ID:Q1A3ixEG0>>1よくゴキブリ朝鮮人が「韓国の初任給は日本より上・・」とかホルホル嘘と馬鹿を晒してるがそもそも韓国では新卒採用の文化がなく、兵役を終えて専門資格などを取得した20代後半で採用する企業が多い。実際は、韓国で一番高給と日本の平均を比べているだけ。サムスンなどは平均30歳で採用して45歳で解雇すると言われ、たった15年間しか働けない。大企業を解雇されると中企業に移り、次は小企業、次は零細企業、最後はアルバイトや屋台などで生活する。輸出依存の重厚長大産業が重荷ドイツの労働時間は世界一短いが、これでやっていける筈がないメルケルとともにドイツ経済も弱体化メルケルが首相になった2005年頃からドイツ経済は急速に回復し、メルケル人気が絶頂期を迎えた。それから14年が経ちメルケル首相の退陣が近づくとともに、ドイツ経済にも衰えが目立ち始めている。数年後にドイツ人はメルケル時代の好景気を懐かしく思い出し、あの頃は良かったと言うのかも知れない。2019年1月から3月GDPはマイナス0.1%と、リーマンショック以来10年ぶりのマイナス成長になった。8月19日にドイツ連邦銀行(中央銀行)は、4月から6月期GDPもマイナス成長の見込みとの観測を示した。2期連続マイナス成長だとリセッション(景気後退)とされているので、ドイツの好景気が終わったことになります。マイナスの原因になったのは内需ではなく世界経済低迷の影響を受けた輸出減少で、ドイツの貿易依存度は約70%と先進国では最も高かった。日本の貿易依存度は約27%に過ぎないので、ドイツは日本の2.5倍近く輸出産業に依存していた事になる。ドイツの輸出先の半数は同じEU域内で関税も税関検査もなし、EU域外からの輸入より断然有利だったので、ドイツ製品は高い競争力を持っていた。EUをスポンジとするとドイツという水を吸収できる限界までは無限に吸収するように思えた。世界経済停滞でEU需要も満ち足りてしまい、もうドイツ製品は需要の飽和を迎えてしまった。ドイツのもう一つの輸出先は中国で、VWは全世界の3割を中国で販売しているが、2019年に中国自動車販売は前年比10%減で推移している。ID:Q1A3ixEG0>>114ドイツ経済は古くて弱いドイツ製造業の問題点として、自動車のような重厚長大型産業では無敵を誇るが、ハイテクに弱くITでは遅れている。象徴的な例が自動車のITやEVで、バッテリーやモーターは日韓中から輸入し、ハイテク部品も日本などに依存している。それでも欧州やドイツではハイテク製品をなんとか製造できるものの、ITやAIとなるとシリコンバレーに太刀打ちできない。マイクロソフトやアップルやグーグル、アマゾンのようなIT企業はドイツに無いし、こうした分野で遅れている。EUは崩壊したソ連邦の東欧諸国を吸収し、こうした国々には工業製品が足りなかったので、ドイツは無限に輸出できた。それはもう満ち足りてしまいよりハイテクやIT、AIの競争になっているのに、ドイツはこれらで弱いのです。それでいてドイツ製造業の賃金は世界一高収入で、世界一労働時間が短く、夏休みや育休で何か月も休む。これでは国際競争についていくなくなるのは時間の問題で、日本やせめてアメリカ並みにしないと今後製造業がバタバタ倒れる。真っ先に倒産しようとしているのが銀行で、ドイツ最大のドイツ銀行が経営破綻の危機に瀕している。原因はメルケル政権と一体化して乱脈融資したからで、VW排ガス騒動の時はメルケルの一声で無審査で数兆円貸しだしていた。政権の忖度であちこちに数兆円づつばら撒いた結果、不良債権が膨れ上がり、もう独立して存続できなくなっている。なんだか90年代末期の山一證券破綻を連想させるような事態が、ドイツで起きようとしています。ID:P7J+Vzwj0>>4中国は日本の11倍だぞ。ID:5z/WJM0T0>>4日本は各所に無駄飯食いが蔓延っているからな。ID:Vg1wwmLf0人口には勝てない。ID:OZ/BXONn0>>21国土と資源と人口とやる気かな。ID:Kp6O3ged0総額GDPで比較しても意味ねえけどな。ID:OZ/BXONn0>>32平均てインチキかなと。ID:k3XXhIud0ドイツも最近は調子が悪いし、日本が調子を取り戻せば、余裕で引き離せる。政府紙幣で金を刷って配れば、一気に好景気になる。