固まった(数字は一部推定)。2010年11月公開作品から、2011年6月中旬公開作品までが対象。以下の数字を見ていただこう。何とも、厳しい成績に終始したと言わざるをえない。この間、東日本大震災を挟み、東北、関東圏でのシネコンの休館、及び計画停電による限定上映などがあり、興行面で少なからぬ影響を受けたのは間違いないが、厳しさはむろんそれのみではない。その大きな原因が、3D映画の低迷である。周知のように、昨年の上半期は「アバター」をはじめとする3D映画が、圧倒的な興行を展開した。今年上半期はその優位性が大きく揺らいだ。くどくなるほど言っているが、3D映画は中身が重要な意味をもつ。何の映画にしてもそうだが、入場料金が高い3D映画は、とくに中身が3Dにふさわしいものでないと、観客は遠ざかる。その傾向が上半期、いよいよ強まったのである。した事態に対して、日本の配給会社はどうしようもない。すべて、米国の映画会社が製作する3D映画を配給しているに過ぎないからだ。日本支社は、その中身に文句はつけられない。3D映画に観客が遠ざかる傾向が出てきたなら、2D版を多くして、少しでも映画を見安い環境を作るのである。これも当たり前のことだが、これが果たしてできているか。当の米国で、3D版のシェアが落ちており、作品によっては50%の興収を割り込む場合も出てきたようだ。米国の観客のほうが、シビアではないか。米映画界が3D映画に軸足を定めていることに変わりはない。米映画界のこの大いなる矛盾点。これを、日本の映画界ももろに受けざるをえないのだ。実に情けないことである。