最新バージョンが必要です。17:18)6月18日、名古屋市より調査結果の結論が撤回された。前代未聞の事態が起こったのか。調査結果を捻じ曲げ、HPVワクチン接種の副反応を隠蔽したウソの結論を発表していたからである。これは犯罪、スキャンダルである。その手口を知る資料がある。Infinityに残されていた。(これが消されるか見ておこう)この表4には、常識では"ありえない"ことが2,3ある。(図の上にカーソルをおいて左クリックすると拡大されます。健康な少女にはありえない症状を有する率が上がっていくことである。それも一つを除けば、年率7.4〜38.9%と驚くべき増加率である。名古屋市のワクチンを"射たない"21歳の女性たちは、12歳の少女たちより、体調の具合の悪い症状が多い、それも、簡単な計算が出来なくなったとか・・・こんなことがありうるのか。15歳を基準にして、有症状率の比をとってみた。下の折れ線グラフに示す。重なって見難いが、年間増加率の計算のために作ったものである。普通に歩けない」という有症状率の増加である(紫)平成12年生まれの少女たちの有症状率の7.32倍で、その左の18歳(平成9年生)のそれは0.98倍である。平成8年生まれの少女たちに、一体何が起こったのか。杖や車椅子が必用になった」でも似たようなことがみられる(橙)。グラフを拡大して見ていただきたい。このグラフから言えること何か。このアンケート調査がデタラメだということ。このようなことが起こっていることはありえない。このような"ありえない"データをどう考えたら良いか。ありえないデータを作って混ぜ込んだ、のである。問題の症状を、増加率の大きい順に並べてみると、その意図が見えてくる。簡単な計算ができなくなった(38.9%)普通に歩けなくなった(37.9%)杖や車椅子が必用になった(30.9%)簡単な漢字が思い出せなくなった(29.7%)物覚えが悪くなった(29.5%)身体が自分の意思に反して動く(22.4%)突然力がぬける(20.9%)なかなか眠れない(20.0%)過呼吸(18.3%)視野の異常(17.9%)光を異常に眩しく感じる(16.7%)身体がだるい(14.2%)(以下省略)上位に来る症状は、すべて子宮頸がんワクチンの深刻な副反応ばかりである。このように表4は、ウソの結論に導くために、用意周到に準備されたものであることが理解されるであろう。非接種群の有症状率を大きくしておけば、接種群との間での有症状率のオッズ比が小さくできる。「統計学的に有意な差があった」とは言えなくなる。そのための"操作"であったのである。して、以下のようなウソの結論をデッチ上げたのである。"年齢補正を行った結果、今回調査した24項目の症状について、ワクチン接種者に有意に多い症状は無かった。"それでは具体的な捏造の手口はどのようなものか。アンケートは無記名である。非接種群の回答として、上の症状にチェックを入れた捏造アンケートを混ぜ込めば良い。それほど多数は必要ない。オッズ比より95%信頼区間を計算してみてわかったのだが、有症状率が小さいと、オッズ比が大きくとも、95%信頼区間の下限がなかなか1を超えず、"有意の増加"の判定にならない。なし)のクロス集計結果」を見ればどれくらい加えられたか想像がつく。それも次第に年長グループに厚くなるようにして"目立たないように"工作してあるのである。アンケートの回収状況をグラフにした。9月24~25日、9月28日〜10月2日の部分は他の部分と傾向が違う。他の部分では5日分のデータに共通した構造がある。この時期に捏造データが混入されたと考える。名古屋市の子宮頸がん接種後の健康調査は失敗だった。19:30)名古屋市は、昨年9月、子宮頸がんワクチンを接種した女子生徒を含むすべての10代の女子生徒を対象に、アンケートによる健康調査を行った。対象は70960人で、回収は30793件、43.4%であった。昨年12月、速報版に以下のような3項目の結論が示された。(以下、◯※も含め原文のまま)◯年齢補正を行った結果、今回調査した24項目の症状について、ワクチン接種者に有意多い症状は無かった。◯逆に、ワクチン接種者に有意に少ない症状もあったが、これはすでに症状のあった方がワクチン接種しなかった結果とも考えられ得るため、ワクチンの影響とは言い切れない。※この結果は統計的な分析であり、個々の事例の因果関係については慎重に判断する必用がある。1番目の結論は、予想外であるが、ワクチン接種によって増加した症状は一つもなかった、ということである。"年齢補正"から始まるところに引っかかるが、それは2番めの結論に関連する。2番めの結論は非常に興味深く、よく考えなければならない。