石川克也によるものです。高機能化し、金銭取引が容易にできる昨今のモバイルデバイスは、PCと同等もしくはそれ以上に強固なセキュリティ対策が求められます。今回は、モバイルデバイスをターゲットにしたマルウェアの歴史を振り返りながら、最近のマルウェア傾向を取り上げます。OS/Series60を搭載した携帯電話に感染するSymbian/Cabirというワームでした。このワームは感染した端末のBluetoothを使ってひっきりなしに自分自身を送信しようとしたため、端末のバッテリーがすぐに無くなってしまうという害をもたらすものでした。このCabirを皮切りにその後もSymbian搭載機種を主な標的としたマルウェアが増えていきます。初期の頃は、このCabirのように電池消耗を早めたり、SymbOS/Skullsのように端末機能を破壊し待受画面のアイコンを変えてしまったりするような、端末に害を与えようとするマルウェアが中心でしたが、それがPCの場合と同じように、徐々にその目的を金銭や情報の搾取といった、端末被害だけでは済まされないようなものに変わりつつあります。SymbOS/Skulls最近では、欧州ではよく使われているプレミアムSMSという有料サービスにSMSメッセージを勝手に送信してしまったり、国内で言うダイヤルQ2のような有料情報提供番号に自動発呼してしまったり、あるいはSmishingと呼ばれる携帯メールを使ったフィッシング詐欺や偽装アプリケーションなど、巧妙化、ソーシャルエンジニアリング化してきています。MobileやJ2MEなどオープンなプラットフォームを採用した端末に拡がってきています。オープン化、標準化が進みつつある現在、対岸の火事という訳には行かなくなってきています。今、国内も含め世界中の携帯電話オペレーター各社から、いわゆるスマートフォンと呼ばれる端末が続々と市場に投入されています。この大きな流れは、2007年6月に発売されたアップルのiPhoneが火を点け、グーグルが開発したAndroid搭載端末が加速したと言ってよいでしょう。従来のスマートフォンはどちらかというと、ビジネスマン向けの2台目市場を狙うものでした。iPhoneやAndroid端末は、特に若い人たちが「これはカッコいい」「これだけあればいい」と思う端末、開発者がアプリケーションを作りやすく、メーカーがコスト削減できる標準プラットフォーム、そして通信事業者やメーカーだけではなく不特定多数のアプリケーション開発者やコンテンツプロバイダーなど、さまざまな役割・立場の人たちが大勢参加できる大規模なエコシステムを作るきっかけを作りました。これらを可能とするアーキテクチャは必然的にオープンなものになり、端末は携帯ネットワークではなくインターネットにつながるようになります。それは同時に、セキュリティリスクの増大を意味します。iPhoneの場合iPhoneは、これまでの携帯端末にはない目新しい機能や独特のユーザーインタフェースを持ち合わせた端末として、多くの人たちが発売前から心待ちにしていました。それはハッカーたちにとっても例外ではなかったのです。発売当初から、「AT&Tのみでしか使えない、AT&Tとの電話契約がなければ何も使えないただの箱」「インストールできるアプリケーションは公式に承認されたものだけ」というビジネス上、セキュリティ上の縛りがかけられていました。ハッカーたちは縛りをかけられると逆に奮起してしまうのでしょうか、発売翌日にはOSのリストアイメージがダウンロードできるWebサイトが公表されました。発売5日後には、AT&Tとの電話契約なしでもプリインストールのアプリケーションを動かせるような改造手法が発見され、20日後には非公式アプリケーションもインストールできるようになりました。発売2カ月も経過しないうちにSIMロックが解除され、AT&T以外の事業者でも利用可能にしてしまうような方法が見つかりました。アップルはアプリケーションの審査をしっかり行っているようです。上記のようなjailbreak改造が行われた端末はマルウェアに対して大変脆弱になってしまいます。Android端末の場合Android自身はそのベースとしてLinuxを利用していることから、セキュリティもLinuxのユーザーIDによるサンドボックスモデルが基本となっています。ほかのアプリケーションが所有しているファイルに書き込みアクセスすることは基本的にできません。ネットワークを使って外部と通信したり、位置情報を調べたり、システムリソースにアクセスする場合には、そのアプリケーションをインストールして良いか明示的にユーザーに許可を求める仕組みになっています。Twitterのような、ソーシャルメディアやネットワーキングテクノロジーが爆発的に人気になったことから、この種のサイバー犯罪への悪用は今後数か月間で急増すると予想されます。ソーシャルネットワーキングサイトを利用してニュースなどの情報を得るユーザーが増えれば増えるほど、これらを利用するマルウェアの作者やサイバー犯罪者も増えるでしょう。~クラウドの安全性の状況と実用的ガイダンスマカフィーでは、1,400人のIT担当者に年次アンケートを実施し、クラウド採用状況やセキュリティについて調査しました。調査の結果、クラウドの採用とリスク管理への投資を増やしている組織がある一方で、クラウドの採用に慎重なアプローチをしている組織が多いことがわかりました。本調査では、クラウドサービスの利用状況を分類し、短期投資の確認、変化速度の予測、重要なプライバシーおよびセキュリティ上の障害物への対応方法の概要を示しています。本レポートでは、クラウドの現状把握と今後の方向性、クラウド対応の課題やポイントを理解することができます。個人の垣根を超えて共に力を合わせることで実現する、より安全な世界を目指し、企業そして個人向けのセキュリティソリューションを提供しています。脅威情報ネットの安全セキュリティ。