データを基に、ランキング形式で米国企業の姿を紹介している。前回「巨大!アメリカの『株式時価総額』トップ100」では、アメリカの時価総額の上位企業を取り上げた。ご承知のとおり、時価総額は発行株式数×株価から算出され、一般にその企業の価値を表す指標として用いられることが多い。株価は利益予想を反映したものであるので、時価総額が大きいということは将来に対する期待値が高いという見方もできる。すると、時価総額が増えた企業は、企業価値が高くなり、将来的にも有望な企業であり、逆に減らした企業は何らかの理由で企業価値を減らした、将来が不安視されている企業ということになる。本稿では時価総額の変化に焦点を当て、それぞれのランクイン企業のいくつかについて、背景を紹介していく。本稿でのランキングは、2018年4月13日(第2週末)時点と、昨年のちょうど同じ時期(2017年4月13日、週末14日は休場)とを比較した。この1年間でどれくらい時価総額を増やしたか、あるいは減らしたかをみた。米国株投資の際の銘柄選定の参考資料という性格を持っているため、ここでは目先の変化を重視した。増加額トップはアマゾン、ネット関連大手が上位にまず、時価総額を増やした企業をみてみよう。増加額のトップはアマゾン・ドット・コムで、この1年間に2698億ドル増加している。前稿でも触れたが、日本の時価総額トップのトヨタ自動車が2148億ドル(2018年4月24日時点、1ドル=108円換算)なので、トヨタ自動車1社分以上の価値を増やした計算になる。2018年春夏号』(4月9日発売)は全国書店で好評販売中(上の雑誌表紙画像をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします)書籍やCD・DVDから家電製品、日用品にいたるまで多種多様の品ぞろえで他を圧倒する世界最大のネット小売企業であることは周知のとおり。収益面では拡大続けるクラウドサービスのAWSが大きな柱に成長しているうえ、AI(人工知能)アレクサを搭載したスマートスピーカー「アマゾン・エコー」、ボタンを押すだけで注文が可能な「ダッシュボタン」、留守時も玄関ドアを解錠して荷物を配達してくれる「アマゾン・キー」など新商品・サービスへの期待も高い。株価はこの1年間で884ドルから1430ドルへと6割以上も上昇した。アマゾンから4位のアルファベット(傘下にグーグルを持つ持株会社)までが増加額1000億ドルを超えている。この4社、ランキングの順位こそ違っているが、前稿で見た時価総額のトップ4と同じ顔ぶれだ。巨大企業となった現在においてもなお成長を続けており、かつ将来に対する利益成長の見通しについても磐石で、市場に不安感を与えていないということのようだ。い順コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。新型肺炎による死亡者は、湖北省、とくに武漢に集中しており、致死率は他の省を圧倒しています。本誌デジタル版では、現地から果敢な報道を続ける中国「財新」特約の連載「疫病都市」を配信しています。アートからサイエンスまでの叡智を結集した、ビジネスパーソンのための実践フィールドガイド※3カ月以内に発刊した書籍の中から話題の書籍を紹介しています。【重版続々!】文系ビジネスパーソン必読。「礼儀正しさ」こそ最強の生存戦略である【共感の声続々!10万部】無礼さが企業に与える損失を分析。Reserved.ページのトップへトップページ。