名古屋市のワクチンを"接種していない"少女たちでは、"接種した"少女たちに比べ、健康を害していることを示す症状をもつ率が年齢とともに次第に増えていく、という結果になっているのである。このことが、子宮頸がんワクチン非接種群を基準に、接種群との症状の頻度の比較するとき、年齢補正が重要となり、"ワクチン接種者に有意多い症状は無かった"という結論になるのである。ワクチン非接種の集団において、"健康の障害を意味する症状の項目が年齢とともに次第に増えていく"ということは考えにくく、"一体どうなっているのだ"と問わねばならない。ワクチン接種の影響は、この変化をかぶって"検定不能"となっていると考えるべきである。結論2は、"名古屋市の、子宮頸がんワクチン接種の健康への影響の分析は失敗に終わった"と言っているに等しい。したがって、本年6月、上の結論を取り消したことは妥当なのである。(実は副反応を認めたことになる)。data)が示されている。これは、分析の手法というよりはアンケート全体の設計に問題があったと考えられる。報告書のタイトルからして、ワクチンの副反応調査という姿勢は感じられない。ワクチンの副反応被害は少数しか起こらないので、その少数を拾い上げることに適した手法を考えねばならない。95%信頼区間を計算して見るとわかるのだが、群の中で陽性の率が小さいと、計算式の性質から、95%信頼区間がなかなか1を超えない。残った、とかの項目を入れるべきであった。資料をみて、思ったほど副反応は多くない。私の実感も、HPVワクチンを射った女子生徒の大多数は健康を害してはいない。結論としてはよく、「"全体として"、子宮頸がんワクチンには問題ない」とされてきたのである。少数だが、ワクチン接種の副反応によると考えられる、日常生活を困難にするほどの重篤な健康被害が起こっていることは間違いのない事実であり、被害を受けた方々が救済を求めていることも、今更言うまでもないことである。海外では、米国VAERSに報告されただけでも、死亡数が300に迫ろうとしている。このような重症な人たちの数を調査し、救済と今後のワクチン政策に生かしていくことがコストをかけたことの見返りであろう。ワクチンの副反応の結論を取り消し、ウヤムヤにするなら、税金の無駄遣い、市民への裏切りではないのか、とのそしりから逃れられないだろう。20.9%これらの増加率は、驚くべき大きさであり、ありえない。この調査と解析がデタラメでないかとの疑いが頭に浮かぶのである。身体の症状と子宮頸がんワクチン接種の有無クロス集計」という表を元にしている。1.57下の左の図は、23頁の「2.3.1身体の症状に病院受診と子宮頸がんワクチン接種の有無のクロス集計」である。ワクチン接種後、下の項目のような症状で、病院を受診していることは非接種群より多いことを示している。(普通ならここでまず、ワクチン接種群と非接種群とでの、病院受診比率のオッズ比を示したいのだが、データが示されていないので今のところ計算出来ない。症状の影響と子宮頸がんワクチン接種の有無のクロス集計」を見るべきである。2.30「就職、就業」が、今回の調査結果のなかで、数少ない"統計学的に有意"であることに注目してほしい。大きな壁にぶつかっていることがわかる。本人だけでなく、家族にも大きな負担と、苦痛、悲しみをを負っていることに想像力を向けてほしい。23:51)大崎市医師会報に寄稿したものです。新潮45は7000字ぐらいで長過ぎるとおもいましたので、かなり短く、1頁分、1300字ぐらいに纏めました。自己免疫と自己炎症を纏める考え方として"ASIA"の考え方を借りました。18:38)2013年12月23日、このテーマでは3回目の追加改変です。1.HPVの持続感染が発がんの原因というが、感染HPVの型が変わっている。1の子宮頸がん検診正常例と浸潤性子宮頸がんでの高病原性HPV感染の型別分類をグラフ化したものである。(CIN2-3もあるがそのうち作り直します。色が統一していないので作り直します。)この図をみると、いかにもHPV16、18型が子宮頸部がんを起こすと考えてしまうであろう。HPV感染が子宮頸部がん発がんの原因説のセントラルドグマは、「高病原性HPVの持続感染」からCIN2-3、浸潤がんと進展する、ではなかったか。この図は正常、CIN2-3、浸潤がんの間でHPVの型の分布が違っている。「持続感染」というのに、途中で型が変わるのか?これは持続感染でないことを示している。それとも、HPV16,18型以外は持続感染しにくく、排除されやすいというのだろうか。