ID:oB95HiXh0韓国はなくなるから豪が12位に着けるわけか。ID:czZPrfwO0>>48日本人は「中米」などと言わない。ID:czZPrfwO0日本の強みの技術と産業を次々と中韓にプレゼントしてきたから、そりゃこうなるわな。中国は集計方法が嘘だらけだろうから信用ならないが、言っても日本の10倍の人口、相当上手くやらないと勝てないだろう。ID:Q1A3ixEG0>>57よくゴキブリ朝鮮人が「韓国の初任給は日本より上・・」とかホルホル嘘と馬鹿を晒してるがそもそも韓国では新卒採用の文化がなく、兵役を終えて専門資格などを取得した20代後半で採用する企業が多い。実際は、韓国で一番高給と日本の平均を比べているだけ。サムスンなどは平均30歳で採用して45歳で解雇すると言われ、たった15年間しか働けない。大企業を解雇されると中企業に移り、次は小企業、次は零細企業、最後はアルバイトや屋台などで生活する。ID:Kp6O3ged0>>59そら幾ら居ても未だ裕福なのは一部だからね。山間部や農村部では未だに取り残されてる様なのが多数じゃなきゃ米がちょっと規制すると云っただけであんな大騒ぎしない。ID:Q1A3ixEG0>>63よくゴキブリ朝鮮人が「韓国の初任給は日本より上・・」とかホルホル嘘と馬鹿を晒してるがそもそも韓国では新卒採用の文化がなく、兵役を終えて専門資格などを取得した20代後半で採用する企業が多い。実際は、韓国で一番高給と日本の平均を比べているだけ。サムスンなどは平均30歳で採用して45歳で解雇すると言われ、たった15年間しか働けない。大企業を解雇されると中企業に移り、次は小企業、次は零細企業、最後はアルバイトや屋台などで生活する。ID:Q1A3ixEG0ゴキブリ韓国の肥大化とGDP水増し韓国のGDP成長率は以前は5%以上であったが最近は3%台になり、更に低下しようとしている。ニュースなどで「韓国人の年収が日本人に迫っている」「もう数年で韓国の一人当たりのGDPが日本を上回る」と言われています。現実はどうかと言うと日本のGDPは560兆円、韓国のGDPは150兆円でまだ3.7倍の差があります。以前は10倍以上の差があり人口が3倍近く違うので、韓国は急成長して日本に近づいています。皮肉にも日本に近づいたことで韓国経済は失速し、転落しようとしているのです。1990年代前半に日本のGDPは対米7割もあり、日本人の一人当たりのGDPはアメリカ人の1.2倍もありました。これで日本人は有頂天になり「俺たちはアメリカを超える!いやもう既に超えている」と浮かれまくりました。この時が日本のピークで後はご存じのように転落し続けて、現在日本のGDPはアメリカの3割以下になりました。要するに1991年頃の日本は実力以上に経済を肥大化させGDPを増やしていたので、その分下落しただけです。当時テニスコートのように広大なアメリカの住宅より、ウサギ小屋のような日本の貧相な住宅が高値で売られていました。誰がどう見ても異常に釣り上げられていたので、バブル後の日本は転落するしかなかったのです。今の韓国がまさにそれで、いろいろな価値を日本並みか日本以上に釣り上げることで高いGDPを達成しました。ID:m2WC2iIW0やべーな、これ。昔の日本の写真を見ると現代よりかなり高さがある下駄を履いていますが、韓国経済も高い下駄を履いています。GDPは国内生産ですが、総所得や総支出で計算しても同じ結果になり、韓国は現在150兆円です。GDPの計算方式は全世界同じではなく各国バラバラで、例えば中国のGDPは何の計算なのか誰も知りません。2018年9月に韓国銀行はGDPの計算方法を変更し、外国で生産し輸出した金額をGDPに含めると発表しました。韓国から輸出したものとして計算します。日本の自動車メーカーのアメリカ工場では、配当や知的所有権など日本本社が受け取る金額だけをGDPに加算している。現地生産では日本に送金されずその国で再投資されるので、いくら海外生産が増えても、思ったほど日本のGDPは増えません。これを韓国は海外工場で生産し輸出した分を、丸ごと韓国で生産したものとしてGDPに加算しました。GDPはこれほどいい加減な数字で、操作しようと思えばいくらでも水増しが可能なのです。