現在JavaScriptが無効になっています。Yahoo!ニュースのすべての機能を利用するためには、JavaScriptの設定を有効にしてください。site木村正人のロンドンでつぶやいたろう在ロンドン国際ジャーナリスト(元産経新聞ロンドン支局長)。『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。朝日新聞が11月6日~12月20日、5500人を対象に実施したアンケートでも首相の靖国神社参拝に賛成する回答が約6割を占めた。安倍晋三首相の靖国神社参拝について、Yahoo意識調査で8割近くが「妥当」と回答。産経1紙が「国民との約束果たした。平和の維持に必要」と主張、他は批判一色というメディアとは正反対の反応になっている。書評がネット上で非難されている。米NSA機密漏洩事件2013年、筆者にとって、最も衝撃的だったニュースは、元米中央情報局(CIA)職員エドワード・スノーデン容疑者の機密漏洩事件だった。理由を列挙してみよう。5:30政敵の元石油王を釈放したプーチン大統領の自信と死角ロシアのプーチン大統領は20日、政敵のホドルコフスキー氏を釈放した。ホドルコフスキー氏の刑期は来年8月に切れるが、新たな罪に問われる懸念もあっただけに、ロシア・ウオッチャーからは驚きの声が漏れた。する野党では自公支配に対抗できない「結いの党」の旗揚げが、野党液状化の引き金となるか、野党結集の起爆剤となるか。理論的には前者の可能性が非常に高いが、日本の将来を考えると、野党結集の起爆剤になることを願わずにはいられない。ビットコインは生き残れるかキプロス金融危機、そして中国でのバブル発生で高騰していたビットコインは12月初めに1単位当たり1240ドルという史上最高値を記録していたが、18日、一時455ドルまで下落した。中国最大の取引所が入金停止12月初めに史上最高値をつけていた仮想通貨ビットコインが18日、大暴落した。中国最大のビットコイン取引所のBTCチャイナが同日、人民元建ての入金停止を発表したためだ。親中派・前豪首相が解説した中国の国家戦略とは16世紀以降、世界のパワー・バランスが急激に変化し、覇権が争われた例は15回あるが、11回のケースで戦争に突入している。「ツキジデスの罠」にはまる前に、米中を中心にこの問題を真剣に話し合う必要がある。1:08ドイツ国防相は7児のスーパーママ、メルケル首相の後継者?ドイツのメルケル首相は15日、第3次メルケル政権の閣僚メンバーを発表した。サプライズだったのは、7人の子供の母親であるウルズラ・フォンデアライエン労働社会相(55)を国防相に指名したことだろう。21:38マンデラのレガシー(遺産)を受け継ぐのは?アパルトヘイト(人種隔離政策)撤廃を指導した南アフリカのマンデラ元大統領(享年95歳)の国葬が15日、マンデラ氏の故郷、東ケープ州クヌで行われた。23:27米乱射事件から1年、銃メーカーはボロ儲け米東部コネティカット州ニュータウンの小学校で男が銃を乱射、児童ら26人が犠牲になった事件から14日でまる1年が経ちました。オバマ米大統領が宣言した連邦レベルの銃規制強化は頓挫しています。和解への挑戦ボスニアW杯初出場の舞台裏には、祖国を分断する民族と宗教の壁を乗り越えようとする世代を超えた「イレブン」の飽くなき挑戦があった。マンデラの死の意味マンデラは自伝で「山の頂に到達したと思ったら、登らなければならない山がまた、目の前に現れた」と記している。マンデラにはもう、山を登ることはできない。16:53英国「飛び込み王子」のカミングアウト「飛び込み王子」の愛称で日本でも知られるロンドン五輪男子10メートル高飛び込みの銅メダリスト、トム・デイリーさん(19)が2日、動画投稿サイト、Youtubeで男性との交際をカミングアウトした。3分野でトップを独占。香港、シンガポールが2位と3位を占めた。日本は復活を印象づけた。