JAPAN/BLOGこのブログは、教育・研修の教育機関�潟Cンテック・ジャパンの情報発信用です。Journal」をウィークデイの毎日お届けします。Journal」は様々な情報を400字詰原稿用紙7枚にまとめて配信する日刊メールマガジンです。●原油価格は何によって動くか(EJ第2296号)2008年に入ってWTI原油先物価格は「1バレル=100ドル」以上に張り付いて、なかなか下がらない状況にが続いています。1年前はどうだったかというと「1バレル=50ドル」、6年前は「1バレル=20ドル」程度だったのです。してこんなに上がってしまったのでしょうか。歴史を振り返ってみたいと思います。高下した2005年8月までの原油相場の状況を振り返ってみましょう。2005年の年初は、2004年後半の相場の下落局面が続いていたのです。地区に上陸し、そこにある製油所や油田の設備を破壊してしまったのです。米国メキシコ湾岸地区といえば、南部メキシコ湾に面する州——とくにテキサス州、ルイジアナ州、ミシシッピー州には油田や製油所が結集していたのです。ハリケーンがそれらの設備を破壊していったので、原油が足りなくなるのではないかという懸念が広がって、原油の価格が上昇したのです。ハリケーンの被災から復旧が進むにつれて、原油価格は落ち着きを取り戻します。2OO5年1月は「1バレル=42ドル台」で推移したのです。ところが、米国に寒波が襲来したのです。冬場に気温が下がると暖房油の需要が高まるので、原油価格の押し上げ要因になります。それにイラクでのテロが激化して、これも原油価格を押し上げる要因になったのです。イラクはサウジアラビアに次いで世界第2位の原油埋蔵量のある国であり、往時に比べると生産力は落ちてはいるものの、日産200万バレル前後の原油生産を続けていたのです。テロはイラクの石油施設を対象としたものであったので、原油生産に影響が出ることを懸念して原油相場は上昇したのです。程度まで上がったのです。それから、2月中旬にかけて、気温は上昇し、イラクでも選挙が何とか行われたこともあって、原油相場は「1バレル=45ドル」程度まで下がったのです。原油相場は再び上昇するのです。それは米国と中国の経済が好調なことが原因となって需要が増大し、世界経済拡大の兆しが見えたことから原油需要が増加し、4月はじめには「1バレル=57ドル」に達したのです。6月以降原油は50ドルを割ることはなくなったのです。時的に原油は60ドルを突破したのですが、油田や製油施設には大きな被害はなかったので、7月中旬には56ドル台まで下落したのです。ところが、7月の下旬になって、米国で第3位の規模の製油所で火災が発生し、操業が停止したのです。それに加えて、8月1日は、サウジアラビアのファハド国王が逝去したのです。任によって、石油政策が変更されることもあるのでその懸念から原油相場は一時的ですが、上昇したのです。油施設が集中している地域を直撃し、甚大な被害が発生したのです。原油生産の停滞やガソリン・灯油の供給不足の懸念が広がって、8月末には「1バレル=70.85ドル」という史上最高値をつけたのです。蓄の放出をはじめたのです。その総量6000万バレル——これによって原油価格の騰勢は一服することになります。2005年1月から8月までの原油相場を振り返ったのですがさまざまな要因によって原油相場は敏感に反応することが把握できたと思います。「1バレル=70ドル台」は当たり前となっていくのです。ところで、石油の問題にはわからないことが多くあります。門用語もたくさん出てきます。これを明らかにしないと、先に進めないので、専門用語を覚えていきましょう。このEJの冒頭に——WTI原油先物価格は「1バレル=100ドル」と書きましたが、「WTI」とはそもそも何を意味しているのでしょうか。WTIというのは、「ウェスト・テキサス・インターミディエイト」の略です。田地帯で産出される原油の総称がWTIなのです。当時WTIは潤沢な原油の生産量があったので、米国における原油取引の指標的存在になったのです。今やWTIはピークアウトしており、1日40万バレル程度の生産量しかないのですが、世界の原油価格の指標になっているのです。それは、WTIがニューヨーク・マーカンタイル取引所(NYMEX)に先物が上場されているためです。当り2億5000万バレルに達しています。その価格は、透明性が高く洗練されているので、世界の石油取引の指標とするに相応しいのです。この米国のWTIの他に、欧州の「ブレント」と中東の「ドバイ」が有名な銘柄です。州の原油価格の指標となっており、ドバイは中東産の原油でありアジアで取引される原油の指標的存在です。原油は世界各国で取引されています。産業の起源が米国であるという歴史的背景があることと、原油がドル建てになっていることによります。ロシアや中東の原油が増えても米国は石油産業の支配的・中心的な存在であり、そうあろうとしているのです。いわゆるデリバティブ(金融派生商品)の一つで、価格や数値が変動する各種商品・指数について、未来の売買についてある価格での取引を約定するものを言う。来は、価格変動の影響を避けるための手段——リスクヘッジとして利用されるが、価格変動を利用して利益を得るスペキュレーション(投機)取引というものがある。●近代石油産業はこうして誕生(EJ第2297号)探鉱・採掘・精製を一連の流れとする近代石油産業が誕生したのは、1859年の米国においてです。械堀りに成功したのです。ドレークが採掘に成功した油田は「ドレーク油田」と名づけられ、タイタスビルは近代石油産業発祥の地といわれるようになります。詳しい経緯をお話しする必要があります。ゼビルは株主に対して、灯油を作るために岩塩掘削技術を使って原油を地下から掘り出すことを提案したのですが、同意が得られなかったのです。そこで、1959年に掘削専門会社セネカ・オイル社を設立したのです。ゼビルは、石油を汲み取るのではなく、穴を穿って抽出しようとしたのですが、それを実現してくれる人物としてドレークだったのです。ドレークが石油の機械掘りに成功したことを知っていたからです。採掘は簡単ではなく、周りの人から奇人、変人と冷笑を浴びながらも黙々と採掘を続け、1859年8月28日に深さ21メートルで約30バレルの採掘に成功したのです。この油田はタイタスビルに最初に目を付けて、油田開発を進めたのはゼビルだったのに、米国の人々は「ドレーク油田」と呼ぶようになったのです。何をいわれても動ぜず、掘削を続けたドレークの努力を多としたものと思われます。このセネカ・オイル社の成功を聞きつけて、ペンシルベニア州には全米から投資家や山師が集まってきて、油田の開発を始めたのです。石油の採掘は、テキサス、カルフォルニア、カナダへと急速に広がっていったのです。このようにして、米国は世界ではじめて石油産業が成立することになったのです。ドレークが油田を発見した当時はどのようにして原油を運搬したのでしょうか。それは、原油を酒の樽(barrel/バレル)に入れて、当時鉄道が引かれていたピッツバークまで馬車で運んだのです。詰められた「シェリー樽」は、スパニッシュオーク材で作られており、シェリー酒を熟成するために使われたのです。そのため原油は「バレル」という単位を今でも使っているのです。ところで、1バレル、すなわち「159リットル」とはどのくらいの量になるのでしょうか。大体3分の2くらい入るといったらわかるでしょうか。量としては多いのです。ところで、「原油」とは何でしょうか。いわゆる一般的に「オイル」という場合は、それは石油ということになります。石油とは、原油やガソリンを含めた液体の炭化水素の総称なのです。常温・常圧で液体であり、火をつければ燃える炭素と水素の化合物はすべて「石油」と呼ばれるのです。化水素のことをいうのです。この「原油」を精製してできるものが「ガソリン」なのです。実は一口に原油といってもいろいろな種類があるのです。産地や油質によって製品は異なるのです。