中国では誰も住まない都市、誰も乗らない高速鉄道、赤字の巨大飛行場や無人島開発などを連発しています。それぞれの価値を適当に計算してGDPに加えると、不思議なことに誰も住んでいない都市がGDPに加算されるのです。海外生産され他国に輸出すると韓国の経済黒字になるのだが、驚いたことにこれをやっても韓国は経常赤字なのです。2019年1月から3月期に韓国は経常赤字に転落し、IMF予測では今後ずっと通年で経常赤字が続くそうです。2019年1月から3月期はGDPもマイナス0.4%、さらに前年の出生率は0.98になり2020年に人口減少が始まると予想されている。ID:/jC1NS+G0外国で生産し輸出した金額をGDPに含めると発表しました。韓国から輸出したものとして計算します。ID:Q1A3ixEG0韓国の外貨準備は存在しない「見せ金」ウォンが下落して危機に陥った事は過去20年で2回あり、1997年には失敗して国家破産しました。97年はアジア通貨危機が発生し、通貨を高値に維持していた東南アジア諸国が次々に破産しました。韓国のウォンも下げ始めたが、公式には約250億ドルの外貨準備がある筈でした。ところがこの「250億ドル」が韓国経済の見栄えを良くする飾りに過ぎず、実際にはどこにも存在しませんでした。韓国は日本の銀行に救済を依頼したが、日本の主要銀行は韓国は信用できないとして融資を拒否しました。して韓国はわずか数千億円分の支払いができずに国家破産し、IMFの管理下に入りました。次の危機は2008年のリーマンショックで、またウォンが暴落し韓国はまた日本に助けを求めてきました。この時の総理は麻生現財務大臣で、よせは良いのに通貨スワップを30億ドルから200億ドルに増額し、韓国を助けてしまいました。金を受け取った韓国は日本に媚びる必要がなくなり、竹島騒動を起こして「天皇が土下座するなら謝罪させてやる」という名言を残しました。こんな場合イギリス流外交では、相手が破産してから買い叩き、自国の支配下に置くのが当たり前だが、この辺が外交音痴なのでしょう。この後も韓国には通貨危機が起き、2015年のチャイナショックでは中国人民元が下落し、連動して韓国ウォンも下落した。麻生総理が締結した日韓通貨スワップでウォン暴落が回避され、その後も日韓通話スワップによって危機は起きなくなった。すると韓国はさらに反日を激化させ、李・朴・文と過激さを増していったのは周知のとおりです。このように韓国は「金を借りるまで」は少しペコペコするが、「金を借りた後」は倍返しとばかり恨みを爆発させます。ID:Q1A3ixEG0韓国の外貨準備はいくらか1997年のアジア通貨危機では250億ドルあると言っていた外貨準備が、実際にはゼロだったので破産しました。2019年現在韓国は公称4000億ドルの外貨準備があり、日本や中国の1兆ドル以上には及ばないが、十分な金額です。それは「本当に存在するなら」充分ですが、1997年と同じく現実には所有していないのに、あると言っています。日本は1.2兆ドルの外貨準備のほとんどを米国債で保有していて、米財務省の発表とも一致しています。韓国の米国債保有額は約1000億ドルほどに過ぎず、後の3000億ドルは所在が不明です。カラクリの一つは日本の外貨準備は政府が保有する外貨なのに対し、韓国は民間が保有する分を含めて外貨準備と言っています。民間がいくらドルを保有していても、ウォンが下落した時「そのドルでウォンを買え」と命令できないので、無いのと同じです。民間保有分が約1000億ドル、政府保有分が約3000億ドルなので、米国債を差し引いて2000億ドルが行方不明です。報告書によると米国債の他に株式1000億ドル、長期債や社債や(いかがわしい)有価証券900億ドルほどを保有しています。この米国債以外の有価証券を、そもそも韓国政府は所有していないのではないかという疑惑が以前からある。このカラクリはおそらく、借金をした分債権を購入し「カードで借りて銀行に預金している」ような見せ金と考えられています。韓国経済研究所の試算では、1200億ドル程度外貨不足が生じるとしているので、4000億ドルよりかなり少ないのでしょう。韓国の対外債務は4400億ドル、外貨準備は4000億ドルなので、韓国は純債務国で借金のほうが多い国です。ちなみに日本は341兆円のプラスで、外貨が余ってしょうがない国なので、韓国に少し貸してもお腹は痛みません。