元格闘家の須藤元気さんのツィートで面白いのがあったので紹介します。日銀からMMTについてどう考えているかレクを受けました。「財政赤字や債務残高を考慮しないという考え方は極端な主張」と懐疑的でした。僕自身もMMTは必ずしも絶対的な金融政策ではない事はわかりました。今の状況を考えるとベストな選択ではないかと思っています。前田日明を見ればわかるように、やはり日本男児として文武両道を保持することが必至であり、子供の頃からひ弱で身体を鍛えないで文化系でこそこそしていると、男は傲慢になり皇統において男系カルトとかディスったり、財政健全化されている憲法でも自衛隊が違憲になると予算組めなくなから仕方なしとか言いはったり、すんなりプライマリーバランス明記された憲法でも、受け入れたりするわけです。今ではありえないしおすすめできないけど、部活でランニング中に脱水症状でドブの水を飲んだりとか、グランドにできた水溜りの水を飲んだりとか、3時間ぐらい正座したりとか、男は身体的に極限状態を経験してないと軟弱な頭でっかちになると思われます。2019【大変です!債務残高が3740万倍になってます!】さて、話題がそれましたが須藤元気さんは日本銀行からMMTについてレクを受けたらしく、財政赤字や債務残高を考慮しないのは極端な考えらしい。これをどう説明するのか?大変です!日本は明治時代から債務残高が3740万倍にも膨れあがっています!日本は債務残高を増やし近代化をとげたにもかかわらず、なんとか江戸時代の文明まで後進しないといけません!【みんなの預金を争奪してしまえ!】ちなみに海外収支をゼロとすると、政府の赤字は民間の黒字であり、財政赤字を考慮して財政黒字にして借金返済すると、なんと!皆様の銀行預金がなくなってしまいます!【ろ~れんす・さま~ずw】なんかローレンス・サマーズというお笑いコンビか知りませんが、MMTには重層的な誤りがあるらしく、1政府は通貨発行により赤字をゼロコストでファイナンスできるとしているが、実際には政府は利子を払っている2償還期限がきた債務の返済を全て貨幣創造でまかなえば、政府はデフォルトを免れることができるのは間違っている。いくつもの途上国が経験してきたように、そうした手法はハイパーインフレーションを引き起こす。3MMT論者は閉鎖経済をもとに論じることが典型的~インフレ率の上昇~こんな池上彰並のことを述べています。ろ~れんす・さま~ずってアメリカのお笑いコンビですかね。日本橋!!モヤさまロケでした!あいつが俺の肩に。邪魔くさいけどアメリカのロ~レンス・サマ~ズというお笑いらしきコンビに対して、ジャパンの一般庶民の私が僭越ながら反論してみたいと思います。1なのですが、まず日米のような中央銀行を有している、つまりは統合政府は金利に関しては買いオペにより国庫納付金によって相殺されさま~ず。【日米などは主権自国通貨を有している国】ろ~れんす・さま~ずさん、日本の財務省が太鼓判押しているように、日米などの先進国の自国通貨建ての国債のデフォルトは考えらず、日米に共通しているのはそこそこ供給能力のある先進国であり、変動為替制を採用している主権通貨を有している国ということです。【途上国と先進国の違い】これに対して途上国は供給能力がしょぼいから途上国であるからして先進国でないわけです。下の図のブルーの部分がやたらと低いわけです。敗戦直後の日本が高いインフレになったのは、空襲で供給能力が破壊されて途上国並の農業国になったからなのです。【はいぱ~いんふれ~しょんQ~】2の>いくつもの途上国が経験してきたように、そうした手法はハイパーインフレーションを引き起こす。ここ笑うところですね。”みたいなギャグが炸裂するわけです。これ、山本太郎という元俳優で素人時代はお笑いムキムキダンスの芸人だった人に、アメリカのお笑いコンビろ~れんす・さま~ずさんに、ご指導していただきたいと思っています。はいぱ~いんふれ~しょんQ~です。最後の3なんですけど一部しか読み取れず割愛させていただきますが、しかしながらくりーむの上田やオリラジの中田以外は、日米とお笑い芸人の知性ってまじで考えものだと思います。マンセー状態ってところでしょう。消費税増税に社会保障負担増に法人税引き下げに所得税等の税率引き下げ。その結果、日本は20年得以上のデフレに突入しており、安倍晋三政権により失われた30年になろうとしているわけです。2019消費税5%から10%にして、社会保障負担増に、法人税引き下げに金持ち減税して、これからデフレ脱却するらしいです。国民の所得が減るわけですから税収も当然増えるわけなく、どんどんないところから吸い尽くすだけです。漢字だけでなく数字も読めないということです。数字はかなりいじくるけど。ろ~れんす・さま~ずさんは、政府が利子を払っているっということや、途上国がはいぱ~いんふれ~しょんに陥ったとか、そういう事例を知っているだけ結構な知識を有していると思われます。”になったところで、国民の紐帯があればどうにでもなるでしょってこと。協力すればいいだけです。日本語の高等教育が維持できているかぎり、今ならまだどうにでもできます。それを破壊しようとしているのが売国の安倍晋三政権です。↓のリンクをクリックお願いします。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト上に表示された文字を入力してください。