CC:確認のため、あるいは、参考までにメールの内容を伝えたい人のアドレスを書く。逆にCCの電子メールを受け取った場合、必ずしも返事を求められている訳ではない。CCに書かれたアドレスは、メールを受け取った人全員に表示されるため、必要のない人にまで第三者のアドレスを公開してしまわないよう注意すること。BCC:その人にメールが届けられることを他の人(To、CC、他のBCCに指定している人)に知らせたくないときに用いる。BCC:に入力したアドレスは、受け取った側には表示されない。メールに返信するときは、To、CC:などを確認し、必要がない人に返事が届くことのないように注意してください。使用する電子メールアプリケーションを設定する際は、以下のような点に注意してください。(*1)のカスタマイズ案(マクロウィルス対策)マクロウィルスの感染を避けるため、「添付文書を自動的に開く」設定にはしない。(自動転送機能)電子メールアプリケーションの自動転送機能を使用する際は、誤った宛先に転送されることがないように十分に注意する。(HTML形式の電子メール)一部の電子メールアプリケーションは、HTML形式の電子メールをデフォルトで送信するように設定されているものがある。相手の電子メールアプリケーションがHTML形式の電子メールを対応しているとは限らないため、デフォルトでテキスト形式を送信するように設定しなおす。電子メールを利用するにあたっては、以下のような点(*1)に注意してください。(*1)のカスタマイズ案(電子メールのセキュリティ)電子メールは、ネットワーク上の複数のコンピュータを経由するため、秘密情報、クレジットカード番号、パスワードなどを電子メールで送信するべきではない。必要のある場合には、通信文を暗号化するなどの手段を講じること。(返事が遅い場合)送信した電子メールに対してすぐに返事が来ない場合、相手の事情やインターネット上の障害などによる遅延の可能性を考慮したうえで適切に対処する。反対に、重要な内容の電子メールを受け取った場合は、直ちにその旨確認の電子メールを返信しておくとよい。個人情報など、外部に漏らしてはならない情報が含まれている場合も多い。受け取った電子メールを転送する場合には、その内容と転送する宛先に十分注意しなければならない。(電子メールの容量)会社および相手先の電子メールシステムや途中経由するネットワークに配慮し、容量の大きなメッセージや添付ファイルを送信するのは避けること。会社によっては、送受信するメッセージの容量が制限されている場合もある。送信しようとしているメッセージや添付ファイルの容量が大きいと思われる場合は、相手先に確認したほうが良い。(マクロ付の添付ファイル)マクロ付きの添付ファイルを電子メールで送付する際は、その旨を電子メール本文で明記し、その明記がない電子メールを受け取った場合はコンピュータウィルスを警戒するよう受発信者間であらかじめ取り決める、といった配慮をすると良い。(メールボックスのチェック)電子メールには取引上の情報、重要な連絡など、迅速に対応する必要のある内容が含まれる場合があるため、定期的にメールボックスを確認する。メールボックス内にあるメールの容量が管理者から割り当てられた容量を超えると電子メールが受け取れなくため、不必要な電子メールはメールボックスから削除する。(チェーンメール)チェーンメール(不幸の手紙など)を受け取った場合、返信・転送しない。「あなたは○日以内に×人の友人にこの内容を伝えてください」というような依頼は、たとえ親しい人から届いた電子メールであってもこれに応じてはならない。社外のメーリングリストについて社外のメーリングリストは、インターネット上の他者と情報を交換したり、有用な情報源として活用することもできますが、反面、社員がメーリングリストに誤って送信した電子メールから会社の秘密情報が漏れた事例もあります。会社の方針によっては、秘密情報の漏洩防止や私的利用の制限などの観点から、その利用を規制する必要があるかもしれません。社外のメーリングリストの利用に関して、ルールの整備を検討する際の視点としては、下記のような例があります。原則として、個人的な目的による利用も含め、社外のメーリングリストに参加し、利用することを認めます。社員は、業務の遂行を目的として、メーリングリストに参加し、利用することができます。社員は、社外のメーリングリストへ参加しようとするときは、管理者の許可を得なければなりません。社外のメーリングリストへの参加を禁止します。Web)は、数多くの情報を検索し、閲覧することができ、ビジネスツールとしても必要不可欠なものとなってきています。インターネット上の電子掲示板やニュースグループなどのサービスも、情報収集や意見交換の場として活用されています。一方で、社員が業務に無関係なホームページにアクセスし長時間を費やすなどして、企業の生産性に著しく悪影響を及ぼすケースも少なくありません。防止などの観点も踏まえた方針を定め、ルールを整備する必要があります。以下に、WWWなど、インターネット上のサービスの利用に関してルールの整備を検討する際にご参考になると思われる項目についてまとめました。WWWの利用制限について職場でのインターネットの普及が進み、WWWを利用する機会が多くなるにつれて、業務と関係のないホームページやWWWサイトにアクセスして長時間を費やす社員が増えてきていることが問題視されています。実際に、海外では就業時間のほとんどをポルノサイトやギャンブルサイトなどで過ごしていたことを理由に、社員が解雇されたケースもあります。そのため、社員の不適正なインターネット利用の防止を目的に、限られた社員にのみWWWの利用を許可したり、私的利用の規制を設けるなどの方針をとっている企業もあります。WWWの利用の制限に関して、その内容、範囲、程度などについては、各企業が自社の方針に則って独自に規定する必要がありますが、ルールの整備を検討する際の視点としては、下記のような例があります。社員は業務の遂行を目的として、会社の社内ネットワークを介してWWWにアクセスし、情報を検索・閲覧することができます。