ニッケル貨、および臨時補助貨幣の総称である。これらは、金貨すなわち本位貨幣に対する補助貨幣として発行されたものである。昭和63年(1988年)4月に施行された通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律により日本の補助貨幣の歴史は幕を閉じ、現在日本において造幣局が製造し政府が発行する硬貨は全て「貨幣」と称する[2]。本項では、主に戦前の日本における新貨条例および貨幣法に基づいて造幣局で製造、発行され流通を目的とした補助貨幣を解説する。これらの内、補助銀貨については「日本の銀貨」を、1938年6月の臨時通貨法施行後の貨幣については「臨時補助貨幣」を参照すること。戦後の日本の現行貨幣については「日本の硬貨」を、また現行記念貨幣については「記念貨幣」の項目を参照されたい。伴い、明治3年(1870年)に金貨および銀貨の製造が開始されたが、当時銅貨製造所は完成していなかったため、制定当初の銅貨(一銭、半銭および一厘)は試作のみで発行されなかった。金銀貨の製造に遅れること3年、明治6年(1873年)暮れに造幣局に銅貨製造所が完成し、新しく制定された二銭、デザインが変更された一銭、半銭および一厘銅貨の製造が始まった。二銭から半銭銅貨までは金貨および銀貨と同様に量目(質量)が額面と比例関係となった。補助銅貨の通用制限額は金種の混用に拘りなく一回の取引につき最高額で一圓(円)とされた。龍図のデザインについては、金貨・銀貨の阿龍に対して、銅貨には吽龍が採用された。一厘銅貨だけは小さすぎて龍図を描くことが困難だったことから、他の銅貨の龍図に当たる場所は菊紋となった[3][4]。二銭銅貨はサイズが過大であり、逆に一厘銅貨は過小なものであったため流通不便貨幣としての扱いを受け明治17年(1884年)をもって製造停止となった。五銭銀貨もサイズ過小から明治13年(1880年)をもって製造停止となり流通不便貨幣としての扱いを受けていたため、明治22年(1889年)、代わりに五銭白銅貨が発行されることとなった[5]。この菊五銭白銅貨は繊細な明治貨幣の中にあって、シンプルで斬新なデザインが大いに受けたというが、偽造貨幣の対象ともなったため、明治30年(1897年)に貨幣法により稲穂の図柄に改正された[6](このとき同法により一銭青銅貨および五厘青銅貨も以前の一銭銅貨および半銭銅貨と同様のデザインで制定されたが、試作すら行われなかった)。明治31年(1898年)には同じ稲穂の図柄の一銭青銅貨が発行され(このとき五厘青銅貨も制定はされたが、見本貨幣のみの製造で、流通用としては製造されていない)、これは銅貨と直径、量目伴に同一のものであった。この一銭青銅貨では龍図が外され旭日のデザインに変更されているが、これは龍を尊ぶのは当時の敵国の清国の思想であるという意見が高まったためである。白銅貨の通用制限額は当初、一圓であった[7]。一厘貨幣としては寛永通寳銅一文銭が依然その役割を果たしていた。16枚で一厘、および寛永通寳鉄四文銭は8枚で一厘として通用した(明治5年太政官布告第283号)。このうち寛永通寳鉄一文銭および鉄四文銭は明治6年12月25日(正式には1897年の貨幣法施行時に廃止)に、天保通寳は明治24年(1891年)末をもって通用停止となった[8]。鉄銭の通用制限額は五十銭、銅銭は一圓と定められた[9]。大正5年(1916年)、一銭および五厘の青銅貨が小型化され発行された。続いて大正6年(1917年)、五銭白銅貨は造幣局始まって以来の有孔貨幣となった。銀価格の高騰から大正9年(1920年)に十銭も白銅貨となり、バランスをとるため五銭は小型化された[10]。悪化し、昭和6年(1931年)の満州事変をきっかけに日本は戦時体制へ突き進むこととなり、昭和8年(1933年)に軍事物資として必需品であるニッケルの備蓄を兼ねた十銭および五銭ニッケル貨が発行された。これ以降、貨幣のデザインは戦時色の強いものとなっていった[11]。ニッケル貨の通用制限額は五圓であった。以下の補助貨幣は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された。明治4年には50銭、20銭、10銭、および5銭の補助銀貨が制定された。