地球だけが特別なのではない。生命はいたるところにある。●トーマス・ゴールドによれば、科学の定説はしばしば根拠が希薄である。科学者だって思ったほど優秀なわけではない。思い違い、早とちりも結構多い。いう説に立つと、資源のない日本でも地底には石油や天然ガスがある可能性があるということになります。記憶に残っている事例として、渋谷のクアハウスの爆発事故がありましたが原因は天然ガスだといわれています。石油や天然ガスに関しては、いつの頃からなのか、化石燃料であるという前提に立って、油田の探索が行われてきています。石燃料であれば、石油や天然ガスは堆積岩の下にしかないと考えるのは常識であり、実際の油田調査はそういうところしかやっていないのが現状です。ちきゅう』という特殊な船があり、これによる調査プロジェクトがあることをご存知でしょうか。内流体の解明」を行っているのです。ガス無機起源説」の解明を目指しているのです。石油無機起源説の日本での提唱者に日本エネルギー経済研究所の中島敬史氏という人物がいます。走する断裂が存在すれば、将来の探鉱対象エリアとなるかも知れない。した新しい視点で日本列島を再評価することにより、我が国に新たな石油・天然ガス資源の発見を導くのではないか。これらの前では、"石油ピーク問題"は霧散する。それら豊富な石油・天然ガス資源は決して地表付近に分布するものではなく、深部探鉱に対する投資が不可欠である。予想しなかった石油高価格が続き、世界経済への悪影響が懸念される情勢を背景に、石油資源のピーク説が有力視される一方で、その対極的とも言える無機起源説が最近の多くの事例を元に注目を集めてきている。前提となるエネルギーの将来を検討するには、こうした考えを無視することはできない。これまであまり紹介されていない無機起源説を取り上げて、その内容の理解を深めることとした。ベトナム沖では、これまで主な探鉱対象とみなされていなかった花崗岩質基盤岩を対象とする探鉱が近年活発化し、大規模油ガス田の発見が相次いでいます。率が向上しているのです。田はいわく付きであり、ロシアが支援をしていることはあまり知られていないのです。田の探索をやってきていると思われるのです。油井」の探索・掘削について高度な技術を持っているのです。験油井を掘ることに成功しています。ベトナム南部沖の海底油田は、1970年代に米国のモービル社が開発に着手したのですが、サイゴン陥落後はソ連が引き継いで、1986年にバクホー油田で商業生産を開始したのです。ロシアは、ベトナムに対してある提案をしたのです。ベトナムに、リスクのない共同石油事業を始めたいと主張したのです。油技術者をモスクワから派遣して、ロシアは装備と技術を無料で提供し、実際に石油が見つかって、その事業が商業ベースに乗った際にはその利益の数パーセントを手数料としてもらえればいいという提案なのです。ロシアとしてはよほど自信がなければ、こういう不利な提案はしないはずですが、既に超深度油井の掘削に自信を持っていたので、ベトナムに提案したのでしょう。ベトナムには失う物は何もなかったので、ロシアに即時に同意しています。このロシアの提案は成功し、ベトナムの石油事業は軌道に乗ったのです。結果として、ロシアはベトナムの自信を回復することに助力しベトナムは西側諸国の過大な食糧援助への依存を石油事業の成功によって減らすことができたといわれます。ベトナムでの石油採掘は、1960年にハノイトラフで開始されたのですが、当初は成功の可能性が低かったのです。もとでハノイトラフにおける採掘は行われ、1969年には初めての試掘井戸が開坑しています。それ以来多数の油田が掘り当てられ、その過程で天然ガスも発見されています。ガス資源の開発が進められ、やがてベトナムの石油産業は国の経済を支え、かつ国家歳入の大きな割合——25%近くを占める基幹的産業となるに至っているのです。油生産量日量1000万バレルを誇る世界最大の産油国だったのです。壊の引き金になったのです。ソ連崩壊後は、社会主義経済から市場経済に移行し、フランスの石油サービス会社シュランベルジェなどの外国資本の技術を受け入れ、ロシアの石油産業は劇的に復活を遂げているのです。その結果、ロシアは天然ガス生産第1位、原油生産量はサウジアラビアに次いで第2位のエネルギー大国になっています。このようにロシアは、天然ガスに強いのです。実は天然ガスに強いということは、ロシアが超深度油井の掘削に強いことを証明しているのです。これは、今後のロシアの国家戦略と深く関ってくるのです。天然ガスの利用は、石炭、石油に次いで3番目であり、遅れて登場してきたエネルギーなのです。体であって、運搬が難しく、パイプラインの敷設などでコストがかかる点が上げられます。得水準の高い地域でしか利用できなかったのです。技術の発達した現在は、まさに天然ガスの時代といえます。