Joyce日本でも折に触れて社会問題となるマタハラ。女性の社会進出が進んでいるアメリカでは、妊婦差別もないと思われがちだが、そんなことはない。先週、多くの女性たちが自分のマタハラ経験談をツイッターで訴えた。きっかけは、大統領選で支持率急上昇のウォーレン上院議員のあるツイートだった。妊娠を理由に解雇された「私が22歳の時でした。教師としての1年目を終えた頃、私のお腹は大きくなり、妊娠しているのは誰の目にも明らかでした。校長に言われたのです。来年は違う人を雇うから君はもういいよ、と。大統領選に立候補している民主党のエリザベス・ウォーレン上院議員は先週、こんなツイートを投稿した。ウォーレンがかつて小学校の教師をしていたときに妊娠を理由に解雇されたという話であり、女性有権者にアピールするために演説でも繰り返し話題にしている「マタハラ」エピソードだ。これに対し、ウォーレンに批判的な向きからは「解雇されたのではなく自ら去ったのではないか」と、彼女が受けたマタハラの真偽を問う声が上がった。妊婦差別そのものがもはや存在しないと指摘する人たちもいた。大半の女性は「あなたは妊娠しているから、この仕事は与えられません」と正面切って言われたことはないだろう。「静かな差別」を経験している女性は、2019年の今日でも大勢いるのだ。それは、ウォーレンのツイートをきっかけに、多くの女性が自身のマタハラ経験や自分が目撃した妊娠差別を、ツイッターで共有したことからも分かる。「私は入社しようと思っていた会社から、妊娠する予定はあるかと聞かれました。この2019年の話です。2581文字この記事は有料です。