明治5年には5銭の補助銀貨が改正された。明治5年には50銭、20銭、10銭、および5銭の補助銀貨が改正された。20銭、10銭、および5銭は発行されず。明治6年には50銭、20銭、10銭、および5銭の補助銀貨が改正された。明治30年には50銭、20銭、および10銭の補助銀貨が制定された。明治39年には50銭、20銭、および10銭の補助銀貨が改正された。明治40年には10銭の補助銀貨が改正された。大正7年には50銭、20銭、および10銭の補助銀貨が改正された。大正11年には50銭、および20銭の補助銀貨が改正された。以下の補助貨幣は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された。以下の補助貨幣は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された。供試貨幣のうち2,128枚を発行。以下の補助貨幣は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された。補助貨幣は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された。供試貨幣のうち4,284枚を発行。昭和7年発行予定枚数の内7,000,000枚は発行されず満州国へ貨幣材料として回送。供試貨幣のうち1,286枚を発行。以下の補助貨幣は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された。量目および直径はメートル法準拠となった。昭和13年(1938年)の臨時通貨法(昭和13年法律第86号)制定以降発行された補助貨幣は全て同法を根拠とした臨時補助貨幣であった。以下の臨時補助貨幣のうち銭単位のものおよび1円黄銅貨は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年(1953年)末限りで廃止された。10円洋銀貨は発行されず通貨として有効で無かった。1円黄銅貨および10円洋銀貨を除く円単位の臨時補助貨幣は、通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律により、この法律の下で発行された「貨幣」と見做され現在通用力を有する。昭和13年には10銭、5銭、および1銭の臨時補助貨幣が制定された。昭和21年には50銭の臨時補助貨幣が追加された。昭和23年には5円、および1円の臨時補助貨幣が追加された。昭和25年には10円の臨時補助貨幣が追加された。10円洋銀貨は発行されず、昭和26年から青銅貨が製造された。昭和30年には50円の臨時補助貨幣が追加された。昭和32年には100円の臨時補助貨幣が追加された。昭和39年には「オリンピック東京大会記念のための千円の臨時補助貨幣の発行に関する法律」(昭和39年法律第62号)により1000円の臨時補助貨幣が発行された。昭和56年には500円の臨時補助貨幣が追加された。製造・発行は翌昭和57年から。ための十万円及び一万円の臨時補助貨幣の発行に関する法律」(昭和61年法律第38号)により100000円、および10000円の臨時補助貨幣が発行された。ニッケル貨の年銘別発行枚数を示したものである[14][15][16]。貨幣面の年号の発行枚数と暦年上の発行枚数は一致しているとは限らない。明治30年頃までは貨幣の年号による発行枚数の記録が行われなかったためである[17]。銅貨は明治6年銘から存在するが、1銭を除いて製造が開始されたのは明治7年である。明治11年および12年は明治10年銘の極印を用いて製造が続けられた[16]。補助貨幣は本位金貨に相対する名称であるが、昭和6年(1931年)12月を最後に金兌換は停止され、昭和17年(1942年)2月の旧日本銀行法制定により金貨の自由鋳造も適用されないこととなり金本位制は名目化し、その後金貨は1988年3月末まで現行貨幣(法定通貨)として通用力を有したものの全く有名無実のものであった。円単位の臨時補助貨発行後から1988年3月末までは、当時の事実上の現金通貨が日本銀行券と臨時補助貨幣のみであったため、補助貨幣は日本銀行券に対立する用語として一般には捉えられていた。