するカートに商品は入っていません。本誌掲載の論文をPDF形式でご購入いただけます。各論文にある「PDFをカートに入れる」をクリックすると、カートに商品が追加されます。リサーチアシスタント。コミュニケーションアプリや患者向け病院アプリなど矢継ぎ早に開発・導入を進めるなど、国内外から高い注目を集めている。担当する髙尾洋之准教授だ。これまでの取り組みと今後の展望を聞いた。おける医療のICT化をリードしてきました。リサーチアシスタント。iPhone導入は、慈恵医大の院内インフラをそれまでのPHSからスマートフォンに刷新するのが目的でした。背景には、スマホの普及とデジタル技術の進展があります。言うまでもありませんが、スマホは携帯電話とは異なり、通話以外にも多くの機能があります。インターネットやメール、SNSによるコミュニケーション、動画や写真の撮影、さらにはクラウドとつながって膨大な情報を記録・確認することができます。持ち歩きのできるコンピューターを、いまや誰もが持っていることの意義は大きく、ICTを活用した医療を考えるときに、スマホは欠かせないものです。スマホに合わせて導入したのが医療関係者間コミュニケーションアプリ「Join」です。慈恵医大がベンチャー企業のアルムと共同開発し、単体の医療用スマホソフトウェアとして保険適用第1号の認定を受けたアプリです。チャット機能を持ち、CT(コンピューター断層撮影装置)やMRI(磁気共鳴画像装置)などの医用画像や、手術室内の映像をリアルタイムで共有することが可能です。患者が緊急搬送された場合、当直医がその病気やケガの専門医でなくても、「Join」を使うことで専門医とコミュニケーションをとり、適切に処置できるようになります。8%削減、入院日数は15%削減できるという結果になりました。――医療関係者のコミュニケーションツールをスマホに切り替えたことで、ほかにどのような効果がありましたか。看護師の働き方が変わりました。スマホ導入以前は、ナースステーションに限られた台数のPHSが配備され、個々の看護師はポケベルを利用して連絡を取っていたのです。病室の患者とナースステーションの間では通話ができるものの、駆けつける看護師と患者は直接会話ができず、患者の詳しい状況が事前にわかならいという問題がありました。新たに導入したナースコールシステムとスマホを連携させることで、患者と看護師の双方向コミュニケーションが可能になり、適切かつ効率的なケアは看護師の負担軽減にもつながりました。play(ストアによっては販売開始のタイミングが異なるためお取り扱いがない場合もございます。「後で読む」から削除するしおりを挟むしおりを挟む位置をクリックしてください。クリックしてください。この記事は以前に読み進めています。前回読み進めたページまで移動しますか?移動する移動しない。