/日本銀行や機関投資家が大量に保有している注目ETF一覧とその活用法ETF2016-04-112017-10-12日本銀行や機関投資家が大量に保有している注目ETF一覧とその活用法TweetPocket■ETFなら手頃な金額で分散投資を実現ETFとは取引所に上場されている投資信託のことで、株と同じように証券会社をとおしてリアルタイムで取引ができます。一般に、株価指数など何らかの形でインデックスに連動していることから、個別銘柄に投資する株式投資に比べてリスクを低く抑えることができ、多くが分散投資ツールとして利用されています。通常、分散投資にはある程度まとまった資金が必要ですが、ETFなら少額からでも始められます。投資信託に比べると、信託報酬が低く設定されており、取引手数料も安いのが特徴です。日銀は2010年12月からETFの購入を開始しました。市場に資金を供給し金融緩和を促すことが目的ですが、日銀は企業の大株主になることが法律で認められていないため、直接株式を購入せずETFを購入しています。購入の対象となっているETFは東証株価指数(TOPIX)または日経平均株価(日経225)、JPX日経インデックス400(JPX日経400)に連動するものに限られています。日銀が購入を開始したことで、日本でも急速にETFへと資金が集まっていますが、海外では既に機関投資家のみならず個人投資家にも広く普及しています。ETFの魅力はその取引コストの安さにありますが、株と同様に取引時間中であればいつでも取引ができ、指値で注文することもできるなど、使い勝手のよさもメリットです。対象は株式に限定されておらず、債券や商品、不動産などへの投資も可能です。したことから、年金基金など機関投資家にも人気のETFですが、実は資産形成を行う個人投資家にも最適な投資先なのです。個人の都合に合わせて自由にポートフォリオを作ることができるからです。退職後の資金や子供の教育費など長期的な運用に向いています。これまでは難しかった、機関投資家を模倣したポートフォリオもETFを利用すれば低コストで実現できます。資産運用の基本は国際分散投資です。個人投資家が国際分散投資をするにあたり、注目される銘柄を一覧にしてみました。国内ETFのみならず、海外ETFも利用することで、より幅広い選択肢から多様なポートフォリオをつくることが可能となります。)の基本ポートフォリオをみると、資産の構成比率は国内債券35%、国内株式25%、外国債券15%、外国株式25%となっています。このポートフォリオは「長期的な観点から安全かつ効率的な運用」を行うための資産構成として定められています。手始めに、このポートフォリオをETFで再現することから始めてみましょう。国内株式として日経平均もしくはTOPIXに連動するETFを25%、現在のところ国内債券に連動するETFはありませんので、代替として海外債券ETFを35%、外国債券として米国債を15%、海外株式としてMSCIコクサイを25%、それぞれ購入することで、ほぼ同様の運用が期待できます。続いて、リスク許容度に応じて、ポートフォリオをカスタマイズします。安全性を高めたいのであれば、金ETFを組み入れるとよいでしょう。外国株式の投資先を米国かヨーロッパ、もしくはその両方に絞り込むことでリスクが低下するかもしれません。高いリターンを期待するのであれば、新興国への投資がおすすめです。新興国全般でもよいですし、インドやブラジルといった特定の国を選ぶこともできます。アセットクラスを多様化することで分散効果を高めたい場合には、コモディティETFが役立ちそうです。商品全般のインデックスのほか、原油やプラチナといった個別商品にも投資ができます。短期的な見通しに基づいてアクティブに運用したいのであれば、一般的に変動の激しいとされているコモディティや新興国が選択肢となりそうです。)、その未成年版で非課税枠を80万円とするジュニアNISAは長期的な運用を目的としていますので、ETFを利用した国際分散投資を実践するのにはよい機会といえそうです。■誰でも簡単に国際分散投資ができる時代にETFが初めて日本で上場されてから20年が経過しました。当初は国内の株価指数に連動したものがほとんどでしたが、今では銘柄が多様化し、世界中のあらゆる資産に投資することができます。ひと昔前までは、世界中に資産を分散させることができるのはごく限られた資産家だけでしたが、ETFの普及により今では誰でも国際分散投資ができる時代となりました。年齢や性別、家族構成、ライフプランなどで資産の運用方針は大きく異なります。自分にあったポートフォリオを作るには、それなりの知識と時間が必要となります。最近ではロボアドバイザーの出現により、特別な知識や時間をかけずに、最適なポートフォリオを手に入れることが可能となっています。NISAによる資産運用も徐々に定着しており、従来の投資手法にとらわれることなく、ETFやロボアドバイザーといった幅広い目線から資産運用を考えることが重要となっています。当オウンドメディアを運営する編集チーム。日本ではまだ知られていないETFの利点やその商品性を広めていくためにこのメディアを立ち上げました。新型コロナウイルス禍が広がる前、世界の製造業は回復の兆しを見せていた最新記事アップルの利益警告について1月の雇用統計は総じて米国経済の底堅さを印象付けた新型コロナウイルス禍が広がる前、世界の製造業は回復の兆しを見せていた次のFOMC記者会見の見どころ米中貿易協議第1ラウンド合意に米中両国が署名SNSで最新の情報を購読できます。当サイトは投資判断の参考となる情報の提供を目的としておりますが、投資の際の最終決定はご自身の責任と判断でなされるようお願いいたします。当サイトは当社が信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その情報の正確性、完全性を保証するものではありません。ETF(上場投資信託)の情報メディア。