2013」のメインシアターで講演し、今後のIT市場の変化とそれに対応するために企業が取るべき対策について解説した。Platform=第3のプラットフォームについて説明。「クラウド、ビッグデータ、モビリティ、ソーシャルビジネスの4領域から成る。分立しているのではなく、組み合わせて提供するビジネス形態となっている。ムと比較して、まったく土俵が変わってしまった」と解説した。ちなみに、第1のプラットフォームはメインフレーム、第2はクライアント/サーバーである。続いて4つの領域それぞれについて、今後の展望を述べた。Volume(大規模)、Velocity(超高速)、Value(経済的価値)の四つのVを紹介。36%が取り組む予定なし、約20%が不明と答えたことを踏まえて「ビッグデータ活用は、まだ黎明期にある」と解説した。「データを取捨選択する基準が不明確」「インフラ整備コストがかかりすぎ」などの課題を抱えているという。超える成長を続けて、世界で238億ドル、日本国内で765億円になるとの予測を披露した。続いてクラウドに言及。スしか検討していない。3位では生き残れないということ」(中村氏)だとした。型の人気が高まっている点を挙げて、「その結果として、機器などを売り込む先が減っている。ソーシャルの普及については、営業戦略に大きな影響を及ぼしているとした。スの知識や評判が得られる環境となってきている。中村氏は「これまでのように顧客に直接働きかけているだけではダメ。上の情報を変えなければならず、そのためにはソーシャルメディアを通じてよい影響を与える必要がある」と説明した。場拡大部分はタブレットとスマートフォンが占有すると解説した。ドットコム(SFDC)、日本マイクロソフトの3社が参加したパネルディスカッションが開催された。パネルディスカッションでは、「企業向けのクラウドはどこまで利用できるのか」が議論になった。際に、代表的な懸念点として挙がるのが信頼性とセキュリティだ。者にとってセキュリティは当たり前。『クラウドよりも既存のITの方が安全』という規制概念を取り払うための取り組みに力を入れている」と強調する。「セキュリティの観点から見た場合、クラウドでもオンプレミスでも利用する技術は同じ。セキュリティを管理するのか、他人にゆだねるのかといった、人間系の問題で悩んでいる」。ラットフォーム統括本部長の梅田成二氏だ。「クラウドに移行しなかったアプリケーションは、取り扱うデータの種類やアプリケーションの複雑さで移行に適さないと判断したもの。投資と、移行後のコストや業務支援の効果を考え、移行するかどうかを判断した」と梅田本部長は説明する。松本光吉氏は、同社が実施した顧客への満足度調査の結果を紹介した。移行することで、サービスレベルが上がっていると回答した」(松本本部長)という。松本本部長は「これらのアプリケーションは実は24時間、サービスの提供が必要だ」と指摘。これをクラウドに移行することでコストを削減したうえで、実現できる」と強調した。2013」で「ワークスタイル変革に向けた仮想化とユニファイドコミュニケーションの可能性」と題する講演を行った。ワークスタイルを変えるには今の働き方を全否定せよ「なぜワークスタイルを変えなければないないのか」。箱崎氏は顧客と話をするなかで、その答えが大きく4つに分かれることが分かったと話す。ションの改善、社員向けサービス向上、業務継続、コスト削減——の4つだ。ワークスタイルを変えるときの最初のポイントとして、働き方の視点を変えることを挙げた。重要」というふうに考え方を変えたり、「何時間働いたかを重視」していたのを「成果に基づく評価を重視」に変えたりするといったこと。えば、今の働き方を全否定すべきだ」と箱崎氏は強調する。働き方を変えるためのITツールの見直しも必要である。それらを業務でも利用したいという要望がIT部門に向けられるかもしれないが、承諾するべきではない。リューションを検討するべきであるとする。働き方を変えるのに有効なクライアントの仮想化では、ワークスタイルを変えるためにどんなソリューションが必要なのだろうか。「一言で言うと、“モビリティ”だ」と箱崎氏は述べる。箱崎氏の言うモビリティとは、人やアプリケーション、データなどにどこからでもアクセスできるITサービスの集合体のこと。与えられているすべてのサービスを利用できることが重要であり、それを実現するソリューションの1つとしてクライアントの仮想化がある」(箱崎氏)。どこからでも、どんな端末からでもアクセスできるUCを活用クライアント仮想化に加え、ワークスタイルの文脈でもう1つ重要なのがコミュニケーションである。