(東七って何?欽ちゃんのおっしょさんの東八郎ならしってるが。)<パップ剤>「湿布」と聞いてまずイメージするのがこのパップ剤です。特徴としては、水分が多く含まれていて肌への刺激は弱く、若干の厚みがあります。パップ(Pap)の語源はオランダ語でお粥を指し、粥状の薬剤を用いた事が由来と言われています。冷却効果があるため、打ち身やねん挫など炎症を抑えるために使用することが多いです。<テープ剤>テープ状につくられているタイプの湿布で、脂溶性(水に溶けにくく油に溶けやすい性質)のため剥がれにくくなっており、患部への薬剤の浸透性や吸収性が高くなっています。伸縮性があるため、膝や腰・関節などよく動かす部位の痛みを抑える場合に効果的です。パップ剤よりも比較的薄くつくられています。以上http://www.toshichi.co.jp/information/column/2013/10/72.htmlとこれだけでは不完全なので、もう少し他からもひきますね。シップ剤にはプラスター剤(テープ剤)とパップ剤があります。プラスター剤(テープ剤)は粘着剤が配合されておりはがれにくいが、その分パップ剤と比較すると肌あれをおこしやすいのが特徴です。パップ剤は水分を多く含むのが特徴で、水の濡れを利用した粘着によるため肌に優しいといえますが、その分はがれやすいです。毛深い場所にはパップ剤が向いていますが、はがれやすい場所にはテープ剤が向いています。冬場では冷たいパップ剤より保温効果のあるテープ剤が選ばれることが多いようです。http://www.ama-ph.co.jp/kusuri/qa/04_01_28.html絵入りでわかりやすい解説があるのは、https://www.teikoku.co.jp/japanese/contents/products/mame_chigai.html冷やすべきかあたためるべきか、わからないものねえ。0:07書庫日記ナイス!00「リハビリテーション料」に関する疑義です。施設基準に基づいて別の理学療法士等が専従配置された病棟でリハビリテーションを提供した場合、疾患別リハビリテーション料は算定できるか。施設基準に基づいて病棟に専従配置された理学療法士等が、当該病棟の入院患者に対し当該病棟以外の場所でリハビリテーションを提供した場合、疾患別リハビリテーション料は算定できるか。疾患別リハビリテーション料の専従者および専任者は他の疾患別リハビリテーション料の専従者と兼任できるか。リハビリテーションの実施日・時間が異なる場合にあっては、兼任できる。実施日・時間が重複する場合は兼任できない。算定した患者に対して介護保険のリハビリテーションを紹介した場合、体験等の目的で介護保険のリハビリテーションを1月に5日を超えない範囲で受けても、引き続き医療保険のリハビリテーションを算定することが可能とされているが、介護予防通所リハビリテーションのように月額で算定されるリハビリテーションはどのように解釈すべきか。支払の方式にかかわらず、介護保険のリハビリテーションを受けた日数が1月に5回を超えないことが要件である。リハビリテーション総合計画評価料は同一月に併算定できるか。(0)藁ロールころころ上下、同じ田んぼの朝と夕。栄養管理が概ね経管栄養法による市販の流動食によって行われている患者について、経口による食事の摂取を進めるため、経口摂取の量を徐々に増やし、経管栄養法による市販の流動食と経口摂取を併用する場合、この期間の食事療養費等は「流動食のみを提供する場合」の額ではなく、通常の額を適用できると考えてよいか。医師の指示に基づき、栄養管理を経口で行うための取組として、栄養管理計画に従い、経口摂取の量を徐々に増やしていく期間については、通常の額を算定して差し支えない。「流動食のみを提供する場合」の額ではなく、通常の額を適用できると考えてよいか。自院で調理した流動食等の場合は、通常の額を算定できる。栄養管理が概ね経管栄養法による市販の流動食によって行われている患者に対し、市販の流動食とは別に又は市販の流動食と混合して、少量の食品又は飲料を提供した場合(経口摂取か経管栄養の別を問わない。)は、「流動食のみを提供する場合」の額の適用となる。「流動食のみを提供する場合」の額が適用されると考えてよいか。この例のほか、市販の流動食に半固形化剤を添加し、それのみを経管栄養法で提供した場合についても、「流動食のみを提供する場合」の額が適用される。作業療法士が事前に指示し、かつ事後に報告を受ける場合に限り算定できる。」とあるが、毎回の治療において指示及び報告が必要なのか。自殺企図等によって生じた外傷又は身体症状については入院の必要はないものの、自傷他害の恐れがあるため入院が必要と診断した患者について、算定可能か。自殺企図等によって生じた外傷又は身体症状に対し、入院治療が必要な患者についてのみ算定可能である。電話による指導等を試みたが、患者が電話に応答しなかった場合に、算定できるか。