全国展開する株式会社明光ネットワークジャパンは、全国の公立・私立小学校の教師221名を対象に、「2020年の教育改革に関する小学校教師の意識調査」を実施した。2020年度から始まる教育改革では、小学校において英語の早期化、およびプログラミング教育の必修化が予定されており、教師・生徒ともに大きな変化を迎えると考えられている。小学校での英語教育の早期化、プログラミング教育の必修化といった変更に伴い、教育改革における教師の負担増が懸念されている。した状況を受け、2017年12月18日、文部科学省より、2018年度の公立小学校の教職員定数について、英語を専門的に教える「専科教員」を1,000人増加させる計画が発表された。2020年度までの3年間で計4,000人の専科教員配置を目指す方針を明らかにした。明光ネットワークジャパンが実施した「2020年の教育改革に関する小学校教師の意識調査」では、現場教師からの教育改革に対する様々な意見が寄せられた。「今後の社会変化に耐える人材を養うために必要」「何を学ぶか、どのように学ぶかなどがかなり明確化されていると思う」「オリンピックに向けて、近年の動向にふさわしい」などの賛成意見がある一方、「趣旨は賛成であるが、現場では人・準備の時間・設備が不足している」「時間数など今後考えていかなければならない問題がある」など、現場の体制が整っていないことへの不安の意見も上がった。明光ネットワークジャパンでは今回の調査結果を受け、学校だけでなく、子ども達と関わりのある家庭や塾といった広い範囲で、今後の教育について考えていく必要があるとしている。学習塾として、生徒自身が主体的に授業に参加し、学べる教育を提供していく方針。明光ネットワークジャパンが運営する明光義塾では、教育改革に向けてコーチングの手法を取り入れた「MEIKO式コーチング」を2018年1月より導入している。身につく」授業を実施することで、生徒と講師のコミュニケーションを変え、生徒自ら主体的に学ぶ授業を実現するとしている。Media」の編集部です。