属(金や銀)の価格設定においてはトロイオンスのみが用いられる。日本の計量法でも、金貨の質量の計量に限定してトロイオンスの使用が認められている。●基軸通貨システムは長続きできない!?(EJ第2344号)ブレトン・ウッズ体制がスタートした1940年代——その頃の米国には世界の金のほとんどが集まり、経済も絶好調であったのです。圧倒的な金をベースにして発行されるドルは、金と同等の価値があったのです。そのため、このブレトン・ウッズ体制のことを「金・ドル本位制」と呼ぶのです。それまでの基軸通貨であるポンドを押しのけてドルを世界に、とくにヨーロッパにおいて広げるのは、そう簡単なことではなかったのです。そこで、1940年代から50年代にかけて、それまでに貯め込んだ膨大な貿易収支の黒字をヨーロッパ中心に対外投資に注ぎ込むことによって、米国は資本輸出国として絶対的な地位を築いて行ったのです。この経験を通じて米国は対外投資が一定の政治的パワーを生み出すことを学習していたのです。1956年に勃発したいわゆるスエズ戦争において、そういう米国のパワーを垣間見ることができます。河会社の国有化を宣言。これに対して英仏などの西欧圏やイスラエルは動揺する。英仏は運河の無料通航を要求してエジプト侵攻を決意。この危機に対して国連安保理事会は英仏の拒否権で機能せず、英仏は10月29日、ナセル打倒に向けてエジプトに軍事侵攻、続いて英仏両軍がスエズ地区に出兵した。11月1日の国連緊急総会はスエズ運河国有化の正当化と即時停戦を決議、英仏のエジプト侵攻を非難。国際世論に屈した英仏とイスラエルは遂に侵攻を断念し、1957年3月までに撤退した。ナセル・エジプトを代表とするアラブ民族主義の大勝利であった。これによりスエズ運河国有化は完成し、スエズ運河はエジプトのもとで運営されることが決まった。この戦争の顛末を見ると、英仏軍がいかにもあっさりと撤退したことが奇異に感じられます。これには歴史の表面には出ないウラの事情があるのです。英仏軍が撤退した本当の理由は米国の働きかけによるものなのです。却すると警告したのです。そのとき米国は膨大な額の英国債を保有しており、それが売却されると、どのような恐ろしいことになるのか英国はわかったので、フランスを説得して軍を引いたのです。効な手段になり得ることを確認したのです。ブレトン・ウッズ体制には大きな欠陥があり、いずれ破綻をきたすことを英国を代表してあのブレトン・ウッズで米国のホワイトと交渉したケインズは早くからそれを見抜いていたといわれます。難しい交渉と長い船旅を終え英国に降り立ったケインズと、取り巻いた新聞記者の間で交わされたというやり取りが今に伝えられている。「ケインズさん、あんたは英国を、アメリカの49番目の州にしちゃったって、もっぱらの噂です。「49番目」の州となる計算である。ケインズは聞かれてあっさり、こう答えたそうだ。質問に対して「ああ、そういう幸運には恵まれないね」と答えたケインズ——英国が米国の49番目の州になるという「幸運」は訪れないという意味をこめてそういったのです。この時点でケインズはこの制度が長く続かないことがわかっていたのです。ブレトン・ウッズ体制は、誰もが予想しなかったほどその失墜は早く訪れたのです。界における通説となっています。その基本的な制度上の欠陥とは、基軸通貨国というのは必然的に国際収支が赤字とならざるを得ない仕組みになっているということであり、俗に「トリフィン・ジレンマ」という理論で知られているのです。給され、その国際収支赤字は基軸通貨の信認を低下させるから基軸通貨の供給量(対外供給残高)拡大と信認継続とは両立しえない。するに、ドル紙幣を刷ることは世界経済の規模を拡大するために不可欠なことであるけれども、それをすればするほど赤字の垂れ流しが起こり、ドルの信認に傷がつく——したがって、そのような制度は長続きしないというものです。これが「トリフィン・ジレンマ」です。この学説には強い反論があり、大きな議論になっているのです。トリフィン・ジレンマ——「アメリカの双子の赤字の拡大」と「基軸通貨ドルの下落傾向」の矛盾は、益々拡大しているといわざるを得ません。動相場制」が採用され、その弊害がトリフィン・ジレンマの矛盾を拡大再生産しているのが現状です。●『トリフィン・ジレンマ』と松井理論(EJ第2345号)前回のEJでお話しした「トリフィン・ジレンマ」のトリフィンとは、ロバート・トリフィンというベルギー生まれのイェールの経済学者です。ブレトン・ウッズ会議でのケインズ理論に関連する国際金融政策で有名になった人です。