デバイスを使い、どこからでも社内情報にアクセスできるようにすることだ。これには「ユニファイドコミュニケーション(UC)がベストな選択になる。できる限り単一のコンプライアンスに則り、単一のプラットフォームに乗せ、単一の管理、単一の認証基盤を用意するのがいいだろう」と箱崎氏は提案する。Lync」を採用している。能を備えたソリューション。「なかでも、プレゼンス機能がUCのキーになる」(箱崎氏)。段を選択できるからだ。PLCタブレットマスター」(以下、PLCタブレットマスター)を展示している。Conferenceの略。行を実現する仕組みを提供する。会議参加者の端末に必要なソフトはWebブラウザーのみで、専用アプリのインストールなどは不要。iOS端末、PCなど端末の種類を問わず利用できる。画像や音声などの会議資料を集中管理するサーバーである「PLCサーバー」には、会議室ごとに用意される専用のアクセス用URLを使ってアクセスする。カメラを搭載したスマートフォンやタブレット端末など向けに、専用URLを埋め込んだQRコードを発行することも可能だ。取るだけで、即会議に参加できる。会議進行用の役割を持たせた管理用端末が不要な点も、同ソリューションの特徴である。タイミングで「発表者」端末になることができ(排他制御)、それ以外の端末は「参加者」端末として発表者端末側の操作に追随する形になる。ファイルとして配信しないため、端末にデータが残らない安全性も売りの一つだという。Networking)は魔法ではない。何でもできるわけではない。2012年4月、病院内の新棟建設に合わせてSDNを導入した(事例データベース:金沢大学附属病院)。狙いは、複雑になってしまったネットワークを統合して、シンプルにすること。瀬教授、以下発言はすべて同氏)。その結果、運用管理が困難なネットワークになってしまった。「大学病院は医療が専門でITが専門ではない。今だから言えるが、私が金沢大に来た5年前は機器の誤接続やスイッチの不適切な設定など問題のオンパレードだった」。ネットワークが複雑化し、複雑化したネットワークが運用の安定性を低下させる状況だったのだ。ここで長瀬教授が目を付けたのがOpenFlow技術を使ったSDN。ここで考えなければならなかったのがリスク。「大学病院は重症患者が多く、診療を止めるわけにはいかない。情報で、これが見られなくなると非常に困る」。高リスクなネットワークは受け入れられない。「問題解決には必要十分な機能だけを使った。我々は命を預かっているのでリスクを呼び込みたくない」。製品の品質については「SDNはソフトとハードを分けて品質を考えた。ソフトは使い方や『揉まれ方』で変わる。化しやすいが、我々のLANでは複雑な使い方はしない。NECなのでハード面の実績は十分にあるだろうと思った」と判断した。運用開始から1年半、現在では金沢大学附属病院のネットワークは安定動作している。今後はOpenFlowネットワークを拡大していく方針だ。どれくらい使えるのか分からなかったので、コアに入れるのはためらっていた。思っている」としている。初期コストは同等、運用コストは大幅減コスト面については「OpenFlowスイッチはやや高い。そこだけを見てしまっていいのか。目に見えないコストへの影響が大きい」という。ネットワーク導入時、従来型のLANスイッチによる見積もりも取り寄せた。かる総額はOpenFlowネットワークと同等だった。異なるのは機器代金、SE人件費、ケーブル費の比率。60(機器代金):16(SE人件費):24(ケーブル費)だった。従来型のLANスイッチは54:38:8だった。OpenFlowネットワークのケーブル費が高額なのは、フルメッシュ構成で配線したから。んどなかったので、データセンターで動いていたフルメッシュ構成を採用した。今だったら必要ないと判断したと思うので、ケーブル費は安くなるはずだ」。大きく変わるのは設定変更コスト。OpenFlowネットワークでは設定変更をアウトソースしている。その結果、「設定工数の試算は、OpenFlowは従来型の22.2%になる」。物理的なケーブル工事の必要がないため、ネットワーク変更・追加時の配線費用がゼロに近くなった。今後はOpenFlowスイッチの低価格化を期待しているという。「OpenFlowはネットワークをユーザーの手に取り戻す。仕着せの仕様に囲い込まれていた。コンフィグはメーカーが異なると勉強し直しになる。NECには申し訳ないが、彼らが泣きたくなるほど安くなると我々としてはハッピーだ」。