小さな企業が入っている経営者団体などへ入会し、会員の会合等で直接働きかけるようにしてみます。経営者団体の会員に事業を具体的に説明して、協働することは良い方法です。役員はすこし納得したみたいです。2.今までの顧客と新しい顧客と求めることは違うこの質疑応答を聞いておりまして、顧客をどのように探すのかも大事ですが、何を顧客が望んているのか明確にする点が欠けていることに気が付きました。一般的には、小企業は大企業と比べると、求めていることが異なります。小企業を対象にして事業を展開するには、小企業が魅力を感じる、あるいは、必要とすることを提供する必要があります。何方も、この点について確認がされません。提案者は、この質問に答えることができませんでした。「では、質問を代えます。小さな企業が望んでいることはなんでしょうか」これより先の質疑応答は肝心なことであり、守秘義務の点から省略しますのでご理解ください。別の方が、手を上げてから尋ねました。「ところで、小規模事業者を対象とすることは分った。配布資料によると、2014年小規模事業者数は325万注いるので、30%とすると90万以上なりますよ。やって事業を展開するのかな。90万を超える事業者にどうやって働きかけるのかな」この点、説明者は、また、口籠もってしまった。中小企業診断士は、気になってきたものの、何回も助け舟を出すのは流石に気が引けました。見かねた社長が言いだしました。提案者は、この質疑応答を通して、自身の準備不足が明白になっており、社長に頭を下げています。「申しわけありません。この点は、再度機会をいただきたいと思います」5.やり直しができるこの説明者の昇格試験は、ここで終わりました。常にサービスを新規開発や改善していないと、企業の業績は落ち込んでしまいます。この方法は、「何度でも受けられる」ことが優れています。「何度でも受けられる」ことは、敗者復活であり、従業員の意欲が衰える事はありません。組織は、従業員を配慮することを言葉や文章で明らかにすると、同時に実際に行動で示すことが大切だということです。注:アンゾフの成長マトリックスは、市場(顧客)と製品(サービス)の2つに軸を分けて、それぞれ既存と新規の4つの象限に分類している。注:平成26年11月30日に総務省が公表した「平成26年経済センサス-基礎調査」のデータを分析し、中小企業庁が発表した。2条第5項に規定する従業員20人以下(商業(卸売業・小売業)・サービス業は5人以下)の事業者等を指す。編集トップへ戻る閉じる。