天皇は、事前に原爆投下を知っていた。日本の物理学者は、日本の原爆開発を反省していない!!明かに原爆・水爆を作りたがっている!!戦中、日本は原爆開発を研究していた。陸軍は理研の仁科芳雄のもとで、海軍は京大の荒勝文策のもとで。と日本の統治—ヒロシマからフクシマへ—ヒロシマからフクシマへ小路田泰直ただこの彼が言いおいた言葉の中で重要なのは実は下線を施した部分である。彼は原爆投下の報に接し、「切腹」の覚悟にまで言及しておきながら、他方で原爆開発(ウラン濃縮)の継続を指示していたのである。その姿勢は8月15日を挟んでも変わらなかった。(サンフランシスコ)宛の次の機密文書には、そのことが明確に示されていた。APO500により途中で抜き取られた。筆者は次のように述べている。われわれ研究班に研究中止を命令した。他日、彼は、われらの研究続行に異議はなく、1945年度予算を次のように配分したと報告した。同位体の濃縮と分離の計画の明細を示している。2.参加人員および実験の状態を含めこれら計画の通報を求める。「サイクロトロンおよびファン・デ・グラフ型加速器の建設、ウランの核分裂の研究とその応用、および同位体の濃縮と分離の計画」への予算獲得を諦めていなかったのである。菊池正士にもらした手紙が、アメリカ軍によって抜き取られていたのである。叫ばないのか???※放射能汚染の危険性について、WHOなどが主導すべきであるが、IAEAや世界医師会がアメリカとそれに追随する国で主導されているので、731の問題や放射能汚染についての資料は、改ざんされたり、隠蔽されているではないか!!※アメリカによるビキニ環礁における核実験では、海洋汚染が深刻化し、魚・人間が被曝した。異変を生じさせているのではないか??現在進行形である!!日本はなぜ原発をインドに輸出する??核抑止論の下で、ますます地球は破滅に向かっている!!※湯川秀樹・・・(ウキペディアより)(中略)またその一方で、反核運動にも積極的に携わり、ラッセル=アインシュタイン宣言にマックス・ボルンらと共に共同宣言者として名前を連ねている。戦前・戦中には荒勝文策率いる京大グループにおいて、日本の原子爆弾開発に関与したことが確認されている。※1956年(昭和31年)原子力委員長の正力松太郎の要請で原子力委員になる。湯川は、正力の原子炉を外国から購入してでも5年目までには実用的な原子力発電所を建設するという持論に対して、湯川は基礎研究を省略して原発建設に急ぐことは将来に禍根を残すことになると反発、1日で委員を辞めようとしたが森一久らになだめられ踏み止まった。物事を進めるときには賛成派・反対派の両方の意見に耳を傾けて、双方が納得のいく落としどころを探すのが理想的なのだけれど、どうやらリニア新幹線というのは「開通させる」という目標ありきで、異論は揉み消されているようです。マスコミでもほとんど報道されません。「リニア反対特集」なんて組めないでしょうから。そんなわけで東京オリンピックとリニア新幹線着工で浮足立っている現状で、リニア反対派がどのような理由で反対をしているのか、多くの人は知るすべもありません。生前にリニアモーターカーについて「四百キロとか五百キロとかいった高速を狙うことは振動とか安全面からみて問題だから慎むべきだ」というコメントをしています。元国鉄総裁の仁杉巌氏は、2002年の講演で「一つの国のなかに高速鉄道のシステムが二つあることになれば、鉄道の線路幅や電気の周波数などのケースと同様、不便なことが起こるのではないか」と疑問を投げかけています。一般論として「鉄道においては、スピードばかりを競うような考え方はだめだし、そんな思想の技術者もだめだ」と警鐘を唱えています。JRにとって大先輩に当たる人物たちの慎重論はことごとく無視されたまま、2014年12月、JRはリニア新幹線の着工に踏み切りました。政府は、きちんと説明しない!!なぜ資料・記録・録音などを、全く公開しない!!官僚本人も、「記録を取っていない」、「記憶にないを連発する??自衛隊の、情報公開も全然進んで」いない!!自衛隊。様々な研究機関では、生物戦・毒ガス戦・核兵器研究をどのように行っているのであろうか??どのような兵器があり、どのような訓練が行われているのか、国民に開示すべきである!!戦時中の資料も、公然と隠す!!特に昭和天皇がどのように戦争に関わっていたのかを示すきちんとした資料の公開を求めたい!!アジア・太平洋地域の住民。市街地で普段こんな訓練が行われている。毒ガスの原料として使われていた。行き先は瀬戸内海の大久野島である。学者から見て現状は違憲なのか?日本国憲法第9条1、日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。2、前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。