どの住宅においても現在の断熱材の基準において最高レベルの次世代省エネ基準レベル以上の高断熱を基本としています。省エネ基準は等級4に概ね該当します。FP工法等ご要望や御予算等に合わせて設計は進めておりまして、すべてにおいて実績もあります。断熱性能には、大きく分けて旧省エネ基準、新省エネ基準、次世代省エネ基準の3段階の性能に分けられます。融資基準として運用され、当時ほぼ無断熱であった温暖地の住環境性能の改善に一役かいました。その後、平成4年により性能の高い「新省エネ基準」が制定されます。割り増し融資の形で運用され、省エネルギー住宅の普及に一役かったが、より強化された次世代省エネルギー基準が平成11年に制定されました。次世代省エネルギー基準(平成11年基準)住宅におけるエネルギー消費にともなう温室効果ガス(二酸化炭素、フロン類)の排出削減を目的に、平成11年3月30日に旧建設省・通産省によって「住宅に係わるエネルギーの使用の合理化に関する基準」として告示されました。建設基準として採用されていましたが、現在ではフラット35の建設基準として引き継がれています。