>次に少ないのが、57位の一般事務の職業で、0.30倍という数字だ。オフィス系の事務職は、人余り状況が続いており、56位事務用機器操作の職業(0.43倍)、51位会計事務の職業(0.63倍)などが1倍を下回る。事務の効率化や機械化などが進み、人手を必要としなくなっているのが背景にあるのだろう。AIの導入が進むと銀行員や市役所の仕事なんて激減するのですから、人出不足の心配なんてするとかどれだけ悲観的なのかつっこみどころ満載です。第一次産業と第二次産業を中心にそのノウハウの継承され怠らず、政府が率先して技術開発にカネつかって投資して、人材を確保すればいいだけです。事務系と違いデジタル化しにくい分野では人出不足は解消されにくいところもありますが、実質賃金が上昇して生活が安定して、社会保障が充実して誰もが老後を心配しない世の中になれば、誰もが社会を維持しようと貢献し、国家は強靭化されることでしょう。安倍政権や維新の逆のことをすればいいのです。職歴に全学歴を明記させて、再就職のチャンスを与えていないわけで、自己責任をかかげるのなら機会の平等を最低限用意しなといけないわけです。企業は倒産ギリギリまで不良正社員をかかえて我慢しなくともよくなり、マクロでみれば何が何でも終身雇用は安定していいところもあるのですが、ミクロでみれば企業は倒産リスクがあり、実は派遣社員の存在って高給不良社員の存在も関係してくるわけで、保守派は怒るでしょうけどこれに関しては勝間和代さんのいうことに軍パイがあがります。(デフレだからというでしょうけど)経営者もカンカンに社員をどなりつけるのも、疲れるでしょってこと。不良社員により生産性低下して会社の利益は上がらないわ、サービス残業でブラック化するわ、優秀な社員はにげるわ、不況に備えて派遣社員で補填するわ、経営者と労働者ともにルーズ・ルーズの関係になると思います。派遣社員でいたい若者の中に正社員になったらブラック労働を要求されるという理由で、自ら派遣社員になっている例が非常に多いように思えます。親元で暮らしている若者の例ですが、そうなると婆付きに嫁ぎたい奇特な女性なんかおらず、少子化のスパイラルです。不安定かの二択を迫られているのです。↓のリンクをクリックお願いします。ひろやす返信Tweet【ネトウヨなのにパクる】なんか人気ブログランキングの上位のネトウヨブログを読んでいると、保守系や共産党がデーターや時系列の事実を元に説明している手法をそっくりそのまま、嫌韓なのにパク(朴)っており、だいたい維新の連中も同じように保守系や共産党の手法をパクっているわけです。“という言葉を使うのも、保守派がデタラメと言う言葉を使い、その説明をデーターと過去の事例によってだいたい説明していたのですが、あっちはデーター元があやふやであったり結局抽象論でかなり逃げていきます。法人税下げれば日本の企業が逃げていくとか、そんなの何の根拠もなく経団連のただの脅しです。経済産業省が2014年にしっかり調べをしてます。何かといいますと海外へ進出する企業に対してなぜ海外にでるのかと訊いているのですね。税制の優遇を受けられるから海外へ行くんだと答えたのは全体の8%程度です。その上位のほとんどを占めるのが何かといったらやはり需要なんです。旺盛な需要が見込まれる、やはりモノを売れなければ話にならないのです。ひろげてこの国を見て見たらどうか。この20年以上続くデフレ。そこに対して国はしっかりとした手を打たない。いつまでたっても消費が冷え込んでいくだろうと。投資しようがないのです。リターンが見込めないからなのだと思うのですね。企業は何を求めているかといったら当然税制優遇ということを考える人もいるけどそれは一握りで、多くの方々はこの国でちゃんと商売がしたいんだと思います。そこに私は考えるべきは先程の内部留保の課税と言ってましたけど、これは非常によくないと思っています。”ということで内部留保を投資として出される形を利用していくべきだと思います。“と口頭で説明し、テンプレは完全に入っているけどこれは8%と言う数字を言う前に、一瞬考えていた様子から完全に自分の引き出しから持ち出していると思われます。このことに関しては過去ログを読んでほしいのですが、反緊縮派の唯一の日本の政党が誕生したことは喜ばしいことでそれは悲願の達成であり、山本太郎をただのパフォーマンスとか抽象論の誹謗中傷で攻撃する不誠実な論客に対しての援護射撃をすることが大切だと思います。触れたくない人体と放射線の影響とか風評被害・差別について述べたいと思います。ここで山本太郎を潰されたり反緊縮の中で内輪モメしていると、どんどん財政均衡化明記された安倍・山尾憲法の誕生や、大量の移民受け入れ、外資を呼び込むという日本国民の共有財産売却など、取り返しつかなくなるから面倒なことですけど、浅学菲才な私なりに述べたい思います。売国行為ですけど、移民ってもう土地に根をはって生活しているから、追い出すことなんて非人道的でできなくもっとえぐいわけです。マレーの本を読むと今の西ヨーロッパの状況を見ればとりかえしがつかなくなっています。山本太郎がパフォーマンスとレッテリ貼りをホシュ派はしてますが、太郎はキチンと全てデーターやその根拠となることをしてますし、入管法改正のあの発言もパフォーマンスというのなら、キチンとその動画も発信してほしいわけです。友人が字幕を入れてくれましたので、シェアします。日本は深刻な人手不足で労働不足なんだ!とソフィストだけに詭弁をたれるでしょうが、朝日TVのディレクターの私と同じパヨク扱いされてる玉川徹氏のいうように、単なる賃金不足で労働環境が整備されていないからなのです。本来なら財務省が太鼓判押すように日本にもアメリカにも財政問題はないし、しかも日本はデフレなのですからじゃんじゃん国債発行するなりして予算つければいいだけです。安倍政権は小渕政権移行の自民党はその逆を公共事業だけでなく、介護業界だけに対してもしているのです。(民主党はコンクリートから人へで、今の立憲民主も同じです。)【デフレ下の反緊縮派は日本を滅ぼす】デフレで外国人労働者ってましてや「入管法改正」なんて毒薬でしかなく、それを山本代表は声を上げた反対したのです。これ、単なる迷惑なパフォーマンスなんでしょうかね。左の亡国の緊縮脳の立憲民主党の枝野代表も日本を滅ぼすトロイの木馬です。こんなのに期待してる連中って・・・。↓のリンクをクリックお願いします。