ニュースシェアするTwitterGooglePocketLine株式で資産形成をめざす人に勧めたいのは、ズバリ中長期的な視点に立った投資である。短期勝負で一喜一憂する展開は取らない。これからが長い上げ相場の本番を迎えるからだ。アベノミクスで、日経平均は8200円台から約6年間を経て今年前半で2万2~3000円とほぼ3倍近くに達したが、これは近き将来、到来する大相場に転換していく助走にすぎない。2018年は2万7~8000円に向かうとみる。バブル崩壊後、20年間の長い低迷を経て、ここ数年やっと日が差してきた感だが、本格的な飛翔期はこれからである。ここでは中長期的な仕込みに、次世代技術をフルに駆使して拡大する優良銘柄として、ブリヂストン[5108]、キヤノン[7751]、テルモ[4543]の3社を推奨する。今年の株価上昇も大相場への通過点まず2017年の1年間を振り返ってみよう。年末の日経平均株価は2万2764円と前年度末に比べ3650円強、およそ19%上昇した。真っ先に挙げられる理由は、日本企業の業績好調で、収益力の著しい向上ぶりにある。17年度10~12月期(Q3)における連結純利益の伸び率も4割に達し、1割台の欧米の主要企業を圧倒するなど目立っている(日本経済新聞2/10付)。今年の世界経済見通しも、IMF(国際通貨基金)が昨年10月発表の数字では17年が3.5%→3.6%、今年も3.6%→3.7%と上方修正されており、まずは昨年を上回る順調な成長が期待される。昨年並みの経過とすれば、きわめてざっくり考えても、日経平均も20%前後、2万7~8000円周辺に上昇する理屈になろう。)や日銀のような、国が実質的に直轄する機関による大量の買い増し出動が裏打ちされていることも強みである。かんぽ生命、ゆうちょ銀行などまで国債から株式へと大きく転換、参加してきているのだ。デフレを強引にインフレに変えようと日銀は血眼になっていることから、インフレになるまでは確実に金融緩和は続行されることになる。米国とEUが経済引き締めに動く中、日本では企業の順調な進行(増益基調)が保たれながら金融緩和が続けられていくという展開は、株式市場にとっては少なくとも“追い風”となるはずである。日本の上場企業はこのところの順調な業績の改善で実質、無借金の会社が半数に及んでいる。借入れをしない理由として「借入れするニーズがない」との回答がほぼ7割に達した(日本経済新聞、2017年6月調べ)。それだけ利益の留保分が増え、財務体質が改善したことになる。預金金利をはるかに上回る配当が通常化してきた。それでも日本国民は株式投資を嫌い、いつまでも利息も付かない円紙幣を持ちつづけているのだ。タンス預金を後生大事に抱え、金利ゼロの世界に安住する日本人に外国人はなぜ、と首をかしげる。欧米では子供の頃から株の仕組みなど具体的な金融に関してのマネー教育がなされていることもあり、もともと株式投資への批判的な風潮はないのだ。株式投資の王道は中長期視点でやはり、バランス感覚をもつべきであろう。ここは国の覚悟と方針に沿う方向に頭を切り替えるのが得策だ。株はインフレに最も強い資産である。政府と日銀は一体となってインフレにしようと必死なのだ。今は「国策に売りなし」の株式格言に沿うべきであろう。重要なファクター、企業業績は好調そのものだ。ここ1~2年、大きく阻むこれといった要因も見当たらない。2020年の東京オリンピックにつながっていく。1989年暮れにつけた最高値3万8915円をめざし、それを超えるスケールの大相場も、それほど遠くない将来に実現するだけの国力が培われてきている。日本経済の将来に向けての拡大を信じ、中長期的な視点に立つことから、銘柄としては、基本的に業績好調な割安株を選定したいもの。短期的な売買だと、一時的な上昇・下落に惑わされ、結果として利益を得るのはきわめて難しい。株式投資の王道は中長期投資にある。考え方をベースに、仕込む銘柄としてはブリヂストン、キヤノン、テルモの3銘柄を推奨する。ブリヂストン[5108]好業績は原料価格の安定、タイヤ値上げが寄与タイヤでは世界トップ。2017年12月期は9.2%増収、8.6%増益と順調(連結ベース、前期比)。引き続き今期(2018年12月期)も、売上げが過去最高の前期比4.3%増の3兆8000億円、純利益も同6.8%増の3080億円の予想である。