現在JavaScriptが無効になっています。Yahoo!ニュースのすべての機能を利用するためには、JavaScriptの設定を有効にしてください。JavaScriptの設定を変更する方法はこちら。ダムによる水力発電も地形に左右され、国によって利用度合いが変わる。世界各国のエネルギー政策・事情を知るため必要となる観点の一つが、エネルギーの源としてどのような一次エネルギー(石油や石炭など)を利用しているか、その動向。Energy」を基に、状況を確認する。「一次エネルギー」とは自然界に存在するそのままの形を用い、エネルギー源に使われているものを指す。再生可能エネルギーが該当する。他方「二次エネルギー」も存在するが、これには電気やガソリンなど、一次エネルギーに手を加えて得られるエネルギーなどが対象となる。今回は「一次エネルギー」を対象にしているため、「国内外を問わず、どのような自然の恵みをどれだけ用い、エネルギーを取得しているか」を知ることになる。主要国一次エネルギー消費量(石油換算・億トン)2018年に至る動向だが、多くの国でエネルギー消費量は増加を示している。これは曲がりなりにも景況感の回復により、エネルギー消費量が増加したことを意味する。景気だけがエネルギー消費を左右するわけでは無いが、大きな要素であることには違いない。中国は直近年で前年比で4.3%、インドは7.9%の増加が確認されており、新興国の伸び具合が大いに注目される状況となっている。中国は今資料の限りでは世界最大の一次エネルギー消費量を示し、さらに大きな増加の動きを止めていない(米中間の順位はすでに2009年時点で逆転している)。他方、同じ新興国ながらブラジルの上昇ぶりが止まっているのがやや気になる。同国では政情の不安定化と経済の低迷が伝えられているが、それがエネルギー消費量にも表れたと見てよいのだろう。数字の上では中国、アメリカ合衆国から大きく差をつけられる形ではあるが、インドとロシアが続き、そして日本がようやく入ってくる。続いて各国の一次エネルギー源分布。太陽光や風力その他をすべてまとめたもの。「自然エネルギー」とも呼ばれる類の総計である。こちらも上記のグラフと同じく、直近年における総消費量上位10位の国のもの+αについてまとめてある。主要国の一次エネルギー消費量(エネルギー供給元別)(2018年)・中国は6割近くが石炭。・ロシアは5割強が天然ガス。・インドは精査対象国中では中国に次いで石炭使用率が高い。・日本は2018年時点で原子力が2%(整数四捨五入のため、厳密には2.447%)・イランでは石油と天然ガスでほぼすべての一次エネルギーがまかなわれている。上位10位には無いが特異な構成のためグラフに加えたフランスだが、同国ではエネルギー面でも独立独歩的な政策を現実のものとするため、そして電力の他国への販売を一大ビジネスとしているため、他国に関与されにくい原発を促進している。ちなみに2018年におけるフランスの総消費エネルギーのうち39%は原発起因であり、今回取り上げた諸国では最大の比率である。中国は一次エネルギー源の6割近くが石炭。石炭は安価で経済性に優れているものの、「適切」で比較的「高い技術力」による処理をしないと、二酸化炭素の排出量など環境面での負担も大きい。中国の二酸化炭素排出量がアメリカ合衆国を超えて世界一となっているのも、石炭によるエネルギー確保がメインの構造が大きな要因と考えて問題無い。Highlights-より筆者作成)日本の場合は石油への依存度がかなり高い。そのほぼすべてを輸入に頼っている。エネルギー戦略上決して好ましい状況では無いのは言うまでも無い。2011年の震災を経て、エネルギー政策上多種多様なハードルが積み重なった関係で、昨今の情勢は多分にひずみが生じている。日本の一次エネルギー消費量(石油換算・億トン)問題点の多い石油を用いることによる火力発電がセーブされていることもあり、石油の消費量は2013年以降減少傾向にあるが、天然ガス、そして石炭は高い水準にあり、いびつなバランス関係がさらに進行しつつある。再生可能エネルギーも漸増しているものの、状況の変化に追いつかない状態である。国民の生活を支えるエネルギーは、それぞれの国ごとに、その国が持つ事情を考慮した上で、その国にもっとも適切で、他国の動向に振り回されることの無い、中長期的かつ正しい戦略の構築が必要不可欠となる。その場しのぎで無い、安心して日々が過ごせる、バランスのとれたエネルギー戦略の実現を願いたいものだ。■関連記事:世界各国の石炭の輸出入量の実情をさぐる石油・石炭・天然ガス、日本の主要エネルギー源の輸入元を確認してみる(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。(注)本文中の写真は特記事項の無い限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。(注)記事題名、本文、グラフ中などで使われている数字は、その場において最適と思われる表示となるよう、小数点以下任意の桁を四捨五入した上で表記している場合があります。そのため、表示上の数字の合計値が完全には一致しないことがあります。(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロで無いプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。「~」を「-」と表現する場合があります。(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせ、社会の鼓動を聴ける解説を行っています。過去の経歴を元に、軍事や歴史、携帯電話を中心としたデジタル系にも領域を広げることもあります。Limitedによって提供されており、この機能によって生じた損害に対してヤフー株式会社は一切の責任を負いません。7:006ハリー王子はなぜ王室を離脱するのか。本当に全部「嫁」メーガン妃のせいなのか。