西日本豪雨災害を支援するために何ができるのだろうか。英郎#1#2#3#4#5#6#1#2#3#4#5#62018/12/10西日本豪雨災害を支援するために何ができるのだろうか。その答えを導き出した、ある人物とは?第2回目は、橋本英郎選手が長年続けているチャリティ活動、そして、西日本豪雨災害を支援するために動き始めた新たなプロジェクトについて迫ります。サカママライター2児の父親でもある橋本選手。病気で闘う子どもたちを知ったのは、娘さんのケガがきっかけだった。病気と闘う親子を支援したいと思った理由プロのサッカー選手として、少しでも力になれることはないだろうか――。僕の心の中には、ずっとそんな思いがありました。9年前に娘が生まれ、ある時、ソファから落ちて転んでしまったことがあったんです。大きなケガには至らなかったのですが、その時に必死になっていろいろと調べていると、病気と闘い、ずっと病院生活を送っている子どもたちや、その子どもたちに付き添っている親御さんがたくさんいることを知って......。親という立場になった今だからこそ、そういった方の力になりたい、本格的にチャリティ活動をしたいと思ったのです。当時所属していたガンバ大阪の広報の方にその思いを相談すると、オランダ発祥の認定NPO法人日本クリニクラウン協会を紹介してくれました。この協会は、入院生活をしている子どもたちの元に、クリニクラウン(臨床道化師)を派遣し、思いきり笑い、遊ぶことができる環境をつくる活動をしているんです。僕はこの活動に賛同して、2010年から支援するようになりました。定期的に行っているチャリティヨガイベント。参加費はすべて子どもたちの笑顔のために寄付。プロのサッカー選手だから、できること今は、1試合フル出場できたら1万円を寄付することを目標にプレーしています。オリジナルのネックレスやTシャツを作って、その収益を寄付したこともありました。僕の活動に賛同してくれたヨガの先生がいて、今では一緒にチャリティヨガイベントを開催し、その参加費を寄付しています。今年は、クラウドファンディングにも挑戦し、46万3,000円が集まりました。毎月クリニクラウンを派遣することが出来るようになったんです。チャリティ活動に興味を持っている人って、多くはいないかもしれないですよね。プロのスポーツ選手は注目してもらえるからこそ、チャリティ活動をすることで、病気で闘っている子どもたちや親御さん、それを支援している活動のことを知ってもらうきっかけになると思うんです。それが、サッカー選手として、チャリティ活動をする意義だと思ってますね。堤氏は、『サカママ』を立ち上げ、フリーマガジンやWEBサイト、イベントなども手掛けている。様子を目にしたとき、すぐに力になりたいと思いました。お金を寄付するだけではなくて、子どもたちを笑顔するために何かしたいなぁと。サカママは、サッカーを取り組んでいる小学生を持つお母さんたちに向けたメディアなんですけど、知ったのは、妻がきかっけなんです。息子にサッカーを習わせたいと思って、いろいろ調べている中でサカママのWEBサイトを見つけたらしくて。『サカママ』のディレクターに一度会って話を聞いてみたいと思ったんです。その思いが通じたのか、縁あって堤氏と出会うことができました。「堤氏は、僕がこういうことをやりたいと相談すると、いつもいろいろな選択肢を提案してくれるんです」と橋本選手。新たに動きだしたプロジェクトとは?堤氏に、西日本豪雨災害の支援のことを相談したとき、正直、僕の中には、被災地のために何かしたいという思いだけしかなくて、具体的に何ができるかもわからなかったんです。それでも、堤氏がいろいろと考えてくれて「チャリティサッカースークールを一緒に開催しませんか」と、提案してくれました。僕には、そんな経験もなく、発想もなかったですからね。それで、ようやく前に進むことができ、すぐに、あるJリーガーに連絡を取りました。東京ヴェルディ橋本英郎、39歳。身長/体重173cm/68kg得意なプレーどのポジションでもプレーできること選手経歴1998年にガンバ大阪に入団。ヴィッセル神戸、セレッソ大阪、AC長野パルセイロでプレーした後、2017年から東京ヴェルディに所属。趣味ショッピング最近はまっていること子どもたちとの人生ゲーム好きなことば努力は報われる関連記事1東京ヴェルディ橋本英郎、39歳。現役を続ける、もう一つの理由3思いがカタチに。324名の子どもたちを笑顔にすることができた5チャリティサッカースクールに参加してくれた選手たち。ChannelTM」とはアスリートとみなさんが、さまざまなテーマを通じて新たに出会える交流の場を目指しています。アスリートのスポーツに対する想いをはじめ、趣味やプライベート、今実現してみたいことなど、アスリートから発信されるストーリーをお届けします。掲載情報の著作権は提供元企業等に帰属します。