ひろやす返信Tweet【出た身を切る改革】やはり自分の身の周辺に関心を持つことは大切であり、私が住んでいる中核市である八尾市の市長は、政令指定都市の大阪市と堺市の市長は維新のメンバーとなりましたが、この大阪の維新の問題は、沖縄の問題と並ぶ日本の地方がかかえる二つの大きな問題となってきたようです。維新の会の伝家の宝刀の身を切る改革が八尾でも実行されました。市長らの特別職の給与をカットしたり、市長の退職金ゼロにしたようですけど、こんな微々たる金額なんてまともに仕事してくれればどうでもよく、>本市の厳しい財政状況を考慮しとありますけど、大変疑わしいわけです。企業会計は451億円5874万円(+2.5%)でこれもまた優秀だと思うのです。【こんなの緊縮脳の中央政府の失態でしかない】ただ、残りの特別会計が627億4962万3千円(▲10.1%)でこれがひどいわけですが、こんなの消費増税にともなったデフレ20年以上にわたるロスジェネのための、労働人口の歪みのためそれらが原因であり、別に自治体でどうのこうのできることではありません。6つの分野のようです。後で説明しますが、こんなの小泉・竹中の三位一体の改革の頃から顕著になってことで、中央政府が自治体を兵糧攻めにしたからです。痛みに耐えてがんばれ!米百俵!の結果です。何がどう厳しい財政状況なのか理解に苦しみ、また大本営発表やりだしたのかよと思います。【将来を見込んで危機的状況になる。意味わからん】これについて、公明党の土井田隆行議員は大松市長(こいつ誰やねん)に対してこう質問をなげかけています。(土井田)>市長は選挙戦において、本市の財政状況は危機的な状況にあると訴えられていたが、就任後に詳細な分析をしたのか?また、その結果、やはり危機的な状況にあるという認識なのか?(大松市長)>本市の税制状況は平成29年度決算では健全化判断比率の各指標において基準をクリアしているものの経常収支は100%を超えており、硬直した厳しい状況である。一方で、平成30年度決算見込みにおいては、地方交付税等が当初予算を上回るなど、外的要因による歳入増があり、税制調整基金を取り崩す必要はないと見込んでいるが、将来を見据え大変厳しい状況にあると認識している。おいおい、不確実性の高い将来に対して大変厳しい状況にあるって、そんなのお前が勝手に決めるなって。結論からいえば、さほど問題ない状況であるにもかかわらず、維新お決まりの抽象論で市民の不安を煽りまくり、つまりは税制破綻の恐怖を煽りまくったわけです。将来、少子化とか国のシャッキンモンダイで厳しい状況にあると勝手に言ってるだけだったとうことです。【抽象論でなく数字出してください市長】ちなみに大松市長のいった地方交付税等が当初予算を上回ったとあるけど、地方交付税(自由につかえる交付税)は微々たるもので、むしろ安倍政権で削減されてきています。億円でありわずか1億円の増加でしかありません。2019年度では102億円と1036億円のうちで増加した交付税はわずか3億円です。安倍政権誕生した直後では111億であったのに対して、今では99億円と12億円も削減されているのです。少子高齢化で社会保障費が増加するのに。これに対して市税収入額は一昨年と去年とでは383億円から384億円と1億の増加であり(2019年はわかりません)、ギリシャや夕張市と同じく八尾市も通貨発行権がないため、財政均衡をある程度余儀なくされ少子高齢化でドケチ国家の緊縮財政の中まったく問題ない(あるとすればPB達成のための社会保障費削減や公共事業削減)自治を行っているといえます。>地方交付税等が当初予算を上回るなど、外的要因による歳入増がありとありますが、そんなの真っ赤な嘘です。削減されているのです。自治体がこんな状態になっているのはまさに外的要因のよる兵糧攻めによるものであり、こんなもの小泉竹中の三位一体の改革という名の国家解体から元に戻せばいいだけであり、八尾市みたいな地方の中核市で前市長は100点満点に近い出来だったと思います。署名活動している若いお母さんがいましたが、忠告しておくと、大阪都構想で特別区という自治権のない地域に降格すると、例え予算があり議会を通しても、保育所設立とかできなくなりますから。政令指定都市の堺市なんて阿鼻叫喚の世界で、前市長が不正したのかどうか知りませんが、一時の激情の結果特別区のなろうものなら、もう今のような生活できなくなりますから。維新は公明党を抑えにかかってますし、大阪人は芸人が跋扈するお笑い報道番組で、なんか大阪都ですごい夢みたいな大阪になると思いこんでいるようです。(別に名称は大阪府のまんまだし。)いや、財源や権限を剥奪されて、あげくのはてには共有財産が全て、外資に売り払われるというグローバリズムの現実を直視してください。彼らは無能だか安易に国民の共有財産を敵である外国人にチリの革命でやられたごとく売り渡すのです。199,976Amazon.co.jpで詳細を見る【教育レベルを下げてきた維新に前市長並のことができるわけない】むしろ無理から黒字だして社会保障費はインフラ整備を怠ったり、外資に水道売りつけたりするほうが取り返しのつかないことになります。3つの企業会計がプラスにもかかわらず、維新の口車にのせられて水道民営化とかやりかねません。間違いなくやってくることですけど職員の給与がアップしているとか、そこを絶対に攻めてきます。兵糧攻めの中で税収横ばいで均衡保っているということは、歳出を減らしているわけで誰かが苦しんでいるともいえるわけです。維新元市長に前市長の田中誠太並のことができるとはとても思えません。後で述べますがオスプレイを八尾空港に呼び込むこととか、そんなことしか思いつかなくなるでしょう。何やっても火だるまの状態になって。私はスキャンダルもなく(別にあっても能力あればOKだと思いますが)なぜ前市長の田中誠太が落選したのか、市政だよりの数字だけはざっくり目を通してので今回の落選が不思議でならなかったのですが、これには完全に維新が大阪ローカルのTV局を占拠し、特にタレントで維新の法律政策顧問の橋下徹の影響だと確信しました。毎日、夕方のニュースとか顔だしてタレントだけにたまに面白いこと言うし、国民の貧困化につけこんで公務員を敵に回して身を切る改革とか言ってるし、大阪来てTV見たらわかるけど商店街のおばちゃんとかイチコロで支持してしまいます。小泉進次郎を支持するがごとく、政策の中身やら吟味して自分らの生活将来に対して安心を与えるにふさわしいかどかなんて度外視して、なんかわからないけど改革はすごいぞ的なことで支持しているのです。