基軸に企業活動を続けている。Value:ASV)」をキーワードに以前から働き方改革に取り組んできたが、大きな変化を生じたのが2015年度。それまで人事部が中心となって取り組んでいた働き方改革へのアプローチを、全社横断型に組織改編することで本格的な成果が生まれるようになる。平均1976時間の総実労働時間が下降現象が発生し、2018年度は1820時間まで短縮。時間や人あたりの売上高は2016年度にひとたび下降するものの、そこから右肩上がりで2015年度の数値を大きく上回ったという。金田智久氏は「経営層主導のマネジメント改革と個々が取り組むワークスタイル改革で実現した」と説明する。Japanで2019年7月30日に掲載した記事からの転載です。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。