amサステナビリティ領域で長く活躍されているピーター・D・ピーダーセン氏が、著書「レジリエント・カンパニー」で、「トレード・オン」という言葉を使っています。ピーダーセン氏は、レジリエント・カンパニーの特徴の1つである「社会性の追求」において挑むべき行動として、経営・事業の両面において、社会や自然環境とのトレード・オフを許さず、常に、その反対の「トレード・オン」を目指すことを挙げています。am前回は、グローバル企業のダノンの「持続可能経営」について書きました。持続可能な経営ということでは、世界的に長寿企業の多い日本企業は、その伝統を持っているはずです。今回は、室町時代に京都で創業して以来、約500年にわたり和菓子をつくり続けている虎屋の経営から、持続可能経営の真髄を考えてみます。そのカギは、「ステークホルダーと真摯に向き合う」ことにあります。am今週の日経ビジネスの特集は、トランプ大統領の誕生を踏まえ、短期的な政策の変更に振り回されることのない、長期視点、ミッション視点で企業と社会が価値を共有する「サステナブル経営」です。マイケル・ポーター教授のインタビューも掲載され、「社会的なコストを内部化するビジネスモデルこそが、持続的な成長に欠かせなくなった」「これからの時代は、企業こそが社会変革で最もパワフルな役目を果たすようになる」「これからは、企業が政府やNGOと協力する非常にエキサイティングな時代となる」など、相変わらず説得力のある話をしています。am最近、起業家の思考のスケールの大きさを感じるニュースが2つありました。1つは、アマゾンの「空飛ぶ倉庫」です。飛行船で空に浮かべた巨大倉庫からドローンを使って顧客に商品を届ける構想で、米国特許出願中ということです。am昨年の日本シリーズは、北海道日本ハムファイターズの優勝で幕を閉じました。個人的には、広島のファンなので残念だったのですが、ファイターズも大谷選手だけでなく全体として纏まった良いチームでした。スター選手を集めるのではなく、スカウティングと育成を重視する地域に根ざした球団同士の日本シリーズは、プロ野球の新しい流れを象徴しているようにも感じました。