身を切る改革とかそんなもの自分の懐にカネがはいってくるわけでもなく、その代償は現在の自分の地域を破壊するだけでなく、後世に禍根を残すこととなるでしょう。これも小泉・竹中の改革が失敗だったと身をもって誰もが辛酸を味わったにもかかわらず、それがヘゲモニーの再編成として思想として変えられなかったからです。自民党が同じことを繰り返し、そこにつこけんだのが官公労も自治労も労働組合も支持団体をもたない究極のグローバリズム政党の維新なので、学ばない国民性がそうさせたのです。【吉本と維新があればいい、なわけない】まぁ、将来厳しい状況にあるとピグマリオン効果により、そのとおり(八尾市が厳しい財政状況)になる可能性が高く、デフレ時にグローバル化をすればさらに悪化することなんて、もう自民党の国会議員の連中なんてバカでない限り全員知っており、認知性不協和とセンメルヴェイス反射により一億玉砕の特攻体制に今入ってるわけで、まじで大阪もやぶれかぶれの改革で、民の共有財産を外資に売りわたし文楽もないあるのは吉本のお笑いとカジノと外資という中見のないすっからかんの租界にするつもりなのでしょうか。だいたい成長しているのならなぜ汚染水をわざわざ大阪湾に流そうとするのか。結局、改革すればするほど経済悪化して税収も増えないし、どぎゃんかしようとしてデフレと円安でインバウンド頼り外国人観光客や外資に頼るしか発想がなくなり、民を豊かにしてボトムアップするとか、自分らの共有資産を守り文化とか高い教育レベルの継承とかそういう後世のことなど考えられないのでしょう。今だけカネだけ自分だけで、その今だけが崩壊しようとして、大阪万博とか途上国が先進国にアピールするようなことしか思いつかず、やぶれかぶれなのでしょう。彼らのいうグローバリストの十八番のトリクルダウン。2019【根本が間違ってりゃ救いようがない】もうグローバリズムに基づく政策全てがボロボロで、それもそのはず下痢の人間に下剤を飲ましつづけているわけで、グローバリズムってレーガンもサッチャーも便秘のインフレ退治として有効だったわけで、20年以上下痢でデフレの日本でうまくいくわけないのです。レーガンもサッチャーもその劇薬でグローバリズムで国内が下剤の副作用でボロボロになって、中国が今台頭しているのです。何でも日本はここ2,3年で反緊縮やめるつまりはグローバリズムが間違いだったと認識できなければ、完全に当初の予定通りに崩壊します。かんでも民営化していわば企業に例えると、経費削減だけする経理が支配する店じまい前の民間企業と同じで、何も新しく売る製品がなければ衰退するだけであり、そうなると企業も吸収合併されその企業の技術や販売網だけ残し、最終的には中国の属国となり、その前に大阪はカジノとか外資とか核廃棄物処理もオスプレイも結局維新は補助金目当てで受け入れ体制に入ろうとているのです。何も生み出さず思考停止でそれしか思いつかないから。明るい北朝鮮といわれたシンガポールをモデルとかそんなバカなことを今でもいってるようです。51,780Amazon.co.jpで詳細を見るP・Sだいたい自治体でできることなんて限られており、地方分権とか言ってる時点で緊縮脳であり、そんなの中央政府が緊縮やめれば済むだけの話です。維新なんて外資を呼び込んだりなんでもかんでも民営化とか効率化とかそんなことしか思いつかないし、国家が財政出勤できない限り、瀕すれば鈍するとなり、逆に維新のような変なのがポピュラリズムにのっとって日本を破壊しているのです。故に、現段階でいえることは大阪を復活させることに関しては、維新が消えてなくなることが一番の特効薬なのです。↓のリンクをクリックお願いします。ひろやす返信Tweet【戦後ホシュの分析】ネトウヨ分析って他のブログサイトで散々していることですが、私なりにネトウヨというか戦後ホシュ、特に日本の戦後ホシュの政治家に対して語りたいと思います。以下の動画の戦後ホシュ派の発言が大変参考になると思います。)は話が長くなるので割愛します。この動画に登場している連中の発言は前提からして間違っているわけで、近代憲法の原則としてはイギリスのマグナカルタ憲章が前提であり、権力者が法律を思いつきで改正して勝手なことをしないように、国家を国民が押さえつけるということが前提なのです。これに対して安倍総理は国会で「昔のイギリスの国王の時代のこと」だと否定したわけですが、その記事は削除されたのかなくなっています。国立の図書館でも行けば国会の議事録とかで見つかるんじゃないかな。憲法というのは国家が勝手なことをしないためにあるわけで、個人の権利が保障されることは近代国家では当たり前であり、そうでないと北朝鮮や中国のような国家と同じ憲法であり、中国や北朝鮮と同じ東アジア人としてのアイデンティティを保ちたいのならそうすればいいと思います。いうファミリーの一員として、宗主国の一番末っ子として、個人の権利を否定すればいいことでしょう。”って何だよってなるのですが、戦後ホシュ派の大きなものって、抽象的な国家像なんですよね。万世一系とかアジアで唯一の近代国家だったとか、白人国家に勝利した唯一の国家とか、世界中の途上国を帝国主義から解放したとか、そんなものです。それは完全な中二病で、その解放後現地の近代思想のない為政者により、またはIMFなどを通じたアメリカ主導の国際機関により、経済ジェノサイドなどがどれだけ繰り広げられたか振り返るといいと思います。ヨーロッパの為政者のいなくなったアフリカの圧制国家なんてえいぐいし。「TPP反対してたそうだね?」と質問され、それに対してお茶を濁して、野田佳彦のTPPは悪いTPPで、安倍晋三のTPPは良いTPPと手の平返しの究極の認知性不協和患者となったわけです。それもそのはず、日本の戦後ホシュの特徴は米国盲従路線が前提であり、80年代のレーガノミクスやとくにサッチャリズムの影響を大きく受けているようです。復習になりますがサッチャリズムの特徴は以下の図です。日本のホシュ派の場合はサッチャリズムの影響で、トーリー主義のテーマが戦前・戦中の日本の伝統主義のそっくりそのまま置き返られ、彼らはそれとセットにされている新自由主義的な反国家主義に対してまったく無頓着であることにあります。あらゆる思想を必要とされ、相当思考の訓練が要求されるわけです。