HEADLINEでもYouTubeチャンネルを開設しているが、加熱するYouTubeビジネスはどこに向かっていくのだろうか?5Gが本格化する中、動画ビジネスはますます伸びていきそうな気もするが、一方ではYouTubeのマネジメント・ビジネスに懐疑的な声も聞かれる。今回は、国外MCNの凋落、そしてUUUMの成功からYouTubeビジネスの未来について考えていこう。「MCNは死んだ」YouTubeに詳しい人ならば常識かもしれないが、国外では2017年ころから「MCNは死んだ」と言われることが多くなった。MCNとはマルチチャンネルネットワークのことで、YouTuberのマネジメントや制作・配信などサポートする組織のことを指す。日本でいうと、UUUMやVAZなどがMCNに当たる。StudiosやAwesomenessTVなど大手MCNの苦境が伝えられるが、一方でUUUMの2019年5月通期決算は、売上が197億円(前年同期比+68%)と急成長を遂げている。大物芸能人が次々とYouTubeに参入して、本格的なマスメディア化を迎えようとしている。Studiosをはじめ、2011年のFullscreen、2012年のAwesomenessTVなど、著名MCNは2010年前後から乱立するようになった。2005年にYouTubeがスタートしてから、わずか5年で多くのMCNが登場していることに驚きも感じるが、これらはプラットフォームの急成長とともに爆発的な伸びを見せていた。Studiosが2014年に、ディズニーより5億ドル(約570億円)で買収されることが決まると、MCNへの期待は最高潮に達した。Studiosの短編オンライン動画のノウハウを積極的に活用していくことを宣言していた。2016年にかけて風向きは変わってくる。Studiosの買収を主導した幹部はディズニーを退社、同社のトップYouTuberだったPewDiePieが人種差別やホロコーストをネタにする言動が批判されてディズニーとの契約が解除された数日後、レイオフをおこなった。FullscreenとStylehaulは2017年に、AwesomenessTVは2018年にレイオフに直面するなど、トップMCNが次々とレイオフに直面したのだ。原因はMCNが凋落した原因は、YouTubeの成熟化とMCNのコスト構造だと理解されている。この記事の全文を読むためには、有料購読を登録していただく必要があります。月額3,200円で有料購読をはじめるすでに会員の方は、こちらからログインしてください。株式会社マイナースタジオ代表取締役CEO。関心領域は、メディア論や政治思想など。Fund(SVF)から2018年7月、評価額5億ドルで2億4000万ドルを受けとったBrandlessが、事業閉鎖に至った。1無料記事2017年にテレビドラマの名前として冠されるなど、パパ活という言葉は人口に膾炙した感がある。その定義は曖昧なままである。Eatsを見かけることは日常茶飯事となった。上場したUberにとって、デリバリー領域は株主からの熱い期待を背負っていたが、彼らはいま米国外で苦戦を強いられている。メディアなぜ世界を理解しなくてはいけないのか、中田敦彦氏のYouTube問題(前編)無料記事YouTube上で、歴史や哲学などの「授業」をおこなっているタレント・中田敦彦氏が批判を集めている。中田氏の是非はさておき、本件はメディアにおける構造的な問題を示唆している。フェミニズムとは何か?:なぜ女性の権利ばかりが主張されるのか無料記事わたしたちは、フェミニズムの時代に生きている。将来を有望された研究者が、自ら命を絶つという痛ましい事件が話題を集めた。実現可能か、それは”良いもの”か?無料記事HEADLINEでは、今秋より月額3,200円の有料会員サービスを開始します。この記事は、サービスの開始後は有料記事となる予定です。ポリティカル・コレクトネスの時代とその誤解:なにが「ポリコレ疲れ」を生んでいるのか?無料記事アメリカ大統領選挙でドナルド・トランプが勝利したことは、全世界で多くの衝撃を持って受け止められている。あいちトリエンナーレ2019』の企画「表現の不自由展・その後」をめぐって、現在も議論が続いている。混乱の発端には、平和の少女像の存在もあった。