amサステナビリティは、通常、組織的にマネジメントする形で推進されています。サステナビリティ推進委員会、サステナビリティ推進部などが軸となり、ビジョン、方針、マテリアリティなどを定め、それに基づき目標/KPIを設定し、PDCAマネジメントを推進し、そのプロセス、成果をレポーティングします。am「FACTFULNESS」は、サステナビリティを生業にしているものであれば、必ず読まなければならない本ですね。この本は、如何に我々が世界を理解していないか、その事実と原因、そしてどうすれば世界の現状を正しく見ることができるかを示してくれます。サステナビリティを推進するにも、事実や正しい認識に基づかなければ、信頼も得られませんし、判断を誤ります。am企業のプラスチック対策はさらに進化しています。Waste)が設立されました。WBCSDがコーディネートし、シェル、エクソンモービル、ダウ、P&Gなどが参加しています。AEPWは、当面5年間で15億ドルを投資し、特に東南アジアでのプラスチック収集などのインフラづくりに注力することとしています。日本でも経産省、環境省がそれぞれ、企業、自治体などとのアライアンスを発足させていますが、どのくらい効果ある対策を打ち出せるかは、現時点では不明です。pm最近、石油メジャーの英蘭ロイヤル・ダッチ・シェルが、長期のCO2削減目標と役員報酬を連動させると発表しました。シェルは、販売する石油製品のネットカーボン・フットプリントを2050年までに半減、2035年までに20%削減する長期目標を設定しています。この長期目標実現に向けて、2020年以降毎年、今後3-5年間のネットカーボン。フットプリントの目標値を設定し、その達成状況を役員報酬と連動し、2050年まで続けるとのことです。pm前回、DHBRの論文から、「企業がサステナビリティに取り組むべき理由」について書きました。一方で、サステナビリティに取り組んだとして、それをどう世の中に伝えるかというのは、また悩ましい問題でもあります。今回は、この世の中への伝え方について、マーク・クラマー氏によるDHBRの別の論文「社会貢献を上手に知らしめる方法」の内容を中心にご紹介します。