■全米77都市のショッピングセンターをモニターしている不動産調査会社レイス社によると、2018年第4四半期(10月~12月期)のモール空室率は9.0%となった。9.0%の空室率は2011年第4四半期以来、約7年ぶりの高さとなっている。前期の9.1%から0.1ポイント下降したものの、前年同期の8.3%からは0.7ポイントの上昇となっている。モール空室率はリーマンショック後、2011年第3四半期(7月~9月期)にピークとなる9.4%を記録し、それ以降は緩慢な回復基調にあった。これが店舗閉鎖が相次いでいることで2016年から反転し、空室が増えているのだ。昨年はモールの核テナントとなっていた老舗デパートメントストアのボントン・ストアズがチャプター7(連邦倒産法第7章)で清算し256店舗をスクラップしたことや、シアーズが不振を理由に相次いで店舗閉鎖に踏み切っていることがある。シアーズは昨年だけでも傘下のKマートを含め200店近くを閉鎖した。70年前に創業したトイザラスと傘下のベビーザラスが昨年6月、全735店の清算手続きを完了したことも影響した。今年に入っても閉店やスクラップのニュースが続いている。婦人服チェーンでモールなどに出店するチコスFASは先月、向こう3年間で250店舗を閉鎖すると発表した。同社は北米に1,400店以上を展開しており、2017年にも43店舗を閉鎖しているのだ。チコスの既存店ベースは直近で10.2%の落ち込みだ。追加閉鎖も捨てきれない。先月倒産したデパートメントストアのショップコは251店舗をスクラップする。企業清算したボントン・ストアズの競合でもあったショップコも3分の2となる過半数の店をたたみ再建を目指すのだが前途は厳しい。ボントンと同じ道を歩んでも不思議ではない。Russe)も今月初め連邦破産法第11条を申請し倒産した。49州に500店以上をモールにテナント出店しているショーロット・ルッセも100店舗近くとなる94店をスクラップするのだ。閉鎖する店舗数では際立っているのが子供服チェーンのジンボリーだ。ジンボリーは先月、2度目の破産法を申請した。ジンボリーは2年前の倒産時には、当時の1,280店のうち375店を閉鎖した。再建のメドが立たないことで傘下の店舗を含め、残り900店すべてをスクラップとの話も出ているのだ。ジンボリーがトイザラスの後を追うことも否定できない。事業清算直前まで追い込まれたシアーズの問題もある。シアーズ・ホールディングスの前CEOエドワード・ランパート氏が自身の運営する投資ファンドを通じて425店舗を買い取り事業を続けるのだ。シアーズに低迷に追いやったランパート氏本人が再建の舵を取るのでは、シアーズの先行きは非常に厳しい。近い将来、全店閉鎖となるとの見方が一般的だ。今後もチェーンストアによる倒産や大量閉鎖のニュースが続くのだ。ショッピングセンターの空洞化を避けるのは難しい。⇒こんにちは!アメリカン流通コンサルタントの後藤文俊です。以前、クライアントから失敗事例として「シアーズもしくはKマートを見ておきたい」とのリクエストがありました。丁寧にお断りしました。時間を使って見るほどでもないからです。多くが限られた時間しかありませんので、一つでも多く流通ITの世界最先端を体験してもらいたいと思っています。それでも視察する店の隣に、たまたまシアーズがあったことで、立ち寄る機会のあったクライアントもいました。シアーズを見学して参加者から出てくる言葉は「なんだ、これ?」。シアーズは何年もかけてド素人が作ったお店に成り下がっているのです。小売や流通のベテランからすれば、失敗事例として参考にもならない店になっています。シアーズをここまで衰えさせた張本人が再建を果たそうとするのです。シアーズ・ホールディングス前CEOエドワード・ランパート氏が運営する投資ファンドを通じて425店舗を買い取って事業を継続するのです。今の消費者は売り場で買い物をしなくなっています。シアーズは売り場にもなっていません。©FASHIONSNAP.COM。