化して、24時間リアルタイム送金を目指しており、両行の参加で国内大手行すべてが出揃った形になりました。今後も参加する金融機関は増えると予想されており、さらに技術開発が進めばリップル(XRP)の価値はますます上がっていくでしょう。Bitcoinキャンペーン実施中!「ゼロはじ」にてフィスコニュース(提供元:株式会社フィスコ)の配信が開始!【お知らせ】Webメディア「ゼロはじ」を運営する株式会社Kcaboは、日本仮想通貨ビジネス協会に入会致しました。ビジネス協会の会員です。比較サービスを提供する会社です。「ゼロはじ」では、正確かつ最新の情報をお届けできるよう、専門のスタッフが行なった、金融庁認可済の仮想通貨交換業者の社長インタビュー記事を交えながら、仮想通貨の買い方や使い方に関する情報をお届けしております。株式会社フィスコ(JASDAQ上場、証券コード「3807」)から提供される仮想通貨ニュースの配信を行なっております。Bitcoinの新規口座開設1,000円プレゼントキャンペーンについて新規口座開設キャンペーンの期間は、2020年4月1日(水)6時59分までとなっております。当サイトで提供する商品の情報にあたっては、十分な注意を払って提供しておりますが、情報の正確性その他一切の事項についてを保証をするものではありません。お申込みにあたっては、提携事業者のサイトや、利用規約をご確認の上、ご自身でご判断ください。当社では各商品のサービス内容及びキャンペーン等に関するご質問にはお答えできかねます。提携事業者に直接お問い合わせください。本ページのいかなる情報により生じた損失に対しても当社は責任を負いません。日本語情報サイト調べ。