コロナウイルス」に関する記事一覧はこちらです。コロナウイルス」に関する記事一覧はこちらです。英司1234世界の自動車産業にはかつてないほどの危機感が高まっている。よる増益効果3年間分(トヨタ自動車とホンダだけで1兆2500億円)がすべて消滅してしまった。News〕ギャラリーページへさらに為替も大幅減益要因となる(トヨタとホンダの過去3年間の為替要因は約9000億円の増益要因だったが、2008年度だけで1兆2500億円の減益要因)。固定費はこの成長の間に大きく膨らみ(トヨタとホンダの経費は3年間で1兆1000億円のコスト増要因)、縮小する売り上げに対し肥大化してしまった。自動車業界は、従来の常識とそれを前提とした地道な努力が覆えされたような大きな衝撃を受けているわけだ。それぞれで最適化が不可欠に当面は、現状の危機的状況から脱却し利益とキャッシュフローを確保するため、肥大化した体制をまず最適化する必要がある。対応が進んでいる生産面のダウンサイジングにとどまらず、販売や開発体制、および間接部門の体制についても、見直しが必要となろう。この場合、今後の成長機会を担保するためのフレキシビリティーを確保しておくことが重要だ。生産面では、総生産能力をダウンサイジングする一方、これまでに現場発で革新されてきた様々な手法をさらに数段進歩させた取り組みが必要となるだろう。多品種混流やそれに対応する車体ラインのフレキシブル治具(例えばトヨタの「GBL:グローバルボディライン」など)、組立ラインで多品種生産の複雑性やスペースを軽減する方式(例えばトヨタの「SPS:セットパーツサプライ」など)の導入、また、個別専用工程を外部化するモジュール工法などである。その場合、ゼロベースでトップダウンによる生産方式の革新も効果的な変革として必要となるかもしれない。開発面では、フレキシブルなモデル開発に対応できる量産プラットフォームを開発することで、効率的にアウトプットを作り出してきた1990年代の革新をさらに進化させる試みが必要となる。具体的には、開発リソース、開発テーマ、開発プロセスを選択集中し、それらを内製・外製のミックスも含めていかに最適化していくかが課題となる。それにより、コストを抑えながら市場のニーズにしっかりと対応した商品投入に資源を振り向けることが可能となろう。販売面でも、需要に対して供給力が不足している「Distribution(求める人のところに行き渡らせる)」という成長期に有効なコンセプトに基づいて構築された旧態依然とした販売体制の改革が、いよいよ必要となってくる。低コストで効率的に消費者の価値観に対応できるのか、本来の意味での販売チャネルミックスを見直す必要があろう。Premium会員(有料会員)限定のコンテンツです。500円[税抜]、最初の月は無料)をしてお読みください。会員向けサービスの詳細はこちらPremium会員の方はログインして続きをお読みくださいログイン生産能力拡大から次世代技術へのシフト進む...1234※「JBpress」に掲載している記事や写真などの著作権は、株式会社JBpressまたは執筆者などコンテンツ提供者に帰属しています。これらの権利者の承諾を得ずに、YouTubeなどの動画を含む各種制作物への転載・再利用することを禁じます。パスワードをお忘れの。