社員は会社が業務上必要と認めた場合に限り、会社の社内ネットワークを介してWWWにアクセスし、情報を検索・閲覧することを認められます。業務に関係のないホームページにアクセスし、閲覧することを禁止します。社員は、管理者によって指定された以外のホームページにアクセスすることはできません。原則として、WWWを個人的目的のために使用することを認めます。WWWを業務に派生的な個人的目的のために使用することを認めます。以下のような使用(*1)についてはこの限りではありません。業務に関係のない個人的な目的でWWWにアクセスすることを禁止します。電子掲示板、ニュースグループなどについてインターネット上の電子掲示板やニュースグループなど(以下、電子掲示板など)は、同じ問題意識を共有する多数の人と意見を交換する場であり、有用な情報源として活用することもできますが、会社の秘密情報の漏洩防止や私的利用の制限などの観点から、会社の方針によってはその利用を規制する必要があるかもしれません。ルールの整備を検討する際の視点としては、下記のような例があります。電子掲示板などの利用における一般的なマナーについては、「3.2電子メールのマナーについて」も参考にすると良いでしょう。原則として、個人的な目的による利用も含め、社外のメーリングリストに参加し、利用することを認めます。社員は、業務の遂行を目的として、インターネット上の電子掲示板やニュースグループなどを利用することができます。社員は、インターネット上の電子掲示板やニュースグループなどを利用しようとするときは、管理者の許可を得なければなりません。インターネット上の電子掲示板およびニュースグループの利用を禁止します。5.関連法規インターネットを利用するにあたっては、現実の社会と同様に、関連する法律や規則を遵守する義務が生じます。企業はトラブルを避けるためにも、社員に対して関連法規についての正しい理解を啓発していく必要があるでしょう。以下に、インターネットを利用する人が留意しなければならない事例をいくつか紹介します。ここにあげたもの以外でも、企業は自社の事業内容や勤務形態などと関連する法律や規則について、社員が知っておくべき知識として整理しておくと良いでしょう。文章や写真、音楽、ソフトウェアなどの著作物に関する権利は、著作権者だけが持っています。私たちがこれを複製、転載したり、改変したりする場合は、著作権者の許諾を得なければなりません。著作権は著作物を作成した人(著作者)に何ら手続きを経ることなく発生しますが、その全部または一部を他人に譲り渡すことができます。したがって、著作者と著作権者が一致しない場合があることに注意してください。インターネットでの著作物の利用に際しては、以下のような利用(*1)が著作権の侵害にあたりますので注意してください。他人のホームページや電子掲示板に載っている文章や写真などを、無断で他のホームページや電子掲示板に転載すること。記事や写真を無断で転載すること。テレビやビデオから取り込んだ画像やデータを無断で掲載すること。芸能人や著名人の写真や、キャラクターをまねて描いた絵の画像データを無断で掲載すること。他人が作成したソフトウェアやそれを改変したプログラムを無断で掲載すること。MP3など)を無断で掲載すること。第三者の著作物の使用を希望する際は、権利者から複製や公開などに関する許可を得なければなりません。権利者から特に著作権表示などについて指示があった場合はそれに従いましょう。自分の意見と比較したり、自分の意見を補う目的で他人の著作物を利用する「引用」は、法律で認められた行為であり、著作権者に許諾を求めなくても問題はありません。引用はあくまでもその目的および分量において正当と認められる範囲内に限られ、さらに引用したのがどの部分かはっきりと分かるようにカギカッコで括るなどの区別をしたうえで、出典、タイトル、著作権の所在などを明示しなくてはなりません。例外的に私的利用の範囲内に限り著作権者の許諾が不要とされていますが、ホームページを通じて不特定多数に向けて他人の情報を発信する場合は、原則として私的利用にはあたりません。平成11年の著作権法の改正により、コンピュータ・プログラムの著作物について、会社内のLANなどで特定多数の者に送信することも規制の対象とすることが定められています。商標は法律によって保護されており、他人の商標をあたかも自分の商品やサービスのものであると誤解をまねくような使い方をしてはいけません。製品やサービスの名称、キャッチフレーズ、シンボルマークなどが著名である場合、実際に製品やサービスの内容が似ているか否かに関係なく無断で使うことはできません。本人の許可なく、その顔や容姿などを撮影し、その写真をホームページなどで公表すると、肖像権の侵害として訴えられ、損害賠償を請求される可能性があります。有名人などの場合には、パブリシティ権が関係してくるので注意が必要です。他人の私生活に関わる各種の情報を本人の了解なくインターネットでみだりに公開すると、プライバシーの侵害として訴えられ、損害賠償を請求される可能性があります。個人情報を表示するときは必ず事前に本人の了解を得るようにしなければなりません。他者の社会的評価(世評・名声)を低下させるようなものをホームページなどに掲載すると、民事上の責任(損害賠償責任)を問われる可能性があります。)を追求される可能性もあります。インターネットを利用してわいせつな文書や画像をホームページで発信したり、リンクを張ったりすると、法律で罰せられる可能性があります。平成12年2月に、不正アクセス行為の禁止などに関する法律が施行され、他人のユーザIDやパスワードを盗用したり、セキュリティホールを攻撃したりして、ネットワーク上のコンピュータに侵入する行為及び不正アクセス行為を助長する行為(例えば、他人のユーザIDやパスワードを第三者の求めに応じて無断で提供する行為)などが処罰の対象となっています。(以上)リンク・転載・引用はご自由にどうぞその際には問い合わせフォームからお知らせ下されば幸いです。