SCMトップページプロジェクト概要メンバー紹介ブログお問い合わせ自治体のイニシアティブによる地域コミュニティ基盤型のホッケー振興(2009年~)ホッケー(フィールドホッケー)は、国体でホッケー会場になることを契機に会場となった自治体に普及してきた。各都道府県下で、ホッケー選手をまとまって輩出できる唯一の自治体であるため、現在でもホッケー振興が盛んな自治体が多い。ロンドン五輪の代表選手中16名中11名は、こうした自治体出身である。これらの自治体では、自治体がホッケー振興のイニシアティブを取って政策的に進めるだけでなく、都道府県の補助を得たり、地域コミュニティの協力を促したりする中で長期的にホッケー振興が続けられてきた。(0)学校体育施設の有効的活用:NPO法人格を持つ総合型地域スポーツクラブの事例研究-(2010年~2012年)地域スポーツ振興に向けて、学校体育施設を活用するために管理運営の一部を民間に委託する施策を促進し、有効的活用を実現するための課題と方策を示すことを目的とする。概念枠組みとして、「共有地のジレンマ」と呼ばれるゲーム論の考え方と、ダグラス・ノースによる新制度論の理論枠組みを援用する。国内のNPO法人格を持つ全ての総合型地域スポーツクラブに対するアンケート調査と、いくつかの特徴のあるクラブへのインタビュー調査の結果を分析する。管理を行っているか」の2つの基準で4つのグループに分けた。公立中学校の運動部活動における地域連携について、外部指導者の総合型地域スポーツクラブ(以下:総合型クラブ)と連携した部活動の実態と継続性の要因について調査を行った。調査では岐阜県(71クラブ)、長野県(56クラブ)の計127の総合型クラブを対象とした。その中で、運動部活動への継続的な関与(4年以上、部活動の担当教員の移動後も関与が継続)が行われている25クラブと、関与が途絶えた12クラブとを比較した。スタジアム野球まつり三条での取り組みが地元メディアに取り上げられました。