ついて離間工作メール等による風評被害について当家では、あまりにも酷いセカンドハラスメントなどに端を発して2015年1月10日付で宗派離脱を行いました。離脱後の調査の過程において何者かが風評のバラ撒きを行った形跡が見られることが判明し、これが離間工作の手口を使って行われていたことが発覚したものです。これら風評のバラマキにおいて、その内容はこれら敵対側の者が悪意を以って恣意的に捏造した全くのウソ・デタラメであり事実とは異なりますので惑わされないよう十分ご注意ください。所属団体等の記載の有無にかかわらず、見知らぬ者からのこれら風評メールについては、発見次第速やかに当家にご連絡いただくとともに決してその内容を鵜呑みにしたりすることの無いように十分ご注意ください。これら風評メール等によって行動を起こされた場合、これに起因する被害についてパントルセレブル家では一切その責に任じることが出来ません。風評メールや離間工作メール等に従って行動を起こし当家に被害を与えた場合には当家に対する損害賠償責任及び社会的責任を行動者の側が一方的に負うことになりますので予めご了承ください。調査結果について当初、本件については宗創双方の実行部隊が当家代表パントルセレブルについての風評のバラマキをメールやDMなどによって大量に行った可能性が極めて高いと見られていました。当該寺院の者が創価学会側の輩と接触した形跡が見られないこと、法華講の者による押し掛けおよび言論弾圧事件の惹起、宗創問題の本質が判明したことなどにより、法華講内でこの風評のばら撒きが行われていたことを突き止めました。寺院内における風評のばら撒きに付いては、元所属班の班長であった男が自らこの風評のバラ撒きを行っていた可能性が極めて高いことが判明しており、またこの男が講内におけるモラルハラスメントの主導者であったことも判っています。この男については他の法華講員および宗門僧侶計十数名とともに2015年12月31日付で永代追放の処分に付しています。本件を含め宗内において被害を受けたあらゆる事件は全て宗門指導部の主導であり、宗門僧侶等の指示で行われていたと見られることが判明しています。宗教問題への対応についてなお、本件の発覚により宗教問題に対する対応を再度見直すことを2015年8月8日に決定し、再度審議を行うこととしました。見直しの結果他の問題(主に宗教の本質、及び入信の経緯にかかる問題)が洗い出されたことにより、2015年1月10日付の宗派離脱、および前寺院所属者等に対する当家の処分とも妥当なものであるとの結論に達し、これにより改めて宗派離脱が確定しました。この見直し自体が敵側によって強要されたものであり、「脱退という当会の決定」という都合の悪い事項を何とか覆そうとして捩じ込まれたものであることが、後に発覚しています。事犯惹起者の処分については2015年12月31日付で10名を永代追放の処分に付したほか、若干名に対して排除命令が発せられ、当家に関わりあうことを禁じています。発覚について本ページの初版発行後、本件をはじめとする筆者に対する違法かつ残忍な攻撃の類は全て創価だけでなく日蓮正宗・宗門の側もグルになって行っているものであることが発覚しました。以って当家ではこれら団体を排除指定・カルト指定の対象とするとともに、あらゆる種類の宗教を禁じ、今後は無宗教の家として運営を行っていくことを決定しました。併せてこれら敵対団体側の策謀によって押し止められていた離壇に絡む正式な手続き、および物品の廃棄などの事後処理を2016年2月より3月にかけて行い、全て遅滞なく終了しました。2016年7月1日より欠格条項の改正を行い、法華講に現に所属せる者、法華講等当会の指定するカルト団体を脱退して5年(幹部・役職であった者〔後述の寺院に一度でも所属した者を除く。石之坊および法悦院の構成員であった者は15年。両寺院で幹部・役職であった者は30年。両寺院含め法華講におけるハラスメントの深刻な被害者は対象外)を経ない者は当会構成員および関係者との交際・交流・取引より排除する旨規定を強化して実施しています。最新のお知らせについては「お知らせ」ページを、固定の重要条項については「重要事項について」ページをご覧ください。おことわり本ページに記載の情報につきましては、情勢の変化、および当家の都合などにより内容が変更となる場合があります。本ページは2016年6月8日に更新を行いました。Reserved.当ウェブサイト上の如何なるコンテンツも本会に無断で転載・引用を固く禁じます。