週刊ダイヤモンド|最新号|バックナンバー|定期購読のご案内|週刊ダイヤモンドとは|よくあるご質問|お問い合わせ文字サイズ標準大デジタルサービスとは|読者特典|各種お手続きデジタルサービスを利用するデジタルサービスのID・パスワードはすべて共通です。ID・パスワードをお忘れの方ウェブで読むパソコンタブレットスマートフォン次回から自動的にログインする電子雑誌で読むパソコンタブレットスマートフォン電子雑誌で読む記事PDFを探すパソコン記事PDFを探す※著作権等の理由により、一部の記事・写真・図版が欠けている場合があります。一気に買い進められた日本株と米国株は、さらなる上昇をうかがっている。仮想通貨ではビットコインが爆騰し、熱狂の渦の中にある。不動産も都心部を中心に過熱気味だ。バブルがささやかれる四つの市場。割高感は出てきたが、買い場もまだある。バブル相場の勝ち抜け方をお届けしよう。コラム特集バブル相場の勝ち抜け方11月11日に東京・品川のホテルで開かれた、仮想通貨イベントの様子。日経平均「3万円」の衝撃10月の16連騰を経て劇的に水準を切り上げてきた日経平均株価。バブル後高値も超え、次なるステージが視野に入り始めた日本株市場の実相を明らかにする。沸騰する仮想通貨に手を出していいのか爆騰する仮想通貨のビットコイン。この値上がりはバブルか。手を出す前に、徹底取材で基礎から応用までまとめたこのパートを読んでほしい。リスクに負けない米国株投資術1年以上前から割高と指摘され続けてもなお、さらなる上昇を続ける米国株。期待とリスクが交錯する世界最大の株式市場で負けないための投資術をお届けする。“局所バブル”に惑わされるな住まいという耐久消費財であると同時に金融商品でもあるのが不動産。マイホームを探す一般人は、バブル経済の影響をよく見極める必要がある。買ってはいけないバブル銘柄ランキング日本株が高値圏で推移していることは確かだ。これからの投資に当たっては、避けるべき銘柄を見極めることも必要だ。六つのランキングでバブル銘柄を抽出した。海底ケーブル海外にメールが一瞬で届き、世界の動画を気軽に楽しむ。こんな日常生活を実現できるのは、海底ケーブルが世界を“つないで”いるからだ。今、グーグルやアマゾンなど米国を代表するITの巨人たちが、海底ケーブルへの出資を始めた。知られざる通信の大動脈の世界に迫った。“海底ケーブル村”のルールNEWSOPECとロシアなどの非OPEC加盟国は、2018年まで減産を延長することで合意した。財務で会社を読むユナイテッドアローズ連載12月1日、天皇陛下の退位日程を最終的に決めた皇室会議を終え、宮内庁(東京都千代田区)を出る首相の安倍晋三(左端)。取材した外資系ファンドのマネジャーが放った一言は、ズシリと重く響きました。「日本で投資に値するほど、成長している産業があるか。われわれが不動産に投資するのは、いわば消去法」。彼の言っていることが、全て正しいわけではありません。電力や鉄道といったインフラ系を中心に異業種が、不動産事業に一層力を入れている現状を目の当たりにすると、なんだか複雑な心境になりました。一つ、脳裏に浮かんだまま消えない日本銀行幹部の言葉があります。警鐘を鳴らす意味も込めて紹介しておきます。東京の針はピークの0時の直前で止まったまま不動産の特集でよく参考にしたのが、外資系不動産サービス大手が提示している「不動産時計」です。世界主要都市のオフィス賃料の動向を示したもので、0時をピークに0~6時は賃料の下落局面。6時をボトムに6~12時までが賃料の上昇局面にあることを表しています。オフィス賃料は不動産市況の象徴といえますが、東京の針はピークの0時の直前で止まったままだそうです。日本の不動産のピークアウトはいつか──。需給を重視する不動産関係者はしばらくないと楽観的、シクリカルなマネーの流れを重視する金融関係者は米クレジットバブル崩壊が引き金になり、いつ起きてもおかしくないとも。今号では危うい不動産市場の内実に迫りました。