第2の理由は、天然ガスは石油よりもさらに深い地層に存在していることです。要するに、深く掘る技術がないとガス田の発見が困難なのです。したがって、ロシアが天然ガス生産第1位であることは、ロシアが深い油井を掘る技術に優れていることを意味しています。油会社はどちらかというと、なるべく深く掘るのは避ける傾向があるのですが、ロシアは、そういう技術に長けているのです。在することが確実なので、今後資源探査の対象がより深い層になればなるほど、多くのガス田が発見されてくることになる。和彦著『石油を読む』より。返しますが、これからは石油の時代というよりも天然ガスの時代なのです。ガスとは、地下から噴出するガスのうちの、メタンガスなどの可燃性天然ガスをいう。利用されるようになったのである。天然ガス自動車、ビルや家庭の冷暖房を行うコジェネレーションなどへの活用も図られている。●エネルギーを外交手段として使うロシア(EJ第2314号)ロシアの石油・天然ガス戦略に話が及んできたので、いわゆる「地政学リスク」といわれるものについて述べることにします。これも原油価格高騰に大きな影響を与える要素であるからです。ところで、ロシアといえば最近プーチン大統領の再婚話が話題となっています。味ある記事が出ていましたのでご紹介します。闘争だったというのです。コレスポンデント紙はクレムリンを巡る権力闘争に巻き込まれたのではないか。統領に対する世論の支持と国民の恐怖感がどれくらい残っているのかを政権交代前に探り、プーチンにダメージを与えようと仕組んだ可能性が高い。メドベージェフ氏には「プーチンの傀儡」というイメージがあり、とてもそんなことができるイメージはないようにみえます。プーチン自身もエリツィンから大統領の指名を受けて大統領になったにもかかわらず、プーチンはエリツィンの力をそいで、絶対的な権力基盤を構築しており、メドベージェフも同じことをきっとやると思われているのです。それでは、メドベージェフ周辺が今回仕掛けた謀略の成果は、どうだったのでしょうか。性スキャンダルが表沙汰になったことはないのです。エリツィンもゴルバチョフにも女性問題があったのですが、表沙汰にはならなかったのです。果となっており、これをどうみるかです。領が悪いわけではないのですが、この騒動を権力闘争と考えるとロシアがどういう国であるかがわかります。このニュースをなぜ取り上げたかですが、次期大統領のメドベージェフが、2000年から2002年までロシアのガス企業である「ガスプロム」社の取締役会議長(会長)を務めていたことがあるからです。彼はエネルギーの問題については熟知しているのです。影響を巨視的な視点で研究するものである。イギリスドイツ、アメリカ合衆国などで国家戦略に科学的根拠と正当性を与えることを目的とした。談議の中で聞かれることがある。リスクが国際関係に与える影響までも含む幅広い問題を取り上げるようになってきているのです。よる石油資源の国有化などが上げられますが、いずれも原油価格高騰に関わる地政学リスクといえるのです。ロシアのプーチン大統領は、ロシアにとって石油と天然ガスは国威発揚の有力な武器になるとの信念を持っているのです。2006年になると、プーチン大統領はこれを実施に移しています。2006年正月早々、ロシアはウクライナに対して天然ガスの供給を停止したのです。ガスを巡ってもめていたのです。このニュースは衝撃をもって全世界に伝えられたのです。界はこう考えたのです。みても「ウクライナいじめ」としかみえなかったので、ウクライナに国際的同情が集まったのです。このようなことになったのでしょうか。ロシアはウクライナに対し、天然ガスの供給を止めるという措置を取ったのでしょうか。告したことに始まるのです。ウクライナに対しては、1000立方メートル当たり50ドルであった料金を160ドルに引き上げたのです。これに対してウクライナが反発すると、ガスプロム社はさらに230ドルに引き上げたのです。ウクライナは拒否したのですが、そうするとガスプロム社は2006年1月から天然ガスの供給を停止したのです。ウクライナにだけはこういう結果になったのでしょうか。これについては、双方にいろいろな事情があり、一概にどちらが悪いとはいえないのです。この問題については、来週のEJで述べることにします。(FRB)が2002年9月に出した声明文で触れてから、多く用いられるようになった。●地政学か地経学か/ロシアの戦略(EJ第2315号)ロシアとウクライナの天然ガスを巡る紛争には歴史的に見ていろいろないきさつがあるのです。この紛争には直接関係はないものの、遠因ではないかとされているのは、ソ連崩壊後の混乱期にロシア側がウクライナに対して貿易代金の不払いをやった過去があったことです。資源が少なく、経済的にも苦しいウクライナとしては、これによって、ロシアに対して強い不信感を持つようになったと思われるのです。