統合報告書の全般的な内容を統括する指導原則及び内容要素を規定し、それらの基礎となる概念を説明することを目的としている。ISSUES」も公表している。主として、民間の、あらゆる規模の営利企業を対象として記述されているものであるが、公的セクターおよび非営利組織への適用も(必要に応じて修正することによって)可能である。「フレームワークの利用」では、統合報告書の定義やフレームワークの目的、フレームワークの適用に関する事項が示されている。プロセスといった、フレームワークの要求事項およびガイダンスの基礎となる概念を説明している。「指導原則」は、報告書の内容及び情報の表示方法に関する情報を提供するものであり、下記の7つが示されている。統合報告書に含まれる項目であり、下記の8つが示されている。各内容要素は本来的に相互に関連しており、相互排他的なものではない。発行する企業は年々増加しているが、IIRC「国際統合フレームワーク」に言及している企業は国内の企業では限られている。2013年12月に正式なフレームワークが発行されたことを受け、今後各企業において対応が検討されると考えられる。IIRCでは、指導原則や内容要素が各企業のアニュアルレポートにどう反映されているかを検索できるデータベースを公開している。