山本太郎さんは三橋さんのグラフで紹介すると、このことを述べていたからなのでしょう。失礼、こっちかもしれません。いや、こっちかもしれません。全て、大企業や富裕層や金融階級の連中に、庶民の血と汗と涙で補われていてきた過程ををデーターとして表しているだけで、太郎さんはアナウンサーやら弁護士とかTVタレントもどきの論客が隠蔽し続けたことを述べただけなのです。【保身が第一のTV局】いやぁ~すごいですね、メディア・TV局って。そもそも公正な報道を流すはずだった公共の電波が、一部の富裕層のために完全に多国籍企業にのっとられているわけです。”とか大本営発表を連呼しまくり、派遣法改正するわ、入管法改正するわ、働かせ改革は勝手にすすめるわ、ブラック企業を放置するわで、その原稿読むだけの操り人形が漫画『闇金ウシジマくん』に出てくる少女みたいに貧困を生み出し売春を斡旋していると、批判をしてきわわけです。いや、こんなの単に賃金不足なだけで、明らかな20年以上にわたる政府のグローバル化による失政によるものです。政治不信というけど社会全体が貧困化して格差が拡大すると、コミュニティ参加意識が低下して投票率が低下する傾向にあります。557,307Amazon.co.jpで詳細を見る【貧困によるかちもちバイトの過労死は自己責任・投票行くわけない】マズローの欲求段階で説明すると、普通人間は生理的欲求や安全の欲求が満たされて初めて愛と所属の欲求を満たすわけで、格差が拡大すると政治になんか関心よせるよりも、掛け持ちのバイトをいくつもかかえて今をしのぎ、安全の欲求を満たそうとしてもうそこでへとへとになり終わります。投票場に足を運ぶとそこで倒れるかもしれません。かけもちバイトすると、だいてい平均して年間休日が60日とか70日とかなると思います。これに残業が加わり自公政権が放置しているブラック企業は残業つけないのです。(かけもちしたの場合の過労死は自公維新の伝家の宝刀スローガンである「自己責任」となります)何が大型連休10日とかアホかと下層労働階級はマスコミに対して抱いており、それがナショナリズム(国民主義)の危機となるわけです。格差が拡大すると必然的に投票率は低下するわけです。フランスでもどこでもブームが起こらない限り旧西側諸国は同じです。【情報操作して改憲議席を獲得しようとしていた安倍政権】アメリカにたてついて痴漢冤罪で社会的に抹殺されそうになったであろう植草一秀さんいわく、意図的に安倍政権は芸能ニュースとかしかけて改憲のための投票率低下を試みたようです。植草一秀の『知られざる真実』>安倍内閣は投票率引き下げを最重要目標にしたと見られる。テレビメディアは安倍内閣の指令に全面的に従ったと見られる。選挙の投票日まで選挙関連報道を徹底的に抑制し、主権者の関心が芸能ニュースに向かうように情報工作が展開された。同時に自公勢力優勢の「情勢調査」が流布された。主権者に「選挙に行っても結果は同じ」との思いを植え込むためのものである。>投票率が5割に留まれば自公が多数議席を獲得する。これは「情勢調査」をやらなくても分かること。【ある意味、柴山先生が気持ち悪いというホシュ派のおかげ】しかし、ところがどっこい、MMT理論という黒船は今年1月から入港しており、それ以前に反緊縮という第三勢力が左右関係なく力をつけるのでした。その渦中の人、美人のステファニー・ケルトン教授も来日したことだし、2011年では反原発で対立していた山本太郎さんと反緊縮・反グローバリズム・反竹中平蔵、つまりは国民の立場にたった政策(つまりはナショナリズム)では共通しているということで、保守派の連中(かなり暑苦しい某雑誌のF編集長率いる連中)と邂逅することとなったわけです。(安倍政権の悪夢の6年間のおかげです)ギリシャでも右と左の垣根を越えて、反緊縮の議論をかわすようになりました。ホシュ派ネトウヨが今でも妄想中の右と左の対立はソ連崩壊とリーマンショックの時点で終わってるのです。これもある意味、京都大学の柴山桂太先生が「何だか気持ち悪い」というホシュ派の連中(ネトウヨ)が支持している米国隷従売国政権の日本破壊政策のおかげだと言えます。安倍政権ぐらい売国政策をしなければ危機感を人間は抱きませんから。【条件1:家畜根性やめてまず殺されないこと】まぁ、わかりやすく説明すると漫画・アニメ『約束のネバーランド』のエマみたいに全員で助かろうということです。2019年3月28日P・Sちなみに庶民が自公維新を支持してもいいけど家畜になるだけなので。相当の可能性でグローバリズムと緊縮はセットなので憲法にこれ入れてきます。↓のリンクをクリックお願いします。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト上に表示された文字を入力してください。