比重の軽いものを「ライト」、重いものは「ヘビー」といいます。比重はAPI度という数字で表され、比重が軽いものほど大きな数値になり、比重が重いものほど小さな数値になるのです。われわれの身近な存在であるガソリン、灯油、軽油は、スイートでライトな部分に属するのです。ライトなのはLPGなのです。語る『石油の文化の光と影』も石油産業の誕生に触れる必要があります。石油産業の二大発祥の地として、ペンシルバニア州タイタスビルのドレーク油田とカスピ海沿岸のバクー油田が代表的な油田地帯として挙げられます。抹消印の地名で紹介していきます。切手展特にテーマチィック部門では、切手以外に様々な郵便材料を使います。ガソリンや灯油は、原油を原材料として、精製して作られる石油製品なのです。体のまま貯まっているように想像するかも知れません。実際の油田とは地下数千メートルの地層に埋もれているのです。その地層は「貯留岩」という無数の細かい粒からできている砂岩という岩石で形成されており、原油はその貯留岩の中に存在しているのです。それでは、その貯留岩から原油を採取するにはどのようにするのでしょうか。「リグ」という油田掘削装置があります。リグはダイヤモンドを先端に取り付けた装置で、貯留岩に貯まっている油層目がけて掘り進むのです。油層にたどりつくと、シームレスパイプを突き立てるのですが、そうすると、地層内の圧力で原油が地上に噴き出してきます。原油の採取はこのようにして行なわれます。原油は、化学的には炭素と水素の化合物である炭化水素なのです。油の精製といっています。炭化水素というと、高校の理科で習ったフレーズ——メタン、エタン、プロパン、ブタンを思いだす人がいるかも知れません。これらはいずれも炭素(O)と水素(H)が結び付いた炭化水素という物質の仲間です。炭化水素には炭素の数が少ないものと多いものがあります。素の数が増えるほど、1個の分子の質量は増加し、沸点が高くなる傾向があります。沸点が高くなるということは、液体から気体になる温度が高いことを意味します。ここで液体か気体かは重要な意味を持つのです。体であれば、運搬したり、貯蔵したりすることが便利であるからです。天然ガスのような気体の場合、運搬をするのに高度な技術が必要になります。これに沸点の高低がからんできます。沸点が低いものほど、気体になりやすいのです。1個のメタンは分子が軽いので、地中に埋蔵されている状態でも気体になっています。原油を採掘すると、天然ガスが出てくることがあります。気体を運ぶ技術がなかったので、無為に燃やすしかなかったのです。液化してLNG(液化天然ガス)のかたちでタンカーで運んだりできるようになっているのです。化され、体積は気体のときの600分の1になるので、大量輸送が可能になるのです。日本はLNGを中東から輸入し、タンクの中を超低温に保つことができるLNGタンカーで輸送しているのです。天然ガスに含まれるメタンは、都市ガスに利用されています。炭素が3〜4個になると、分子の質量が大きくなり、沸点が高くなります。気体にはなりにくく、液体になるのです。プロパンやブタンは、原油の中に溶けて存在するのですが、少し圧力を加えると、液化します。天然ガスのように超低温にしなくても、比較的簡単に液化できるのです。液化できれば、ガスポンベに詰めて、輸送したり、保存したりできるので、用途は大きく広がります。プロパンを中心とするLPG(液化石油ガス)は、「プロパンガス」と呼ばれて、家庭用のガスとして使用されています。炭素が5〜10個程度の炭化水素は、ガソリンとして使用されています。点温度を上げてノッキングを起こりにくくするガソリンのことをいうのです。ところで、ガソリンに関連付けて覚えておいて欲しいことがあります。それは「ナフサ」です。製品化したものを「ガソリン」と呼んでいるのです。原料となるものなのです。暖房用に使われている灯油は、炭素が9〜15個の炭化水素が中心となっています。灯油は「ケロシン」と呼ばれ、ジェット機の燃料(ジェット燃料)も、この灯油の留分から製造されているのです。灯油の次に高い沸点の留分は「軽油」です。軽油は、ディーゼル車や船舶やガスタービンの燃料になります。油が占めているのです。寒冷地用のディーゼル燃料は、温度が低くても気化しやすい灯油を混合した製品となっています。燃焼が正常に行われなくるのです。蒸留により、分留していった残りが「残油」と呼ばれるのです。重油は、軽油留分、残油などを混合して、粘度や硫黄分を調節して作られます。ナフサとは、原油を常圧商流装置によって蒸留分離して得られる製品のうち沸点範囲がおおむね35〜180°C程度のものである。粗製ガソリン、直留ガソリンなどとも呼ばれる。ナフサのうち沸点範囲が35〜80°C程度のものを軽質ナフサといい、日本では石油化学工業でのエチレンプラント原料として多く使用される。輸入原油を国内で精製して製造するものと、ナフサとして輸入するものが相半ばする。●原油は最後の一滴まで役に立つ(EJ第2299号)4月1日からガソリンの暫定税率分が下がって、石油が身近な話題になっています。いう機会を利用して、石油について詳しく知っておくことは意義があると思います。原油を採取してそれを精製するとき使う装置を常圧蒸留装置—トッパーというのです。巨大な反応塔ですが、そこに原油を注入し、下から暖めて蒸留するのです。留していき、さまざまな石油製品が作られるのです。沸点の低いものほど気体になりやすいのです。留によってそれぞれ分留していった残りが「残油」といわれるものです。残油の中には普通の気圧ではなかなか気化しない、いろいろな成分が混ざっています。そこで、気圧を低くして気化しやすい状況にして分留するのです。重油は、軽油留分と残油を混合して粘度や硫黄分を調整して作られるのです。潤滑油の条件として重要なのは寒い冬でも凝固せず、粘度が一定であることです。度や耐久性を備えた潤滑油を作り出すのです。部品が回転などの運動によって生ずる摩擦によって磨り減ることを防ぐものです。行機のジェット・エンジン、船舶用のエンジンなど——これらにはいずれも潤滑油が必要なのです。それぞれ同じ石油の成分である潤滑油をいずれも必要としているのです。このように考えると、石油がいかに大切な資源であるかがわかと思います。残油から精製できるもののひとつに「ワセリン」があります。ワセリンは、石油から得た炭化水素の混合物を脱色して精製したものをいう。粧クリームのような化粧品などの基剤として用いられます。潤滑剤や皮膚の保湿保護剤として利用されます。ひとつ、残油から採れる重要な石油製品があります。アスファルトがそうです。アスファルトは原油の最も重質な成分であり、大きな分子量の炭化水素の混合分です。現在アスファルトは道路の舗装に使われますが、アスファルトは、古代から塗料や防水剤などとして利用されていたという記録が残っています。地上にあった原油から軽質分が自然に蒸発して天然アスファルトができたのです。世記』ではバベルの塔の建設にアスファルトが使われているのです。般的になり始めた18世紀に至ってからです。日本で初めてアスファルト舗装が施されたのは長崎県長崎市のグラバー園内の歩道なのです。その後東京で舗装がはじまったのです。使用されたのは秋田県昭和町(現在の潟上市)からはるばる運ばれた天然アスファルトであったといいます。繊維などがあるのです。意匠として描かれた石油精製装置は、デリックについて多数発行されています。精製搭は、消費国の工業を象徴します。今回は、切手に描かれた常圧蒸留装置を選んでその一部を紹介します。手だけでなく蒸留塔を描いた記念消印については改めて紹介します。主義国は国威高揚から発行しているようです。●映画『ジャイアンツ』と石油の関係(EJ第2300号)今回のテーマは本日から石油の価格はどのようにして決まるのかという核心に入っていく予定ですが、あまり固い話ばかりが続くと頭が痛くなるので、今回はその幕間というか間奏曲というか——そういう話題から入っていきたいと思います。