システムや避難方法などを確認して、台風に備えたい。警報のシステムについて。大雨になる場合はまず、気象庁から「警報級の可能性」という情報があがってくる。いうように、順を追って情報が発表されることになる。洪水情報について最初に発表される「氾濫注意情報」というのは、河川の水位が上がってくることが見込まれる場合に発表されるもの。河川が氾濫したときに出される情報のことをさす。した情報が出されたとき、私たちはどうやって行動すればいいのだろうか。発表された時にはすでに避難が完了していることが理想となる。(緊急)」が伝えられることとなる。積極的な情報入手を各自治体から発表される情報への注意点として、防災システム研究所の山村武彦所長は「情報というのは待っていないで自分で取りにいくもの」だと指摘する。広報車の到着が遅れたり、大雨の音で防災無線が聞こえなくなってしまう可能性があるため、情報に対して受け身にならず、積極的な姿勢をとることが大切になる。行動としては、(1)エリアメールや地域の防災メールに事前に登録しておく(2)気象庁の防災情報など、インターネット上に公開されている情報をチェックする(3)ハザードマップを確認し、地域の危険度を知っておくなどが挙げられる。周囲にネット上の情報を取りにくい人や高齢者がいる場合、情報を共有することも大事だという。危険度低いうちに「まずは避難」では、最も警戒度が高い「避難指示」が伝えられたものの、自宅の前が大雨で川のようになってしまい逃げられない、という状況に陥らないためにはどうすればいいのだろうか。このような状況を避けるため、山村所長は「予防的避難」を推奨する。「予防的避難」とは、その名の通り「念のための避難」のこと。避難しようかどうしようか迷っているうちに道路が濁流になってしまい、避難経路を断たれてしまう危険性があるような状況では、念のために、早いうちから「訓練と思って避難する」ことが必要になる。避難する際にはできるだけ隣近所に声をかけ、高齢者などの安全確認をすることを推奨する。仮に避難が必要なかったとしても、避難の訓練ができた、という気持ちで「予防的避難」をしてほしい。出されている地域がある。」の中から自分の住む地域を選ぶ以上の手順で、自分の住む地域の情報をチェックすることができる。猛威を振るう自然災害には、「未来のことをいかにして早く知るか」ということが命の安全に直結してくる。警報のシステムや避難方法を再確認し、正しい行動をとることが大切だ。