購入するときには、販売手数料をはじめ、さまざまなコストが発生しますが、なるべく手数料が安い商品を探したいものです。そんな中でm販売手数料が無料の「ノーロードファンド」が人気を集めています。今回は、ノーロードファンドの特徴と投資信託にかかるコストについて見ていきます。まとめ投資信託の手数料は商品や金融機関によって違う投資信託の販売手数料は商品によって大きく違います。ある証券会社で取り扱う投資信託でも商品ごとに0%~3%と大きな開きがあります。同じ商品でも金融機関の利益が含まれるため、金融機関によって販売手数料が変わります。対面証券は高止まり、ネット証券は低減が続く一般的に銀行や窓口販売を行う証券会社の手数料が高く、ネット証券会社が安い傾向にあります。販売手数料を抑えて投資信託を購入することを考えるなら、ネット証券での口座開設を検討するとよいでしょう。ネット証券会社での取引は投資商品を自分で決め、売買タイミングも自分で見つける必要があります。アドバイスが欲しい、自分に合う商品を一緒に探して欲しいと考えている人は銀行や窓口販売をする証券会社で購入すると良いでしょう。ノーロードファンドとは?投資信託の中でも、販売手数料が無料の商品のことを「ノーロードファンド」と呼んでいます。ノーロードファンドはほとんどの金融機関で取り扱っていますが、インデックスファンドに多いという特徴があります。株価指数に連動する運用成績を目指すインデックスファンドは、運用会社の銘柄組み換えの手間がかからない分、コストを引き下げることができるのです。高い運用成績を目指すアクティブファンドは高コスト反対により高い運用成績を求めるアクティブファンドはファンドマネージャーが銘柄入れ替えが頻繁であり、企業研究にコストがかさむなど、運用に非常に手間がかかるため販売手数料が高くなるというわけです。ノーロードファンドでお得に投資しようノーロードファンドの利点は、運用金額を増やせることにつきます。投資資金が100万円で販売手数料が3%の場合、100万円の3%=3万円を支払わないといけません。なると、支払う総額は100万円+3万円=103万円です。これがノーロードファンドだと手数料はかかりませんので、支払う総額は100万円だけでいいのです。手数料で支払うことになっていた3万円も運用資金にまわすことができますね。販売手数料のいらないノーロードファンドは非常にお得ですが、さらにお得になる購入方法があります。(iDeCo)を活用することです。NISAやつみたてNISA、iDeCoでは分配益や譲渡益が非課税、iDeCoは掛金が全額控除、利益や受取金が非課税になります。非課税期間はNISAは5年間、つみたてNISAは20年です。iDeCoの掛金控除はずっと続きますが、制度の性格上、60歳未満での途中売却や出金はできないと考えておきましょう。ノーロードファンドでの注意点ノーロードで投資信託を購入すると得した気分になりますが、保有している間や売却時にはお金がかかる点には注意しましょう。投資信託には運用中にかかる「信託報酬」というコストがあります。ノーロードファンドもいえどもこのお金は支払わないといけません。信託報酬が年間1%以上の投資信託もありますので、購入時には気を付けて見ておきましょう。利用する金融機関によっては投資信託の残高に応じて「口座管理料」がかかることもあります。口座開設時に確認しておきましょう。いう手数料を支払わないといけない投資信託があります。信託財産留保額も商品によって割合が違います。無料としている商品を選んでください。ノーロードファンドでも値下がりリスクはあります。売却時に値下がりしていると売却損が出ますので売るタイミングには気を付けましょう。まとめノーロードファンドは販売手数料が無料になるため、非常にお得な印象を受けます。よっては「口座管理料」がかかることも忘れてはいけません。どの商品に投資するかを考える時は販売手数料だけでなく、他に支払わないといけないお金はないのか、もしあったとしたらなるべく安いのはどれか、までしっかり調べておくようにしましょう。金融機関勤務の後、ライターの道へ。「初心者でも投資のイロハがよく分かる」文章を書くことを心掛けて活動中です。各証券会社の証...証券会社を基本サービスで比較してみよう!各証券会社が行っている基本サービス一覧。各証券会社のIPOの取扱いに関する比較です。自己株式の消却ってどういうこと?上場廃止になるとどうなる?知っておきたい株のゆくえ円安、円高になると株価にどんな影響がでる?持っている株式がTOBで公開買付け。国内最大手のネット証券「SBI証券」。口座開設数は"No.1"の430万超(2018年6月末現在)。証券会社ランキングは利用ユーザのクチコミより算出しています。証券会社に関する調査について証券会社ニュース楽天証券、注目の投資信託ページのリニューアルと新サービスの導入。コンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。