1956年の米国映画に『ジャイアンツ』という作品があります。あのジェームス・ディーンが演じた名作です。ジェームス・ディーンは自分の出演シーンを撮り終えた数日後に自動車事故で死亡してしまうのです。ところで、ここでいう「ジャイアンツ」とは何のことかご存知ですか。実は映画『ジャイアンツ』は石油掘削がドラマの背景にあるのです。ヴィック・ベネディクトと牧場の娘レズリーは恋に落ち、結婚してテキサスにあるヴィックの農場に移る。レズリーは東部と西部の生活習慣の違いに最初は戸惑うものの、やがてベネディクト家の女主人として一家を支えるようになる。『陽のあたる場所』(51)や『シェーン』(53)の名匠ジョージ・スティーブンス監督が開拓者たちの30年にも及ぶ壮大なドラマをダイナミックに描いた大河ウェスタン。この映画の監督はジョージ・スティーブンスですが、そのキャストを決めるのが大変だったのです。スティーブンス監督は、主役のヴィック役にウイリアム・ホールディンを考えていたのですが、途中で気が変わってロック・ハドソンに変更し、ホールディンを落胆させたといいます。それからヒロインのレズリー役——監督としては絶対にグレース・ケリーに決めていたのですが、彼女はモナコの大公と結婚して映画界から引退してしまったため、出演は不可能になったのです。今度は監督ががっくりしてしまったという次第です。次の候補として、オードリー・ヘップバーンとマレーネ・ディートリッヒが上がったのですが、監督がダメを出し、結局決まったのはエリザベス・テーラーだったのです。前にテイラーの妊娠が発覚、テイラーの出演に固執したスティーブンスは彼女が子供を出産するまで撮影を延期するのです。ロック・ハドソンとエリザベス・テーラーに比べれば、ジャームス・ディーンなんか小者です。彼は『ジャイアンツ』が映画化されることを聞くと、『エデンの東』の撮影中だったにもかかわらず、頻繁にスティーブンスのオフィスを訪ねてジェット役をやらせてくれと懇願してやっとOKをもらったのです。・ティオムキンにもふれる必要があります。ティオムキンはロシアの作曲家ですが、もともとはピアニストです。国に渡り、映画音楽を書きはじめたのです。戦争映画では「ナバロンの要塞」などなど——すばらしい音楽でヒットを連発したのです。「ジャイアンツ」は、「アラモ」、「ナバロンの要塞」と並ぶティオムキンの代表作のひとつとなっています。「ジャイアンツ」というのは、ここでは米国のテキサス州のことを指すのです。映画では、ヴィックとジェットとの対立を古い時代から新しい時代への変遷として描いています。具体的にいうなら、大牧場が石油産業という時代の変革の流れに押し流されつつ土地を取られていくさまを描いているのです。遺言どおりに土地の一部を譲り受けたところ、そこで彼は油田を掘り当てるのです。田のことを「ジャイアント」といっていたのです。映画『ジャイアンツ』は、テキサス州とこの油田の「ジャイアント」をもじっているのでは・・と考えて、映画『ジャイアンツ』の話題を取り上げたのです。映画のジェットのように、当時テキサス州では複数の「ジャイアント」を掘り当てて、大金持ちになった人はたくさんいたのです。このように近代的な石油産業は米国で起こったのです。それは米国内で油田の発見が相次いだことが大きな理由だったのです。米国で油田開発が本格化した10年後に、ロシアのカスピ海沿岸のバクーで油田が発見され、ヨーロッパに出荷されるようになります。第1次世界大戦後にも油田の開発ブームが起こりイランやベネズエラなどに波及していくのです。1932年には、バーレーンでアラビア湾最初の油田が発見され、サウジアラビアやクウェートでの油田発見が続いたのです。第2次世界大戦後も中東での油田の発見が相次ぎ、遂に1948年になって、世界最大のサウジアラビアのガワール油田が発見されるにいたるのです。この油田は日量500万バレル——これはサウジアラビアの生産量の約半分に当ります。世界第2の油田は、クウェートのブルガン油田です。日量にして、160万バレル——1991年にイラクが侵攻してきた際に攻撃された油田です。田を手に入れたかったものと思われます。このように中東の油田が発見されるはるか前から米国では石油に関するあらゆる技術が開発されていたので、米国の力を借りて油田を発見したり、生産したりしたのです。いう意味で米国には頭が上がらなかったのです。して、こと石油に関しては今まで米国が主導権を取ってきたのです。石油がドル建てであることもこれと深い関係があります。ジャイアンツ』はロックフェッラーより後の1920年代を舞台とするが、アメリカ石油事業の様子をよく描いていて見逃せない。エリザベス・テーラー、ロック・ハドソンが美男美女過ぎて少し浮ついた感じがするが。・・・南部の牧場に突然石油が噴出し、独立石油会社がにょきにょき現れる、時あたかもモータリゼーション7。石油はいくらでも要る。ひねくれた牧場の使用人ジェームス・ディーンが、わずかにもらった土地に石油が噴出すシーンが印象的だ。一連の作業を通して行う産業ですが、それを最初に行ったのは米国であることは既に述べた通りです。いずれも技術レベルが低いこともあって、原油価格はかなり大きな幅で変動していたのです。ちなみに当時の石油は、ランプをともす灯油として使われていたのです。石油の将来性に目を向けたのは、ジョン・D・ロックフェラーです。当時は石油業者が乱立して価格競争をやっていて、事業として収益が見込めない状況だったのです。そこで、ロックフェラーはスタンダード・オイル社を設立し、それを中心として、競争を排除するために買収や密約などのかなり荒っぽい手法を駆使して、米国の石油産業の独占化を進めたのです。独占状態を利用して価格をつり上げ、巨大な利益を上げはじめたのです。1880年代のことです。ロックフェラーのこういうやり方は世間の非難を浴び司法の判断に委ねられることになったのです。最高裁は解散を命じます。その結果、スタンダード・オイル社は34社に分割されることになったのです。これら分割されてできた34社のうち、次の2社が頭角をあらわし、後のエクソンとモービルになるのです。いう米国の石油資本に対抗する勢力もあらわれてきたのです。ロシアのバクー油田の開発で成功を収めつつあったダイナマイトの発明者であるノーベルとロスチャイルド家のアルフォンス男爵が組んで、石油会社シェルを立ち上げます。現在のロイヤル・ダッチ・シェルの前身です。原油が次のように拮抗していたのです。このときはまだ中東では原油は発見されていなかったのです。1908年にイランで原油が発見され、中東原油も世界市場に供給されるようになったのです。はじめたのは英国人のダーシーであり、そのためにアングロ・ペルシャン・カンパニーを設立します。これが後のBP——ブリティッシュ・ペトロリアムの前身になるのです。英国は第1次世界大戦のあと、かつてのドイツの影響下にあった旧トルコ領のメソポタミア——現在のイラクの石油資源を独占しようとしたのです。イラクの原油は地表に近いところで産出され、コストが安くて済むので油田として価値が高かったのです。これに猛反発したのは米国です。米国は第1次世界大戦のとき、連合国側の石油供給を一手に引き受けていたので、石油埋蔵量の枯渇懸念が生じており、イラクの石油資源には強い関心があったのです。して英国と米国はイラクの石油資源を巡って10年間にわたり争ったのです。この問題は1928年に決着します。油田の国有化が表明されます。心として国際石油資本間で争いが激化します。界的な石油販売競争が巻き起こり、石油価格は下落したのです。この事態を懸念したシェルのデター・ディング社長は、自分の居城であるスコットランドのアクナキャリー城にエクソンとBPの首脳を密かに招き、世界の石油資源を地域ごとに3社で分割しようと秘密協定を結んだのです。場における占有率はさらに高まることになったのです。これらの7社は「セブン・シスターズ」——7人の魔女と呼ばれるようになります。1938年のことです。