(だからタカられます)もし韓国が外貨準備を水増ししているとすると、大幅な対外債務超過国なので、ウォンが下落したら支えられる筈がありません。ID:XzLhq9QO0韓国はこの規模で日本と同じ額の軍事予算ぶっ込むんだぜ。北朝鮮と同じ先軍政治かよ。ウォン下落なら支えられず日韓通貨スワップの間違い韓国は現在世界経済混乱の影響で通貨のウォンが下落していて、通貨防衛をしていると見られています。ウォンが下落して危機に陥った事は過去20年で2回あり、1997年には失敗して国家破産しました。97年はアジア通貨危機が発生し、通貨を高値に維持していた東南アジア諸国が次々に破産しました。韓国のウォンも下げ始めたが、公式には約250億ドルの外貨準備がある筈でした。ところがこの「250億ドル」が韓国経済の見栄えを良くする飾りに過ぎず、実際にはどこにも存在しませんでした。韓国は日本の銀行に救済を依頼したが、日本の主要銀行は韓国は信用できないとして融資を拒否しました。して韓国はわずか数千億円分の支払いができずに国家破産し、IMFの管理下に入りました。次の危機は2008年のリーマンショックで、またウォンが暴落し韓国はまた日本に助けを求めてきました。この時の総理は麻生現財務大臣で、よせは良いのに通貨スワップを30億ドルから200億ドルに増額し、韓国を助けてしまいました。金を受け取った韓国は日本に媚びる必要がなくなり、竹島騒動を起こして「天皇が土下座するなら謝罪させてやる」という名言を残しました。こんな場合イギリス流外交では、相手が破産してから買い叩き、自国の支配下に置くのが当たり前だが、この辺が外交音痴なのでしょう。この後も韓国には通貨危機が起き、2015年のチャイナショックでは中国人民元が下落し、連動して韓国ウォンも下落した。麻生総理が締結した日韓通貨スワップでウォン暴落が回避され、その後も日韓通話スワップによって危機は起きなくなった。すると韓国はさらに反日を激化させ、李・朴・文と過激さを増していったのは周知のとおりです。このように韓国は「金を借りるまで」は少しペコペコするが、「金を借りた後」は倍返しとばかり恨みを爆発させます。通称ホワイト国と呼ばれるキャッチオール規制では、軍事転用可能な製品をアジアで韓国にだけ無制限無審査で輸出していました。韓国は日本による優遇措置を当然の権利と思い込み、自分が主人で日本が従っているのだと認識した。日本がこうした間違った外交姿勢を取るようになったのは同盟国アメリカの影響であり、GHQ占領時代から始まっていた。日本政府は敗戦当初、朝鮮(韓国も北朝鮮も存在しなかった)に厳しい態度を取ったが、アメリカは日本統治に朝鮮人を利用し対立させた。欧米列強の歴史ではわりと普通だが、支配下にある民族同士を対立させて両方をコントロールする手法を取りました。韓国が騒ぐとアメリカは必ず韓国に同調して日本を叩き、日本が軍事大国になったり再びアメリカに挑戦するのを防いでいました。1950年に発生した朝鮮戦争でアメリカは事実上の敗北を喫し、最前線の韓国を優遇し日本に協力させる方針を取った。日本に財政援助させ日本企業に無償で技術を提供させ、その金と技術で韓国経済を発展させ、北朝鮮やソ連より軍事的優位に立たせるためでした。アメリカの韓国優遇はソウル五輪以降も続き、中ロとの最前線基地である事から冷戦崩壊後も続いた。韓国が最前線だった事から、やはりアメリカは韓国を優遇し日本に金を出させた。すればアメリカの財布は痛まず朝鮮半島でアメリカ陣営が優位に立ち、日本に打撃を与えて中ロと北朝鮮に対して優位に立てるからでした。ID:Q1A3ixEG0>>106韓国の増長は留まることを知らず、在韓米軍が韓国の指揮下に入るよう要求し、「韓国の命令に従えないなら出て行け」と言ったところ米軍は出て行くことになった。そこに北朝鮮の核危機などがあり、韓国は米軍に留まるよう要求し、「米軍が韓国を守らないなら謝罪しろ」と無茶苦茶な要求をしていた。米軍はとっくに韓国から撤退する時期なのだが、ずるずると駐留を続け次第に縮小している。数年後に朝鮮半島には少数の航空部隊や対空ミサイル部隊しかなくなり、米国は日本を最前線にする方針です。米軍が撤退した韓国は米国にとって利用価値ゼロになるのを韓国人だけが分かっていない。