松本泰輔Tweet2月14日フロリダ州の高校で17人が殺害された銃乱射事件以来、アメリカではさまざまな議論が沸き起こっている。Masculinity(毒々しい男らしさ)」は数十年前から指摘されている問題であり、銃乱射事件が起こるたびに再燃する事態となっている。Masculinityは日本では耳慣れない言葉だが、心理学やジェンダー学などで使われる概念である。一般的に男性は小さいときから親や周囲に「泣くな」「男らしく」と言われ「男は強く、タフであれ」と教えられる。その考え方が根底にあるため、たとえば運動よりも勉強が好きな小学生男子は「女々しい、弱々しい」といじめられ、ハリウッド映画ではマッチョな男優が銃を持って悪を蹴散らし、美人や欲しいものを手に入れる。従って昔ながらの概念「男らしさ」は、大げさに言えば「男は多少乱暴でも強くなることが重要で、それは社会で許容される」となり得る。Masculinityの意味するところである。Masculinityが銃乱射事件と関連するのか。「男は強くあれ」と育てられた男性は、何かに行き詰まったとき、その不満や無力感を暴力で訴える傾向が高いという。フロリダ州事件の容疑者は学校や異性関係について不満を漏らし「(関係者を)殺してやる」と何度もほのめかしている。過去の銃乱射事件の約30%は職場で起こったものだが、その理由のほとんどが「解雇になった」「上司から不当な扱いを受けた」などの恨みや不満を銃で発散させたことによる。女性は同様の問題にぶつかったとき、銃で無差別に人を攻撃することは非常にまれである。...あと68%この記事は有料会員限定です。購読お申込みで続きをお読みいただけます。松本泰輔SNSで多くのフォロワーを持つインフルエンサーを活用した「インフルエンサー・マーケティング」。ここ10年で大きく成長し、企業の予算枠も年々増え続けている。Insider誌では、米インフルエンサー・マーケティング市場は2019年の最大約80億ドル(およそ8720億円)から2022年には約150億ドル(約1.6兆円)にまで達すると予測している。Shoppingを刷新した。これは、わざわざ気になった商品を検索せずとも、写真をクリックするだけで商品を購入できるピンタレストやインスタグラムの広告に対抗する狙い。このように写真をクリックするだけで商品購入ができる仕組みを「ショッパブル(購入できる)広告」と呼ぶ。OTTの人気に伴い注目集まるプロダクト・プレイスメント松本泰輔1950年代から始まった米国のケーブルテレビ普及率は、20世紀末までに約90%に到達。ところが、2000年代に入るとインターネットの高速化とスマートフォンなど携帯機器の普及により、テレビや映画などのインターネットコンテンツ配信(総称OTT、Over-the-topの意味)が増加していく。松本泰輔スマートフォンで簡単に食事をオーダーでき、どこにでも配達してもらえるフードデリバリー・サービスは、アメリカでも年々伸びているビジネスである。Euromonitor社の調査では、2018年全米フードデリバリー市場は340億ドル(約3.64兆円)で前年比13%増。加えて、オンラインで食事をオーダーできるレストランはまだ全体の5%ほどしかなく「フードデリバリー・ビジネスの伸びしろは大きい」と業界関係者は期待を寄せている。本コラムでも過去に紹介した人工知能(AI)を利用したマーケティングだが、「今年の前半、AIマーケティングを導入する企業がさらに増えている」と多くのメディアが報じている。最近では特にAIの効果の高さを裏づけるデータも発表されるなど、その傾向はますます顕著になっている。見る特集・連載一覧をみる宣伝会議Topへ戻る無料で読める「本日の記事」をメールでお届けします。広告掲載のご案内お問合せよくある。