ウェザーニュース震災後、深刻な問題となった食糧不足。食料の物流網も数日マヒし、一部では買い占めなどの問題も当時発生しました。防災・減災に大きくかかわる備えの視点。家や家具の対策、非常食の備えに関して変化を分析してみました。過去3回分の調査と比較してみると、震災後から微妙に低下しているものの、大きな変化はありません。言われる「3日分の食糧」を備えているのは全体の4割。平均2.2日を備蓄している結果となりました。震災経験エリアの備え意識高くエリア別に平均備蓄日数で色分けをしてみました。東日本大震災で大きな影響が出た太平洋側のエリアや昨年4月に発生したばかりの熊本県、そして阪神淡路大震災での京阪神と「震災を経験したエリア」は軒並み備蓄の意識が高いことがわかります。一方で、こちらも昨年年末に発生したばかり鳥取県では47都道府県で最も備蓄日数が少ない結果となりました。人口の多いエリアでの揺れが小さかったため、負傷者や家屋の損壊などの被害が甚大ではなかったことが、一因として有りそうです。経過するにつれて、対策している方の割合が減少していることが結果から見えます。耐震性の高い住居が増えているとはいえ、家具の耐震性はそこまで変わっていないのではないでしょうか。非常食の備え・家具の備え、本当に大丈夫なのか?大丈夫ではないのならば、いざという時どう気をつけて行動するのか、考えるきっかけになればと思います。詳しくは3月11日の特集生番組にて24時間生放送のSOLiVE24では3月11日にこの記事の内容を含め、減災特集ということで番組内で振り返ります。所長の今村文彦さんのインタビューを交えながら、「震災の教訓を風化させないためにどうすれば良いのか」を考えていきます。参考資料などSOLiVE24を視聴するSOLiVE24を視聴する減災調査2017トップ東日本大震災の教訓お天気トピックスもっと見るTwitterで最新情報つぶやき中!「この空あの人にも見せたいな...」そんな想いを共感・共有しながら”みんなで作る天気予報”をモットーにお届けしています。