HPV16、18型に集まっているが、高度異型性CIN2-3、浸潤がんになるとHPV16、81の親和性が高くなることを示しているだけなのではないか。2.持続感染から子宮頸がんに至るなら、CIN2-3のHPV感染率は100%でなければならない。グラフにしたものである。原因として想定されていないのであるから、CIN2-3の高度異型性と診断されたものの中からは、高度に高病原性HPVが検出されなくてはいけない。実際にはどうか?左の図でわかるように、CIN2-3では高くて50%、低い所では23%(1/4以下!)の感染率でしか無い。小貫論文は全く逆であることを示している。小貫論文の間違いを指摘しているのではない。小貫論文の資料(データ)は事実である。小貫論文は貴重な思考の手がかりを与えてくれているのである。感染率の年齢変化は、正常、CIN2-3、浸潤がんで同じ傾向。左のグラフは小貫論文のFig.1であるが非常に興味深い。正常な、普通の女性の集団で、HPV感染がどのように推移していくのかを知ることができる。10代には感染率が高く、40〜50代に向かって感染率が"自然に"さがっていく。何かHPV感染を排除する仕組み(免疫)が働いて居ることを示している。このグラフから次のことが言える。HPV感染が「性行為」で感染るのでは無い。(そうならば、10代の感染が低く、20〜30代に高くなるはずである。)子宮頸がん予防ワクチンが不要である。がん群で共通にみらえる傾向である。一つの図に纏めたものである。Fig.1の5歳間隔の年齢区分を10歳間隔に直してあります。Fig.1で見られた感染率の年齢による推移は、3群で共通した傾向であることがわかるであろう。引き合いの出されたこの図の「罹患率」のところは、Fig.1の感染率の推移を表しているものであること理解されよう。(年齢階層の幅が広いことに注意)また死亡率のグラフは、HPV感染と全く相関しないことが理解されよう。繰り返しになるが、小貫論文の間違いを指摘しているのではない。小貫論文の資料(データ)は貴重な思考の手がかりを与えてくれているのである。(2013年7月5日、2回目の追加です。)左の図は、小貫先生の論文にあったもの、右の図はその論文の表より作成したものである。厚労省-国立感染症研究所のHPVワクチンファクトシートの最大の裏切りは、これらの図と表を紹介しなかったことである。これらの図より、接種対象者でHPV感染がどうなっているか、感染の自然歴を知ることができる。これらの図は、ワクチン接種を強いる者たちには極めて不都合だったのである。左の図は、何もしなくても30~50代になると、HPV16、18型の感染は10代の八分の一に下がることを示している。これを見て、HPV16,18が子宮頸がんの原因だとか、性行為で感染するとか思う人はいるだろうか。話はここで終わりにしなければならない。しないと、接種推進論者の迷宮に引き込まれてしまう。以下の議論で、10代の女性の例で、「3人にひとりは効くじゃないか。注射したい人はどうするのだ」、という風になる。左の図より、10代の女性では8人に1人がHPV16、18に感染している。サーバリックスの製品紹介のパンフレットには、「既にHPV感染している者には効かない」という記載がある。10代の女性では8人に1人は無効、ないしは不必要ということになる。右の図では15-75歳の女性の結果をまとめたものである。子宮頸がん検診正常の健康な女性では、3.8%の人にHPV16、18の感染が見られる。このような女性の集団に現在のHPVワクチン接種をした場合、そのワクチンが理想的に効いたと仮定して、空色のHPV16、18の感染の部分がなくなる。他の高リスク型HPVの感染は残るので、全体では高リスク型HPVの感染は4分の1しか減らないと予想されるのである(4分の3残る)。10代の少女にHPVワクチン接種した場合、左の図より、高リスク型HPVの感染は3分の1減ると予想されるのである。ヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンに関するファクトシート(平成22年7月7日版)」を持って出かけた。HPVウイルスの型の分布の図を確かめたいと思ったからである。前者は、はたともこ議員の国会質疑とブログで教えられたものである。いうところは見覚えのある数字だと思ったが、琉球大学の論文をもとにして書かれているのである。順位が低いからというだろうが、高病原性HPVの代表とされ、ワクチン接種により感染を抑える対象となっている型であるから省かれるのはおかしい。戻って、28行めは、"HPV陽性率は細胞診正常女性では10.2%、子宮頸がん患者では87.4%であった。