Dialogue」を発表した。レポートには、マテリアリティ定義の違いだけでなく、8つの機関の共通原則についても記されている。Dialogueは、前述の8つの機関が2014年6月17日に立ち上げた団体。求めるために活動を行っている。各機関のミッションはそれぞれ微妙に異なるが、近年マテリアリティという概念が重要であるということでは一致している。それぞれのマテリアリティの定義が異なるため、複数のガイドラインに沿った報告書作成をすることが難儀であると指摘されていた。今回のレポートはそれに一定の回答をするものとなっている。•マテリアリティ分析は基本的に定性的なものである•マテリアリティ特定は経営陣の視点ではなく、重要ステークホルダーの視点から行わなければならない•企業報告書にはマテリアリティに関する情報が入っていなければならない•開示データを見積もる際にはバイアスを除き、可能な限りインプットを行い、客観的になされなければならない•情報開示においては、合理的な測定方法を超越するまでの正確性は要求されないなどを掲げた。Stormer氏は今回の声明発表に際し、「マテリアリティを考慮していくことは、企業が戦略や報告書を作成する上でとても重要だ。それによってさらなる価値を追求していくことができる。今回のレポートでマテリアリティの共通認識が示されたことは大きな一歩だ」と高く評価している。本題のマテリアリティ比較は、4ページにまとまっている。比較的早く読めるため、関係者にはぜひご一読頂きたい。Japanは、世界のサステナビリティ活動に関する情報を日本語でお届けするオンラインメディアです。これまで日本国内であまり紹介されてこなかった、海外の事例や海外の考え方に焦点を置き、サステナビリティに不可欠な3つの要素(環境・社会・経済)の統合に向けた取組をお届けしています。[CSRレポートトレンド]【国際】風力タービンの羽が大量に埋立廃棄。リサイクル技術も一部登場。