天皇は、事前に原爆投下を知っていた。終戦時の国内情勢を憂慮して、第2総軍を壊滅させた??731部隊員や昭和天皇の戦争犯罪に対する免責を得るために、日本の科学者や医学者は原爆の威力の調査に尽力し、被爆者の治療は一切しなかった。この報告書は、英語で書かれ、アメリカに提出された。これによって、日本はアメリカに追従するようになり、属国になってしまった。戦争責任を回避する発言!!裕仁は、戦争責任を、東条や陸軍に押し付けた!!「天皇陛下はホワイトハウスで、『私が深く悲しみとするあの不幸な戦争』というご発言がありましたが、このことは戦争に対して責任を感じておられるという意味と解してよろしゅうございますか。陛下はいわゆる戦争責任について、どのようにお考えになっておられますかおうかがいいたします」と。天皇は顔をこわらせて「そういう言葉のアヤについては、私はそういう文学方面はあまり研究もしていないのでよくわかりませんから、そういう問題についてはお答えが出来かねます」と答え、また広島への原爆投下について聞かれ、「この原子爆弾が投下されたことに対しては遺憾には思っていますが、こういう戦争中であることですから、どうも、広島市民に対しては気の毒であるが、やむをえないことと私は思っています」と述べた。その統治下の出来事に対してまったく責任のない傍観者のような天皇の言い逃れは、多くの日本人にとってあまりにも非情であった。彼の「やむをえない」発言は、広島の悲劇を導いた過程における天皇の役割をまったく否認するものであり、とりわけ歴史学者を憤慨させた。らが活躍(暗躍)する長崎大医学部は元731部隊関係者の巣窟であった。重松逸造は御用医学者を語る上で極めて重要な人物、キー・パーソンである。驚愕!御用医学者をさかのぼると、すぐに731部隊に行き着く御活躍中の御用医学者と731部隊の関係を調べてみた。意外と簡単に結びつくので驚いた。所属する医科学研究所(医科研)は、初代所長があの北里柴三郎で、由緒ある、エリート医学者のための研究所である。第7代所長・田宮猛雄は731部隊への人材供給役であった。研究者が731部隊に関与したと言われる。戦後、何食わぬ顔で東大教授になった人もいる。戦後、731部隊長・北野政次が伝研に現れたとき、もっとも北野を庇護したのがこの田宮であったと言われる。戦後、田宮は731部隊で得た成果を利用し、リケッチアによる伝染病、つつが虫病の研究で有名になり、国立がんセンター初代所長、そして日本医師会会長まで登りつめ、医学界のボスとして君臨した。水俣病では田宮委員会を組織し、熊本大医学部の有機水銀中毒説をつぶし、被害を拡大させた。田宮が初代所長になった国立がんセンターだが、ここも問題が多い。上昌広は、2001年から国立がんセンターで造血器悪性腫瘍の臨床研究をしていた。国策遂行が最優先され、臨床試験を効率よく行なうために、重篤患者を切り捨て他の病院に回すのが当たり前だったと語っている。患者の命よりも研究成果が重視されるのだ。2008/12/22)http://mric.tanaka.md/2008/12/22/_vol_198.htmlちなみに、2011年9月に山下俊一は、日本対がん協会(垣添忠生会長)から「朝日がん大賞」を受賞したが、垣添は元国立がんセンター総長であった。フィルムバッジを福島住民に配布することを提言したのもここ。ここも汚職など不祥事が相次ぎ、2010年に独立行政法人へ移行、国立がん"研究"センターと改称している。インタビューで、上教授は福島で収集したデータが高く売れると話している。http://www.asyura2.com/13/genpatu32/msg/595.html住民の命、健康を守ろうという姿勢は全くうかがえない。彼にとって福島は金ヅルでしかないようだ。"モルモット"が逃げ出さないよう、後輩の坪倉正治を福島に派遣して安全デマを流布している。