明確な根拠がないにも関わらず、株価が上昇することをアノマリーと言います。クリスマスから年末にかけて株価が上昇する掉尾の一振(とうびのいっしん)など、相場にアノマリーは付きものです。マーケットとうまく付き合うためには、アノマリーを知ることが重要。今回は、アノマリーの背景や年末の株価変動の傾向がどのようなものかを見てみましょう。掉尾の一振は年末にかけて株価が勢いよく上昇する様を表しています。年始に株価が上昇するご祝儀相場もさることながら、クリスマスから年末にかけての株価上昇は非常に信頼感があります。近年のデータをひも解くと、2008年から2013年までは6連騰。この間、日経平均はすべて11月末時点の株価をアウトパフォームしてきています。2014年は小幅に11月末時点の株価を下回ったものの、その後はおおむねアノマリーに沿った動きをしています。2009年と2012年は10%を超える大幅上昇もう少し詳しく年末の株価推移を見てみると、特に2009年と2012年は10%を超える大幅な株価上昇を記録しています。11月末時点からの上昇率を確認してみると、それぞれ12.8%と10.0%です。並ぶ、信頼度の高いアノマリーと言えます。掉尾の一振が起こる背景には、機関投資家をはじめとする運用主体が、年末にまとまった買い注文を入れる「ドレッシング買い」があると言われています。これらの運用主体には、期末要因や保有資産額の時価評価額を向上させたい思惑や、株式の評価額をつり上げるという側面も持っているのです。ご祝儀相場への期待感が買いを後押し年始は株価が上昇しやすい傾向にあることを知っている方は多いと思います。これは、おめでたいことや景気の良いことが起こると、マーケットに買いが集中する「ご祝儀相場」の影響です。これも掉尾の一振と同様のアノマリーと言えます。年末は新年度相場入りへの準備期間であり、ご祝儀相場の時期に合わせるために、年末に買い注文が集中することで、掉尾の一振として株価が上昇するのです。マーケットの変動には投資家心理が非常に大きく影響するため、アノマリーを狙った投資では、投資家心理を逆算して分析することが重要なのです。年末に投資したい銘柄は?具体的にどのような銘柄に投資をすると年末にチャンスがあるのでしょう。わかりやすいところだと、米国のNASDAQ(ナスダック)市場上場のオンライン通販のアマゾンはその代表格です。時価総額が50兆円を超えた現在でも成長企業であり、ネット通販のアマゾンや付随するさまざまなサービスにより、今後も高成長が期待できる、投資初心者でも安心して買える銘柄です。中国発のネット通販であるアリババにも注目です。ニューヨーク証券取引所(NYSE)上場時に時価総額2兆円を超える新規株式公開(IPO)を実施したことで注目を集めたアリババは、2017年には時価総額が一時アマゾン越えるなど、やはり成長株とした高いポテンシャルを秘めています。年末商戦は11月末のブラックフライデーを皮切りにクリスマス前後まで続き、中国は世界最大の売り上げを誇る旧正月など、個人向け市場が急拡大しているため、今後も充分なチャンスがあります。クレジットカード決済会社にも注目しておく年末にeコマース関連銘柄が注目されるのはわかりやすいと思います。クリスマスや中国のシングルデーには季節柄買いが集まりやすい時期なのです。アマゾン等で購入された商品の決済はどのように行われるでしょう?ネット通販の決済はクレジットカードが主流です。アメリカでの決済シェアが高いアメリカン・エキスプレス(アメックス)やVISAには要注目。利回りも1.5%程度あり、比較的投資しやすい銘柄と言えます。クレジットカード会社にも注目しておくと良いでしょう。まとめアノマリーには少なからず、株価変動が起こる要因があります。投資の精度を高めるためには、株価変動の背景を分析することが重要です。季節性と投資家心理を結び付けることが上昇銘柄を掴むポイントです。札幌で働く元証券マンのファイナンシャルプランナー。専門分野は株や投資信託を用いた中長期での資産形成。趣味はスポーツ全般で小、中、高と野球部に所属。米国への留学経験があり、海外スタートアップ事情にも精通。各証券会社の証...証券会社を基本サービスで比較してみよう!各証券会社が行っている基本サービス一覧。各証券会社のIPOの取扱いに関する比較です。自己株式の消却ってどういうこと?上場廃止になるとどうなる?知っておきたい株のゆくえ円安、円高になると株価にどんな影響がでる?持っている株式がTOBで公開買付け。国内最大手のネット証券「SBI証券」。口座開設数は"No.1"の430万超(2018年6月末現在)。証券会社ランキングは利用ユーザのクチコミより算出しています。証券会社に関する調査について証券会社ニュース楽天証券、注目の投資信託ページのリニューアルと新サービスの導入。コンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。