比べ対策が遅れがちとなっています。省エネ対策」にも様々なものがあります。省エネ型のライフスタイルへの変更などももちろん重要な対策といえますが、本プロジェクトでは、省エネ家電への買い替えや太陽光発電システムの導入による効果に特に着目して研究、実証実験、そして社会実装を進めてきました。センター(LCS)の試算では、家庭に省エネ対策を導入した際のエネルギー需要は、約1/4まで削減できる可能性があるという結果を得ています。)各家庭の省エネ対策が進めば、エネルギー需要を大幅に減らすことができ、社会の低炭素化に大きく貢献できます。上の図のとおり、家庭への省エネ対策の導入は、社会の脱炭素化に貢献できるだけでなく、長期的にみると家計の負担をも軽くします。省エネ対策の導入後は月々の光熱費が節約でき、太陽光発電システムを導入した場合には売電収入も期待できます。将来的にはこの節約額・売電収入が購入・買い替え時の初期コストを上回る場合が多々あるのです。現実には私達研究者がそのメリットから推測するほどには、家庭部門の省エネ対策は進んでいません。私達は以下のような点が、家庭への低炭素技術普及のネックになっていると考えました。低炭素技術の導入は高額であり、電気代の低減により長期的にはもとが取れるとしてもなお、導入時の支払が負担である「買い替えた方が家計の負担が減らせる」ことが一般的には知られていないライフスタイルや家電、気候や日照等の条件が家庭によって大きく異なるため、どの省エネ対策が「自分の家庭にとって」効果的であるかを知る手段がないそこで松橋研究室はLCSと協働し、家庭・業務部門の省エネを推進する方策として「電気代そのまま払い」という枠組みを考案し、実現可能な方法についての研究を始めました。