「将来奴ら(福島県民)は、集団訴訟とかするんやろなあ」と酔って話したという話も伝わっている。他人事、責任感は全く感じられない。日本の物理学者は、日本の原爆開発を反省しているのだろうか?それとも、原爆を作りたがっているのだろうか?戦中、日本は原爆開発を研究していた。陸軍は理研の仁科芳雄のもとで、海軍は京大の荒勝文策のもとで。して、核兵器廃絶に向けて世界をリードする」と言っても説得力はなくなった。声を大にして脱原発、核廃絶と叫ばないのか???※アメリカによるビキニ環礁における核実験では、海洋汚染が深刻化し、魚・人間が被曝した。す決議案に反対!!非核3原則は嘘だった!!※2009年(平成21年)になって沖縄に核兵器が持ち込まれていた事実が明らかになった。※非核三原則を表明した佐藤栄作は1969年(昭和44年)1月14日付で米国政府に送った公電で「非核三原則はナンセンスだ」と発言したことが、アメリカの公文書から明らかになっている。と日本の統治—ヒロシマからフクシマへ—ヒロシマからフクシマへ小路田泰直ソ連も入る極東委員会は、日本の核開発に終始否定的だった。「化学元素の天然同位体混合物より核分裂性の同位体を分離または濃縮することを目的とするすべての研究または開発」を禁止した。監督下におくことを条件とした[★9]。この極東委員会の姿勢を、アメリカもはばからなくてはならなかったからである。冷戦が激化し始め、そのはばかりが必要なくなるまで、アメリカは、日本の学術研究体制の刷新運動—その帰結が1949年1月の日本学術会議の結成—の中心に仁科を据えるなど、仁科らの研究チームを雲散霧消させないよう意を用いなくてはならなかったのである。アメリカは仁科に寛容だったのである。※いくら強大な武器を作ろうと、平和は来ない!!アメリカの戦後の動きが如実にそれを物語る!!※湯川秀樹・・・(ウキペディアより)(中略)またその一方で、反核運動にも積極的に携わり、ラッセル=アインシュタイン宣言にマックス・ボルンらと共に共同宣言者として名前を連ねている。戦前・戦中には荒勝文策率いる京大グループにおいて、日本の原子爆弾開発に関与したことが確認されている。※1956年(昭和31年)原子力委員長の正力松太郎の要請で原子力委員になる。湯川は、正力の原子炉を外国から購入してでも5年目までには実用的な原子力発電所を建設するという持論に対して、湯川は基礎研究を省略して原発建設に急ぐことは将来に禍根を残すことになると反発、1日で委員を辞めようとしたが森一久らになだめられ踏み止まった。その後も対立は深まり、結局体調不良を理由に翌年には在任1年3か月で辞任した。吉村寿人、731部隊嘱託の戸田正三らがいた。高杉晋吾の電話取材に茅は答えた。「北野政次?その人がどんな人か知らない。事はあんまり取り上げない方がよい。物事を進めるときには賛成派・反対派の両方の意見に耳を傾けて、双方が納得のいく落としどころを探すのが理想的なのだけれど、どうやらリニア新幹線というのは「開通させる」という目標ありきで、異論は揉み消されているようです。マスコミでもほとんど報道されません。「リニア反対特集」なんて組めないでしょうから。そんなわけで東京オリンピックとリニア新幹線着工で浮足立っている現状で、リニア反対派がどのような理由で反対をしているのか、多くの人は知るすべもありません。慎重論を唱える人々が共通して持っている疑問や不安は次のような事項です。電磁波の人体への影響また、近年よく聞くようになった「電磁波過敏症」の人の場合、乗車するのに支障があるかもしれません。様々な問題・課題をクリアしてこそ、世界に誇れるリニア新幹線となるのですが、果たして大丈夫なのでしょうか。こんなはずじゃなかった・・・と泣きを見る人が出て来ないで済めば一番いいですが、「ま、ちょっと覚悟はしておけ」というところかもしれません。