代金が払えなかったものと思われます。ロシアはソ連時代に東欧から西欧にかけてパイプライン輸送網を敷き、天然ガスを西欧諸国を含む関係各国に供給していたのです。諸国よりも格段に安い価格で天然ガスを供給していたのです。この場合、パイプラインは各国の領内を通るので、その部分は「パイプライン利用料」として、ロシアがその国に利用料を支払うことになっているのです。ウクライナはソ連邦時代から、再三にわたってロシアに無断でガスの抜き取りをしたり、天然ガスの料金を支払わなかったりしており、それに対抗してソ連はガスの供給を停止することが何度も行われていたのです。プーチン大統領統治下の2006年1月にロシアはウクライナに対して天然ガスの供給停止を行ったのです。ロシアとしては、今までと同様の経済的なもめごとであり、ビジネス上の出来事に過ぎないとしているのです。「地政学」ではなく、「地経学」であるというわけです。この問題は今後のロシアのエネルギー戦略を読み取る格好の事例であり、少し詳しく述べることにします。そもそも2005年のロシアとウクライナの天然ガスをめぐる紛争が政治的であるとみられるのは、2004年12月のウクライナ大統領選挙でビクトル・ユーシチェンコ大統領が誕生し、彼が親欧米の立場を鮮明にしたことにあるのです。この選挙を巡って、いわゆる「オレンジ革命」が発生しています。オレンジ革命というのは、米国が仕掛けたとみられる「色つき革命」と呼ばれる民主化活動であり、ウクライナ大統領選挙のさい、巻き起こったのです。オレンジ革命というのかというと、オレンジをシンボルカラーとして、リボンやマフラーにオレンジ色の物を使用したことからなのです。ロシアが応援したのはビクトル・ヤヌコビッチ候補であり、この選挙でプーチン大統領はそれこそなりふりかまわずヤヌコビッチ候補に肩入れしたのですが、ユーシチェンコ候補に敗れ去ったのです。勝利を勝ち取ったユーシチェンコ大統領は、EUへのウクライナの加盟を希望し、ロシア離れの立場を公然と表明したのです。「ユーラシア経済共同体」にも拒否反応を示したのです。ウクライナから見ると、プーチン大統領は、旧ソ連邦の12ヶ国を再びまとめようと画策しているように見えるのでしょう。この事態を見てロシアはウクライナに対して、欧米化路線を取るなら、CISに対するガスの特別価格を廃して、西欧諸国並みの料金である230〜40ドル(1000立方メートル当たり)を支払えと通告したのです。したがって、ロシアの値上げ通告は、3倍から4倍の大幅値上げになるのです。ウクライナは猛反発し、ロシアの要求を拒否し続けたのです。段階的な値上げならともかく、一挙に4倍なんか支払えるはずがないというわけです。ロシアの本音としては、何とかウクライナをロシアの勢力圏に取り込みたかったのです。存せざるを得ない立場です。ウクライナという国は、黒海に面しており、カスピ海で産出される石油・天然ガスの欧米に対しての積み出し港として重要なポジションにあったのです。的に重要な地域としてとらえています。着する見通しが一向に立たなかった。権は、遂に05年末、キエフ宛に最後通牒を突きつけた。上げに応じなければ、モスクワは翌年1月1日を期して、ウクライナ向けのガス供給を停止する、との通告である。その言葉どうりにロシアは、06年元旦の午前10時、ガスの元栓を締めた。ロシアは単なるビジネス上のもめごとであると主張していますが、これはプーチン政権による「エネルギー外交戦略」そのものです。それは単にウクライナだけではなく、EU諸国や日本に対しても今後ロシアが取ってくる可能性のある戦略であるといえます。ロシアはエネルギーを外交の手段として使おうとしているのです。プーチンは2003年のイラク戦争には反対して米国と対立する。イラクのフセイン政権打倒を果たし、自信を付けたアメリカ政府は「世界民主化」と銘打って、西欧のNGOなどと共にCIS域内の民主化勢力の支援を行った。この結果、グルジア(バラ革命)、ウクライナ(オレンジ革命)、キルギスで独裁政権が倒れて民主化された。米軍が駐留していたウズベキスタンでは、市民運動が革命に繋がらずに失敗、その結果アメリカは怒りを買い、同国から米軍を撤収させることとなった。プーチンはこの動きに対し、2006初頭にウクライナへの天然ガス輸出を停止、EU諸国にも影響を与え、欧米の民主化勢力を牽制した。Journalはここにも掲載されています。人気ランキングhttps://intec-j.up.seesaa.net/image/8CDCE48A90AF815E8BE38E9A90D882E8.docSeesaaブログ×この広告は180日以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。