2月26日、青森県東方沖から房総沖にかけての日本海溝沿いで、今後30年以内にM7クラスの地震が発生する確率は90%超という驚くべき予想を公表した。地震調査委員会の平田直委員長(東大教授)は会見でこう警戒を呼び掛けた。「東北の太平洋沿岸ではしばらく大きな地震はないと思う方もいるかもしれないが、M8、7クラスの確率は高い。津波や強い揺れに備えることが必要」この海域の評価は、東日本大震災(2011年3月11日)が起きた11月に行っているが、今回はその後の地震活動や地殻変動、過去の津波堆積物の情報などを駆使して調査し直したもの。東日本大震災のように、岩手県沖南部から茨城県沖まで連動するような超巨大地震は、津波堆積物の痕跡から過去約3000年間に5回発生したという。前回の超巨大地震は869年に発生した貞観地震だ。当時は日本中で火山が噴火し、大地震が頻発する活動期だった。「“3・11”の発生から8年しか経過していないため、同様の地震発生の確率はほぼ0%になりました。大きな揺れを伴わずに津波が発生する明治三陸地震(1896年)のような津波地震の規模は最大でM9、確率は30%としています」(サイエンスライター)M7級の地震は青森県東方沖及び岩手県沖北部で90%以上、宮城県沖は90%、茨城県沖は80%、福島県沖50%、房総沖30%など広い範囲で高い値になっている。防災ジャーナリストの渡辺実氏が言う。「70、80%という数字はある程度時間の余裕があるが、90%というのはいつ起きても不思議ではない待ったなしの数字です。発表した平田委員長の危機感の表れだと思いますよ。震災を体験した人には酷な数字だが、東日本大震災の震源域の外側で起こるアウターライズ地震というのもある。島村英紀氏が解説する。「このような予想値は入力データ次第でいかようにも結果が変わってくるから、あまりあてにはなりません。震源海域の南北には歪が溜まっているところがある。南は茨城沖、北は青森、北海道にかけて大きな地震が起きる可能性が高いので注意すべきです」M7級の地震で過去に観測された津波の高さは数十�a程度が多い。M9級(10メートル超)やM8級(数メートル)に比べて小さいものの、波打ち際ではさらわれる危険があるというから決して油断することはできない。水路と化すここで本誌が注目したいのは茨城、房総沖である。茨城、房総沖で巨大地震が発生すると、東京都内でもM5、6級の地震が発生する。東日本大震災の際はM5の大地震が起こった。千葉県浦安市など東京湾岸を襲った液状化は、本震の約30分後に発生した茨城沖の余震が影響したと考えられている。房総沖大地震では震源地がより東京に近づくため、一段と酷い液状化が起きるだろう。現在、東京では巨大地震が起きた際に備えて地下に巨大な空間を建設中だ。「具体的には帰宅困難者を収容する空間です。目下、渋谷駅に地下空間を造り、東京駅の地下にも同様の空間を設ける予定です。帰宅困難者は数万人にも上ると見られています。地上にいる人を緊急避難的に収容する施設です。数万人にも上る人をどうコントロールするのか。電源喪失で真っ暗になってしまったらパニックになってしまう。事例が示している通りです。地下に避難しても、人間の心理として、地上はどうなっているのか、見たいし、知りたい。地下に行かなければよかったという事態にならなければいいですけどね」(前出・渡辺氏)たとえ、電源喪失という事態が避けられたとしても、壁しか見えない地下よりも、地上がどうなっているのか、知りたいのが人間の性。地下に入ってくる人と出る人が衝突して、大パニックになることが予想されるのだ。「地下は岩盤全体が一緒に動くので、地震の揺れによる影響を受けにくいと言われますが、震源が浅ければそうではない。阪神淡路大震災では地下鉄の駅が壊れました。渋谷駅は地下5階の構造にするみたいですが、暗い中を階段を駆け上がる人がいて、トラブルにならないはずがない。地下防災は穴だらけですよ」(前出・島村氏)確かに、地震の揺れは地表に比べ小さい。2000年に起きた鳥取県西部地震の観測結果を見ると、地表での揺れに比べて地下200メートルでは、その数分の1しか揺れていないのだ。地表より数メートル下が絶対安全か。島村氏が指摘するように、あまり過信しないほうがいいのかもしれない。島村氏がとりわけ心配するのは津波である。津波で仙台空港アクセス線が水没しました。東京に津波がきた場合、都内の地下鉄の線路網が水路となって、中央官庁のある霞が関なども浸水してしまう可能性があります」(前出・サイエンスライター)渋谷駅や東京駅地下に広がる巨大な地下空間がどうなるのか、想像するだけで恐ろしくなる。地震の歴史を調べてみると、関東地震の一つに数えられる元禄地震(1703年)では、津波が江戸湾(現東京湾)入り口の浦賀で4.5メートルに達した。1.5メートル、品川、浦安で2メートル、さらに隅田川の遡上も記録されている。2009年、国の中央防災会議で「200年に1度の大雨で荒川の堤防が東京都北区で決壊」というシミュレーションを設定したところ、驚くべき結果が出た。地下鉄の地上出入り口に高さ1メートルの止水板を設置しても、東京都市部の22路線137駅、総延長約215�qのうち、最大で17路線81駅、総延長約121�qで水没するというのである。前述したように、地下の線路網が水路なって被害を拡大させるからだ。東京湾には、3.5メートルの防潮堤を巡らせてある。それは元禄地震の津波の高さを想定してのことだ。防潮堤や海岸護岸が巨大地震で壊れたり、液状化現象で沈下する可能性もある。河口にある水門や鉄扉が計画通り閉められなければ、津波が川を遡上する恐れもあり、このシミュレーションが現実のものとなりかねないのだ。怖いのは津波による水害だけではない。「東京の地盤は液状化しやすく、地下水位も高い。地震による液状化や潮位上昇によって、地下水位が上昇し、市街地の地表から水が噴き出して、氾濫するといった不測の事態も起こりうる。震災直後は何事もなかったのに、翌日には地下鉄水没といったことも考えるべきです」(前出・渡辺氏)さらに、渡辺氏は言葉を強めてこうつぶやいた。「地下が巨大な棺桶になってしまわなければいいが。