(1/2)オラクル考える、クラウド時代を見据えた次世代データ管理アーキテクチャとは。2015」の基調講演でデータベース製品担当キーパーソンのアンディ・メンデルソン氏が登壇し、戦略を語った。Database」の今後についての方針も語られた。12月9日の基調講演では、米オラクルのデータベースサーバー技術担当エグゼクティブ・バイスプレジデントであるアンディ・メンデルソン氏が登壇。R2)の新機能、そしてこれらの周辺戦略を解説した。企業が望む「ハイブリッドクラウド」に必要なこと──オンプレミスもクラウドも「まったく同じ」にオラクルが持つデータベース製品の現行バージョン、12cの“c”はクラウドを意味する。メンデルソン氏も「クラウドのために設計した」と述べるように、クラウド対応を意識し、「コンテナー」や「プラガブルデータベース」といった概念(後述)をデータベース運用に取り入れたバージョンだ。12cは、クラウド上“だけ”で使うことを想定しているのではない。Service)の戦略では、オンプレミスとクラウドを隔てなく運用できることを目指している。いえ、他社も用意する「ハイブリッドクラウド」と何が違うのか。オラクルは、「何もかも同じように」を理想とすることが違うという。これは、同じアーキテクチャ、同じハードウエア、同じソフトウエア、そして同じスキルで使えることを示す。メンデルソン氏は、オンプレミスからクラウドへの移行を「旅」と例え、「その過程であるハイブリッド(併用)期間は以後10年(2025年頃までは)続く」と述べた。この旅の過程では、現在のオンプレミス形システムと自社に理想的なクラウドコンピューティングの姿を見据えながら、クラウドへ行けると判断できたところから移行していく。オンプレミスとクラウドを行き来しながら、つまり、仮に失敗したとしても元のオンプレ環境へ戻せる。この特徴をオラクルの独自性や優位性としたいという。オンプレミスとクラウドを行き来できる、互換性あるハイブリッドクラウド環境を提供するクラウドサービスでは、同社は何より「セキュリティ」を最重要項目とする。「クラウドへデータを預けるのが不安」、そう考える企業は多い。オラクルはこの課題に「データのフル暗号化」と「管理性の整備」で応える。データの暗号化を「常にオン」とする。送受信データはもちろん、格納するデータも全て暗号化する。“常に”で生じるオーバーヘッドやパフォーマンス劣化への懸念も排除した上で、ということだ。Vault」で管理する仕組みで実現する。Vault」を使い、ユーザーのデータは、権限を持つユーザーだけが確実にデータを管理できるようにする。技術的に、自社のオンプレミスシステムと、先端技術のシステムをプロフェッショナルが専任で管理するクラウド事業者の環境はどちらが安全かとする話はともかく、「顧客の不安もカバーする技術で支える」とメンデルソン氏は述べる。Services」を紹介した。Databaseを利用できるものだ。メニューによって利用できる機能が分けられており、アプリケーション開発、本番環境としての利用、BIやデータ分析、災害対策などの用途で利用できる。業種や業態、必要な機能に応じてコストを最適化できるのがポイントだろう。Service」が加わった。Exadata」を、従量課金制のクラウドサービスとして使えるものだ。高額なExadataのリソースを、期間やボリュームを区切って借りられるものと想像してもよい。Service”により、クラウド上でも、これまで高額で手が出せなかったユーザーにも、最高のデータベースパフォーマンスを提供できる」と話す。Service)」実現に向けて、オラクルはどのような移行プロセスを考えているのだろうか。段階的移行の三つのステップとそれを支援する環境をどこまで用意しているのかを、米オラクルの担当者に取材した。Silicon」とは何かデータベースというソフトウエア技術を追いかける本連載で「SPARC」について言及する日が来るとは思いませんでした。Silicon」を深追いします。Cloud、6つの設計目標」を掲げました。12c」の次期バージョンのポイントと共に、そこにどんな狙いがあるかを振り返ります。Platform」の中の「データ管理」サービスを整理します。多くのITベンダーが両者の連携や統合を模索する中、日本オラクルもクラウドプラットフォームを軸に既存システムの“現代化”支援を打ち出しました。OpenSSLの「Heartbleed」脆弱性は2年前から存在、「最悪のケースを想定して対処を」と専門家オープンソースのSSL/TLS実装「OpenSSL」に見つかった情報漏えいにつながる脆弱性の影響が拡大。専門家は「最悪のケース、つまり秘密鍵の漏えいを想定して対処すべき」と述べている。メールマガジンをご購読ください。申し込みページへITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。