電気自動車:トヨタが東京五輪に3700台のモビリティ、レベル4の自動運転車、1350台のEVが走るトヨタ自動車は2019年8月23日、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会で提供するモビリティについて発表した。提供する車両の90%を電動車とし、これまでの大会で最高レベルの環境負荷低減を目指す。大会専用車両や特別仕様車を開発し、さまざまなモビリティで移動を多面的にサポートする。出典:トヨタ自動車トヨタ自動車は2019年8月23日、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会で提供するモビリティについて発表した。提供する車両の90%を電動車とし、これまでの大会で最高レベルの環境負荷低減を目指す。大会専用車両や特別仕様車を開発し、さまざまなモビリティで移動を多面的にサポートする。大会向けに提供するのは、燃料電池車(FCV)の「MIRAI」、プラグインハイブリッド車(PHV)「プリウスPHV」、ハイブリッド車の他、大会専用モデルである「APM」、大会仕様の「e-Palette」「Concept-愛i」といった電気自動車(EV)など3700台だ。このうち90%がハイブリッド車を含む電動車で、走行中にCO2を排出しないFCVは500台、EVは1350台となる。トヨタが考える東京五輪のラストワンマイルモビリティ、最高速度は時速19km大会仕様のe-Paletteは、各車両にオペレーターが乗車するがレベル4の自動運転で運行する。選手村に数十台導入し、選手村内の巡回バスとして使われる。各車両の運行状況を統合管理するシステムも提供する。車いすの乗降向けに、停留所への正着制御も行う。Concept-愛iは聖火リレーの隊列車両や、マラソン競技などの先導車両として数台を導入する。大会期間中には、お台場・豊洲周辺の公道で体験試乗も実施する。乗員の感情や嗜好を認識して会話するエージェント機能や、レベル4の自動運転技術を体験してもらう。競技会場や選手村、国際メディアセンターなど拠点間の移動に使用するのは2700台だが、これらの平均CO2排出量は80g/km以下となる試算だ。提供車両の全数が同種同格のガソリン車やディーゼル車である場合と比べてCO2排出量は約5割削減できると見込む。燃料電池(FC)バス「SORA」、車いすのまま乗車するスロープを搭載した福祉車両、FCフォークリフトなども大会運営をサポートする。オリンピックスタジアムや有明テニスの森など大規模な会場には、立ち乗りタイプの歩行領域EV300台を導入し、警備や医療のスタッフの移動をサポートする。関連記事トヨタの超小型EVは「オープン価格で販売」、電池活用まで事業を企画トヨタ自動車は2019年6月7日、東京都内で会見を開き、電気自動車(EV)の普及戦略を説明した。超小型EVを活用した新たなビジネスモデルの構築や、さまざまなEVの低コストで効率的な開発とグローバル展開、電池の供給体制整備や電池の付加価値を最大限に生かすビジネスモデル構築などに取り組む。トヨタが新型ロボットを発表、東京五輪で3つの「移動」を支援トヨタ自動車は、「東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会」向けに開発した、マスコット「ミライトワ」「ソメイティ」のロボットや、屋外でも利用可能なテレプレゼンスロボット「T-TR1」、フィールド競技サポートロボット「FSR」などを発表した。Concept」を発表した。Council)は、2050年までを視野に入れた水素利用の調査報告を発表した。水素エネルギーの普及によりCO2排出量を現状比で年間60億トン減らすとともに、平均気温の上昇を2°Cまでに抑える上で必要なCO2削減量の20%をカバーする見通しだ。燃料電池車「ミライ」を“解剖”トヨタ自動車は「人とくるまのテクノロジー展2015」において、燃料電池車「MIRAI(ミライ)」のカットモデルや各種関連技術を展示した。ミライに搭載された部品は、自動車部品メーカー各社でも披露されており、さながら、会場全体を使ってミライを“解剖”しているような状況だった。燃料電池バスが乗用車の駆動用モーターで走れる理由トヨタ自動車は、東京都内で省庁関係者や報道向けに燃料電池(FC)バス「SORA」の試乗会を実施した。SORAは同年3月に型式認証を取得して発売を開始した燃料電池バスの新モデルだ。2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックに向けて東京を中心に100台以上の導入を予定している。SNSfacebooktwitterITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。