プログラム委員会などはじめに数年前に初めて日本眼科学会の常務理事の末席に加えていただいて以来、いつも思っていることですが、常務理事の先生方のハードワークぶりは、驚くほどです。最近では戦略企画会議の仕事も加わり、ますます業務量が増えているのですが、ほとんどボランティアに近いこれらの仕事を、ご自分の時間を削りつつ、献身的にこなされています。常務理事会に加わるまではそのような実情をまったく知りませんでしたが、認識を新たにしました。小生はそれほど献身的でもハードワーカーでもありませんが、諸先輩の薫陶を受け、自分のできる範囲で仕事をこなしています。国の眼科医療のレベルは非常に高く、また年々さらに発展を続けています。ものが見えることの重要性、そしてそれを支える眼科医療の先進性や社会貢献性などは、十分に国民の皆様に理解されているとはいえません。マスコミの論調をみても、眼科に対してネガティブな視線が向けられる場面は少なくありません。ついて、広く国民の皆様に知っていただくための啓発活動を今年から本格的に開始しました。”を今年立ち上げました。medicine(VBM)」をツールとして眼科医療の社会貢献度を評価する研究の実施などが、主な活動内容となっています。視覚・眼科医療に関する情報を発信しています。これらの雑誌には、今後も継続的に掲載の予定です。行われてから20回の認定試験を重ね、昨年ついに眼科専門医が10,000名を超えました。これまでに試験によって誕生した眼科専門医は約6,700名にのぼり、移行措置による眼科専門医約3,700名を合わせると、日本眼科学会の会員約14,000名のうち7割以上が専門医を取得しています。今年の第20回認定試験は、合格率65.3%(初回受験者76.0%、再受験者39.1%)と、一昨年ほどではないにしても、例年より若干低い合格率でした(表1)。今年の試験の特徴は、口頭試問で不合格になった受験者が例年に比べて非常に多かったことです。口頭試問では、実際に臨床経験がないと答えられないような良問が出題されました。教科書的な知識を多く詰め込むだけでは筆記試験は通っても、口頭試問を通ることはできません。筆記試験で合格ラインに達していても、口頭試問で臨床上の基本的知識に問題があると判定された者は、不合格になっています。専門医志向者には、幅広く、バランスの良い臨床経験を積んでいただきたいと思います。指導される先生方におかれても、その点を考慮した研修カリキュラムを組んでいただくようお願いいたします。眼科の専門医制度にはこれまで、“指導医”が存在しませんでした。指針で指導医制度の重要性を指摘していますし、また眼科臨床研修を充実させるには指導体制の整備・確立が必要であろうということで、日本眼科学会でも指導医認定制度を導入することになりました。本年は初年度の移行措置として、大学病院を中心に254名の指導医を認定しました。来年以降も、順次、指導医を認定していく予定です。資格要件については本サイトのウェブページをご覧ください(http://www.nichigan.or.jp/news/s_073.jsp)。指導医の役割は、専門医育成カリキュラムを管理・作成し、かつ日常診療で専門医およびその志向者を直接指導して、達成度を評価することです。指針では、“1人の指導医が同時に3名まで専門医志向者を指導する”とされています。本制度の導入により、眼科臨床研修システムがさらに充実していくことが期待されます。(日眼総会)と日本臨床眼科学会(臨眼)の学術プログラム部分を継続的に担当する組織として“プログラム委員会”が創設され、一昨年の臨眼から学術プログラム作成を担当しています。プログラム委員会の構想は平成14年に遡りますので、小生は足かけ6年にわたりこの仕事に関わってきましたが、今回の臨眼をもって委員長を終えることになり、ほっとしているところです。今年の臨眼も、40数名のプログラム委員が智恵を結集させ、また日眼総会と臨眼の連携を念頭に置きつつプログラムを編成しました。会員の皆様からフィードバックをいただくことにより、さらにその内容を改善していくことができます。抄録集や会場にアンケート用紙がありますので、是非ご意見をお寄せください。プログラム委員会とは独立した“評価委員会”があり、学術プログラム内容を厳しく評価しています。こちらからのフィードバックも、プログラム委員会には大変な励みとなっています。プログラム委員会は本来、学術部分のみを担当するのですが、年に数回、定期的に会合を開き、その場で学術面だけでなく運営面の情報も交換・引き継いでいますので、学会運営そのものも回を追うごとに質が向上してきているのではないかと思います。日本眼科学会と日本眼科医会が共同で立ち上げた組織で、眼科の保険診療のあり方を包括的に議論し、また関係各団体との折衝を行っています。その活動も5年目に入っています。5つの分科会のうち、第一分科会は白内障関連の事項を扱っています。皆様ご存知のとおり、今年の7月1日付けで、「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」が先進医療として承認されました。関係諸氏の大変なご努力の賜であり、眼科にとってとても喜ばしいことです。実施要件は、眼科専門医であり、当該技術(多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術)の経験1年以上、術者または補助として15例以上(術者として10例以上)の経験となっています。医療機関としても、当該技術を10例以上経験している必要があります。厳しい実施要件が付いたため、今すぐ先進医療に申請できる施設は非常に限られており、大多数の施設では1年間、自費診療などで実施実績を重ねていくことになります。あったように、先進医療で実績を積み、技術の普及性や安全性が評価されれば、非常にスムースに保険収載されていきます。自費診療での多焦点眼内レンズ使用はハードルが高く、二の足を踏まれる会員も多いかと思います。多焦点眼内レンズをきちんと評価し、保険医療として将来正しく普及させるためには、少しでも多くの先生方に先進医療として申請していただく必要があります。全部で6つある委員会のうち、第二委員会で日眼会員の生涯教育を担当しています。おけるディリーニュースの発行、日眼総会における基礎的な教育セミナーの提案などを行ってきました。今後さらに、ウェブサイト上で利用できる教材を提供したり、学術講演会の開催を整備したりなど、会員の生涯教育に資する環境整備を行っていく予定です。おわりに冒頭に書きそびれたことを最後に。日眼常務理事会に関与することになって驚いたことのもうひとつ。それは、事務局の方々の猛烈な働きぶりでした。休みも取れるか取れぬかの忙しさの中、山のような仕事を、実に正確かつ丁寧にこなしておられます。それまでは年会費を払うだけでまったく認識していませんでしたが、これらの皆さんの力強い支えによって日眼が成り立っているのだな、と深く感じ入りました。