スマートワーク総研ITの活用で働き方を変える!スマートワーク総研は、ITを活用したワークスタイルの変革を応援する法人様向けサイトです。Ver.8」ITを活用した新しい働き方にとって、PCの持ち出しは必須といえる。社内のIT管理部門にとって、持ち出したPCからの情報漏えいは大きな懸念事項になる。安価で安全な擬似シンクライアントの実現で、持ち出しPCの情報漏えいを防ぐ。文/田中亘この記事は、ICTサプライヤーのためのビジネスチャンス発見マガジン「月刊PC-Webzine」(毎月25日発売)からの転載です。PC-WebzineシンクライアントやVDIはコストがかかるいつでもどこでも社内にいるかのように仕事をするためには、PCの持ち出しは必須といえる。企業情報や顧客データ、商談関連の数字が入ったPCを外に持ち出せば、情報漏えいの危険がつきまとう。どんなに慎重にPCを携行していたとしても、うっかり置き忘れたり、盗難の被害にあったり、通信中にハッキングされたりする心配がある。した危険から持ち出しPCを守るために、これまでにもいくつかのソリューションが登場してきた。その代表格が、シンクライアントとVDI(仮想デスクトップ環境)だ。シンクライアントは、その名前が示すようにシン(thin:薄い、細い)なPC環境を提供する。その反対に、一般的に使われているPCは、多機能のOSとOfficeなどのリッチなアプリケーションが利用できることから、リッチとかファット(fat:充実した、太い)クライアントと呼ばれている。シンはファットの反意語であり、必要最小限のことができる端末を意味している。シンクライアントの歴史は古く、まだファットクライアントの価格が高かった1990年代の中盤に提唱された。実際にシンクライアントが日本で使われ始めたのは、2000年代の初頭辺りからだ。大手企業が情報セキュリティ対策の一環で、端末にデータを残さないソリューションとして導入を進めてきた。初期のシンクライアントは、ファットクライアントとは異なるアーキテクチャを採用した専用端末を持ち出し用として使うことが多く、導入には専門的なインテグレーションが必要だった。専用端末を必要とするシンクライアントに対して、VDIは汎用的なPCで利用できる擬似的なシンクライアント式ソリューションになる。仮想化技術を活用してファットクライアントやタブレット端末などから、Webブラウザーや専用アプリを使い、遠隔的にWindowsデスクトップを操作する。画面に表示されているWindowsは、ネットワークの先にあるサーバーで仮想化されたデスクトップなので、手元の端末にはデータが残らない。PCやタブレットの価格が下がった現在では、シンクライアントに代わるソリューションとして大手企業を中心に導入が進んできた。これらの代表的なセキュリティ対策には、大きな課題があった。仮想デスクトップを提供するためのサーバー構築やライセンス費用、システムインテグレーション、運用維持などに数千万円単位の投資が必要になるため、導入企業は、大手や情報投資に積極的なユーザーが中心だったのだ。10をシャットダウンするときに、ドライブに保存されたデータを消去して、再起動したときには「あらかじめ設定しておいた」初期状態に復元できるソリューションだ。Ver.8の活用によって、自動復元を利用した持ち出しPCのセキュリティ対策が実現するのだ。インターネットカフェや公共施設のPCなどで、利用者のデータ保護や設備の効率よい運用に活用されてきたソリューションだった。そのため国内の大規模な導入事例では、学校などの文教機関がある。PC教室などで、授業のあとに元の状態に戻す作業を自動化して、円滑な運営をサポートしている。そんなHD革命/WinProtectorの仕組みを活用して、持ち出し用PCのデータを保護する事例が増えている。HD革命/WinProtectorは、専用シンクライアント端末やVDIに比べ、導入も容易でライセンス料も安い。持ち出しPCの情報セキュリティ対策に悩んでいる中堅中小企業などにも提案しやすい。10へのマイグレーションをきっかけに、HD革命/WinProtectorの導入に切り替えるケースが増えたという。中小企業から文教市場まで幅広く提案できる文教市場だけでも、HD革命/WinProtectorの提案チャンスは非常に多い。