お金持ちほど不動産投資をするこれだけの理由2017/06/01不動産投資を学ぶシェアFacebookTwitter(写真=GaudiLab/Shutterstock.com)不動産投資は計画的に不労所得を得られることに加え、所得税の節税につながるといわれています。不動産は物価の変動に対応する安定した資産であることから、お金持ちが積極的に資産運用に利用しています。加えて、不動産投資はこれからお金を稼ごうと考えている方にとってもさまざまな利点があります。今回は不動産投資のメリットについて紹介します。資産の蓄えが豊富な方は、投資によって資産をさらに蓄え、そのうえで、資産を安定させようと考えます。不動産投資はその両方をメリットとして持ち合わせています。不動産投資の一番のメリットは、やはり自身が働かずとも収入を得られる不労所得にあります。病気やけがなどで働けなくなった場合、もしくは本業が忙しくて投資に時間をかけられない人にはかなり大きなメリットといえます。不動産投資は株などとは違い、家賃が定期的な収入となるため計画的に資産を蓄えていくことが可能です。資産を不動産として所有することでインフレーションへの対策となります。通常、資産を現金で蓄えている場合は、物価が上昇すると相対的に資産の価値は減少します。不動産価格は物価に合わせて変動するため、資産価値は安定しているといえます。累進課税のため、一般的に高額所得者になるほど税負担が高くなります。例として、所得が330万を超え695万円以下の場合は税率20%ですが、所得が4,000万を超えた場合の税率は最高の45%となります。資産が豊富な人ほど節税の効果は大きくなります。不動産投資は節税にも利用されます。不動産投資における経費のマイナス分は帳簿上、実際の収入(本業の所得や家賃収入)から補填されるような扱いとなるため、補填された分は課税の対象外となり結果として所得税が下がることになります。購入初年度は不動産購入の諸経費や登録免許税などを経費として計上でき、次年度からはリフォーム費用や減価償却費を計上することで、所得税を圧縮できる可能性があります。減価償却とは、減価償却資産の取得にかかわる費用を年ごとに配分し、経費として計上する方法です。税法では減価償却費を経費と認めています。以前は物件を躯体と設備に分け、定率法で減価償却とすると節税効果が高かったのですが、2016年4月1日以降に購入した不動産は同一の計算方法(定額法)が適用されることとなり、そのメリットはなくなりました。土地は減価償却することができません。そのため、不動産を購入する際に物件価格の土地割合を低く交渉することができれば、減価償却による経費を増やすことができて節税につながります。耐用年数を超えた物件は、購入後の使用可能期間として見積もられる年数で減価償却できるため、所有しておくことで節税と同時にリスクの分散にもつながります。お金持ちを目指すひとも、まずは不動産からこれから資産を増やして始めようと考えている方にとっても、不動産投資にはメリットがあります。不動産の購入にはローンが利用できるため、少額の資金で始めることが可能です。家賃収入の利益によりローンの返済が比較的早く進む可能性も高いうえに、本業の所得の節税につながります。不動産投資は早く始めるほど利益となる可能性が高いといえるでしょう。不動産投資は個人事業の一つです。考えることが多くハードルが高いかもしれませんが、お金持ちの多くは、そのハードルを乗り越えてきた方々といえます。お金持ちと同じ考え方や苦労をたどることで、資産を増やすためのアイデアや精神性が身につく場合や、実際に資産を手にする機会が増える可能性もあります。安定性と計画性を持ち合わせている他、節税に効果を発揮しやすいため、コツコツと資産を増やしていく投資方法といえます。これから資産を増やそうと考えている方にとって、不動産投資を始めるメリットは決して少なくありません。節税メリットを実感しつつ、労働収入と資本収入を増やしていきましょう。