Nationとなると国民と国家とまるで意味が違ってくるわけで、絶対ホシュ政治家はそんなこと一度も考えたことがないと断言できます。考えたら頭の中のCPUが処理しきれず熱暴走します。市場における競争が社会全体に広まり、これでDBのサイヤ人のごとく戦闘民族が国家を強靭化すると信じ込んでいるわけです。【恥ずかしさの余りに政治から離れた人たち】もちろん戦後ホシュ派の血統書付きの政治家は、思想面に関してはどうでもよく宗主国に言いなりになれば一族の繁栄は保障されております。日本のイチゴは中国の富裕層に対して木箱に入れて売られてます。TPP参加しましょう。”と影で言いつつ、安倍総理は黙認しつつ、ガス抜き要員で小泉チルドレンの佐藤ゆかり議員に野田総理に攻撃させていたのです。”と擁護していたわけですけど、アメリカの血統書付きの麻生がそんなわけもなく、予想とおりにTPPに参加してしまったわけで、もう恥ずかしさのあまりにネットから姿を消してしまった方も非常に多いと思います。安倍政権の7年にもわたる取り返しのつかない日本の破壊具合に耐え切れず政治からも身を引いた連中が多いということです。【誰一人責任なんてとりませんから、リターン】なんか子孫に申し訳なく自殺まで考えていた人もいました。そんなこと言ったら大本営発表に加担して、「深刻な人出不足」とか「国民一人あたりの借金」とか「将来高齢者一人あたりに支える現役世代の数」とかデタラメな内容の原稿読んでいるアナウンサーなんて、100回自殺してもその罪は償えないわけで、そこまで深刻になることもないでしょって。自分の生活のため出世のため家族のため単なる社員が会社の命令に従ってということなんてわかりきったことであり、それなら財務官僚も同じだし経団連の連中も同じだし、ナチスの連中も同じだったわけです。いずれも非常に家族想いの人が多かったことでしょう。誤謬、つまりは合成の誤謬ですね。転向すればいいと思います。国民の生活が大事なんて政治はですね。国家の形成にあたって偉大な人物であるビスマルクが国家を形成するにあたってしたことは、社会福祉を充実して格差是正して国民意識を統合してことであり、断言してもいいけど国家の形成にあたって国民の生活を向上させ、国家が凋落・解体されるにあたって国民の生活が崩壊するのは歴史的な経由をみても当然だし、李氏朝鮮末期にしても赤い貴族といわれたソ連にしても、格差が拡大して国民が耐え切れない状態になり、国家が解体されたり消滅していくわけです。ポラニーのいう共同体の行動原理の一つの1中心性の運動(再分配)が崩壊すると国家も崩壊するのです。(残り2つの行動原理の2家政つまりは自給自足もそうですし、3対称性(互酬)つまりは助け合いもそうです)日本は戦時中に間接税導入とか「ほしがりません勝つまでは」とか無茶苦茶やって当然戦争に負けましたが、大体諸外国は社会保障充実させるなり累進課税を強化して、庶民は徴兵・金持ちは高い税金とそれぞれに応じた負担して、総力戦に突入したわけです。戦後、置換効果により西側諸国はその恩恵にあやかってそれは貧乏人も同じで、公立の小学校でも中学校でも高いレベルの教育を受けられていた時代の連中が、なぜかその恩恵を忘れグローバリストとして国家を売り払っているわけです。契約方式、アフラック介入、簡保叩き・・と国家に反逆の意志をもって政治にかかわっているのです。するのでしょうか?答えはこうです。【無意識の国家破壊行為】2.26事件に見られる陸軍青年将校の連中の中に東北出身者がおり、藩閥政治の流れでエリートへの道が限られ、その少ない出世コースが陸軍であり、フロイトのいう抑圧された感情が国家への反逆として現れた影響があったのですが、彼らの多くは無意識レベルで国家を解体したいという欲求で溢れていたようです。これは仮説じゃなくてその当時の東北出身の陸軍青年の証言からも読み取れます。それでトクヴィルはこう発言してます。>地位に劣等感をもち、誇りを傷つけられ、戦争を好むか革命を愛するようになる。間違いなく貧乏な家柄とか、女性で社会進出を阻止されたとか、そのあたりの人はその境遇にした国家への破壊衝動が相当強く、それを無意識に押し殺しているわけで政治家になると、後に大阪都構想とか実行に移しだすと思われます。(次回でとりあげます)歩行するときにいちいち次は右足で次は左足でとか頭で考えている人などおらず、無意識に埋め込まれたコマンドにしたがい、人間は行動をしているのです。同様に、新自由主義の反国家主義者もそうしているのです。既存の国家像なんて破壊してしまい、リセット!って感じになるのです。口では愛国を謡いますが。国防の義務というものがですね。ニッポンの中であるのか。”ということを批判してるようですけど、これあくまでも国防であって、例えば自分の嫁や子供が侵略してきた外国人の暴漢にレイプされるのを指をくわえて見るかどうかの選択肢です。別に目の前でその阿鼻叫喚の風景を指をくわえて眺めているだけの選択肢もあります。無抵抗の抵抗のガンジーマンです。リベラル派に多い典型的な選択肢ですね。権利に対しての義務という考えには私は反対であり、共同体であるのなら同じ構成員を守る事は当たり前であり、こんなの憲法に明記するようなことでもありません。普通DBの17号みたいに第7宇宙を救うために、やれやれといいながらやる気のない人も戦うわけで、変に暑苦しくない17号が全宇宙を救うことになったように、全世界を救うのです。トクヴィルは>人が社会に従うのは、自分が指導者より劣っているからでも、自治能力が他人より低いからでもない。仲間と手を結ぶことが有益に思われ、しかもこの結合はある調整権力なしには存在しえないことを知っているから社会に従うのである。これを打算的とか思われるかもしれませんが、これはいわば権威に対する信頼であり父性によるもので、こんなの憲法にわざわざ義務にする必要もなく、まじでリベラル派のやめてほしいのは、国防と侵略戦争と一色体にしていることだと思います。この界隈の連中がまじで右の売国にエネルギーを注いでいる左の存在であり、「放漫財政」とか「外交力」とか「多様化文化で移民歓迎」とか、反緊縮保守派を最大限にサポートしていると私は思っています。大変ありがたいお言葉には閉口しました。去年の、あの東日本大震災において、南三陸の女性職員が避難させようと最後までマイクを握って津波にのまれました。↓のリンクをクリックお願いします。このまま国債発行し続けると高いインフレになるだろうと思ってました。これは財政破綻論者のテンプレで最終奥儀ですね。