マルチベンダーのPCを文教市場に提案するときには、独立系ソフトハウスであるイーディーコントライブのHD革命/WinProtectorを組み合わせた提案が効果的になる。10への移行をきっかけにHD革命/WinProtectorの販売機会は広がる。PCのデータをシャットダウンと同時に自動的にドライブから消去する、というシンプルなソリューションなので、システム管理者も煩雑な管理から解放されて、手間とコストのかからない運用が可能になる。ネットワーク対応版を活用すれば、複数のクライアントPCの情報の一元的な管理や、利用状況のモニタリングなどが実現する。10の標準的なドライブ暗号化ソリューションのBitLockerに対応している点も、HD革命/WinProtectorが採用されるポイントになっているという。ところで、シャットダウンするたびにドライブのデータが自動的に消去されてしまうと、反対にデータを持ち歩きたいユーザーには、どのように対応すればいいのか疑問に思うかもしれない。常にネットワークに接続していれば、クラウドや社内システムのデータは閲覧できるが、オフラインでは情報が得られない。そこで、イーディーコントライブの主力製品である暗号化USBメモリーが重要になってくる。HD革命/WinProtectorの設定で、特定の暗号化USBメモリーを登録しておけば、オフラインでもデータを利用できるようになるのだ。復元ソリューションから暗号化USBメモリーまで、商材としての提案が広がる。CM制作、PC販売、ソフト開発&サポートを経て独立。クラウドからスマートデバイス、ゲームからエンタープライズ系まで、広範囲に執筆。この記事は、ICTサプライヤーのためのビジネスチャンス発見マガジン「月刊PC-Webzine」(毎月25日発売/価格480円)からの転載です。掲載の関連記事をご紹介。ご覧になりたい記事をお選びください。低コストで擬似シンクライアントを実現する「HD革命/WinProtector」[PC-Webzine]2019/05/23仮想デスクトップ環境は総合力で守る端末の機能を必要最小限にして、サーバー側で処理を行う仮想デスクトップは、それだけで万全なセキュリティを確保できるとは限らない。そこで注目されているのが、トレンドマイクロが提唱するセキュアなトータルソリューションだ。2018/11/12始まりはセキュリティ対策の強化――“時間当たりの価値を最大化する意識改革を推進”関連企業を含めると30万人を超える巨大企業の日立グループ。その中核となる日立製作所のワーキング革命は、約12年前からスタートしている。きっかけはPCの解放とセキュリティ対策の強化にあった。シンクライアントによるシステムの開発と導入から、現在までの取り組みについて、2回にわたって紹介していく。2016/11/11トレンドマイクロの総合セキュリティで仮想デスクトップ環境を守る[PC-Webzine]2018/10/26セキュリティガイドラインをきっかけに総務省が公開している「テレワークセキュリティガイドライン」の第四版では、六つのセキュアアクセスのパターンが紹介されている。そのうちの三つを実現するソリューションをソリトンシステムズは提供している。セキュアアクセスとは、テレワークなど外部からのアクセスに対して、安全にデータを守る仕組み。ワーキング革命のセキュリティ対策にとって、重要な提案ポイントになる。働き方改革を推進できる社内業務には、大きく二つのカテゴリーがある。一つは、営業を中心とした機動性を発揮する部門。一つは、財務や総務など基幹業務を担う部門。これまでの働き方改革では社外で活動する部門の機動性を加速するITを数多く提案してきた。一方で、まだ遅れているのが基幹業務のテレワーク化にある。そこで提案したいのが、基幹業務ソフトのクラウド化だ。An」を提供しているエムオーテックスに聞いた。2018/12/20七つのワークスタイルに最適なデバイス提案デルは働き方改革を実現する七つのメソッドを提案している。働く人たちを均一に捉えるのではなく、7通りのワークスタイルに分類し、それぞれの働き方を的確に捉えることで、適材適所のデバイス導入につながるという。そこで、七つの分類とデバイスから、新たなワークスタイル提案を考えていく。