米スターバックスのストロー廃止などをはじめとした脱プラスチックの動きが、化学メーカーに特需をもたらしつつある。カネカは生分解するプラスチック素材の生産能力を5倍の5,000t/年に引き上げると発表した。約25億円を投じて既存設備を増強する。同社製品は原料が全て植物性で、一定の条件下で土の中では2年以内で90%以上、海水中では6ヶ月以内で90%以上が分解される。ストローやフォークといった世界中で問題視されている食器類のほか、物流資材など新たな用途を狙う。三菱ケミカルは全ての原料を植物由来にしたプラスチック素材を開発し、18年度中に量産を始める。同社は17年から土の中で分解されるプラスチック素材の商業生産をしている。現在は原料の半分が石油由来だが、全てを植物由来に切り替えることを目指す。独BASFも自然分解する素材を揃えており、カプセル式コーヒーマシン用の包装材料などに使われている。東洋紡も米デュポンから受託し、生分解性プラスチックの生産を山口県内の工場で9月から始める。これまでの生分解性のプラスチックは、既存のプラスチックと比べて耐久性や伸縮性が低く、価格も高いことから事業化が進んでいなかった。プラスチック製品の使用禁止や素材切替が世界的な潮流となり、事業化に向けた動きが活発になっている。WASTE編集部です。ご覧いただき誠に有難うございます。先進的な廃棄物利活用に関する情報をお届けいたします。