約80名が来場し、高い関心が寄せられた。訪日外国人が3千万人突破飲食店の役割はより重要に2018年、訪日外国人(インバウンド)の数は年間3000万人を突破し、過去最高を記録。飲食業界にも大きな経済効果をもたらしている。学ぶインバウンド対策」を実施。ぐるなび本社(東京・千代田区)に、飲食店関係者など約80名が来場した。自社のインバウンド対策を紹介。中井氏は自社の主力業態である、お好み焼き専門店「千房」について、道頓堀店で来店客の約8割が外国人になっているといった現状を紹介し、「外国人だから特別扱いするのではなく、お客様として分け隔てない接客をすることが大事」と述べた。しゃぶしゃぶ・すき焼き専門店「モーモーパラダイス」などで外国人集客に成功している秋元氏は、「世界的な口コミサイト、トリップアドバイザーの影響力は大きい。口コミが増えるような取り組みが集客につながる」と語った。よるパネルディスカッションを実施。インバウンド対策について、「“ハード”より“ハート”での接客をするために、おもてなしの心を伝える徹底した従業員教育が必要」(中井氏)、「お客様の母国語で挨拶するなど、ちょっとした気づかいがカギ」(秋元氏)などの意見が出た。消費スタイルが、“モノ消費”から“コト消費”に変化していることに触れ、「お客様の目の前でお好み焼きにマヨネーズをかける“マヨビーム”などの演出や、顔をはめて記念撮影ができる、店頭のパネルなどが外国人に人気がある」(中井氏)、「外国人は日本人以上にSNSの利用率が高いので、いかに料理提供などサービスのなかに、写真撮影のタイミングを作るかがカギ」(秋元氏)など、外国人により喜んでもらうためのポイントにも言及。両氏は、「しゃぶしゃぶやお好み焼きなど日本の食文化を世界に発信するのも、飲食店の使命」と位置づけた。アジア各国で中流階級が増加し、それに比例してインバウンドも増えていることを紹介。日本を観光先進国にするための取り組みとして、文化財などの観光名所における多言語解説ツールの充実など、「観光ビジョン実現プログラム」の内容も紹介した。最後はぐるなびによるセミナーを実施。ガストロノミーツーリズム(※)のニーズの高まりによって、飲食店が「食文化の発信」という役割を担うことが紹介され、高い関心が寄せられた。日本の観光先進国への戦略に加え、インバウンド増加の背景に触れ、「観光ビジョン実現プログラム2018」の取り組みを数値やデータを利用して紹介した。氏2018年、父・政嗣氏の後を継いで代表取締役社長に就任。お好み焼き店「千房」を軸にした鉄板焼業態などを、国内67店舗、ハワイ、ベトナムほか海外に9店舗展開している。インバウンド対策では視覚に訴えるわかりやすいブランディングが重要であると述べ、台湾人ブロガーを店に招いてマヨネーズパフォーマンスについて発信してもらうなど、具体的な取り組みを紹介した。氏2000年に株式会社ワンダーテーブルを設立。しゃぶしゃぶ・すき焼き食べ放題が売りの「モーモーパラダイス」のほか、「ロウリーズ・ザ・プライムリブ」「バルバッコア」など14のブランドを展開。国内52店舗、海外70店舗を構える(2019年3月末現在)。自社内に「インバウンドアドバイザー制度」を導入し、スタッフのネームプレートに、そのスタッフが話せる言語を表示するなど、インバウンド対策を紹介した。※本記事の情報は記事作成時点のものであり、情報の正確性を保証するものではございません。最新の情報はご自身でご確認ください。2020』出版記念パーティ開催。