次に日本は世界最大の対外債権国であることを知りました。貸してるほうが多いじゃんて。これはIMFの見解ですね。本当のキモは日本やアメリカのような先進国の自国通貨建ての国債のデフォルトは考えられないということで、ハイパーインフレーションも起こらないということです。供給能力が大きく毀損しなければですが。昔と異なり今はネットで検索すれば玉石混合ですがいろんな情報が入手でき、少し調べればそれなりに年をとった人間であるのなら、日本がデフォルトもハイパーインフレのもならないとわかるだろうと皆思うところですが、MMTの入門書読んであることに気づきました。本当に理解するには以下の二つの概念の習得が必至条件となるということです。上手い話なんてないんだ。”と簡単に言いくるめられます。【日本人の0.4%以下の真の反財政破綻論者が】それでざっくり調べてみたのですが、日商簿記3級の資格は年で8万人ぐらいいるそうです。10年で80万人、100年で800万人。なりますが、50年で40万人程度しかいないことになります。簿記資格取得してなくとも2級レベルの人間もいるでしょうが、1億2000万人の人口のうちで日本人の1%もいないわけです。(1%だと120万人になります)日商簿記3級レベルでも1%もいないのです。40万人でだいたい約0.33%です。法則やら支出面やら、クラウディングアウト程度をしっている連中となると、もう絶望的ですね。確実に日本人の0.4%以下になります。簿記を理解している人をその倍の80万人とみても、マクロ経済の基本概念を知ってる人であると、どっちみち篩(ふるい)にかけられその半数以下となることでしょう。いうわけで、簿記とマクロ経済学の基本概念を知っている人は全体で約50万人程度になります。雑な計算ですけど差異が出てると仮定したところで、もっと多く見積もっても100万人程度だろうし、たぶん50万人以下である可能性のほうが高いといえます。生粋の反財政破綻論者の予備軍の数は最大MAXで100万人程度だと思ったほうが無難なのです。【経済学も宗教と同じ】あくまでも予備軍であり実際は全体のごくわずかであり、私が予想するところMMTの入門書を読んで、その内容が過去の歴史的な貨幣の経由による事実とそれに基づいた理論を述べているだけと実感できている人は少なく、実際はMMTを信じたいと思って反緊縮派でいる人が今でも非常に多いのではないかと思っています。この現象って宗教と同じなんですよね。ナザレのイエスやシッダールタ(釈迦)のごとくサマディに達する人なんて少なく、その弟子が聖書なり教典なり仕上げていわばマニュアル本をつくるわけですけど、それでサマディに達することなんて不可能なわけです。”と誰かが解釈したことや、改竄された内容を流布するわけです。これに異を唱えると主流派の経済学に反対するがごとく、むちゃくちゃ叩かれます。プロテスタントって既存のキリスト教のやり方考え方に異を唱えたわけですが、そのプロテスタントがまた同じような宗教として定着し、宗教ってその繰り返しです。【鵜呑みすると信者になる】ほとんど確信しているのですが、MMTを信じたい派って簿記とマクロ経済学を時間かけて勉強する間もなく、とになく自分の細胞の中にすぐに取り入れたいから、MMTを論じているそれなりの権威のある大学教授のいうことを悪い言い方ですけど、鵜呑みするのだと思います。”とかそれが間違ってようが、いろいろ自分の頭で考える時間がなくなるわけです。【反緊縮派の中にも怪しいの当然います】だから反緊縮リベラルの中でなぜか公共事業の経済効果は、直接給付金よりも少ないとかニューケインズ左派の怪しいデーターを引用して説明してくる人が多いのです。MMT理論では財政問題はないし日本は今回の台風の被害を見ても、今後の可能性として南海トラフ・首都直下型地震も予想されているし、地方のインフラネットワークが不十分であるわけで、地方と都市部の格差是正もあることだし、普通コンクリートか人と優劣をつけないはずなのです。去年の大阪の台風や地震もそうですし、もうこれでもかって次から次へと自然災害が襲ってきており、反緊縮派なら災害復興するにあたって店じまいした業者を復活させるべく、コンクリートも人とならなければオカシイわけです。”と大体こんな見解を私はもっており、ケインズ派はミンスキーのごとく経済学の隅のほうに追いやられ、ポストケインズ派としてひっそり息をひそめていたと勝手に思ってました。ポストケインズ派のレイのMMT理論をニューケイジニアン左派が取り入れると、どうなるかまぁ予想するだけであれなんですwインフレ率期待(なんじゃこれは)とか、すこしネットで述べていることをチェックしても、むちゃくちゃ怪しいわけですが、私も今はMMT理論をチンタラ読んでいて、そっち系の本読んでる暇ないのです。中野剛志さんの『富国と強兵』も読むの大変だったし。381Amazon.co.jpで詳細を見る【貸し手の先には必ず借り手がいる当たり前のこと】それでMMTの本読んでて面白い文がありました。>仮に政府部門が全ての債務残高を償還するために一定期間大きな黒字を続けるならば、恒等式によって民間部門は同額の赤字となり、民間部門の純金融資産はゼロになるまで減っていくだろう。消費増税して国債償還したら私たちの預金がどんどん減っていくということを述べているのです。野田佳彦はこれやろうとしていたし、安倍総理は既にやりはじめているのです。PB黒字化目標で国民の預金を減らし続けて、自分ら家族で老後の面倒見ろと要求しているのです。ほれ、中間層破壊して2007年に4世帯に1世帯が貯蓄ゼロの状態が、今じゃ2世帯に1世帯が貯蓄ゼロで、今回の消費税10%で確実に実質値として5世帯に1世帯が貯蓄ゼロとなります。(データー改竄されるだろうけど)60%以上が貯蓄ゼロとなり、ほら皆の預貯金が吸い取られているわけです。【偶然簿記を勉強した経由】これらも複式簿記の知識などあると実感できるのですけど、私ももともと昔三橋貴明さんの取得している中小企業診断士を勉強しだした時期があって、だいたいの壁が会計と経済学の二つの分野で、簿記2級の知識がベースとなり永続価値計算やらROEやら理解できるようになるわけですけど、もうそれだけでお腹いっぱいになって勉強やめましたw後に東日本大震災のころ野田佳彦のTPP参加交渉の時にマクロ経済学の知識の必要性を感じ勉強して、今に至るわけです。