最適な予防効果を得るためには曝露から予防内服までの時間的間隔を出来るだけ短くすべきである。動物実験の結果では曝露後24時間から36時間以降に曝露後予防を開始すると有効性が劣るとされるが、ヒトについては曝露後36時間以降に開始した曝露後予防の効果を否定する報告もないため、曝露から長期間(たとえば1週間)が経過した場合であっても曝露後予防を検討してもよい。エビデンスは乏しいが、可能であれば2時間以内の開始が重要と考えられる。exposure」と記載され、時間としては「数時間」と記載されている6)。exposure.」と記載され、「2時間」の目安が示されている11)。hour」と記載され、「1時間」の目安が示されている12)。事故後、速やかな内服が推奨され「理想的には1時間あるいは2時間以内」を勧めるガイドラインがあるという現状である。2014年の英国の調査では、HIVの予防内服をした者のうち89%(535/598)が24時間以内に、97%(580/598)が72時間以内に内服を開始していた。この10年以上の間、針刺し暴露によるHIV感染事例の報告は無かったと報告されている13)。この時間的猶予から考えると、夜間や週末までも含めたすべての時間帯で対応可能とする必要がある。救急外来医師が対応することも多く、救急外来部門と連携を確実にしておくことが重要である。HIV感染者への医療は全ての医療機関で実施される可能性があるが、多くの施設ではHIV感染症の専門家が不在と考えられるので、各地域において協力体制を確立することが必須である。曝露事象に関する対応が時間外においても2時間以内に開始可能となる体制が分かりやすく示されている。72時間以降では内服を推奨しない場合が多いが、非常にHIV伝播のリスクが高い場合には1週間後でも内服開始を考慮してもよい6)。判断が困難な場合には、曝露医療者の同意後、1回目の内服を実施する方法もある。それにより(例えばアイセントレス®;RAL)を選択した場合には12時間の)専門家と相談する時間的余裕が確保される。※地域ごとの色分けはあくまで目安ですので、病院を選ぶ上での参考にしてください。@haart_supportアンケートにご協力ください。