羽田までは、羽田からは山口県JR下関駅から新下関駅に移動して新幹線に乗る予定。神戸の消化器病関連学会にも行かなくてはならない。在来線ホームから新幹線改札までは「動く歩道」がある。すごくわびしい感じだが、これがあるのは山口県ではここだけだなと考えると(いや、もう一箇所あるな。羽田だ)と頭の中で呟きがする。(先生、羽田は山口県じゃないよ)と誰かが頭の中で答えた。(0)Tweet下関海峡メッセで石綿関連疾患を学ぶ今日は下関の海峡メッセで石綿関連疾患の診断実習の講習会に出席。講師は佐世保にある長崎労災病院のベテラン医師と中部労災病院の比較的若手の医師。珍しい胸膜中皮腫の症例をソフトな口調で教えてくれたが、最近僕が診断書を書いた事例についての疑問を質問すると、うって変わって「法律が変わらない限り、それを労災認定することはないと断定。世の中、そう平和的ではないと感じた。60日間の大統領」はアメリカ版のリメイクだが、韓国を舞台にしたことで陰影の深いリアリティを獲得している。金大中か盧泰愚を思わせる賢い大統領が国民から受け入れられず支持率が下がり続けついに辞職やむなしというところまで追い込まれた時、側近である秘書室長は大統領が情勢の挽回をかけた演説を行う国会議事堂を爆破し、政府と国会を全滅させてしまう。大韓民国の国民は民主主義に値する価値がないというのが彼の結論だった。その深い絶望が真っ直ぐ伝わってくる佳作だった。(水)「地域医療構想に関する国と自治体などとの意見交換会」さる9月26日、厚生労働省が極めて唐突に1455の公立・公的病院のうち424病院が再編統合の検討対象となるとして個別病院名を公表したことは大きな波紋を呼んでいる。山口県でも35病院中14病院が名指しされたことで、名前の挙がった病院に就職しようと思っていた医師がそれを取りやめるなどの実際的な影響が出ている。山口県庁で「地域医療構想に関する国と自治体などとの意見交換会」という200名規模くらいの企画が開かれ僕も参加して必要な意見は述べておいた。厚労省は「あくまでも機能の再編統合の検討であり、病院がなくなってしまう統廃合では必ずしもない」と強調したが統廃合の可能性については全くは否定しなかった。指名された病院の大半が僻地病院か中小病院であることから廃止・統合への路線であることは確実と思える。例外は準備されている、中国がんセンターの一部として位置付けられている山口宇部医療センターは違う扱いになるだろう。これをもって、全部が統廃合ではなかったというつもりだろう。反論の重要な論点が一つ明確になったのは議論の収穫だった。僻地の公立公的病院として責任を果たしているのに「僻地医療の取り組みが低い」と大抵の病院が評価されているのだが、その理由は「僻地拠点病院」になってないということである。僻地拠点病院は僻地病院に医師支援を行う大病院のことであり、もっぱら医師支援を受ける僻地病院が僻地支援病院になれないのはあたりまえのことである。これで機能が低いと言われても誰も納得しない。これひとつとっても今回の個別病院名公表が僻地あるいは中小病院つぶしを目的としていることは直感される。厚生労働省は説明の冒頭に「I地域医療構想の実現」、「II医師・医療従事者の働き方改革」、「III実効性のある意思偏在対策」が2040年の医療提供対策を目指した三位一体改革だと訴えている。ここは三位一体改革の実を問うべきであると思った。その他のII、IIIを阻害する。大病院への医師と機能の集中は医師の仕事をより過酷にするし遠隔地からの患者搬送を困難にする。地方において中心的都市だけに大病院があるという構図は地方の中小病院で働こうと思う医師を地方から遠ざけ、さらに地方の医師減少に拍車をかけるし、中小病院をまちづくりの核に置こうという地方起こしを断念に導くものでしかない。「仮にも三位一体改革だと言うなら本当にそうなっているか検証すべきだ」という反論は有効だと思えた。僕がここで挙げた2点の論点は、会議に参加した直後に記録した断片的なものだが全日本民医連あたりの全国団体はこういう企画に一定の方針を示して参加者に発言を促すようアドバイスすることが求られる。(0)Tweet「OK,ホーレンソー」コミュニティの形成を考えるとき、実際に真っ先にぶつかるものは不可解な敵意である。卑近な経験でも、新しい土地に引っ越して最初に受ける仕打ちは隣人による叱責だということが多い。医師住宅への引っ越しなどだと歓迎に囲まれるのだろうが、それは例外だ。朝会で夜間に入院した新しい患者さんを引き受けて病床を訪れるとき、付き添っている家族が幾分か都会的な雰囲気である場合も感じられるのはうっすらした敵意である。アイスブレーキングだと思って入院前の暮らしぶりを尋ねても「それは昨夜の先生に話しましたよ。一体全体この病院の連絡体系はどうなっているんだ」と来る。いう反応を示したのが地元の大工場の安全担当役員だったりしたことがある。「OK,ホーレンソー」といなしたい。ここがコミュニティ形成の出発点である。中国についての評価を抜本的に改める。核保有に固執し核禁止運動の妨害者となっている現状を先頭にした理由自体は正しいとして、根拠は普通に報道から知ることのできるものが多い。独自の根拠はアジア政党国際会議2016で日本共産党を覇権主義と罵ったことくらいか。なると2004年の前回綱領改定時の中国評価が当時としては正しかったという理由が主観的なものでしかなく弱い。書かないと当時の執筆者に認めてもらえないからという忖度を感じる。2人間の内部の自然(健康と発達と幸福)を破壊する格差と、人間の外部の自然の破壊である気候変動の特別の重視、これだけでも強制的に資本主義を終わらせなければならない問題だという認識では、共産党の綱領がようやくSDGs程度の世界の世論に追いついたという感じだ。