(以下、当社)は、9月26日~10月23日のうち6日間、カードゲームでSDGs(持続可能な開発目標)を体験し理解を深める研修を実施しました。世界が目指す共通目標や、多様な人と対話し協働する大切さを学ぶこの研修には、首都圏の教室社員約250名が参加。研修の意図やゲームの模様、研修を通じた気づきや学びなどを、ダイジェストでご紹介いたします。シェアツイートSDGsを生徒や講師との共通言語に学生のSDGsに対する認知度が高まってきています。株式会社電通が実施した第2回「SDGsに関する生活者調査」※1によると、SDGsの認知度は、調査全体で16.0%だったのに対し学生全体※2では24.8%。前回の調査に対し11.4ポイント向上しました。したアンケート調査のみならず、大学の授業で取り上げられたり、各学校の入試でもSDGsに関する問題が出題されたりしています。SDGsは教育の現場にも浸透してきているといえるでしょう。SDGsは、すべてのステークホルダーとの協同的なパートナーシップの下、地球規模の課題解決に向けて国連が掲げた国際目標です。目標達成に向けては、政府や行政といった公的機関のみならず、民間団体や民間企業の取り組みにも期待が寄せられています。当社は、企業理念の実践を通じて、子どもたちをはじめ当社に関わるすべてのステークホルダーの皆さまの「笑顔あふれる『人の未来』」への貢献を、そして持続可能な社会への貢献を目指しています。その中で、SDGsについても、目指すべきゴールに当社として賛同しており、事業活動を通じ目標達成に寄与したいと考えています。具体的なアクションを進めていくにあたっては、まず社員1人ひとりがSDGsの理解を深めることが重要だと考えています。生徒や大学生を中心とする講師と関わる社員は、SDGsを単に知っているだけでなく、SDGsを共通言語として、社会の未来を語り合えるような存在でありたい。会場を世界、チームを国に見立てSDGsをゲームで体験そんな中で、カードゲームでSDGsを体験し理解を深める研修を、9月26日~10月23日のうち6日間の日程で、首都圏の教室社員約250名を対象に実施しました。全社員の約半数が参加する研修規模となりました。研修は大きく3部構成。1部でSDGsの概要を確認し、2部でカードを使ったゲームを実施。3部ではゲームを振り返り自身のSDGsアクションを考えます。カードゲームは、SDGsの17の目標を達成するためのプロセスを、参加者全員で体験するというもの。約50名の参加者が3~4名のグループに分かれ、グループごとに設定されたゴールの達成に向けて、お金や時間などの資源を駆使しながらプロジェクトを実行していきます。さまざまな価値観(ゴール)を持つグループは、さながら一つの国。会場全体を世界に見立て、複数の国が力を合わせて世界をより良くしていくことを目指します。いえそこはゲームなので、プロジェクトの実行には制約があり、一筋縄ではいきません。ゲーム後半に差し掛かると、残り時間との戦いの中、グループの垣根を超えて声を掛け合い、歓声が上がり、拍手が起こるなど、会場は熱気に包まれました。価値観の異なる多様な人と対話し協働する力の大切さ「本当の世界は、ゲームよりもっと参加者(国)が多くて大変なはず」。ある参加者がゲームの振り返りでこう語りました。実際、SDGsの達成に向けた取り組みを実行する上では、世界各国の価値観が異なる中で、対話を通じて利害を調整し、協働しなければなりません。1つの国の行動が他の国の意思決定に影響を与えることも数多くあるなど、国際社会は非常に複雑です。そんな中で社会課題を解決していくベースになるのは対話力です。対話を通じて自分の価値観と相手の価値観との違いを明らかにし、パートナーシップを育むためのコミュニケーションを能動的に行っていくこと。その大切さを、参加者はゲームを通じて体験しました。世界中の人が目指す共通目標を意識する研修後、参加した社員からは「講師たちとも一緒にもっと理解を深めたい」、「SDGsを周囲に広げ発信していきたい」など、SDGsを自分に引き付けた上で行動を実践したい、という声が寄せられています。研修を統括した第三事業部長の神原真也は「目の前の仕事の中にも、その人なりのSDGsアクションがあるはず。社員として、世界中の人が目指す共通目標とのつながりを意識しながら働いてほしいです」と期待を語りました。当社は1人ひとりのアクションの積み重ねを社会課題解決に向けた大切な一歩と捉え、教育事業を通して、SDGsの達成に寄与していきたいと考えています。企業理念の実践を通じて、子どもたちをはじめ当社に関わるすべてのステークホルダーの皆さまの「笑顔あふれる『人の未来』」への貢献を、そして持続可能な社会への貢献を目指してまいります。営業本部長の田邉心技さんを迎えるなど、ベネッセグループの連携により実現しました。割存在―」(2019年4月22日ニュースリリースより。