0誰しも今の各社の通信・通話料の価格体系が判り易いと思っている人はいないだろう。日本はメーカーかキャリアか販売店かよく判らないが、販促金を用意して、出来るだけ安く買えたり、月々の支払金額を抑える方法が取られていて、それはそれで評価出来るのだが、如何せん余りに各種割引きやキャンペーン、それらを受ける為の前提条件がいろいろあり、本当に判りにくい。自社のサービスを使い続けて貰う為、2年縛りは判らなくもないが、端末を無料にして(例えば実質6万円引き)、その分24ヶ月に亘って、端末価格の1/24を月々安くして(月々2500円引き)、「実質0円」と唱っているこの「実質」が判りにくくややこしくしている。端末は端末として価格を付け(例えば6万円)、2年契約を条件に特別割引きを6万円付けて0円にして(8万円の端末なら6万円割引きの2万円)変な名前の割引きはやめ、月々の支払額は支払額としていくらという形にした方が(単純に例えば月5000円)ユーザーの払う額も売る側の負担額も一緒だが、遥かに判り易いと思う。値引き表示に関して総務省からの指導というのも聞くが、今の表示が一番わかりにくく、ユーザーにとっての不利益だろう。音声が主の携帯から通信が主のスマートフォンに変わりつつあるのだから、誰にも判り易い価格体系に変えていって貰いたいと思う。