偶然ですがだいたい、こうやって私個人レベルでのベースはできたわけで、経済学自体が少ない変数と所与の条件の特殊なファンタジー世界での出来事でしかなく、欠陥だらけであることを後に知りどうでもよくなってきました。マクロ経済学でも工場で生産したものが在庫として残り、製造業勤めたことのある連中なら周知の事実だけど、型古くなって廃棄しなければならなくなるものが非常に多く、これまで計上されているです。特別損失で会計では計上されるんだろうけど、その分ってどなってるだろうかとか、まぁ間違っていようがそうやって自分の頭で考えることが、信者でない証拠なんですけど、まぁこういうこというと排斥されてむちゃくちゃ叩かれる原因でもあるのです。”と言える状況をもっていけばいいし、リベラルの変なのはあと数年後に渇をいれるということで。政府通貨発行高が明治時代から3740万倍、1970年代比で155倍。”とスーツ着て淀屋橋や丸の内を歩いている頭の悪そうなビジネスマンが、まったく内容を理解してなくとも、かっこつけて口にしている時代がくればいいのです。”と口にするようになればいいのです。(海外はゼロとしてですが)まじめに説明するとPCのCUPが熱暴走するがごとく古い緊縮脳の部分が焼けきります。その前にPCのディスプレイのブルー画面のごとく唖然とされます。嫌な顔されますし、または怒られ、インテリぶった嫌な奴として定着します。↓のリンクをクリックお願いします。本題に入りますが今年もまた去年と同じく台風による大被害が千葉県を中心に大きな被害をもたらしました。反緊縮の保守派には説明するだけ愚問であり、これは小泉・竹名の時代から公共事業を悪とした、三位一体の改革やら緊縮財政の結果であり、実は国民のほとんどがそれに加担したことを認識しておりません。私の家も去年の台風の被害により家の外壁等崩壊したわけですけど、もはや災害は想定外の出来事でなく想定内の出来事だというべきでしょう。責任と、一部自民党の責任にもしているわけですが、結局なぜ公共事業削減なのかについて触れておらず、結局本質に迫ることなくいつものごとく、最後はナチスと同じく得意の同胞反日狩りをしだすわけです。マスゴミは民主党政権を守るために東電叩きをしているとか、パヨクが自衛隊を人殺し扱いしているとか、妄想も大概にしてほしいし実際お金の流れを見ると、マスコミが民主党政権を擁護して得る益なんてまったくなく、まぁこれがブログランキング上位なわけですから日本人の民度の低さは並じゃありません。【ネトウヨは黒歴史として封印すればいい】グローバル化に基づいた緊縮財政が、小泉政権時からの三位一体の改革から安倍政権に受け継がれただけ。反グローバリズムのトリニティとか、物理の法則とか、所与の条件とか規制とか、難しくてわかないだろうけど、反緊縮財政ならわかるかもしれない。MMTって簿記とマクロ経済学の基本概念知ってないとちんぷんかんぷんだから)ネトウヨ卒業するなら今でしょ。中二病の黒歴史としてその恥部として封印すればいいだけ。安倍消費税のように国民のおカネを国債返済というブラックホールにぶち込めばいい。私も去年の台風の被害を受けて感じたのは、ホムセンで工事の依頼を受けても工事依頼がいっぱいで断られて、結局半年後に職場の同僚の知り合いの業者にきてもらって、工事をしてもらいました。要するに下のブルーの部分の余力がなくなり、少し災害を受ければ日本は自国で復興できる力がなくなりつつあることを露呈したわけです。去年につづき今年もまた被害があったわけで、日本人が心改めないかぎり防げる被害、助けられる命や生活といったものが根こそぎ破壊されていきます。リベラル緊縮脳の連中は人の命を助ける防災対策はしなければいけないわ、社会保障を維持しなければいけないわ、頭の中パニック状態です。【経済ジェノサイドはぶれない】ここで緊縮脳のホシュ派はぶれずにいつものショックドクトリンを注入します。ここは発展途上国か?と思うような記事。緊縮財政の結果、自国では対応できず諸外国に援助してもらわなければならなくなる日が近いかもしれませんね。港湾がダメなら、クルーズ船の寄港を増やしてカジノ、とか思ってるんでしょうか。愚者体験に学ぶのなら愚者と日本人と同等にするのは愚者に失礼にあたります。肖像画を額縁にいれて飾った信者も、そのサティアンから逃れるのなら今です。コテハンブロガーなら逃げて名を変え登場するもよし、コテハンを保持しながら手のひらかえるのもよし。(従来のネトウヨのファンは逃げるけど)(注意)以下の動画は見るものにより不快な思いをされることもあり、特にまじめで頭の固い方は視聴しないことをオススメします。↓のリンクをクリックお願いします。倭が、いや我がブログは、かこうと思った内容からいつものごとく絶対に道がそれるのですが、またちょっと道からそらさしてもらえば、これは完全な中二病からくるものですけど、私は「ろくでなし」という言葉が好きで、その理由はM・サッチャーと個人的な交流もあったグローバリストの落合信彦氏がボロクソに叩いた『週刊少年ジャンプ』に連載されていた森田まさのり先生の『ろくでなしBULUSE』が好きだったからです。「ろくでなし」という言葉の由来も好きで、もともと「陸でなし」フラットで平らでないという意味からくるものです。BREAKER」の歌詞にも、グローバルに見る地球もよくフォーカスして見れば歪みや凹みがありはみ出すくらいが現実世界であると唄ってます。ついでにろくでなし作品つながりで最近のラノベアニメの『ロクでなし魔術講師と禁忌教典』の主人公グレンがまたろくでなしであり、とにかく紐になって働かず食っていこうとか思ったところ、唯一家族である育ての親にあたる女の紹介というか強制的な脅しにより、無理やり講師として働かされるというような有様です。最初は勤務態度も悪く授業なんてまったくまともにする気なかったわけですが、それに怒ったまじめな女子生徒に「まじめに授業しろ!さもなくば」と魔術の対決を申しこまれ、しかしながら実は主人公グレンの魔術士の腕としては2流のレベルであり、その対決にあっけなく敗北し、仕方なくまじめに授業しだすわけです。グレンは魔術の腕としては1流ではないけど、魔術そのものの本質を深く理解しており、既存の授業内容とはまったくことなる正鵠を射たような授業を展開し、授業は教室で立ち見も出るくらい盛況になるのでした。それに元ニートのグレンは充実感を少し感じるわけで、育ての親で仕事を紹介したアルフォルネア教授も満足するのです。