事業のためにアラムコ——後に国有化により、サウジ・アラムコになる——が設立されたのです。このアラムコもソーカル、テキサコ、エクソン、モービルの米国企業4社によって運営されたのです。この当時国際的に取引される原油の価格は米国を基準に設定される「ガルフ・プラス方式」が採用されており、この方式が1950年代まで続いていたのです。ちなみに「ガルフ」というのは米国のメキシコ湾岸を指しているのです。このように米国中心の国際石油資本に支配されていた産油国には不満が渦巻いていたのです。1870年1月10日にロックフェラーは、スタンダード・オイル・オブ・オハイオを創設した。彼は買収によって競争を勝ち抜き、一社による製油所の統合戦略を進めた。為はアイダ・ターベルなどに批判される。1874年にチャールズ・プラット・アンド・カンパニーを買収する。収と同時に同社に加わった。●第1次石油危機はどうして起こったか(EJ第2302号)1973年に第1次石油危機が起こっていますが、何が原因で起こったのでしょうか。この第1次石油危機の原因を解明することには意義があります。そこに國際石油資本の弱体化の兆しが見えるからです。1950年代は、国際石油資本セブン・シスターズの全盛期であったといわれています。産油国では國際石油資本に対する強い不満が頂点に達しつつあったのです。油メジャーと交渉して5O%採掘権料を得ることに成功しています。これを知ってサウジアラビア政府も同様の採掘権料を取得しているのです。これでも石油メジャーは十分利益を上げることができたのです。油産業の国有化宣言が相次いだのです。資源ナショナリズムというのは、石油や天然ガスという貴重な天然資源を国家の富として強く認識することにより、石油メジャーをはじめとする外国資本にその富を収奪されないようにしようという考え方です。きっかけとなったのは、イランによる石油産業の国有化なのです。当時英国とソ連の影響に下にあったイランでは、選挙で選ばれたモハマド・モサデグ首相がそれを行ったのです。クーデターが起こってモサデグ政権は転覆してしまいます。このクーデターは米国CIAが裏にいたといわれているのです。政権が続くことになったのです。その頃ソ連では、ボルガ・ウラル油田の生産量が増加していたのです。供していたのですが、1955年頃以降になると、共産圏の需要を上回る石油を生産できるようになり、共産圏以外の西欧の国にも石油を提供できるようになっていったのです。ソ連産原油は、アクナキャリー協定の対象外であるので非常に安く提供することができるのです。いうとき、セブン・シスターズは、1959年と1960年に産油国支払う採掘権料を引き下げたのです。油輸出国機構)が創設されることになったのです。相は2年後に罷免され、親米派のヤマニ石油相に代わったことにより、産油国の権利を認める改革は抑えられたのです。1968年にはイラクではクーデターによって、サダム・フセインが政権を取ったのです。権を掌握し、石油メジャーに対し、採掘権料の引き上げを認めさせたのです。これは石油メジャーによる価格カルテルを打破することにつながり、以後石油メジャー主導で石油価格を決めることは困難になったのです。これを契機にして、産油国による石油産業の国有化が次々と進められたのです。本に支配されていたイラク石油会社(IPC)の国有化を宣言しています。国有化まではできないものの、アブダビ、クウェート、カタールなどの小国は、石油メジャーとの交渉により、採掘権料の引き上げに成功しています。化を宣言し、サウジアラビア・アラムコと名称変更しています。1973年に、アラブ諸国とイスラエルの間で第4次中東戦争が勃発します。交渉が行われたのです。交渉は最初から紛糾し、行き詰ったのです。企業に対し、70%の値上げを通告——この瞬間に価格決定権は石油メジャーからOPECに移ることになったのです。実はOPECのとは別にOAPEC——アラブ石油輸出国機構という紛らわしい機構があるのですが、OAPECはイスラエルがバレスチナから撤退するまで、毎月5%の減産を続けると通告したのです。ニクソン大統領は、あくまでイスラエル支援を発表したので、サウジアラビアは米国向けの石油輸出を禁止すると発表したのです。OAPECは、次の10ヶ国によって構成されているのです。OPECは、1974年1月にさらに石油価格を2倍に引き上げたのです。これによって原油価格は、それまでの3ドルから、11.65ドルになったのです。約4倍の引き上げです。石油危機は起こったのです。権をOPECに移転して危機が発生したのです。OPECによる原油価格引き上げにより恩恵を受けた国はソ連だったのです。界最大の産油国になっていたのです。油価格の引き上げが追い討ちをかけたのです。制定して事態に備えたのです。転中止やテレビの深夜放送の休止、ネオンサインの早期消灯やガソリンスタンドの日曜休業などが実施されたのです。これらの措置に加えて、国や石油企業が将来の石油危機に備えて大量の石油備蓄を行うようになったのです。策が、1979年の第2次石油危機のときに役立ったのです。前回、OPECとは別にOAPECがあるという話をしましたが、実にややこしい話です。1970年代から80年代にかけて、人々の目にはOPECがかつてない最も強力なカルテルとして映ったはずである。この点はよく誤解されていることだが、第1次石油危機自体は、OPECではなくOAPEC(アラブ石油輸出国機構)が引き起こしたもので、OPECはこれに便乗して大幅値上げを断行したにすぎない。1979年にイラン革命が起こります。者とするイスラム宗教勢力が、親米のパーレビ国王体制を倒して政権を掌握したのです。イラン革命によってイランでの石油生産は中断されます。日本はイランから大量の原油を購入していたので、石油の需給が逼迫したのです。備蓄によって、第1次石油危機よりもひどい状態にはならないで済んだのです。原油価格については、OPEC主導で決められるようになっており、リーダー役のサウジアラビアは機会があるたびに原油価格を上げようとしたのです。OPEC内部は一枚岩ではなく、原油価格を上げようとはするが、どちらかというと穏健な水準での価格統一を目指すサウジアラビアと一層の価格の引き上げを主張するイランやリビアなどの強硬派がたびたび対立し、決定できないこともあったのです。1986年に原油価格が2Oドル以上も下落したのです。その原因は、サウジアラビアが原油の増産をしたからですが同時にOPECに加盟していないロシアや北海(英国)やメキシコも増産したため原油が大幅に余って価格が暴落したのです。これによって、あまりにも人為的に価格を引き上げようとすると、その反動として需要が急速に減退し、原油価格が暴落することを産油国——なかんずくサウジアラビアは理解したのです。そこで、サウジアラビアは政府販売価格を放棄し、それを「ネットバック価格方式」に変更して、事実上価格カルテルとしてのOPECの機能はその時点で、失われることになったのです。品の価格から原油価格を逆算して求める方式です。降局面にある場合や見通しが不透明でリスクが高いときは大きな魅力のある方式なのです。これによって原油価格は、各地域における業者間の市場取引によって決まるWTI原油が國際原油価格の基準になっていったのです。原油の価格形成は、市場メカニズムに委ねられるようになったわけです。OPECの盟主であるサウジアラビアは、70年代のOPECの人為的高価格政策を「近視眼的なものであった」として80年代後半以降は「無茶な引き上げではなく、長期的に持続可能な合理的かつ安定的な価格の維持を目指す」と言明している。際、政治目的は達成できなかったし近年の市場実勢から、そもそも武器にはなり得ない」としたうえで、「中長期的に見て自殺行為になるようなことをやるつもりはない」としている。OPEC設立の目的とは何でしょうか。緯から、石油メジャーや先進国が主導権を取って何もかも決めてきており、産油国はただそれに従ってきたのです。