数値など変わるのでトレンドを掴む程度で。第12回は「平成30年度」からの出題でした。)本設問は消去法でもアプローチできます。【解説】1)正社員に対する職業能力評価の処遇への関連づけは、「処遇に関連づける」又はそれに近いとする企業は79.4%と多くを占める。1割に満たない、は誤り(P5)。2)正社員に対する訓練で「OFF-JTを重視する」又はそれに近いとする企業は24.5%。大半となっている、は誤り(P6)。企業の約7割は「OJT」を重視している。選任状況は、「すべての事業所において選任している」とする企業は14.4%。大半となっている、は誤り(P10)。4)教育訓練休暇制度を「導入している」とする企業は9.4%で、1割に満たない。設問のとおり(P12)。それぞれのサイトを見ると、選択肢の文章がほぼそのまま掲載されています。確認しておきましょう。雇用保険を受給できない求職者(受給を終了した方などを含む)が職業訓練によるスキルアップを通じて早期の就職を目指すための制度である。