coexistence)とは、冷戦期に示された考え方の一つであり、資本主義陣営に属する国家と共産主義陣営に属する国家は共存しうるとするもの。ヨーロッパの没落にともなって世界の超大国となったアメリカ合衆国とソビエト連邦は、イデオロギーの相違などから対立を深めて冷戦構図を形成させた。この段階では、資本主義と共産主義は共存できないという考えが有力であった。スターリンの死後にソ連共産党内で台頭したフルシチョフは、1956年のソ連共産党第20回大会において「平和共存」の姿勢を示した。これは、前年に合衆国のアイゼンハウアー大統領とソ連のブルガーニン首相らによってジュネーヴで行われた四巨頭会談の流れを継承するもので、資本主義と共産主義の共存、具体的には合衆国ならびに北大西洋条約機構(NATO)諸国と、ソビエトならびにワルシャワ条約機構諸国が共存しうることを示したものであった。1959年にフルシチョフがアメリカ合衆国を訪れてキャンプ・デービッド会談を行ったことも、こうした流れの上にあった。「平和共存」が示された背景としては、ソ連国内の事情としてはスターリンの死もあるが、そのほか核開発競争が核戦争の恐怖を高めさせたことや、それに伴う巨額な軍事費の負担などが挙げられる。第1回アジア・アフリカ会議(1955年)が開催されたように、第三世界が台頭してきたことも指摘することができる。その点で、この頃第三勢力としてインドと接近していた中華人民共和国にとっては、この「平和共存」が米ソ主導の国際秩序を強化するものと映った。中華人民共和国を承認せず台湾の蒋介石政権を支持する合衆国に接近するソ連に対する反発も生じた。して、中ソ両国は中ソ論争・中ソ対立と称される対立関係へと向かい、1969年には中ソ国境紛争まで引き起こすに至った。coexistence)とは、冷戦期に示された考え方の一つであり、資本主義陣営に属する国家と共産主義陣営に属する国家は共存しうるとするもの。ヨーロッパの没落にともなって世界の超大国となったアメリカ合衆国とソビエト連邦は、イデオロギーの相違などから対立を深めて冷戦構図を形成させた。この段階では、資本主義と共産主義は共存できないという考えが有力であった。スターリンの死後にソ連共産党内で台頭したフルシチョフは、1956年のソ連共産党第20回大会において「平和共存」の姿勢を示した。これは、前年に合衆国のアイゼンハウアー大統領とソ連のブルガーニン首相らによってジュネーヴで行われた四巨頭会談の流れを継承するもので、資本主義と共産主義の共存、具体的には合衆国ならびに北大西洋条約機構(NATO)諸国と、ソビエトならびにワルシャワ条約機構諸国が共存しうることを示したものであった。1959年にフルシチョフがアメリカ合衆国を訪れてキャンプ・デービッド会談を行ったことも、こうした流れの上にあった。