Kapok利上げの噂が流れた事で、2007年2月27日に上海株式市場が前日比-8.84%の大暴落を起こしました。この暴落は世界同時株安を招きました。これらの騒動は上海ショックと呼ばれています。上海ショックでは世界のリスク資産が、安全資産と言われる日本円に流れたため、急激な円高が起こりました。この円高の程度・動向を知るために作成した、当時の米ドル/円為替チャートを投稿します。上海株の暴落が起こった2月27日、一時的に120.75円を付けていた米ドル/円為替は117.49円を付けるまで円買いが集まりました。1日で3円以上の円高が進行した事になります。3月5日には115.15円まで付けています。上海株の暴落前と比べて5円以上の円高水準になりました。このように、為替相場は短期間に急激に動く事がありますので、海外資産を運用するには細心の注意を払わなければなりません。Kapokパリバ・ショックとは?2007年8月9日、BNPパリバ傘下のミューチュアル・ファンドが投資家からの解約を凍結すると発表しました。これにより、米住宅バブル崩壊で値崩れしつつあったサブプライムローン関連の証券化商品が危機的状況であると世界中に知れ渡りました。信用不安が台頭し、市場は混乱状態になりました。この騒動はBNPパリバ・ショックと呼ばれています。iFinanceパリバ・ショックとダウ平均株価サブプライムローン関連の証券化商品が危機的状況である事が分かり、世界中でリスクオフの動きが進みました。米国も例外ではなく、ダウ平均株価は大きく下落する事になりました。下図は当時のダウ平均株価チャートです。元データは株価データ倉庫のリンクから取得し、チャートへと加工し投稿しています。ミューチュアル・ファンドの解約が凍結される前日、2007年8月8日のダウ平均株価の終値は13,657.86ドルでした。そこから信用不安が台頭し、2007年8月16日には一時12,517.94ドルまで下落しました。凍結前と比べて1139.92ドル安(8.3%安)に相当します。小康状態を経てリーマン・ショックへパリバ・ショックの後、市場は一時的に落ち着きを取り戻し小康状態となりました。2007年10月11日には、ダウ平均株価は一時14,198.09ドルをつけるまで上昇しました。この時、サブプライム問題の深刻性はまだ十分に認識されていませんでした。その後はサブプライム問題が表面化し、2008年3月の米大手証券のベアー・スターンズの経営危機、2008年9月にリーマン・ブラザーズの破綻が引き起こされました。ダウ平均株価は下落を続け、2009年3月6日に6469.95ドルをつけるに至りました。2007年BNPパリバ・ショック時のダウ平均株価は結局、リーマン・ショック後の2009年には半値以下の水準にまで下落したわけです。Kapokパリバ・ショックとは?2007年8月9日、BNPパリバ傘下のミューチュアル・ファンドが投資家からの解約を凍結すると発表しました。これにより、米住宅バブル崩壊で値崩れしつつあったサブプライムローン関連の証券化商品が危機的状況であると世界中に知れ渡りました。信用不安が台頭、有事の円買いが起こり、円高が進行しました。この騒動はBNPパリバ・ショックと呼ばれています。円高が進行した結果、輸出企業の業績悪化が予想され、日本株は急激に売られました。8月17日は場中に円高が進行し、日経平均株価は前日比874.82円安(5.417%安)となりました。パリバ・ショック直前の8月9日高値17274.33円と比べれば、日経平均株価は2,000円以上の暴落となりました。チャートの元データは株価データ倉庫から取得しました。リーマン・ショックへパリバ・ショックの後もサブプライムローン危機は悪化しました。証券化商品の値崩れにより2008年にはリーマン・ブラザーズが破綻し、リーマン・ショックとして知られる世界的な金融危機を招きました。Kapokパリバ・ショックとは?2007年8月9日、BNPパリバ傘下のミューチュアル・ファンドが投資家からの解約を凍結すると発表しました。これにより、米住宅バブル崩壊で値崩れしつつあったサブプライムローン関連の証券化商品が危機的状況であると世界中に知れ渡りました。信用不安が台頭、有事の円買いが起こりました。この「市場の混乱」はBNPパリバ・ショックと呼ばれています。iFinanceパリバ・ショック前後の為替チャートチャートの元データは株価データ倉庫から取得しました。パリバ・ショックでは有事の円買いによって円高が進行しました。8月8日には1ドル119.72円であった米ドル/円為替相場は、8月17日には1ドル111.61円をつけるまで円高に振れました。短期間に8.11円(6.8%)もの円高が進行した計算になります。上記の為替チャートでも、1日に数円単位で大きく変動した様子が読み取れます。有事の円買いによる急激な円高進行は、日本の輸出企業へ打撃を与えるとの予測から日本株の株安を招きました。8月17日は場中に円高が進行したため、日経平均株価は前日比874.82円安(5.417%安)もの暴落となりました。ちなみにパリバ・ショック直前の8月9日の高値17274.33円を起点として考えれば、日経平均株価は8月17日までに2,000円以上の下落となり、短期間に急激な株安が進んだ事になりました。Kapok2007年2月27日に上海株式市場が前日比-8.84%の大暴落を起こしました。この暴落は世界同時株安を招きました。この株安は上海ショックと呼ばれています。当時の日経平均株価チャートを作成しました。元データは、株価データ倉庫から取得しました。515.8円安(2.85%安)の17,604.11円で引けました。その後も下げ止まらず、中国の経済が世界に与える影響の大きさを改めて示す形になりました。上海の株安の発端は、当時の中国株バブルとインフレ抑制のために利上げするという噂でした。当サイトの情報・資料の正確性には注意を払っていますが、保証しません。当サイトに掲載された情報・資料の利用に関連して生じたあらゆる損害も、一切責任を負いません。