いう方式に対して産油国側には大きな不満があり、産油国の利益を守ろうという気運が盛り上がって、その結果、OPECが設立されたのです。OPECでは、あくまで原油相場の安定を目的としますが、そのためには産油国が原油の生産量を調整して相場の安定を図ることが必要になります。この原油の生産調整の足並みがうまく揃わないのです。枠をオーバーして生産する産油国があるからです。収入を増やしたいからです。市場は、輸送コストの低さ等の理由から、現在単一の世界市場として統合されており、しかも嘗ての石油メジャーによる国際カルテルがあった時代等とは異なり、その価格はニューヨーク・ロンドンの石油先物市場によって概ね決定される。「市場の再配分機能」により、特定輸入国に供給削減のしわ寄せがくることはかなりの程度避けられるのである。ここまで述べてきたのは、「第1次価格上昇」です。移のグラフをつけているので、説明に合わせてごらんください。第1次石油危機で原油価格は1バレル20ドル台になり、それが1979年の第2次石油危機で4Oドル台になっています。これが「第1次価格上昇」です。これが2006年までに6Oドル台に達しているのです。2Oドルから40ドルに20ドルに上がったのと40ドルから60ドルに上がったのとでは、同じ20ドルでもインパクトは違う。前者が2倍なのに対して、後者は1.5倍に過ぎない。学校の周りのランチの相場がそれまでの500円から急に1000円に上がってしまったら学生は大きなショックであろうが欲しいと思っていた20万円のノートパソコンが、あと500円高い値段であったとしても、ショックはそれほどでもないであろう。するに、「第1次価格上昇」は、価格決定権のある0PECが人為的に価格を引き上げた結果ですが、「第2次価格上昇」では、日々の相場の変動が積み上げられた結果として価格が上昇しているのです。この方が人為的に引き上げが行われるよりもショック度は少ないといえます。1999年のことです。ベネズエラではチャベス大統領が政権を担うことになったのです。指し、OPECに対し、ある方式を提案したのです。その方式とは「プライス・バンド制」といい、2000年3月にOPEC各国は、この制度を導入することで合意しています。価格帯を決めておき、これをベースに原油の増産・減産を決めるという方式です。OPECは、プライス・バンドを22〜28ドルとし、下限の22ドルを10営業日連続で下回った場合は日量50万バレルを減産し、逆に上限の28ドルを20営業日連続で上回った場合は日量50万バレルを増産する——これがOPECが採用したプライス・バンド制なのです。このプライス・バンド制は、OPEC参加国のすべてが参加したわけではなく、1Oヶ国だけの参加だったという点を考慮すべきです。2003年になると、原油価格がプライス・バンドの上限を超えた状態がずっと続いていたのです。OPECの立場から見ると、原油を十分に供給しているにもかかわらず、原油相場は下がらず上昇を続けていることになるのです。なると、プライス・バンド制は形骸化せざるを得ないことになります。OPECは、2005年1月の総会において、プライス・バンドの22〜28ドルを一時的に停止することを決めています。時のOPECのアハマド議長は「原価価格は35ドルが適正」と述べて、プライス・バンドの変更を示唆していたのですが、結局は新たなプライス・バンドを設定することはなかったのです。態が継続していたのです。したがって、プライス・バンド制をあえてとる必要はなかったのです。配力はどの程度のものなのかについて考えてみます。おける国単位の市場寡占度を見ても、1970年代以降一貫して、産油国同士の競争が激しくなっており、カルテルが成立しにくい状況になっています。難しくなって恐縮ですが、「ハーフィンダール指数」というものがあります。これは、パーセントであらわした各産油国のシェアの2乗を合計した指数です。仮に一国が市場を完全独占した場合はシェア100%ですから、100%の2乗で指数は10000になります。500以下であれば「完全競争状態」ということになりますが、1999年以降はそうなっています。最近では、OPECの戦略を超えたところで原油価格は動いています。造になっているのでしょうか。OPECは、15日(2004年9月15日)にウィーンで定例総会を開催する。価格帯いわゆるOPECプライスバンドに関し、現行の22〜28ドル/バレルを引き上げるか否かという点である。週、OPEC関係者が引上げに合意することを明らかにしたとの報道が流れた。同報道の根拠は、これまで引上げに慎重な姿勢を示していたサウジアラビアが引上げを容認する姿勢に転じたためとされている。帯を引き上げるべきだとする論者は多い。●先渡し取引は先物取引の基礎(EJ第2305号)かつては石油メジャーが原油価格を決めていた時代があったのです。その価格決定権を産油国によるOPECが奪い、OPECが一時期原油価格を支配したのですが、それも長くは続かなかったのです。自ら主導して価格を決めることの難しさをOPECの盟主サウジアラビア自身が知ったからです。結局、原油価格は現在のところ「市場」が価格を決定する時代になっているのです。油を売りたくないと思う人が多いと価格は上がり、その逆であると価格は下がるのです。このことを整理すると次のようになります。価格は、こうした需給関係で決まったものではなく、投機的資金がどれだけ流れ込むかによって決まるようになっているのです。これについては、今後の原油価格を予測する際に重要であり、改めて述べることにします。いわれますがどうして「先物」なのでしょうか。文したとすると注文総額は4億ドルである。注文した時点では「1ドル=100円」であったが、決済を行う1年後には「1ドル=125円」になっていたとすると、航空会社にしてみれば、「4×(125−100)=100億円」も損をしたことになる。いうリスクは航空会社としては回避したい。そこで「先物」市場が有益な役割を果たす。この「先物取引」には若干「怖い」というか「油断ならない」イメージがあります。「先物相場」に手を出してスッテンテンになったという話をよく聞くからです。それは「先物取引」のことを正確に理解していないからです。引」について解説します。「先物取引」について知る場合、「先渡し取引」について理解する必要があります。「先渡し取引」は「先物取引」の基礎となるものであり、実はこの「先渡し取引」——享保15年(1730)に八代将軍吉宗の時代から行われていたのです。この場合の取引の対象となった商品は「米」です。当時の大阪は米の一大集積地であったのです。淀屋という米屋の店頭で取引をしていたのですが、後に大岡越前守によって堂島で米会所取引がスタートしたのです。これは日本における先物取引のはじめといわれていますが、正しくは「先渡し取引」です。来の決められた期日に売買を行うことを約束する取引のことをいう。し取引の良い点は、受け渡し日が将来であっても価格が既に決まっているので、将来の価格変動の影響を受けないということです。これによって、売る方も買う方も将来の事業計画を立て易くなります。先渡し取引は相対取引ですので、不便な点も多くあります。そこで、先渡し取引の何が問題で、先物取引だとどう解決されるのかという点について説明します。添付ファイルを見ていただきたいと思います。Aさん、BさんCさんの3人だけからなる市場を考えます。7月10日にAさんとBさんの間に「12月25日にAさんは金1キログラムをBさんに300万円で売却する」という契約が結ばれたとしましょう。AさんはBさんに売却するための金1キログラムを入手するため、9月20日にCさんとの間に「12月25日にCさんは金1キログラムをAさんに250万円で売却する」という契約を結びました。この2つの契約はいずれも12月25日を受け渡し日とする先渡し取引ということになります。この契約が12月25日に正常に履行される場合は、Aさんは50万円の利益を手にすることができます。