content富士通総研は、大企業におけるデジタルマーケティングの成果を出すポイントを探るため、取り組みの実態を調査し、結果を発表した。この調査は、年商1000億円以上の民間企業に勤務するデジタルマーケティング担当のマーケターを対象に、インターネット調査で実施された。調査時期は2019年10月で、回答回収数は1294人。これによると、デジタルマーケティングを実践しているマーケター1294人の回答から、担当しているデジタルマーケティングは「ビジネスに貢献している」と75.5%が考えていると分かった。デジタルマーケティングのビジネス貢献状況(出典:富士通総研)その他の結果としては、「従来の営業活動ではアプローチできなかった新規顧客を獲得した(41.1%)」など、新たな手法による分かりやすい効果を得ていた。デジタルマーケティングに取り組むことで副次的な効果も出ているという。「社内がデジタルマーケティングの重要性や効果を認識するようになった」が51.2%、「データを基に営業やマーケティグ活動をするようになった」が39.8%となっている。同調査において富士通総研はビジネスへの貢献度合いを3段階に分け、「貢献していない」と合わせて、4段階のデジタルマーケティング成熟度を定義した。調査結果は、第1段階「トライアル」が24.5%、第2段階「部分最適」が49.9%、第3段階「全体最適」が15.7%、そして第4段階「リーダー」が9.9%となった。「トライアル」は、BtoC(対消費者ビジネス)が17.4%に対してBtoB(対法人ビジネス)は29.7%で、BtoBはトライアル段階が多かった。デジタルマーケティング成熟度の分布状況と対象顧客による違い(出典:富士通総研)さらに成熟度の段階による違いを見ると、「トライアル」や「部分最適」は「デジタルマーケティングの戦略やロードマップがある」の比率が低く、「経営層が入ってデジタルマーケティングを牽引している」にも差があった。デジタルマーケティング成熟度の段階による違いの例(出典:富士通総研)富士通総研では、「トライアル」や「部分最適」が次の段階に進むには、戦略やロードマップを明確にして目指す方向を社内で共有した上で、トライアルで得られた成果を通して社内の意識を変革しながら、強力なリーダーシップで取り組みを牽引することが大切だとしている。先行する「リーダー」は、「顧客体験提供が競合会社より進んでいる」と思う比率が91.4%と高いのと同時に、課題として50.0%が「データが不足している」を挙げていた。大企業では、部門ごとに独自で取り組んでしまうことが多いので、部門間の調整のためも全体を統括するリーダーシップが必須になるという。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。