前期は、タイヤ原料の3割弱を占める天然ゴムが、主産地・タイの洪水などによって価格が高止まりした上に、合成ゴム原料も高騰したが、今期はこれら価格の安定推移が見込まれる。それにタイヤ値上げの浸透効果が出てくる。期待呼ぶ「エアフリー・コンセプト」(新型タイヤ)設備投資も今年は44%増の3380億円と、欧州各工場の増強に投入する。大型トラックや多目的スポーツ車(SUV)など、収益性が高い大型車向けタイヤの売れ行きが好調だ。いま小型モビリティ向けに開発している「エアフリー・コンセプト」と呼ぶ新型タイヤが注目される。空気を充填する必要のない、メンテフリーが最大の売り物。スペアタイヤ不要を究極の目標とした注目の新技術である。5月下旬の株価は4400~4500円。2016年央の3000円からじりじり押し上げ、昨秋から今年の年初にかけ5500円の出入り相場だっただけに、現水準は約2割近い押し目で、絶好の買い時ともいえる。PERも11%前後と割安。配当利回り3.5%以上と高水準だ。復調ぶりが顕著である。これまで伸び悩んできた既存事業が軒並み立ち直っているのが目立った特徴だ。中でもレーザービームプリンター(LBP)が新興国向けに好調でLBP本体の販売数量は2ケタ伸長している。高級品シフトが奏功、カメラ事業の回復が著しい。シリーズ」、一眼レフではセミプロやハイアマチュア向けの製品など、高価格の販売が順調に推移した。M6」などミラーレスカメラの伸びも顕著だ。抜く高配当が魅力なおキヤノンはこの5月、イスラエルの映像解析ソフト会社、ブリーフカムを買収すると発表した。監視カメラで撮影した映像を解析する同社のユニークな先端技術を活用し、ネットワークカメラ事業での拡大を期す方針だ(買収額は60~70億円程度)。前期(2017年12月期)の売上げは、前年比19.9%増の4兆0800億円と、過去最高の07年に注ぐ水準となった。営業利益は44.8%増の3315億円、純利益は実に60.6%増の2419億円。今期も増収増益基調で、純利益は15.7%増の2800億円見込みだ。5月下旬の株価は3800円前後で推移中。07年の7230円をピークアウトして以後、半値以下で数年間を低迷、16年には3000円割れとなったものの、その後は上値追いの途上にある。配当利回りは4.2%を上回る抜群の高配当銘柄として注目される。今後、見直されてよい株だ。canon.jpテルモ[4543]高性能カテーテルなど先端医療分野で存在感2018年3月期の売上げは14.3%増の5878億円、純利益は66.1%増の912億円と過去最高の業績経過となった。国内最大手の医療機器メーカーだが、売上げのうち約45~50%を海外ビジネスで獲得、全世界に96社の連結子会社を擁する先端医療メーカーに拡大している。2011年以降、平均250件弱と高水準で推移中である。高性能カテーテルの開発など、先端医療分野への進出で一定の成果を収めている。果敢なM&A(合併・買収)戦略でも知られる。「血液システム」事業の3つを中心事業にしている。株価は5月下旬時点で6300円台。PERは27.1倍と割高感はあるが、本格的な成長はこれからだ。中長期的な観点からみれば、未来医療の発展に絶え間なく挑戦するテルモ自体の開発力の広がりとともに、「10年以内に売上高1兆円企業をめざす」(佐藤慎次郎社長)経営意欲には、賭けてみるべき価値があろう。編集長、同8年に編集主幹、同12年に退任・退職。経済評論、ブログなどのペンネームは“宇佐美太郎”。『建設オピニオン』(建設公論社)、『サイクルプレスジャパン』(インタープレス)にて連載執筆経験がある。CLIPでは署名ライターを募集しております。CLIP(以下、当サイト)で掲載している情報は、調査・確認の上掲載しておりますが、情報が変更されている場合、記載に誤りがある場合があります。2.当サイトで提供する情報の品質についてはいかなる保証も行っておらず、情報の提供の中止、誤表記、およびそれらが原因で発生した損失や損害については一切責任を負いません。3.当サイト内には他のサイトへのリンクが含まれていますが、リンク先のサイトにおいて問題が生じた場合、当サイトでは一切責任を負いません。4.当サイトに記載されている情報は予告なしに変更または削除されることがあります。Reserved.スターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。