09:00今回は株式市場に焦点をあてます。長期投資の基本として考えられている株式投資ですが、1990年以降の日本株式、2000年以降の先進国株式を見ると、長期の株式投資はうまくいっていません。株式市場で何が起こり、今後どうなっていくかを考えます。長期投資は株式――これは投資の基本としてまず最初に教えられることです。どこからそのような考え方が出てきたのでしょうか。今もその環境が成り立っているのでしょうか。根拠となったのは、長期の実績リターンです。株式市場はリスクがあるものの、無リスクの預金金利より高いリターンを提供してきました。した実績によって「株式投資によりリスクをとってリターンを求める」ことが正しいものとして考えられるようになりました。ところが、最近の株価の下落によって、長期の実績リターンは大きく下がりました。長い視点で見ると、「戦争」で被害を受けると株式は紙切れになってしまうことがわかります。「戦争で被害がなかったから米国株式市場は優れた投資先であった」という事実も合わせて再認識する必要があるでしょう。将来、株式投資が本当に他資産に比べて優れたリターンを提供することができるか、議論が必要になっています。国債を上回るリスク・リターン株式市場は、預金金利を上回るだけでなく、他の投資資産、とくに国債に対して優れた「1リスク当たりリターン」を提供してきました。同じリスクをとった場合、国債投資よりも株式投資のリターンが高かったということで、このことが「リスクをとるなら株式で」という理由の1つになってきました。ところが近年投資に関する環境が大きく変わってきました。新たな投資先が市場に加わりました。民間の経済活動の象徴である「株式」が非効率な国の経済活動を示す「国債」よりリターンが優れていることは理解できますが、同じ民間の経済活動である「株式」と「社債」でどちらのリターンが優れているかと聞かれると答えに窮します。市場の拡大により、「株式投資が一番良い」と言える時代ではなくなっているのです。イマチョウサヤク)大学院で物理学を志すも途中、島耕作にあこがれ金融業界へ。アセットアロケーションなどを学び、株の銘柄選択以外すべてに通じるマルチアセットアナリストとして、多方面で活躍(予定)。日本人として日本人の資産をいかに有効利用するかを生涯の目標とする。Ltd.本記事は、投資や貯蓄などマネーを活用するための情報提供を目的としており、続きを見る金融商品の勧誘や購入、投資手法や判断を読者に扇動、強制するものではありません。投資や、商品購入に関する最終的な判断はあくまで自己責任で行ってください。記事は編集作業を経て公開されていますが、あくまで情報提供を第一の目的としたものであり、内容には、不正確な記述、執筆者の予断や誤解に基づくもの、リンク切れ、環境要件が古いものが含まれていることがあります。読者が記事内容の運用により派生した損害を含むあらゆる結果について、各著作権者および(株)翔泳社は一切の責任を持ちません。各著作権者は読者に対して記事内容に関するあらゆるサポートについてもその義務を放棄しています。ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。