星の扉(とびら)古代のことがらを学ぶことによって、現代の指針とすることができるのではないかと思っています。社会2016.07.09いよいよ今日は、10日の参院選へ向けて最後の日ですね。わたしは神奈川県民なので投票できないのが残念ですが、こうして記事を書くという形で三宅洋平さんを応援したいと思います。地元神奈川の改憲に反対している共産党か民進党の議員さんに投票しに、できれば今日中にいきます。私の選挙区では夜8時まで期日前投票を受け付けていますので。)ところで前回の「三宅洋平という社会現象」を7月5日に書いたあと、翌朝思いついて、記事に「#選挙に行こう」をつけTwitterに投稿したところ、一日平均30~50ぐらいしかなかった私のブログへのアクセスが6日の水曜日だけで一気に900を超えたのでびっくりしました。(ユニークアクセスは900だけれどトータルアクセスは1200以上)。なにが起こったんだろうとその内訳を見てみると、ほとんどがフェイスブックからのものだったので、恐らく三宅洋平さん本人か、関係するページで紹介されたのだろうと思いますが(わたしはフェイスブックをやっていないので、残念ながら見ることができません)、拡散していただき感謝です。全国の方々が彼に熱心な関心をいだいているかが分かりました。その後も7日、8日の2日間の合計ではユニークアクセス500、トータルアクセス(1人が複数ページを訪れたのを数に入れる)が700を超え、この3日間ではそれぞれ1400、1900アクセスを超えました。地域も北海道から九州まで、全国津々浦々から見に来ていただいていますが(そのうち東京がもっとも多く、約半数をしめています)、こうしてつたないブログでも洋平さんのことを全国に広めるお役に立てて嬉しく思います。ところで、今日は以前にも紹介した以下のサイトからの引用をもう一度皆さんに注目していただきたいと思い、アップしようと思います。「こころのかけはし祈りの和」よりこの記事は2013年のメルマガに書かれているようなので、その後の世界情勢は必ずしも書かれている時期に起こっていないかもしれませんが、全体的にはとてもよく現在までの流れと一致し、安倍政権やアメリカも含めた各国の思惑を言い当てているように私には思えるのです。これはひとつ頭の中に入れておいて、それがいざ起きたときに騙されないように用心しておいて損はないと思うのです。いま現在いろんなしがらみから自民党や公明党、大阪維新やこころの党などの改憲派に票を入れようとしている方も、ここはひとつ、立ち止まってもう一度よ~く考え直していただきたいと思うのです。近い将来、政府が万が一徴兵制度を敷いたら、犠牲になるのはあなた自身やあなたの家族なのかもしれないのですから。注目してほしいのは以下の部分です。・・・自民党(これは保守ではなく自民党)単独で、参議院を連立ではなく自民党だけで過半数を取ることが出来れば、国防に関する問題も一気に憲法改正を行う、そして、TPPに関しても、参議院が終わると、かなりアメリカの要請に合った譲歩、条約となり、日本自国の判断ではなく、ほとんどのものがアメリカの要望、意向に沿った条約や決定が行われる可能性が高いと伝えられております。いった様々な分野で、国民の夢、希望を煽っている。これは、参議院が勝つまで続けられ、選挙までは、あの手この手を行う可能性があると伝えられております。今の政府の流れ、決断は、参議院選挙前と後の流れを見極めなければいけないと注意も伝えられています。いった面も憲法、法律改正を進めてゆく。その為の現在の行動であると伝えられてきます。経済的な事では、今年8月から9月にかけてアメリカの経済が、リーマンショックを超える規模の金融・通貨といった分野で経済破綻へいきなり進むぐらいの経済の崩壊が起きる可能性があると伝えられてきています。これによって、アメリカは、自国が抱えているドル国債が、殆ど紙きれ同然になり、紙きれになったドルの一番の国債を抱えている、中国、日本、アジアの国々が、メリカの状況に連鎖して、経済危機や経済破綻が起きるとも啓示で伝えられております。半年後、日本が来年の3月から6月ぐらいまでに、世界中の経済の混乱の中、日本の国がかなりの円高、そして株の高値になり、世界で唯一機能する株式市場として日本市場が残り、そこで、日本の円高と市場が一気に高くなると伝えられています。この状態を受け、日本はアメリカから、最新鋭の戦闘機・爆撃機・ミサイルそして、軍艦や潜水艦・空母・イージス艦といったかなりの軍備投資を行い、ほとんどが、アメリカからの購入となり、この購入が、アメリカを助けるということに繋がると伝えられております。ここまでの状況は実は、日本とアメリカの中で予め計画して密約を結んでいると啓示では伝えられています。アメリカ自体、このように自国をかなり犠牲にしてでも、まず中国の経済を崩壊させ、ドルが紙きれになり借金をチャラにし、その後日本の経済をうまく利用し日本という国から、軍備物資の導入を行ってもらうことにより、アメリカ経済を立てなおすという事を計画している。そこまで計画を立てるまでには、日本の今の法律をほとんど改正しないと行けない状況にある。アメリカのTTP条約もアメリカが崩壊しない前に、ある程度の枠組みでかたち創る流れを、アメリカは創っておきたい。世界の大恐慌から戦争と含めてアメリカは今一度大きな軍事国家として、確立する力をつけるとともに、農業や水産、すべての産業の分野でも世界の国々を支配下に入れるための大きな陰謀の企みがあると啓示では言われています。それには、自らの経済も陥れるのも、平気でやりかねない、そして自分の国をもう一度立ち上げる為に、日本という国を利用すると伝えられております。一連の状態から、中国や日本は、経済的なダメージを負います。中国の経済打撃は、かなり深刻な状態になると伝えられております。数年は持たず、自然崩壊するだろうとおっしゃる方がかなりいます。そんな簡単ではありません。この状況をきっかけに、中国の内部にある少数民族の独立が発端となり、中国国内の分裂の火種が少しずつ深刻化する可能性があるとも伝えられております。それに基づいて中国は、尖閣列島に対して実力行使に踏み切り、先島諸島(石垣や与那国といった島々)を侵略する行動に出る可能性が高いと伝えてきており、現段階の啓示では、この状況は、実際に起こると伝えられております。実際には、もし、今年9月ぐらいに小さな軍事衝突が尖閣列島ででも起きれば、本格的な戦争には、2015年か2016年に突入すると伝えられております。そのシナリオとして、先に書きましたアメリカの経済崩壊も然りですが、中国に尖閣列島だけではなく、先島(与那国、石垣といった島々)を攻撃させることも大きな要素になると伝えらえれており、このような状況が日本国民の危機感や恐怖をあおり、日本を軍事国家へとさせる流れに拍車を支持し、一気に軍備の拡張や徴兵制度も含めたものに流れをつくると啓示で伝えられております。10日投開票の参院選の終盤情勢について、朝日新聞社は5、6の両日、全国の有権者を対象に電話による情勢調査を実施した。取材で得た情報を合わせて分析すると、憲法改正に前向きな自民、公明、おおさか維新の会、日本のこころを大切にする党を合わせた「改憲4党」は、非改選議席を含め、憲法改正の国会発議に必要な3分の2に迫る勢い。自民、公明は序盤の勢いを維持。自民は1989年に失った単独過半数をうかがう情勢となっている。←「FC2ブログランキング」登録してみました。よかったらクリック頂けると幸いです。