VPD!「VPDを知って、子どもを守ろう。日本で接種できるワクチンは、定期接種と任意接種に分けることができます。定められた期間内に接種する定期接種は、たいていは公費(無料)で実施されます。任意接種の費用は、ワクチンの種類や医療機関によって違いますが、何回か接種が必要なものもあるので、決して安い金額ではありませんね。ワクチンで予防するのと、何もせずにVPDにかかるのと、一体どちらが「お得」なのでしょうか?家計への影響は?子どもがVPDにかかると、家計に大きな負担がかかります。通院・入院の医療費だけでなく、それに伴ってさまざまの出費がかさみます。本来得ることのできたはずであろう収入を、仕事を休むことによって失うことになり(「逸失利益(いっしつりえき)」といいます)、その差額は大変大きくなります。実際にかかった出費だけでなく、家庭での看護や病院での付き添いなどの負担もお金に換算すると、大きな金額になります。これらは「間接医療費」と呼ばれて、多くの場合、直接医療費より高くなります。ワクチン接種のための費用とVPDにかかった時の費用を比べると、後者の方が大きいのです。このため、ワクチン接種は経済的な点だけで考えても、有用と言われています。食事代など・兄弟姉妹にうつると、2倍、3倍の負担となる・後遺症を残せば、一生通院や入院が必要となることもある・お母さんやお父さんなどおとなでも、うつると亡くなってしまうこともあるそして何より、決してお金には換算できないことですが、お父さん、お母さん、ご家族のみなさんの心理的損失は多大なものです。すべての子どもたちがワクチンを受けられるためにもし国が、子どもたちにとって必要なワクチンを法定の予防接種にすれば、任意接種を含めた多くのワクチンがもっと受けやすくなります。医療費の増加が問題になっていますが、みんながワクチンを受けてVPDにかかる人が減れば、医療費を減らすことができます。間接医療費も合わせれば、ワクチン接種にかかる費用より安くすみます。家庭だけでなく、国にとっても、経済的負担が軽くなるのです。米国では、大統領が「予防接種を推進したために、国民の命と健康が守られ、医療費だけでなく、間接医療費までも大幅に削減できた」と演説しているくらいです。何より、大切な子どもたちの命と健康を守ることができます。少子化が問題になっていますが、かけがえのない子どもたち一人ひとりを大切に育てていくことは、とても重要なことです。現状ではせめて、任意接種のワクチンに公費の補助があるとありがたいですね。したら実現できるか、みんなで考えていきましょう。日本の子どもが接種するワクチン。