採用条件は各機関によって異なります。民間は4,5に準じ、公の機関は3に準じます。日本語に困っている小、中、高校生に学校で教える。教員として教える場合と、自治体から臨時に雇われる場合があります。教員になるためには、大学で教職をとり、地方自治体の採用試験に合格する必要があります。学校側に臨時に雇われる場合の条件は地方自治体によって異なります。地方自治体によって取り組み方に相当差があり、「日本語教育」として取り組んでいないところもあります。採用は多くありません。インターナショナルスクールで教える。インターナショナルスクールの教師になる基準を満たす必要があります。各学校によって違います。交流団体、ボランティア団体で教える。(主にボランティアとして)各団体によって違いますが、特に資格は求められません。日本語教育はボランティア活動の一部として行われているので、交流中心か日本語教育中心か、その団体によって異なります。団体によってはその団体が主催する基礎的な講座の修了を求められる場合もあります。職員とボランティアは基準がことなります。●海外で教える場合には、採用機関の採用資格とともに滞在するためのビザを考えなければなりません。大・高・中・小など公の機関で教える。現地採用の場合は現地の教員資格が必要です。日本から派遣される場合は、国内の採用機関の基準に達している必要があります。民間の語学学校で教える。その国においてビザが取得できる要件を満たす必要があります。日本の公の機関からの派遣で教える。(教えている場所は1が多い)公の機関の場合、より高い学歴が求められるところもあります。機関によって違います。日本の民間機関の派遣で教える。(教える場所は1または2)3に比べると基準が厳しくありません。現地でビザを取得できる学歴が必要です。インターンシップは「教える」とはいえ、実習の一種です。