歴任、皇道派の首領であり、荒木貞夫の「北進」政策を支持する。任じられるが、1935年参謀総長閑院宮と合わず辞職。1936年の「2.26」事件の巻き添えを食って九州に隠居した。1945年11月19日に、真崎はA級戦犯として逮捕命令を受け、巣鴨プリズンに入所させられた。他の被告人は、単に被疑者として呼ばれてもみな弁護士を頼んだが、真崎は弁護士をつけなかったという。真崎への第一回の尋問は巣鴨への収監に先立つ12月2日に第一ホテルで行われた。以降、3回に亘って尋問が行われたが、供述内容は責任転嫁と自己弁明に終始した。敵対していた東條英機らの統制派軍人や木戸幸一に対する敵意に満ちた発言と、自身は親米派であったとの主張を繰り返した。三代の内大臣の無智、私欲と、政党、財閥の腐敗に因る」としている。―731部隊に属していた医師・医学者自身の特徴的な証言はあるのでしょうか。自分から何もいうまいという態度を取り続けてきた」としながら、1982年に自著『医の倫理を問う第731部隊の経験から』において、「血清学者として石井部隊に勤務した者が、今なお深い罪の意識を背負いながら、戦争と癒着した医学研究の恐ろしさを告発し、医の倫理とは何かを問う」ています。湯浅謙医師による、中国太原の陸軍病院で行った生体解剖の証言は、極悪非道な医師の行為が731部隊だけではなかったことを明らかにしました。なっていて、17年に8月に軍医大佐になっている。1955年に陸上自衛隊に入隊した。細菌戦部隊からの報告を記録している。私の尊敬する先輩の1人であった。私が昭和6年10月から、幹部候補生として近衛第3連隊に配属された時の教官が金原先生だった。当時、先生は東大耳鼻科から大学院を卒業されて、すぐ近衛第3連隊に配属された軍医大尉であった。先生の偉大さを私が直接感じたのは、我々幹部候補生8人を呼ばれて「お前たちは、将来軍医ではなるのではないから、軍医の規則ばかり勉強する必要はない。自分の専門とする勉強をどんどんやって、その余暇に軍医の関係の本を読めばよい。いうことは、各中隊でやっているとうるさいから、俺の部屋に来て勉強しろ」という命令であった。我々が原書を読んでいると、先生は常にどんな本を本でいるのか注目して、色々な質問をされたり、討論をしたりしたことがあった。その頃、私は若年であったが、先生の幅広い知識の持ち主であることに驚いていたのである。※細菌戦に関わった金原と、戦後日本医師会で権力をふるった武見。こんな2人に関係があると、日本医師会が細菌戦のことなど反省するはずがない。※CBRとは化学(Chemical)、生物(Biological)、放射性物質(Radiological)用いた兵器はそれぞれの頭文字をとってCBR兵器と呼ばれている。積極的利用を考えている!!理研では、核兵器の研究を戦後もずっとやっているのだろうか?※細菌戦に関わった金原と、戦後日本医師会で権力をふるった武見。こんな2人に関係があると、日本医師会が細菌戦のことなど反省するはずがない。防衛医科大学校は、武見と金原の人間関係で設立された。想定して、色々なことに取り組んでいるのではないかと思う。すべて防御のためと称して。(ブタペスト)に日本選手団長として参加中、1969年9月急逝。第4代衛生学校長であった金原が1957年12月突如転任になり、第5代の衛生学校長になったのが井上だ。両人とも戦時中の細菌戦部隊にかかわった人物である。それも金原は細菌戦部隊の指導的な立場にあった。それがアメリカの圧力か何かで、衛生学校長の職を転任になり、その後を井上が引き継いだ。井上は、自衛隊に保管されていた731関連の資料を自宅に持ち帰り、保管していたが、ブタペストで急逝したため、何も知らない遺族がそれらの資料を廃棄してしまった。ところがそれが神田の古書店に行きつき、某大学の研究者の目に留まり、その大学で買い取った。そこで改めてその資料を検証すると、731部隊の毒ガス実験等の論文があった。某大学では、その買い取った731関連の資料や、731部隊のデータを使って書いた論文等は、以前はその大学研究者は許可を得て見ることができたが、今ではそれらを見ることができなくなっている。京大の次に多くの医学者を731に送った東大も細菌戦に関する資料を公開せず問題になっている。東京医大等の不正入試だけでなく、大学医学部の戦中の細菌戦関連の資料の隠蔽も今、大きな問題になっている。※1955年に二木秀雄が精魂塔を多磨霊園に建立し、731部隊の戦友会「精魂会」が発足した。対中国政策をめぐり軍部内では対立が生じており、この深刻な事態のため、葉山で静養中の昭和天皇は東京へ戻らなければならなくなった。一部は陸軍省軍事課を、一部は参謀本部作戦課を拠点とするグループは、盧溝橋での事件を好機と見た。満州国は、いまなお中国国民政府の法的な承認を得ていなかった。満州事変を終結させた停戦協定は遵守されず、満州と華北の間に設けられた非武装地帯は、しばしば抗日勢力に侵犯されていた。北京郊外の戦闘が挑発を口実としたものであっても、中国の軍隊が強敵であるはずがなく、中国をめぐるあらゆる問題は軍の強力な一撃で解決できる。したがって、「邦人の生命と財産を保護」するためすみやかに部隊を北京へ移動するのは当然だった。このようなタカのをとった将校たちは、関東軍の参謀たちや南満州鉄道会社(〔満鉄〕。皇室も株主となっている)の何人かの役員の支援を受け銘ことができた。満州から華北への進出を目論んでいた満鉄は、事件が拡大することを望んだ。