L(r、Y)IS曲線は、財やサービス市場の均衡を表し、利子率rと所得Yは逆相関の関係にある(グラフは右下がり)。企業や家計の計画支出と45度線の交点が均衡点となるケインジアンの交差図から導かれる。LM曲線は実質貨幣残高市場の均衡を表し、利子率rと所得Yが順相関の関係にある(グラフは右上がり)。ケインズの「流動性選好」から導出される。物価水準が「一定」の場合(=短期的)に、IS曲線とLM曲線の交点に所得Yと均衡利子率rが決定される、、、というのがIS−LMモデルである。Y(所得・総生産)総需要曲線は、所得・産出Yと物価水準Pによる関数である。L(r、Y)を考えればわかる。任意の貨幣供給量Mに対し物価水準Pを変化させれば、LM曲線がシフトするのである。物価水準Pが高くなれば実質貨幣残高M/Pは小さくなり、LM曲線は左にシフトする。逆に物価水準Pが低くなればLM曲線は右にシフトする。その結果均衡利子率rと均衡所得・産出量Yは下図のようになるから、総需要曲線は上のようになる。準Pが下降すると国内所得Yは増加するということである。水準Pの関数だから、当たり前である。総需要曲線ADをシフトさせる原因は何か?というと、それは「金融政策」と「財政政策」など外部の要因による。L(r、Y)だから、LM曲線は右にシフトして、その結果IS−LM曲線による均衡産出量Yが増える。物価水準Pは短期的に一定だから、総需要曲線ADは右にシフトすることになる。線はやはり右にシフトする。L(r、Y)という二つの方程式には、三つの変数がある。外で決定される量であるから、変数ではない。三つの変数とはつまり所得・産出量のY、実質利子率のr、そして物価水準のPのことである。変数が三つで方程式が二つであるから、これらの変数の値を割り出すにはもう一つ式が必要となる。古典派の考え方は、所得・産出量Yがある自然率Y^に一致するということであり、Y=Y^である。いうことでIS−LMの双方の方程式を満たすように変動すべきなのは利子率rと物価水準Pであるということになる。整されるべきなのは利子率rと産出量Yである。長期的には価格や物価水準というものは調整されるモノだと考えられるから、古典派の仮定が有効になる。短期的には価格は硬直的であると考えられるから、ケインジアンの仮定が有効になる。取引動機仮説おしらせ+ごあいさつ経済学リンクビジネス・シフト!日本が20年前にやらねばならなかった事。