「メタボ腹をたたき割る」などとして、着るだけで簡単にトレーニングできるかのように宣伝していた「加圧シャツ」と呼ばれる衣料品をめぐり、実際は宣伝の根拠がないとして、消費者庁は、通信販売会社9社に対し、再発防止などを命じる措置命令を行いました。「加圧シャツ」は、体を締めつけることでトレーニング効果が得られるとうたった衣料品で、多くの商品が販売されています。このうち、東京と愛知の通信販売会社9社は、自社のホームページなどで「24時間着るだけで加圧トレーニング」「無意識トレーニングでメタボ腹をたたき割る」などと、着るだけで簡単に筋肉がついたり痩せられたりするかのように宣伝していました。ところが、消費者庁が調査したところ、2社は根拠を示す資料を提出せず、残りの7社は資料は提出したものの根拠は認められなかったということです。問題の宣伝は、会社によってはことし1月まで行われていたということで、消費者庁は、消費者に誤解を与えるとして、9社に対し、景品表示法に基づいて再発防止などを求める措置命令を行いました。消費者庁によりますと、これら9社が販売した「加圧シャツ」は、おととし以降、およそ70万枚に上り、最も多い会社ではおよそ20億円を売り上げていたということです。記事の内容は作成当時のものですPREVIOUSARTICLENEXTARTICLENEWS一覧に戻る。