眼科での眼鏡処方は、単純に度数をはかるだけでなく、視力低下の原因を検査・診察した上で、処方をおこないます。視力低下の原因として、怖い病気が潜んでいないか、あるいは治療が可能なものであるかを見極めて、「眼鏡が本当に必要か」「他に適切な方法はないか」「眼鏡はどういったものが良いか」を判断し、適切なアドバイスをおこないます。遮蔽して検査した場合、不要な調節が介入して正確な度数を反映しなくなってしまうことがあります。当院グループでは他覚的屈折検査においても”両眼開放型オートレフ検査”を導入しました。この装置では多くの眼科や眼鏡店で一般的に使われている片眼型オートレフ検査装置と比べ、より自然な状態での他覚的屈折値を計測することができます。バランステストが重要です。近視が進んだ場合、目に大きな負担をかけ続けた場合など、調節痙攣で一時的に近視・乱視が強くなっているような場合があります。いった場合は調節麻痺剤点眼(サイプレジン・アトロピン等)による調節負荷検査をおこないます。定規などで瞳孔間距離を測った場合、鼻根部から左右それぞれの瞳孔間距離が違うことも多く、必ずしも正確でない場合があります。当院ではPDメーターを用いて、両眼開放状態での遠見・近見時のPDをそれぞれ正確に計測しています。(遠近両用の場合)、備考(使用距離・用途)」などのデータのみが記載されています。そのため、累進焦点レンズ(遠近両用)の処方にあたってもトライアルキットを備えておらず、あっても一種類のみだけという施設がほとんどです。当院では累進帯域や明視域の異なる遠近、中近、近近の各種累進焦点レンズ、二重焦点のトライアルキット、偏光レンズ、NPレンズ、遮光眼鏡レンズなどのトライアルレンズを多数備え、実際に装用して比べていただくことで、よりニーズに適した眼鏡処方をおこなう体制を整えています。装用テスト各種検査で度数を決定したのち、最低でも10分間以上の装用テストをおこなっています。装用テスト後に度数調整の必要のないことを再度、検査で確認した上で、眼鏡処方箋を発行します。屈折検査で使用されるレンズはメニスカス型球面レンズの組み合わせであるのに対し、実際に眼鏡として制作されるレンズは、より薄型の高屈折率非球面レンズになり、度数がまったく同じでも装用感に差がでてしまうことがあります。累進焦点レンズや度数が強いレンズの場合は、レンズの持つ収差の特性やアイポイント、傾斜角などの違いから、検査でのテストレンズとの装用感の差が顕著になり、それらをふまえての再調整が必要なことも少なくありません。そのため、当院では眼鏡店との連携を密にするように心掛けています。発売される新型レンズの特性などをより深く理解するために、レンズメーカーや眼鏡店と共催しての勉強会を定期的におこなっています。特殊レンズ処方NPコーティングレンズネッツペックコーティング(六角形の網目状のコーティング)により、無色レンズでありながら、雲膜現象により、光のまぶしさやチラツキを押さえ、小さな穴から覗くピンホール効果を発揮し、コントラスト感度が高まり、ものをハッキリ見やすくする効果があります。パソコン画面をみるときなどに使うと眼の負担が抑えられて疲れが軽減される効果があると言われています。偏光レンズ偏光フィルターの働きにより、周囲からの反射光によるギラツキをカットします。通常のサングラスは光の量を減らすだけですが、偏光レンズは反射光や有害な紫外線を選択的に軽減します。水面やフロントガラス、モニターなどの反射を大きく低減して、コントラスト感度を高める働きもあるため、眩しさをやわらげて、物をハッキリ見やすくする効果があります。目的とする用途によって偏光度や可視光線透過率、レンズカラーの違うものを選択します。遮光眼鏡レンズ(医療用)まぶしさの要因となる短波長光(紫外線+青色光線)をカットし、それ以外の光を出来るだけ多く通すよう作られたレンズです。一般のサングラスはすべての範囲での光をカットしますが、遮光眼鏡は眩しさの原因となる光のみをカットすることで、眩しさで白くモヤがかっているように見える状態を改善し、コントラストを強調させます。医療用遮光レンズには東海光学CCP・CCP400、HOYAレチネックスなどがあります。眼疾患を有していない方でも、羞明の症状ある方には一定の効果があります。遮光眼鏡は下記の方を対象に補装具として公的な補助を受けることができます。眼科医による治療の一環として装用する眼鏡およびコンタクトレンズは医療費控除の対象となっており、年度末の確定申告時に医療費控除を受けることができます。眼鏡で医療費控除を受けるには厚生省で指定した処方箋(眼科医が交付したもの)と眼鏡店の領収書が必要になります。眼鏡店に直接行って作ったものは控除の対象にはなりませんのでご注意ください。医療費控除を受けるには、治療した翌年の2月16日から3月15日までの確定申告時に税務署に提出してください。小児弱視等の治療用眼鏡9歳未満の小児の弱視、斜視および先天白内障術後の屈折矯正の治療用として用いる眼鏡(コンタクトレンズ)の作成費用は健康保険の適用となります。給付される制度があります。視覚による障害での身体障害者手帳の交付を受けてください。必要書類の申請をしてください。・収入申告書を受け取ってください。記入・眼鏡処方箋の発行を受けてください。明石市より補装具販売の認定を受けた眼鏡店にて見積書を作成して貰ってください。)を提出、申請をします。明石市が審査をします。交付券を処方箋を提出し、遮光眼鏡を作成します。その際1割の自己負担が発生します。(所得に応じて軽減有)但し基準値を超える眼鏡のご購入の場合、超過分は自己負担となりますのでご注意下さい。※耐用年度は4年となっています。4年を経過しますと再支給が可能となります。医師より記入を受けてください。その2点の書類をもって眼鏡店での作成となります。レンズはプラスチック又はガラス。価格はレンズ2枚1組のものとし、枠を含むものであること。乱視を含む場合は、片眼又は両眼にかかわらず、左記の価格に4200円を加算した価格を限度とする。乱視を含む場合は、片眼又は両眼にかかわらず、左記の価格に4200円を加算した価格を限度とする。乱視を含む場合は、片眼又は両眼にかかわらず、左記の価格に4200円を加算した価格を限度とする。価格はレンズ2枚1組のものとし、枠を含むものであること。※耐用年度は4年となっています。4年を経過しますと再支給が可能となります。4200円を加算した価格を限度とする。11,100円この基準は厚生労働省が定める「補装具の種類、受託報酬の額等に関する基準」の中から抜粋したものです。毎年度変更されますのでご注意下さい。