56,783Amazon.co.jpで詳細を見る【東大名誉教授が2ちゃんねるで一般人にフルボコ】それでその主人公の魔術式を仕込んだカードがタロットカードでいう「愚者のアルカナ」であり、この魔術が作動すれば領域全体が魔法無効地帯になり、結局自分も魔法を使えなくなるわけですが、そうなると対決はガチの肉体におけるバトルとなり、もともと主人公は肉体を使う戦闘としては得意分野で、元帝国の軍人でもあるから有利なわけです。2ちゃんねるで、ノーベル経済学賞受賞者や東大名誉教授などの権威御用学者が、スレッドでフルボコに一般人に叩かれる光景を思い浮かんでみるとわかりやすく、現実の世界で権威やらカネによる買収やら地位をちらつかすことを無効化されるような状態に、グレンはできるのです。どんなにすごい魔術士にでも勝てるという状況をつくれるわけです。『ジョジョの奇妙な冒険』にでてくる愚者のカードのかっこ悪い人物とは異なり、主人公グレンは一応『美味しんぼ』の山岡みたいにやるときはやるタイプで、愚者のアルカナのカードも特別な意味をもち、ナンバーがゼロでありなんかかっこいいわけです。これも完全な私の中二病による趣向によるものですけど。皆そうだと思いますがジョジョのキャラで愚者の使いが非常にかっこわるいだけでこのカードを忌避するのですが、『ロクでなし魔術講師』では少しイメージが違い、もともとタロットにおける意味でも「愚者」には深い意味があり、「死神」と同様、きちんと調べてその意味を甘味したほうがいいのです。実際、カードの人物が担ぐ荷物とその棒(男根)は「繁殖と豊潤」の象徴としての意味があり、エントロピーの法則、収穫逓増の法則をも意味としてとらえられ、他にももっともっと深い意味があるのです。タロットって正と逆の位置によって意味がまったく異なり、ジョジョとロクでなしの両作品に共通することですけど、そこを完全無視しているところが非常にイタイところなのです。(例えばデフレ時の政策とインフレ時の政策の違いみたいなものです。一回で全部納めようと思っていたのですが、サーセン。話が長くなってしまい本題は次にしたいと思います。↓のリンクをクリックお願いします。過去ログで紹介したように少数派である反緊縮派が多数派の緊縮派の連中の世論を逆転させる状況が整ってきたわけですけど、以下の1思想におけるヘゲモニー編成の再編成(事実に基づいた反緊縮の理論)の確立(MMT翻訳本の異例の速さの出版)2それを支持する一般階層の存在3その思想を反映する政党の誕生4外国との同じヘゲモニー思想の共有と連携とかこの1年以内の短期間で急激にそろったわけです。CM!CM!”と妨害しだしたりしたわけですけど、もう党の代表なのでTVに出演させるわけにいかなく、じゃんじゃん本当のことを言い出したわけです。次の衆院選に備えて山本太郎は共産党と選挙協力するそうであり、もし共産党自体が緊縮脳を完全治療できたのならそれは非常に大きく、後は国防問題なのですが後は自民と立憲あたりから反緊縮の政治家に一部が離党して政党を立ち上げてもらうことを期待したほうがいいでしょう。自民党や立憲民主の内部から党全体が変化していくことは不可能です。緊縮により恩恵を受けている連中やセンメルヴェイス反射状態の連中や認知性不協和状態の連中がすぐに反緊縮に寝返るわけなく、むしろ今の安倍政権みたいに一億玉砕精神になる可能性が高いと思います。罪人やエゴイストやただの知ったかかぶりの同胞ホロコーストの実行者であることを認めることって、並大抵でなくそこは期待するだけ無駄です。(もうほとんどのグローバリストが気づきはじめています。345Amazon.co.jpで詳細を見る【アメポチ】あくまでも安倍総理や麻生さんや小泉進次郎を擁護するわけじゃないけど、祖父時代からの米国の忠犬の血統書付きであるからしてそうするしかなく、ポチをやめればどうなるか想像できるでしょう。”という共犯者の認識共同体ができあがってしまい、新内閣立ち上げガス抜きとして今井絵理子議員を異例の抜擢で政務官に起用して元SPEEDファンの支持を仰ぎ、小泉jrを大臣に抜擢したりとか完全にポピュリズムをフルに発揮し、究極の認知性不協和と究極のセンメルヴェイス反射とで、もし自分らが間違っていようものなら国民全員巻き込んで死なばもろとも一億玉砕で、最悪その後自分らだけ外国に逃亡するつもりでしょう。ルーマニアの独裁者みたいに。【ここ2、3年が勝負】ここ2、3年が勝負時の理由ですが、ここ2、3年のうちに必然的の起こる出来事は以下です。1消費税10%による日本経済への打撃2オリンピック不況や米中貿易戦争や欧州の景気後退の影響3衆議院選挙4安倍政権の終焉1は皆が予想したとおりで、GDPを改竄したり、貯蓄ゼロ世帯の条件を変えたりするでしょうが、実質値は変化しないどころかますます悪化して恐らく、実質値で60%の貯蓄ゼロ世帯に収まらず70%ひどい時には80%の世帯が貯蓄ゼロ状態となることでしょう。2は説明するまでもなく、そうなると3の衆院選となるわけですが、その頃にはMMT理論が一般階層の一部だけでなく多くの国会議員の中でも自明のものとして受け入れられ、なんせ「れいわ新選組」がこれを掲げており、実質値としての貯蓄ゼロ世帯60%・70%の有権者を取り囲んでいることになっているわけで、無関心で家畜状態だったそこらの層を投票に足を運ぶようになります。(民主党誕生の時も投票率が上昇してます)これ説明するだけで当選するのですから、普通は使うでしょ。国民が貧困化し反緊縮の受け皿の政党ができれば確実に投票率が上昇しますし、山本太郎が言ってようにTVでじゃんじゃんMMTのことや本当のことをバラすし、これに対して事実や捏造されていない数字で反論できる論客なんて一人もおらず、数式とか抽象論や権威に頼ることしかできず、絶対的に正当性では負けるだけであり、選挙に当選したければ国民を豊かにしろというヘゲモニーが起こってくる可能性が非常に高いわけです。衆院選挙の時には今よりも数段上で生活苦しくなっているし、その原因を述べている本が日本で翻訳されたのですから、会社でモテたくていいかっこうしたい連中とかが読み出しますし、間違って解釈していれば恥かくだけでいずれ矯正されます。4の安倍政権の終焉ですけど、もう単純に任期が終了することだし、プーチンや習近平のように皇帝として君臨するほどの力は残されていないからです。安倍総理もそのサポーターも精神的に追い詰められ疲労しており、憲法改正もN国も国民民主党にもそっぽ向かれ現状では無理で、それでも煽って人気を獲得することでしょう。