現在のビジネスの現場では、便利で快適で安全なモバイルワークの実現が求められている。Workspace」は、安全性とトレードオフになりがちな不便さやストレスを解消する先進的なテクノロジーで、いつでも安心して仕事ができる空間を提供する。-セキュリティ編-ワーキング革命において、多くの企業が考えなければならない最重要課題がセキュリティ対策だ。いつでもどこでもPCやモバイルデバイスを活用して働ける環境を整えるためには、何よりもビジネスのデータを安全に守るための取り組みが必須になるからだ。そこで今回からは代表的なセキュリティベンダーに、ワーキング革命を支えるセキュリティの最前線を取材していく。日本オラクルは、青山の自社ビルのワンフロアを改装して、新しいカフェテリアをオープンさせた。新カフェテリアは、社員の多様なワークスタイルを支援し、ヘルシーなライフスタイルを支援する目的で開設された。竹中工務店は、2018年1月から全社のPC約9000台をノートPCにリプレースし、2014年から推進してきた「竹中スマートワーク」というITによる生産性の向上に向けた取り組みを進化させる。約4年間の実績を経て、新たに導入するノートPCと顔認証システムの有用性や、ワーキング革命につながるIT基盤のあり方について取材した。前編IT業界におけるインテルといえば、半導体のベンチャー企業の老舗中の老舗だ。1968年の創立から、一貫してIT業界に革新を巻き起こしてきた。テクノロジーだけではなく、働く人と環境にも注目した同社のワークプレイス変革は、これからの働き方のモデルを示している。Japanは、昨年末に日本国内の働き方改革に関連するICT市場の予測を発表した。その数字によれば、2016年の1兆8,210億円に対して、2021年までに年率7.9%で市場は拡大し、2021年には2兆6,622億円になる。国内のICT業界にとっては注目すべき予測だ。Automation」ITに従事するエンジニアの中には、社内システムの円滑利用のために、裏方となってIT管理を遂行する人たちもいる。Automation」は、働き方改革に貢献する自動化ツールとなる。2019/01/30テレワークの利用実態調査から分析するデバイス提案のビジネスチャンスレノボ・ジャパンは、2019年の6月にインターネットで「テレワーク利用実態調査」を実施した。その結果から、いくつかの興味深いデータが得られた。注目すべきは、テレワークの利用頻度が高い企業ほど、勤務環境への満足度が高く、一方で自宅よりも職場の方が生産性が高い、という意見もあった。した調査結果は、新たなデバイス提案の機会にもつながりそうだ。シトリックスのワーキングソリューションワーキング革命の基本は、いつでもどこでも社内のデスクでPCを使っているかのように働ける環境の実現にある。そのために、数多くのITソリューションが提供されている。その中でもシトリックス・システムズ・ジャパン(以下、シトリックス)の仮想化技術は注目に値する。同社では、その仮想化技術を生かした先進的なワークスタイルを5年以上も前から実践している。Workspace働き方改革の実践において、何よりも重要なテーマが「働く場所からの解放」にある。オフィスの決められた机とPCだけで作業する環境は、携帯電話が普及する以前の固定電話に縛られた昭和の風景に近い。IT管理者にとっては、固定的なPCの配置はセキュリティや運用管理にとって好都合だった。Workspace」を発表している。関する検討会」を実施した。働き方改革について考察する。政府が主導する働き方改革の法整備やモデルケースに対して、先進的にワーキング革命を実践しているIT業界の一部からは、異を唱える声がある。それは、労働時間を短縮するだけでは、真の改革につながらない、というものだ。取り組みを推進する前に、そもそもの「現状」を把握する必要がある。したワーキング革命のアセスメントにおいて、PCのログ解析ツールは重要な商材となる。2019/09/05クラウドサービスを活用して小さく始めるテレワーク[PC-Webzine]2016/04/03「ちゃんと働いているか」がチェックできる「MaLion」シリーズ2019年4月1日から、働き方改革関連法が施行され、大企業を中心に残業の抑制や有休消化の促進が始まっている。