言う言葉が叫ばれて久しい昨今、多くの企業が自社の生産性を上げるため、様々な施策を行っています。経済学的見地から見たとき、日本企業の生産性を上げるために必要なことは何なのでしょうか。マクロ経済学者である飯田泰之さんに「いま日本人経営者や人事が考えるべき生産性を上げる方法」を伺いました。「生産性を上げる=新技術や最新式の機械の導入」と考えがちです。とマクロ経済学者の飯田泰之さんは語ります。「生産性のもっとも単純な指標である労働生産性は付加価値、つまりは粗利を労働時間で割ってはかります。私が倍の処理速度の最新式のパソコンを購入しても、私の原稿料は倍にはなりません。最新式のレジを入れても利益が増えるわけではないでしょう。いまは製造業でも、『企画提案』や『メンテナンスのアフターサービスの充実している』などモノ以外のファクターが強くなってきています。」その一方で、「生産性=従業員の能力を高めること」という考え方にも落とし穴があるという。「すると、従業員の能力以上に、従業員をしっかりと利益が出る活動に従事させることが出来ているか、そもそも販売している商品やサービスはしっかりと利ざやを稼げるものかという視点の方が重要になるでしょう。若者たちが都市部や工業地帯に来るだけで、生産性が一気に向上し、彼らは「金の卵」としてもてはやされていました。「若者は中学こそ卒業していますが、経験もスキルもない。日本の生産性を爆発的に上げることができたのか。日本の農村部はもともと狭い土地を耕して農作物を作っていた。人数が減ってもそう簡単に農業における総生産量は落ちません。工業や商業には、人員を投入したら生み出される利益は向上する。低生産性部門から高生産性部門に人が移れば、日本全体の生産性は平均的には上がりますよね。適材適所によって生産性が向上するというのは現代にも大いに示唆的でしょう。HRプロ8割が導入し、6割は満足。2020年2月20日1中小企業こそITで業務効率化。編集部2高速バスWILLERを支えるITによる安全運行と運転士育成。編集部4トヨタ仕込みのロジックと、親父ゆずりの情熱。編集部5採用面接で本音を見極めるには「〇〇〇を与える」に限る。情報収集をより迅速に、より簡単に。どこでもサクサク閲覧。役立つ情報がドンドン見つかる。毎日チェックすることで、業界の「今」を見逃さない。使える「打ち手」が見つかるビジネスメディアです。会員登録は無料・1分で完了します。BizHintは、会員様へのお役立ち情報の一環として、サービスや製品等に関するメールをお送りします。ログインをしてください。あなたの許可無く投稿することはありません確認メールを送信しましたメールボックスをご確認くださいあなたの情報を入力メールのURLにアクセス会員登録完了ご入力いただいたメールアドレスに登録確認用メールを送信しました。届いたメール内のURLにアクセスをし、引き続き登録手続きを行なってください。URLの有効期限は送信から24時間です。24時間を過ぎた場合、再度登録の手続きを行ってください。伸びる会社は知っている最新情報をSNSやメールで。