それでも、左の文章には333(例)という数字は書かれていない。論文を読んでいないとわからないのである。続くが、ここで12.0%というのは、333例中の40例ということなのである。ここでも、40(例)という数字は論文を読んでいないとわからない。ことを言っているのである。琉球大学の論文を読んでいないと、ここの段階での頻度の意味にも気がつかないだろう。書くべきだったのである。意図的なのかぼやっとしていたのかわからないが、頻度と比率を混用して、数字の大きい方を記そうとしている。HPV16型、18型につき厚労省に確認した。記されていたら、議論の方向は完全に違っていたのではないか。記されていたとしても、予想と違うな、随分小さいな、と注意を引いたはずである。日本の「CIN1-3に検出されるHPV」、「子宮頸癌に検出されるHPV」という図が載っている。この2つの図のヒストグラムは、検出されたHPVの型の比率を表しているものである。子宮頸がん予防ワクチンは、名前のとおり「予防」を目的として接種されるのであるから、すでにHPV感染がおこっているものに接種しても無効である。これはメーカー自身が認めている。したがって、この図に示されている、「浸潤癌になったもの」、あるいは「ある程度浸潤癌に向かって進行したもの(CIN1-3)は、ワクチン接種の対象ではない。これらの図は、がんやCIN1-3となったものにHPV16、18が多く検出される、ということを示しているに過ぎない。HPVが子宮頸がんの原因と聞かされてきたので、この図を見たものには、健康な女性においても同様にHPV16、18の感染の頻度がおおきいのだろうと思ってしまう。そもそも論に戻ってしまうが、ファクトシートというからには、出発点とし、「普通に暮らしている日本人女性のHPV感染の現状はどうであるか」というところから始めなければならない。(CIN1-3)の場合」は示されている。ところが、一番初めに示されるべき、「普通に、健康に過ごしている女性でのHPV感染がどうなっているか」というものが示されていないのである。(ついでに言うなら、ファクトシートの冒頭でなされるべき、「高病原性HPVとはどういうものか」という、定義の議論もないのである。)琉球大学医学部の論文にその答えとなるデータがあるのだが、きちんと紹介されていない。そこで、論文のデータをもとにつくったのが左のヒストグラムである地域が沖縄とか、年齢が中学生ではないとかの批判はあろうが、このヒストグラムこそが健康な女性のHPV感染の現状を示すものである。ところを見ていただきたい。この部分こそがワクチン接種で減らせる(無くせる)部分である。他の高病原性HPVの型の占める割合が圧倒的に大きい。(この部分、すなわち既に感染がおこっている者にはワクチンが効かないといっている。)一見して、「他の高病原性HPVはどうするの?」、「このワクチン、意味ないじゃん」と分かってしまうのである。このような図を示すことは非常に不都合だったのである。2価のHPVワクチンが非常に優秀なものとして、100%のHPV感染防止の効果があると仮定しよう。健康な100人の女性にHPVワクチンを接種したとして、HPV16、18型の感染防止の効果が期待できるのは何人だろうか。6.6%、7人弱..ではない。0.7人弱!なのである。理想的にワクチンが効いたとして、上のグラフから16、18型の部分がなくなる形で、種々のHPV型が分布すると予想される。ファクトシートで適切な情報が提示されていたならば、この段階でHPVワクチンが不要なものだと判断できたのである。実際には、このファクトシートは論文の事実を歪曲して伝えようとした。HPV16、18型の頻度、比率がきちんと書かれていたら、全く別な方向に議論が進んでいたはずである。子宮頸がんワクチンによる副反応被害で苦しんでいる人は出なかったかもしれない。わたしは、帰りの新幹線のなかでこの裏切りに気づいたとき、しばし震えが止まらなかった。作成者はこの資料の最後のページに記されている。あなたたちは国家公務員である。国民の利益のために働いているはずである。それともGAVI、WHOのお仲間で、製薬メーカーの利益のために働いているのか。小貫氏らの論文は大変参考になる。ネットより入手できます。このグラフは、子宮頸がん細胞診が正常だった人たちのなかでHPV感染が確認された頻度の年齢による推移を示している。HPV16、18型の感染頻度(青の線)はグラフから読み取ったものだが、15-19歳は12.4%、35-39歳は1.4%。何もしなくとも下がっていく!何かしらの免疫が働いている。(Digene社、アメリカ)というキットを用いて検出されたもの。39、45、51、56、59、68の2つのグループに分けられて検出されるようだ。これは小貫論文の表をグラフ化したもの。CIN2-3のHPV16、18の感染率(紺)が40-49、50-59歳の区分では23%とかなり低い。HPV52、58が多いため。ワクチンはこれらのHPVには効かない。浸潤型子宮頸がん(橙)にはHPV16、18が集まってくる。それも、年齢とともに感染率が下がる。50歳以上は上のグラフとは逆の傾向。*****************橙のヒスとグラムが、朝日新聞社刊アエラ2013.7.1号、"ワクチン接種大丈夫か"という記事に使われていた。この記者は、ワクチン接種を「副反応が出たときの手厚い体制」の整備をもってワクチン接種を推進したいと考えている。この記者はイギリス、オーストラリアのHPVワクチンの被害の実態を調べたことはないようだ。当方が翻訳したものを読んでください。ララさんのものを読んでください。シャロン・ハンリーは何者。この記者の意見に反論したい。群れの免疫)で洗脳されたようだが、HPVの感染率を知っているのか。考えかたがHPV感染に合うのか。考え方には恐ろしいものが隠されている。社会の防衛を優先するので、ワクチンの被害者がでても仕方がないのだ、という考えである。そのワクチンに有害なものが入っていても調査しないことになるのではないか。ひどい副反応が現れたとき、手厚い体制整備で回復すると考えているのか。本人の苦痛、親の心労はいかなるものか想像したことがあるのか。記者の方、まずあなたが射ってみることです。副反応が出たらどうにもコントロールできないというのが現実である。絶対にHPVワクチンは薦めてはならない。17:47)是非、はたともこ議員の国会の質疑を聴いてください。はたともこ議員のブログもみてください。厚労省側の答弁より、子宮頸がん予防ワクチンが無用であることを認めたようなものです。これで子宮頸がんワクチンの必要性についての議論に決着がついたと思います。!はたともこさん、ありがとうございました!!ただ、このような質疑がおこなわれても、法案が通ったことに唖然としています!!重要なことがわかった。琉球大学婦人科の論文であるが、正常な子宮頸部の粘膜で(ほとんどの女性が該当)HPV16型が検出される率は0.5%、18型が検出される割合は0.2%ということ。