19時26分...市場では株価が本格的な調整局面に入ると懸念する声はほとんど聞かれないが、ニッセイ基礎研究所の前山裕亮氏は「米中対立は緩和したものの、企業業績が底入れするという根拠はまだない」と指摘する。期待先行の株高で「売りのマグマ」も膨らんでいる。商いが薄くなる年末年始にかけて、株式相場は急変しやすい時期に入る。直面する投信が機械的に中小型株を売る」という「悪循環が生じている」(ニッセイ基礎研の前山裕亮氏)。新たなスター銘柄は登場しにくい。割安株への資金シフトを促した日米金利の上昇は一服。よれば、国内REIT投信の平均信託報酬(通貨選択型など除く)はインデックス型が0.5%、アクティブ型は1.1%。販売手数料がかからない投信もある。REIT投信を選ぶ際は運用目的を明確にしたい。20時30分...ニッセイ基礎研究所の前山裕亮氏は「直近の傾向では2万1500円を超えると個人投資家は『下げ目線』になりやすい」と指摘する。日経平均が2万1798円で引けた11日申し込み時点の信用取引の売り残高(東京・名古屋2市場、制度信用と一般信用の合計)も前の週から92億円増えていた。「地域分散をきかせるため、先進国や全世界の株式に投資するインデックス投信がおすすめ」と話す。つみたてNISAの対象で、信託報酬が低い主なインデックス投信を表Bに示した。18時00分...リスク回避を優先して預金など元本確保型の商品ばかりにすると、「国内の金利は物価上昇率より低いため資産が目減りする」(ニッセイ基礎研究所の前山裕亮氏)との指摘がある。全体で見れば、DCは「元本確保偏重」の傾向がまだ強い。日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信」だ。02時00分...4月は米国をはじめとして世界的に株価が上昇し、含み損が小さくなったことでかえって「個人には格好の売りのタイミングとなった」(ニッセイ基礎研究所の前山裕亮氏)。5月に入ってからは、米中貿易摩擦の激化で世界の株式相場は再び不安定になっている。02時00分...NISAは税制面で複雑さがあり、「投資の初心者を開拓できていない」(ニッセイ基礎研究所の前山裕亮氏)との指摘がある。2014年からスタートした個人投資家の長期投資を促す制度。投信、指数連動にシフト記事が見つかりませんでした。「エコカー」か「電気自動車」のいずれかを含み、「補助金」を含む検索トレンドウオッチ。