県内の労働者のうち、2018年に受けた定期健康診断で何らかの異常があった割合「有所見率」が63.4%に上り、現行の集計方式となった1998年以降で最も高い数値だったことが山形労働局のまとめで分かった。いずれも全国平均を上回った。同労働局が常時50人以上が働く事業所からの報告をまとめた。受診者は12万1906人で、うち7万7333人に何らかの異常が見つかった。有所見率は59.1%だった前年より4.3ポイント上昇して60%台となり、全国平均の55.5%を7.9ポイントも上回った。同労働局は「主たる原因は特定できない」としつつ、「塩分取りすぎや運動の機会が少ないなどの生活習慣、労働者の高年齢化なども影響しているかもしれない」とする。検査項目別では、血中脂質が37.7%で最も高く、全国平均を5.9ポイント上回った。血圧は23.4%(全国平均16.1%)、肝機能が19.2%(同15.5%)、血糖が15.3%(同11.7%)、心電図14.3%(同9.9%)と続いた。主要産業別では建設業が最も高く76.7%(全国平均63.0%)、運輸交通業69.3%(同63.3%)、製造業64.8%(同54.1%)、医療機関や社会福祉施設などの保健衛生業59.6%(同51.2%)と続いた。商業が最も低く55.0%(同57.1%)で、唯一全国平均を下回った。都道府県別では沖縄県が66.7%でワースト1位。秋田県65.0%、青森県64.3%と続いた。低いのは三重県と滋賀県の50.6%だった。同労働局によると、50人未満の小規模事業場では定期的な健康診断が行われていないところもみられる。産業医の選任が義務付けられる50人以上の事業場でも健診結果について医師の意見を聴き、就業環境に反映するなどの事後措置を取っていない事業場があるという。労働局は生活習慣の改善とともに、事業場に対し健診結果を受けた事後措置の徹底を呼び掛けている。