【れいわ新選組といしての党としての強み】10月以降に確実にくる国民の日常に襲いかかるインパクトが来ることは確実であり、これに対する明確な解決方を今では山本太郎一人状態のところから、「れいわ新選組」以外の別の政党にも流布してもらうことが必至となります。今、多くの人がMMTの翻訳本を読まれており着実に一般階層を中心に知識を蓄積している最中であり、反緊縮の権威にむらがった詭弁を紛糾するテンプレを各自作成していると思いますが、後は政治に結びつけれるかどうかです。れいわ新選組の山本代表が模範例になり、これからもTVや雑誌等をにぎわすことでしょう。これが非常に大きいのです。いう人災によりそんなどころじゃなくなります。預金をじゃんじゃん切り崩して、ゼロになる世帯が増えるということです。向こうがチェックメイトされているのは確かなのですが、最終手段で一億玉砕をしかけてきており、必ずリアリストのジョン・ミャヤシャイマーのいう恐怖の煽動という手法も安倍晋三政権は使ってきます。日本凋落論・・etcそして、二択を迫り第三の選択を隠します。ソフィストの常套手段です。TPPか鎖国かの二択つまり極論です。それしかないと思わせるのです。黙示録のごとく恐怖において動揺を起こさせ、マスメディアというサティアンを使って。ここは完全に外堀から埋めてしまい相手に逃げられない状態をつくりあげ、反緊縮つまりは反グローバリズムが誤りだったと国民が身をもって知る機会を得るのが、この2,3年のラストチャンスであり、これ逃すと橋本政権や小泉政権の失政が明らかにされなかったままと同じ状態になり、日本が消滅するまで悲劇は繰り返されます。今回の人災の機会を逃すと、もう巻き返すチャンスはないでしょう。移民だらけになりその労働力に依存したり、外資がなければ水道も電気も管理できないし、農業も船も橋も道路も鉄道も外資・外国人頼りになったり、安倍憲法と山尾憲法をすり合わせた財政健全化のクソ新憲法が出来上がっている状態であったり、手おくれということです。そこからの巻き返しの逆風なんて今の比じゃないですから。政治家にクローンがいないように、個人にもクローンがいないわけで、皆仲よくしろとまで言わないけど残された時間がとにかくないから、少々論客により特にイデオロギー的に可笑しな連中がいても、喧嘩するのは後にしたほうが得策だと思います。私は実は反緊縮リベラル派の中にも実は隠れ緊縮脳がおり、反国家主義の連中が多い事を知ってます。ギリシャがEU離脱する選択肢しかないことに関して、「EUに留まることはできないのか?」という人も意外とおり、それで反緊縮派でいることはMMTを否定することであり、もともと反緊縮派の皮をかぶった偽者ともいえます。ヤニス・ヴァルファキスがギリシャの財務大臣となり失敗したのは、ギリシャ人というアイデンティティを後回しにして、ヨーロッパ人としてのアイデンティティに賭けていしまったからだと私は解釈してます。銀行を民営化してそれをドイツやフランスの庶民がその株主になるとすれば、ヨーロッパ人としての共通認識があればギリシャの債務問題はうまく運ぶという理屈にこだわりつづけていました。港湾民営化してもヨーロッパ人に所有されるのなら是としたわけです。同じヨーロッパ人なら助けてくれるだろうとか思っていたのでしょう。アジア人として生きていけるでしょうか?安倍総理の場合は現在、欧米中心に日本人の共有財産を売却しているのです。小泉進次郎政権の時には全てバーゲンセールすることでしょう。事実上、経済ジェノサイドにあったチリと同じ状態になります。池戸万作さんはもともと経済学の出でないから割と柔軟なんですけど、少し気になるのがニューケイジニアン左派です。主流派のほうがマクロを採用しニュークラシカルとなり、ケインズ派のほうがミクロを採用してニューケイジニアンとなり、なんだか見分けがつかなくなったというのを思い出し、実はケインズ派はミンスキーやランダム・レイなどのポストケインズ派に受け継がれ、ニューケイジニアンってただの偽者というイメージを抱いてたわけです。”とか言ってる事を加味してみると、非常に怪しいわけです。そっち系の考え方ってフリードマンよりでありなんだかきなくさいところがあります。実際、実業家が事業をやろうとするときには先に注文あり、この機を逃すと儲けることができないから銀行からカネを借りるわけだし、実は誰も博打なんてしてないと思うのです。財政出勤が先であり、ケインズって穴掘ってそこに金塊を埋めて堀起こせば、金脈を掘り起こしたのと同じ経済効果が生まれると言及したわけです。ニューディールなんです。保守派が読むと激怒するような内容が反緊縮リベラル派のブログなどに少しあり、まぁ見ないほうがいいでしょうねw実は結構、潜在的にインフラ整備を毛嫌いしており貧困者に重点を置いていても、地方という地域には重点置いておらず、インフラネットワークとGDPの相関関係とかまったく頭にないし、そもそも南海トラフ・首都直下型と可能性があるのなら、反緊縮派ならコンクリートも人もでしょってこと。あの人の影響が強いのも知ってますし、いろいろ情報は耳にしています。山本太郎がスローガンかかげていることを、こっそり否定している感が反緊縮リベラル派にあるのですが、ここ2、3年を逃すとまじで取り返しがつかないわけで、ここは安倍政権に7年の破壊工作に耐えてきたところなんですから、せっかく生まれたこのチャンスを活かし、あと2,3年は耐えてほしいと思うところです。P・S少数派が多数派に勝つには同じ事を個別でなく多数で言い続けることにより、社会の規範が乱れた時にどっちつかずにいたふわふわしている層に対して、新しい規範を提供することだと過去ログで紹介しました。実はふわふわした層って実は同じ反緊縮派の中でイラッとくる論客以上に、かなりイラッとくることが非常に多いわけです。(いや同じ国民の70%以上がふわっとです)実はこのふわっとした層が消費増税でボロボロになってシャキンとした状態になることが確実で、今度はこっちサイドに引き込めるかの瀬戸際がここ2,3年で来て、尚且つ緊縮財政つまりはグローバリズム全ては間違いだと身を持って体験だと知る必要があるのです。安倍総理がもたらす人災を逆に利用しない手はないでしょうし、これがラストチャンスだと思います。一度は諦めた日本だからむしろ楽しんでやれるんじゃないかな。↓のリンクをクリックお願いします。投票権という元気玉ー愛の反対は罪悪感です。