マッピングにも利用される予定だ。Award」を受賞した。ジェームス・マクファーレンを中心とするブリストル大学のチームは、15,000ポンド(約253万円)の賞金を使ってこのドローンを製品化することになる。英国セラフィールドにある再処理工場など、世界中の企業や団体がこれに関心を示しているという。マクファーレン氏は個人的に5,000ポンド(約84万円)の賞金も得る。「通常は、事故現場等の数千メートル上空に有人ヘリコプターを飛ばし、1ピクセル200〜300mでデータを捕捉する。われわれのドローンはもっと低空を飛び、1ピクセル50cm四方程度を捉えることができるため、放射能汚染に関して非常に高解像度なマップがつくれる」と、マクファーレン氏は語る。「事故時にこれを使って避難ルートを検討することもできるし、通常時でも、原子力施設周辺の非常に低い汚染度のエリアの調査に使うこともできる」マクファーレン氏は後者の例について、先日、セラフィールドの施設周辺センサーのひとつが放射線を感知し、運転を1日半停止しなければならなかった事例を引き合いに出した。「施設周辺のセンサーでは数値が上がったのだが、施設内部モニターではそうではなかった。自然界にあるラドンのプルーム(放射性雲)が風に吹かれて、非常に感度の高い観測機器の上にやって来たと見られる。したときにドローンがあれば、どのような放射線が観測されたかが即座にわかったはずだ」トルコのある団体がこのシステムの導入を希望しているが、その前にマクファーレン氏は、ある研究プロジェクトで4月に日本の福島第一原発を訪れる予定だという。福島原発で事故が起きたときには、爆発現場の周囲にあった放射線監視システム24機のうち23機が観測不能になった。マクファーレン氏によると、現場の人々は、当初はバスの前部にダクトテープで放射線検知器を取り付けて走行させ、観測を行ったという話も聞いているという。その後、有人ヘリコプターによる監視も行われた。その後、風や河川の流れ等による放射性物質の環境への広がりは地元の人々によってモニタリングされているが、福島原発自体の収拾作業が優先されていることもあり、こうしたモニタリングは充分とは言いがたい。マクファーレン氏のドローンは、こうした事態を支援できるかもしれないという。RISERプロジェクト」も進めている)。NewPROMOTION難民は「難しい民」なんかじゃない。みんなが“自分らしく”暮らせる社会をつくる。──渡部清花PROMOTIONテクノロジーが拡張するスポーツとアートの可能性:東京2020は世界の若者の希望となるかPROMOTIONこれまでにない「新しい材料」を生み出す。それがよりよい社会をつくるから。ARの可能性PROMOTIONあまねく人に社会復帰の機会を。そのために、わたしは農業を続ける。──小島希世子PROMOTIONAudiが考えるモビリティの未来が、次世代コンセプトの「四重奏」から見えたPROMOTION足にも地球にも優しい「ジ・オニツカ」という“革新”LATEST最新記事BUSINESS「銀行」になりたがる米国のテック企業と、立ちはだかる大きな壁NATURE未来の世代が進むべき道を決めてしまうこと。