あいさつプログラミングとの出会い私が初めてプログラミングにふれたのは中学生の頃です。当時、流行していたパソコンゲームがありましたが、とても高価で子供の私には手が届きませんでした。それでも「ゲームで遊びたい」という一心で、町の電気屋さんに展示されているパソコンで自作のゲームを作り始めました。当時、私はプログラミングの初心者です。独学で始めたということもあり、私が作ったプログラムはなかなか思うように動いてくれません。それでも毎日のように電気屋さんに通い、試行錯誤を重ねるうちに、ついにプログラムを完成させることができました。実行コマンド(run)を叩いた瞬間、思い描いていたとおりにプログラムが動いた時の感動は今でも忘れません。私がプログラミングの魅力に心をうばわれ、システム開発の世界を歩み始めたのはこの時からです。今でも常にプログラミングの技術を磨き続けています。私は大学卒業後、様々なプロジェクトに携わりました。システム開発など、大規模プロジェクトの開発における主要なポジションを経験しました。CやJavaを中心とした開発の経験をとおして、グローバルでオープンなソフトウェア(オープンソース)を積極的に採用することが、最新技術に素早く対応でき、また柔軟性があるシステム構築につながると確信しました。オープンソースは画期的な手法です。誰かが抱えている問題、誰かが求めている機能を、国や組織の壁を超えて世界中の技術者が力を合わせて解決、開発することができます。一人ではもちろん、一つの組織では不可能なことがオープンソースでは実現することができます。私は技術者として強い衝撃を受けました。オープンソースは、今や私たちのシステム開発にとって欠かすことはできません。私たちができること私たちは、小規模から大規模システムの開発を広く経験し、開発のためのオープンソース「Drupal(ドゥルーパル)」を採用しています。Drupalによる豊富な開発経験があり、様々な分野でDrupalを活用した開発をすることができます。様々な開発を経験した結果でDrupalを利用しているには訳があります。図書館システム、デジタルアーカイブシステムの開発には長い経験と豊富な実績から絶対的な自信を持っています。インターネットの普及やオープンソースの発展とともに、私たちが使うシステムの選択肢も急激に増えています。ITの分野はスピードが早く、その激しい変化の中で最適なものを選択し、ビジネスに活用するのは簡単なことではありません。高価・高機能なシステムを導入すれば、必ず課題が解決されるわけであはりません。お客様によって要件やゴール、運用スタイルは多種多様です。お客様の状況に合わせて、いかに継続性の高いシステムを構築できるかがシステム開発の重要なポイントになります。私たちはシステム開発会社として、また、私はいち技術者として、お客様の課題の”核心”を見出し、高い技術力で解決までサポートいたします。大学卒業とともに大阪のIT会社に勤務。SX-3のスーパーコンピュータの自動運転制御プログラム、電話回線を利用した投票システム、電話料金計算システムなど、大規模プロジェクトの主要メンバーとして携わる。会社の東京進出を機に東京支社の責任者に就任。株式会社シー・エム・エスに入社。システム全体の責任者として従事。すべてに従事し、社内体制を作るとともに業務改善を実施。株式会社シー・エム・エスの役員に就任。大学図書館システムとしては日本で初めてファセットブラウジングに対応した蔵書検索システムの設計・開発を行う。国内最大の図書館総合展では他ベンダーを含めて、ユーザから大きな注目を浴びる。大学図書館システムの導入を行う。国内の導入機関が90校を超える。全国約50の高等専門学校の図書館システムをクラウドで展開。独立し、株式会社アイキュームを設立。株式会社アイキュームの1期を大きな黒字で迎える。5月ロサンゼルスで開催されたDrupalConに現地視察を実施。以降、毎年アメリカのDrupalConの視察を行う。2016年6月M&Aにより、株式会社アイキュームは、株式会社豆蔵ホールディングスの完全子会社となる。Archiveを開発。Libraryを利用した城西大学の事例」の論文執筆。JapanにてDrupalを利用した学術情報ポータルの事例発表。図書館総合展の日本事務機様のフォーラムにてDrupalについて講演。http://2014.libraryfair.jp/node/21342014年5月〜さくらインターネットの公式技術ブログサイトにDrupalの記事を連載中。「Drupalビジネスコンソーシアム」にてIT企業向けのDrupal構築アドバイスの事例発表。図書館総合展」にて「オープンソースの一つとしてDrupalというシステムの可能性、および図書館業務での可能性」について講演。Drupal最新動向」について講演。22018に協賛および発表。株式会社メタ・インフォ。