入する代金250万円を用意しなければなりません。円を手にし、後の取引はBとCの間でやって欲しい——というものです。ひとつこの取引の怖いことは、もし、商品の受け渡し日までにBさんかCさんが倒産したり、逃げたりしたら、Aさんは大損害を蒙ることになります。したがって、先渡し取引はよほど信頼できる相手としか取引できないということになり、市場は限定されます。(どうじまこめかいしょ)とは、享保15年8月13日大阪堂島に開設された米の取引所。ここでは、正米取引と帳合米取引が行われていたが、前者は現物取引、後者は先物取引である。初の整備された先物取引市場であった。●原油先物市場/NYMEX(EJ第2306号)前回「先渡し取引」について解説しました。今日はその続きで「先物取引」について説明します。Aさん、Bさん、Cさんの3人による「先渡し取引」は、例のように12月25日にAさんはCさんから250万円で金1キログラムを買い取り、それをBさんに300万円で売って50万円の利益を手にすることになります。いう内容の契約になっているわけです。Aさんが50万円の利益を手にするには、契約が確実に果たされることが条件になります。契約の相手によってはリスクがあり、不便な点が少なくないのです。士でないとできないので、市場がきわめて限定されます。そこで、AさんとBさん、Cさんの間に中立的な立場の取引所を入れ、取引すべての仲介をするシステムが考えられたのです。これによって、契約不履行のリスクも取引所が負うようにすれば取引は安全に行えるようになります。この場合、Aさんは契約不履行のリスクから解消されるだけでなく、取引所との間に同じ受け渡し日の同じ品物の売りと買いがあるので、受け渡し日を待たずに50万円の利益が確定し、取引から離脱することが可能になります。先渡し取引は、将来の決まった期日に現在決めた価格で実際に商品を受け渡す取引形態のことをいうのですが、現在の先物取引では、実際に商品の受け渡しをせずに、期日までに反対売買によって差金を決済することができる取引なのです。反対売買とは、売りに対して買い、買いに対して売りのことをいいまいす。「買い玉」——買い契約を仕切ることを転売といいます。「玉」(ぎょく)とは契約を意味します。標原油となっているのです。物市場のひとつであるといわれています。それは、非常に多くの原油先物の売買への参加者を数多く集めることに成功したからです。したがって、そこで決まる原油の価格は、世界の原油市場やエネルギー市場に大きな影響力を持っているのです。NYMEXとはどのような取引所なのでしょうか。簡単にその歴史を振り返ってみることにします。1872年にNYMEXの前身であるニューヨーク・バター・チーズ取引所が開設されています。開設してから着実に取引品目を増やしたあと、NYMEXに名称変更をします。世界ではじめてエネルギー関連の商品を上場する取引所になっているのです。NYMEXは、世界の多くの取引所が電子取引を行っているなかで、現在でも仲介業者がフロアに集まって売買注文を交わす立ち会い制度を引き続き採用しているのです。立ち会い制度の利点は、どの業者がどのタイミングでどれだけの注文を出したかという情報が分かり易いので、透明性が高いという点にあります。立ち会い時間外においては、NYMEXにおいても電子取引システムでの売買を行っています。NYMEXにおいては、トレーダーが両手の手のひらを自分の方に向けているときは「買い」であり、逆に両手の手のひらを外に向けているときは「売り」をあらわしています。最新情報によると、NYMEXを運営するNYMEXホールディングスは、2008年3月にCMEグループ——シカゴ・マーカンタイル・エクスチェンジ——に買収されています。CMEは米国シカゴの北米最大の先物取引所です。先物などを幅広く扱う世界最大のデリバティブ取引所となったといえます。NYMEXの扱っている原油は「WTI原油の」といって、米国オクラホマ州クッシング地区で現物(原油)の引渡しを条件としている取引なのです。その日量はせいぜい30万バレル前後であり、取引された原油はパイプラインで米国の一部地域に供給されているだけで、国際的にはまったく流通していないのです。WTIというのは、「ウエスト・テキサス・インターミディエイト」の頭文字をとったものです。世界の石油消費量は、2007年度の統計で、日量8500万バレルであるので、WTI原油はその0.4%程度のシェアに過ぎないのです。それなのにNYMEXで取引されるのは1日3億バレルにも及ぶのです。この数字がいかに異常であるかは、その数が世界が1日で使う石油消費量の3倍強であることを考えるとすぐわかるはずです。明らかに石油の需給関係とはまるで関係のないところで、原油の価格が決められているわけです。1バレル当たり30ドル以上上昇していますが、世界の石油の需給関係に大きな変化が生じたわけではないのです。それに、第1次石油危機のときのように、OPECが価格の上昇に何かをしたというわけでもないのです。原油価格は「1バレル=100ドル」を大きく突破したのでしょうか。明日から、これについて考えていくことにします。割を果たしていますが、その中でもクッシングは、“世界のパイプラインの交差点”と揶揄されるように北米の石油産業の一大中心地で、WTI原油の受渡し地点の役割も果たしています。これら3つの油田の原油先物価格が北米、欧州、アジア各市場において、原油先物価格のベンチマークとなっているのです。なかでもWTI原油が現在マーカーオイル(指標原油)として、北米市場だけでなく、世界の原油先物価格のベンチマークとなっているのです。実は、原油価格は、各国の市場が開く時間と原油の性質によって影響を受けるのです。NYMEXで決定した原油価格が東京工業品取引所で扱っているドバイ原油価格に影響し、さらにロンドンICE取引所での北海ブレント原油価格に影響する——そういう仕組みが働いているのです。これに加えてWTI原油は、原油の性質の価値が高いため、そういう意味からも原油先物価格の世界標準となっているのです。原油の性質の価値が高いとは、硫黄分が少なくガソリンなどが多く取れる軽質であることを意味します。WTI原油は、北海ブレント原油やドバイ原油に比べて軽質なのです。原油価格は100ドルを突破し、今後も高止まりする様相を示しているのでしょうか。基本的なことを押さえておくことにします。面での要因について考えます。原油需要は増大の一途をたどっています。今後この面の需要は増大すると考えられます。それでは、原油の供給面はどうでしょうか。供給面では、生産コストの高い原油が供給される傾向は不可避なのです。費を投じないと開発できない案件が増えているのです。ひとつ米国の製油所の能力不足が上げられるのです。2OO5年2月の米国エネルギー省の調査によると、米国のすべての製油所は全米で19ヶ所しかなく、その製油能力は、原油換算で日量1320万バレルです。米国国内の消費量は日量で2800万バレル——あと日量1500万バレルの原油が不足し輸入する必要があるのです。安定な状態にあります。全米の製油所の能力は、日量1320万バレルの約60%の約800万バレル分はメキシコ湾岸のテキサス、ルイジアナの両州にあるからです。2005年には年間実に12回ものハリケーンが、このメキシコ湾岸で成長して米国本土を襲い、大きな被害を与えているのです。それに米国ではここ30年以上にわたって製油所の新設が行われていないのです。新しいものでも1976年に完成したものであり、今日まで、30年以上使い続けられており、当然設備は老朽化しているのです。したがって、小さい規模のハリケーンでも設備の一部が損傷を受けて、製油所の活動が停止することもあり得ることなのです。いう意味で米国の製油所はきわめて不安定なのです。田の生産停止の影響を述べることにします。何が原因かというと、プルドーベイ原油を輸送するパイプラインに腐食と原油漏れが発生したのです。