トランプ大統領は19年7月にWTOの中国と韓国への途上国優遇廃止を要求し、日米と同じルールを守らせるよう要求しました。現在のWTOでは「途上国」と自己申告すれば途上国になり、WTOの多くのルールを守らなくも良くなる。これで日米だけがルールを守り、中間は守らなくても良かったのだが、韓国を甘やかす間違いにアメリカも気づいたようです。「豚は太らせて食え」今度は中国イギリスの格言に「豚は太らせて食え」と言うのがあり、元はユダヤの格言で西洋圏で広く使われています。豚は獲物や家畜で、小さいのをすぐ食べるのではなく、十分育ててから食べた方が良いと言う意味です。資本主義における利益の最大化とも通じ、イギリスはこの格言に忠実に行動して産業革命から超大国になりました。イギリスのアメリカに対する態度と、スペイン人の南米への態度は大きく違い、スペイン人はとにかくこき使って搾取しました。イギリスは荒野だったアメリカにアフリカ人を連れて来て開拓し、農地や牧草地にして収穫しました。多く収穫するために機械化や効率化をすすめ、これがアメリカの発展をもたらしてスーパー超大国になって行きます。イギリスにとって予想外だったのは「豚」が成長し過ぎて主人に歯向かうようになり、独立を経て主従関係が逆転してしまいました。失敗の原因はおそらく距離が遠すぎたからで、もっと近ければイギリスはアメリカ独立を防止できたかも知れません。スペインの南米支配はこれとは違い、インカ帝国などの王を排除して自分が王様になり、非効率な原始農場のまま変わりませんでした。スペインとイギリスの違いが現在の北米と南米の違いになり、南米は今もアフリカ並に遅れた地域のままです。イギリス流の養豚方法はアメリカに受け継がれ、豚を養殖しては太らせ食べています。その豚はドイツ、日本、ソ連などで、現在は中国がそろそろ「収穫期」になったので食べようとしています。ID:Q1A3ixEG0>>112アメリカは自分が利用価値があると思った国には気前よく援助して、経済成長するように助けてくれます。日本は明治維新後にイギリスのお気に入りになり、日進日露戦争で勝利したところでお払い箱になった。日本はイギリスに忠実な国として利用価値があったのに、強くなった上に歯向かうようになったので日英同盟は解消されました。戦後日本は米ソ冷戦でアメリカ側に(むりやり)参加する幸運を得て、特別待遇で経済成長しました。無料でアメリカ軍に守ってもらった上、生産した自動車などはアメリカが買い取ったので、あっという間に大国に復活した。大国になった日本はアメリカに逆らい始めたので、アメリカは日本を冷遇して中国を優遇した。これがジャパンバッシングと米中接近で、中国は日本と入れ替わって世界第二位の大国になった。中国も大国となってアメリカを倒すなどと言い始めたので、そこでお役御免となりまた日本の順番が回ってきた。最近安倍首相とトランプが親密なのはそういう理由で、安倍首相の外交手腕やゴルフ外交とは関係ない。アメリカは商人の国なので、利用できる間は親しくし、利用価値が無くなったり主人に歯向かうようになったら切り捨てます。国力が小さい内は優遇してもらえるが、国力が対米6割に達すると「太り過ぎた豚」になってしまう。するとそろそろ食べごろだなと思い、相手の資産を奪って自分の資産にする手段を考えます。日本の現在のGDPは対米3割以下まで減り、中国は対米6割超えなので、ちょうどアメリカにとって日本は「使える国」になったのです。日本の国力が回復して対米6割に達したら、またジャパンバッシングを始めるでしょう。日本のGDPが中国より低い間は、ソ連が日本より大きかった時代のように、日本の脅威は目立たない。同性婚が可能な国(13カ国)アルゼンチン、オーストラリア、ブラジル、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、メキシコ、南アフリカ、英国、米国、EU、中国(台湾)同性婚のできない国(7カ国)インドネシア、日本、韓国、ロシア、サウジアラビア、トルコ、インド日本はレッドチーム。キムチレッドこんなんのが人権先進国だー!とか笑わせるよな。名無しさん@涙目です。名無しさん@涙目です。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。