中小企業への適用は来年になるが、すでに準備を開始した企業も多い。そんな中にあって、経営者や管理者の頭を悩ませている問題が、社外での労働実態の把握だ。その課題を解決するソリューションとしてインターコムは、在宅勤務やモバイルワークの見える化で働き方改革に貢献する「MaLion」シリーズを提供している。2019/08/02Webex特別プランで新たな商機を獲得コラボレーションツールの提供などで柔軟な働き方をサポートするシスコシステムズは、来年に迫った東京オリンピック・パラリンピックに向けて、Webexの特別プランを開始している。首都圏を中心に働き方改革が進行する中、Webexの特別プランは新たな商機をもたらしそうだ。2020/01/23テレビ会議システムから始めようレノボ・ジャパンとブイキューブが協業して、テレビ会議システムの提供を開始した。今、改めて両社は協業するのか。その取り組みの意図から、新たなワーキング革命の解決策が見えてくる。300名に対して「経営者と従業員の働き方に関する意識調査」を行った。その結果から、「社内コミュニケーションロス」を不安視する傾向が表れたという。法律で決められたからといって、単に労働時間を短縮すれば問題が解決するとは限らない。重要なポイントは、新しい働き方を加速して、生産性を向上させた上で労働時間の短縮を目指すことにある。そんな働き方を実現させるのが、NECが提供する「Zoom」だ。日本テレワーク協会は、テレワーク最新事例研究会の報告書「ワークスタイル変革に資する第三の場(サードワークプレース)活用の可能性」を発表した。第三の場とは、第一の場所(オフィス)、第二の場所(自宅)、以外の働く場所となる。その魅力と可能性、そして商機はどこにあるのだろうか。システム・ユーザー協会(JUAS)は、企業のIT投資・IT戦略などの動向を調べる「企業IT動向調査2017」を実施した。その中で、ワークスタイル改革に関する速報値から、興味深いデータが得られた。多くの企業がワークスタイル改革に高い関心を示すものの、まだ全体の約2割しか導入が進んでいないという。反対に考えると、その潜在ニーズは約8割もあるということになる。Automation)かつて「OAパソコン」という言葉が流行した頃、PCはオフィスのオートメーション(自動化)に貢献できる優れた電子機器として、熱い注目を集めていた。そのOAパソコンの夢を実現したアプリケーションが、WordやExcelなどのOffice系ソフトであり、情報処理の切り札としてOracleなどのリレーショナル型データベースが普及した。そんなPCの普及が、新たな働き方への課題を生み出した。Automation)となる。中小企業の働き方改革をおせっかいする企業であるあしたのチームは、中小企業の経営者を対象に、働き方改革の実態に関するインターネット調査をこの春に実施した。その結果、働き方改革に取り組んでいる中小企業はまだ3割で、特に地方では人材不足を理由に働き方改革に取り組めていない実態が明らかになった。2020法改正は十分。~セキュリティーも大切に~5「議事録」は働き方改革の武器になる6【第6回】もう議事録は古い。海外の事例に学ぶフレキシブルな働き方とは?1Surfaceとケーブル1本ですっきり接続。生産性が上がるSurface専用EIZOモニター2Wordで作成した重要文書の改訂作業を効率化!マイクロソフトWordのプラグインソフトなので便利に使える3空気清浄機ではない。ついてダイワボウ情報システム株式会社スマートワーク総研はダイワボウ情報システム株式会社によって運営されています。会員ログインIDとパスワードを入力してください。IDまたはパスワードが違います。会員ログインIDとパスワードを入力してください。IDまたはパスワードが違います。※パスワードを忘れた方はこちらログイン一般会員の方はこちら×お気に入り機能を使うには会員登録が必要です。ダウンロードするには会員登録が必要です。ログイン新規会員登録CLOSEITの活用で働き方を変える!スマートワーク総研は、ITを活用したワークスタイルの変革を応援する法人様向けサイトです。インタビュートレンドレビューテクノロジーイベント情報ソリューション。