問題のある部分は22マイル(約35キロメートル)のうち、16マイル(約26キロメートル)であり、この部分を交換する必要が生じたのです。国国内の原油生産量の10%未満ではありますが、カルフォルニア州を中心に米国西海岸に原油を供給し、カルフォルニア州における精製原油の20%はこの油田に依存しているのです。2006年7月14日——NYMEXのWTI原油価格は終値で「1ドル=77.03ドル」に達していたのです。爆などがその原因です。その後イスラエルとレバノンの停戦によって原油価格は沈静化していたのです。このWTI原油の高騰は、ロンドン市場の北海ブレント原油は78.64ドルと史上最高値をつけ、日本原油市場に上場しているドバイ原油も8月8日に72ドルという高値をつけたのです。メカニズムは、米国が発信源となっており、米国国内の製油所のトラブル、ハリケーンの到来など国内事情によって、WTI原油先物価格が乱高下する構造になっているのです。いう状況が投機筋に買い材料を与えることになります。お供は有名なアラスカパイプライン。緩やかな起伏でチラチラと見え隠れしつつ延々と続いています。北極海ブルドーベイの油田から石油を輸送するために、様々な条件を考えて敷設されたというアラスカ半島縦断全長にして1280キロメートルのグレーのパイプ。自然の大きさと人間のすることのすごさに目をみはり、久々に「地上の星」のテーマソングが頭をよぎります。●プロとアマが同居している原油先物市場(EJ第2308号)原油の取引市場には、プロとアマが同居している市場といわれています。それはどういう意味でしょうか。業者とCFTCに報告義務のない業者なのです。これらの業者は石油の実物取引はしない投機・投資目的の業者であるからです。本的に石油産業に関しては専門知識を持たない業者であり、いわば石油に関してはアマなのです。業者そのものであり、プロということになります。冒頭において原油の取引市場には、プロとアマが同居している市場といったのは、そういう意味です。それでは、石油産業のアマ的存在のヘッジファンド、年金基金などの機関投資家は、なぜ、原油先物市場に参加しはじめたのでしょうか。それは、これまで石油を大量消費していた先進国が、今後も安い原油の時代が続くことに疑問を持つようになったことです。そもそも原油は、1980年代以降20年以上にわたって、「1バレル=10ドル〜2Oドルの間で推移しており、投資対象としては、まるで魅力がなかったのです。21世紀に入ると事情が一変したのです。需給の逼迫懸念をあおる報告書や論文が相次いで報告されたからであるといえます。これらを「ピークオイル論」——原油の生産は既にピークを超えている——というのですが、何となく意図的の感があります。高利回りの投資対象を必死に探している投資家が原油先物市場を見逃すはずがないのです。ここで重要なのは、「原油価格は絶対に下がらない」と投資家が考えはじめているということです。これによって本格的に原油を投資対象として検討することをはじめていることです。「投資家」はどう違うのでしょうか。的に利ざやを稼ぐことはできないのです。したがって、運用対象は、おのずと安定的に利益を上げられる銘柄に長期投資することに限定されるのです。識」というものがあります。「6月物」とか「8月物」といわれますが、これは「限月」といって、数字は取引の期限の満了をあらわしているのです。遠い「期先物」は価格が安いので、そこで買って、満期が近い「期近物」になって売れば利ざやを稼げる——これが常識だったのです。これを「バックワーデーション」というのです。価格が上昇基調にあったので、すべての限月において原油価格が上昇していたので、したがって、すべての限月において利益が上がるようになったのです。これを「スポット・リターン」というのです。これに対して、先物を買って、期近で売るのを「ロール・リターン」といいます。この原油先物市場の常識があることから変わることになります。生商品等を活用した様々な手法で運用するファンドのことを指す。●バックワーデーションとコンタンゴ(EJ第2309号)昨日のEJの復習をしておきます。満期の近い物をいい、これに対して期先物とは満期の遠いものをいうのです。先物原油を購入すると、現物で決済する満期までの先物原油購入資金の金利が発生します。先物原油購入のための金利相当分だけ期先の原油価格が低くなる——これは経済学的に見て当然のことです。いう状態を「バックワーデーション」というのです。したがって、原油先物の常識的な投資手法では、高い期近物を売って安い期先物を買い、ロールオーバーしていくという手法をとるのです。2004年の後半からこのようなバックワーデーションの市場構造に変化が生じているのです。態になっているのです。いう状態のことを「コンタンゴ」といいます。バックワーデーションとコンタンゴ——相場関係の専門用語であって一般的には知られていない言葉です。油売りのオペレーションを行って利ざやを稼ぐことができるのでです。これは投資家によって都合の良い状態です。今まで原油に関しては「逆ざや」が常識であったということになります。ガソリンは「逆ざや」ですが、灯油に関しては、需要が増す冬場は「逆ざや」、夏場は「順ざや」になるのです。このように商品によって、「逆ざや」「順ざや」は違ってくるのです。パラダイムの転換といわれているのは、バックワデーションからコンタンゴに市場が変化してしまったことをいうのです。問題は、なぜ、原油先物市場においては、バックワデーションがコンタンゴになってしまったのでしょうか。変化は2004年後半から起こっているのです。この時期はいわゆる「ピークオイル論」が出はじめた時期と一致します。このように原油価格は今後値上がりして高止まりするという観測により、年金基金や投資信託の資金が大量に原油先物市場に流入したことが市場の構造変化の原因とする説が現在主流なのです。年金基金や投資信託が具体的に何をしたかというと、期近物を売って、その資金で期先物を購入する——これを大量の資金で繰り返して行ったのです。物の方が上昇するコンタンゴの状態になったというわけです。物市場に入り込んできたことが原油価格高騰の原因であるという説にやや懐疑的であるという意見を持っています。添付ファイルの上のグラフを見てください。このグラフでは左ほど期近物であり、右に行くほど期先物になります。2004年10月までの原油先物市場では、「1」のように期先物ほど価格は低かったのです。これは、バックワーデーションですね。バックワーデーションであった理由は1980年代以来の継続的な供給力の過剰や長期的な価格低迷があったとみられる。長い間にわたって、価格の下落や低迷を経験していたため、原油価格が先行き上昇するという見方が、生じにくくなっていた。2005年に入ると状況に変化があらわれるのです。2005年4月には「2」のグラフのようになり、期近物の価格が下がりはじめ、12月になると「3」のグラフのようになって期近物の方が期先物より下がるいわゆるコンタンゴの状態になったのです。基金や投資信託の資金の原油先物市場への大量流入のせいばかりではないといっているのだと思います。添付ファイルの下のグラフを見てください。芥田氏はここではコンタンゴの状態を見るために「6ヶ月物と期近物の価格差」をグラフにしているのです。惑や石油関連業者の価格変動リスクに対する意識などもよく反映していると考えられるからです。物との価格差がプラス方向に拡大したのです。期先物については先高感が出ているのです。コンタンゴというものは少し変わった言葉である。ないかともいわれている。●『ピーク・オイル論』と原油価格(EJ第2310号)1956年のことです。いうものが有限の資源であることは誰でも知っていることです。いつか石油の生産量はピークに達し、その後減少に向かうということも理解できます。ハバートは米国の場合、そのピークが1970年に来ると予告したのです。これはその後「ピーク・オイル論」といわれ、世界中で論議を呼ぶことになります。