検索に移動この項目では、道路の構造物について説明しています。鉄道路線の脱線防止用のガードレールについては「脱線防止ガード」をご覧ください。guardrail)は、車両の逸脱の防止等を目的として設けられる車両用防護柵の一種[1]。道路の路肩や歩道との境界、中央分離帯などに設けられる。たわみ性防護柵のうちビーム型防護柵に分類される[1]。同様の目的を有する車両用防護柵として「ガードパイプ」や「ガードケーブル」等があり「ガードレール」とは厳密には区別されるもの[1]であるが便宜上この項目で扱う。傷害や車両の破損の最小化、逸脱車両による第三者への人的・物的被害の防止、車両の進行方向復元である[1]。一般的には、道路に埋め込まれた支柱にビーム(波型の鋼板)が取り付けられた構造をしている。交差点や、横断歩道などでの切れ目には、波板ではなく歩道側に丸く反った袖レール(袖ビームともいう)が取り付けられる。cm前後が一般的である。日本でガードレールは1958年(昭和33年)に神奈川県箱根町宮ノ下交差点付近に初めて設置された。景観への配慮や間伐材の有効活用を目的とした木製のガードレールもある。長野県では自治体としては全国で初めて、木製ガードレールの開発に着手した[2]。ガードレールは進行方向に重ねられ、沖縄県の730で、アメリカ式の右側通行から日本式の左側通行に改めたときに、進行方向に合わせて重ね直された[3]。防護柵の分類[編集]防護柵は次のように分類される[1]。車両用防護柵たわみ性防護柵ビーム型防護柵ガードレールビームにレールを用いたガードレール。ガードパイプ支柱に取付けるビームにパイプを使用したガードパイプ。ガードパイプには、車両の逸脱防止を目的としたものと歩行者の横断防止を目的としたものがあり、後者は車両用と比較して強度は低い。東京都道においては、東京都の木であるイチョウを象った緑色のガードパイプ(横断抑止目的)が使用されている。ボックスビームビームにボックスビーム(角形鋼管)を用いたボックスビーム。支柱の天端間で連結するため幅が狭い、衝突時の柔軟性(衝撃吸収性)が高い、視線誘導性と比較的展望が良い特徴がある。ケーブル型防護柵ガードケーブル支柱間にワイヤーロープを張ったガードケーブル。展望性に優れており、除雪(排雪)の妨げにもなりにくく、山間部などでは、着雪を防ぐ目的としても用いられる。橋梁用ビーム型防護柵ビーム型防護柵の橋梁・高架用のもの。防護柵につる性の植物をからませたものをロードトレリスという。交通安全対策と緑化を兼ねたものであるが、交差点付近では見通しが悪くなるため使用されない。ガードレールの設置と管理[編集]日本でのガードレールの設置にあたっては国土交通省道路局の方針を定めた「防護柵の設置基準」[4]で、設置される場所、目的などに応じてSS種(衝撃に対する強度650kJ以上)~C種(同45kJ以上)などの強度種別が決められており、道路区分(高速道路とそれ以外)、設計速度と設置区間(一般区間、重大な被害が発生するおそれのある区間、新幹線などと交差または近接する区間)に応じて設置基準が定められている。高速道路の一般区間にはA種が、主要国道などの一般道路(設計速度60km/h)の一般区間にはB種が用いられている。色彩と景観[編集]黄色のガードレールが設置された山口県の道路(国道490号)白色の防護柵は視線誘導効果が高い[1]。白色だと周辺環境から浮き立ち、錆や汚れが目立つといった欠点もある[1]。2004年(平成16年)以前に設置されたガードレールの標準色は白であるが、高速道路や国道などでは灰色のものや銀色(亜鉛めっきを施しただけのもの)がある。現在は良好な景観形成に配慮した適切な色彩を基本としている。山口県道には、黄色(ナツミカン色)のガードレールがある。もと、ガードレールを山口県特産のナツミカンの色に塗り替えることが提案されたものといわれ、現在でも山口県管理の道路(県道及び一部の国道)は黄色のガードレールが標準となっている。広島県ではアーバングリーンのガードレールが使用されている地域もある。岐阜県飛騨地方の国道41号では白いガードレールの上部のみを黄色に塗装したものを使用している区間がある。金属片問題[編集]2005年(平成17年)5月28日、埼玉県行田市で自転車に乗った中学生がガードレールの継ぎ目に刺さっていた鋭い三角形の金属片に触れてケガをする事故が起こった。悪質なイタズラ説や人為説などが浮上する騒動となったが、その後の調査では、同年6月3日時点で全都道府県の4,200か所以上にガードレールの継ぎ目に鋭利な金属片が刺さっていたことが判明し、それを受けた国土交通省の緊急点検結果報告では、6月8日時点で3万7,893か所で同様のものが確認された。発足させて詳しい原因を調査した結果、同年7月29日に「ほぼ自動車の接触事故が原因」とする最終報告書が出された[5]。調査委員会は今後の安全対策として、道路管理者が歩行者の視点に立った道路点検などを検討するよう提言し、金属片が付着しにくい防護柵の開発を目指すべきと委員会が設けられた。これを受け、基準の解説書の改訂版が取りまとめられた[4]。平成16年3月31日改訂版(景観形成を配慮するための改訂版)。後に安全性を向上させるため改訂版が平成20年1月31日に発行。2016年2月7日閲覧。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。