ハバートはこう考えたのです。規模の大きい、地表近くの見つかりやすい油田は発見しやすいので、すでに発見されてしまっており、残りの油田は発見に時間がかかるうえに規模は小さくなる——と。大規模油田がこれから発見される可能性はきわめて低いので、1970年ごろから下降線をたどると予測したのです。規模な100程度の油田が総産出量の約3分の2を占めているのです。このような大規模油田は長期にわたって安定した量を産出できますが、その後急速に産出量が減少するのです。ハバートは、アラスカとハワイを除く米国本土48州で、1901年から1956年の間に発見・生産された原油量の統計を集めたのです。その結果、米国で確認された原油埋蔵量は1930年代までは急増しているものの、その後勢いが衰えていることがわかったのです。供給量が近く頂点に達し、その後減少に転ずる釣り鐘型になることがわかったのです。発見が相次ぎ、米国は世界最大の産油国だったのです。したがって、誰もハバートの予告には耳を傾けなかったのです。1970年、米国の石油生産量は、ハバートの予測通りピークを迎えその後は2度と同じ生産量に達することはなかったのです。石油が出るところは米国だけではないのです。体のピーク・オイルはいつなのでしょうか。ハバートは、米国での予測に使ったパターン「ハバート曲線」を使って、世界全体の石油産出量についても予測をしているのですが、それによるとピーク時を2006年頃としているのです。いえば、確かにこの頃から原油価格は上昇傾向になっています。格上昇の期待形成ができたからでしょうか。専門筋ではこのピーク・オイル論に否定的なのです。5兆7OOO億バレルもの生産可能な原油数量に対して世界はこれまでにわずか約1兆バレル、いわば、約18%しか生産していない。残りの4兆7000億バレルは現在の生産スピードで計算して今後140年以上消費し続けるのに十分な量である。和彦著、『石油を読む/地政学的発想を超えて』より。ハバートの予告が的中したのは、米国の場合、探鉱活動が非常に進んでいたので、原油埋蔵量の予測が比較的正確に把握することができた点にあるのです。世界の原油埋蔵量となるとそう簡単には予測できないのです。残存している原油埋蔵量は、地質学者が実際に現地調査を行って推計する方法と、過去の原油産出量の統計を分析して推計する方法の2つがありますが、最低で800億バレル〜2兆9000億バレルと大きな幅があり、正確に把握することは困難です。傾向に加えて、油田や製油所に対する投資不足が原油価格の高騰を招くという考え方もあります。期的には原油価格は130ドルに達する可能性がある。2008年4月18日付の日本経済新聞は、17日の早朝、WTIで期近の5月物が、一時「1バレル=115.54ドル」まで上昇したと伝えています。エネルギー省によると、直近の米製油所の稼働率は81.4%で、一年前の同じ時期に比べて9ポイント低く、2005年10月下旬(82.5%)以来の低水準だ。大型ハリケーンの被害で設備が破壊された当時と違い、今回は石油会社が操業を抑えているのが原因だ。2008年4月の時点で「1バレル=115.54ドル」まできているのです。IEAの予測は2030年に130ドルですがそんなにかかからないで、そのラインまで到達する可能性が高いことも予測されます。原油価格はこのまま上がり続けるのでしょうか。ピーク・オイル」という言葉が声高に叫ばれている。世界の石油生産はピークを迎えつつあるという意味である。これは世界の専門家たちがハバート博士の分析方法を利用して立てた予測によるものだ。ピークはまもなくやってくる。石油を燃料として利用できる時代の終焉まで、もう時間はない。迫りくる事態への対処法までを網羅している。「石油の代わりにステージに上がる代替エネルギーは何か?」「燃料として利用されなくなった石油はどうなるのか?」。信憑性(EJ第2311号)「石油とは何か」——実はこの基本的なことが現在でもわかってはいないのです。石油は一般的には「化石燃料」といわれますが、化石燃料とは、古代の動物や微生物の屍骸が変質して、石油に変化したもの——そこから化石燃料というのです。地中奥深く行けば行くほど、マントル層の熱を受けやすくなるので、屍骸に高熱が加えられ、そこに地殻の重みも加わって、強い圧力がかかるのです。この高温と高圧によって屍骸が変質して石油になるというわけです。「生物由来説」で決まりなのですが、それを裏付ける証拠というか、根拠は意外に弱いのです。それぞれが専門的な根拠なので、あえて説明は省略しませんが「生物由来説」を裏付けるというほど決定的な根拠とはいえないように思います。これに対して「無機成因説」の根拠は実にたくさんあります。素が、地殻の断裂を通じて地表に向けて上昇し、油田を形成したものと考える説です。明もできてしまうことになります。裏付ける数々の事実や現象が続出しているので、その1つが「生物由来説」では探鉱対象になり得ない地点——深さが5千メートル以上のところで、相次いで発見された油ガス田の存在です。基盤岩が地表まで盛り上がった「楯状地」で発見された油田などいわゆる「基盤岩油田」は世界で450以上も商業化されているのです。米国科学アカデミーが2004年9月に発表した興味ある論文があります。間に方解石、ウスタイト、水という地殻に豊富に存在する物質を入れ、上部のマントルに相当する高温高圧条件下に置いたところ容易に油ガスが生成されたというのです。生物が関与せず、水と岩石の反応だけで生成されることを実証したという内容です。田も新たに発見されているのです。規模油ガス田の発見が相次いでいます。率が向上しているのです。これだけの根拠があるのに、「無機成因説」は科学的には一顧だにされていないのです。AとBという2つの説があって、A、すなわち「生物由来説」ですべてが説明できない状態にあるのにもうひとつの説であるB、すなわち「無機成因説」をなぜ積極的に解明しないのでしょうか。日本の学界にはこういうことがよくあるのです。算を付けて、「無機成因説」を本気で研究してみるべきではないでしょうか。日本列島の下からとんでもない油田が眠っているかも知れないのです。ガスは地球内部で無機的に生成され続ける」とする無機起源説を見直す動きが出始めている。性を裏付けるような事実が明らかになってきたためだ。仮に妥当ならば資源量は無限に近く、エネルギー情勢、世界経済は劇的に変わる。「資源開発の可能性が格段に広がる。常識にとらわれないオープンな議論を」と話す。信憑性/その2(EJ第2312号)「生物由来説」が正しいとして、石油はあとどのくらい残っているでしょうか。琶湖4杯分といわれます。この量を今までの消費のペースで使うと、2040年にはなくなってしまう計算だそうです。これは基本的には液体としての原油の残量であり、それに、オイルサンドやオイルシェールというオイルを含んだ砂や岩からの精製する分を加えると、あと10兆バレルは残っている計算になります。オイルサンドやオイルシェールからの石油の精製はコストと時間がかかり、どうしても原油価格は高騰せざるを得ないことになるのです。いずれにせよ、「生物由来説」が正しいとする限り、即座に何らかの対策を講ずる必要があります。このままでは原油価格は急ピッチで高騰していくことになるはずです。換する必要があります。この説に立つと、実質的に原油は無限に存在することになり、枯渇を恐れる必要はなくなります。一部の根拠を示しましたが、もうひとつの説を示しておきます。この内容は驚くべきものです。石油は化石が原料なのではなく地下の炭化水素が変質して石油やメタンガスに変わるという説なのです。あり、一部分は炭化水素の形で存在しているのです。実質的に無尽蔵である。●しかし、だからといって無制限に使って良いものではない。資源の枯渇の心配は要らないかもしれないが、環境は間違いなく悪化する。●トーマス・ゴールドによれば、地底には地表を凌ぐ生物圏が存在する。地表の生命は地底の生命の分家である。