賢明な皆さんは、ニュースもバラエティもドキュメンタリーもマスコミの放つ情報は8割嘘という前提で受け止めているかと思います。国民を絶望に追いやった経緯があります。21世紀の今も、マスコミの影響力が強いのは確かです。時事などの水平的な情報を広く浅く伝えることはマスコミならではです。能動的なユーザーが狭く深く見るという点に強いために垂直的になり同じ情報の共有と言う点で劣る部分があります。日本の国益をいかに損ねるかだけを考えているように見えますよね。一時期は本当に韓国のテレビ番組でしたから...。見ていて不快に思う方も多く、テレビを捨てたなんて方もいますね。都合の悪いことは決して報道しないと言う点に違和感を禁じ得ません。今回の都知事選でも顕著ですね。三者を取り上げていますよね。「有力候補」なんて謳っていますよね...有力に見えるかどうかはマスコミではなく都民一人ひとりが決めるべき事にもかかわらず。桜井誠さんのポスターに不自然なモザイクがかかっていた件とか...酷かったですね。存在しない事にしようとしているということですよね。...調べてみたところ、どうも明確な違反とはいえないグレーゾーンをついているんですね。実際のマスコミの手口は、3候補を紹介(多め)残りの候補はコチラ(数秒)で扱っています。マスコミたちが主張したいことは全てコメンテーターの芸能人や教授に言わせます。他の候補に比べて鳥越さんは良い候補ですよね~」(共感の声も入れる)...と。表現や言論の自由の範疇として扱えます。他の候補も一瞬出したから露出したという点で公平だ!という言い訳もできます。...放送法の観点から見ればアウトな気がします。放送法ではいかの条文があるからです。)の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。公安及び善良な風俗を害しないこと。政治的に公平であること。報道は事実をまげないですること。意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。一方的な論点でしか問題を明らかにしませんね。放送事業者が、公選による公職の候補者の政見放送その他選挙運動に関する放送をした場合において、その選挙における他の候補者の請求があつたときは、料金を徴収するとしないとにかかわらず、同等の条件で放送をしなければならない。http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S25/S25HO132.htmlより引用)この点にも抵触している可能性がありますね。改善を促された場合...マスコミは速やかに謝罪訂正する必要がでてきます。候補者の訴えを無視しているのどちらかになりますね。)がこの法律又はこの法律に基づく命令若しくは処分に違反したときは、三月以内の期間を定めて、放送の業務の停止を命ずることができる。業務を停止することが可能です。総務大臣の裁量によるところが大きいですね。マスコミが「停波」というワードに過剰反応していたのも頷けますね。国民にはどうすることもできないというのが腹立たしいです。著しく公平性を欠くマスコミの報道姿勢が断罪される日が来ると思っています。マスコミの偏向報道でTV各局に要求書を出しましたね。候補者の皆さんも疑問に感じていたようですね...。社会SNSでもご購読できます。*メールアドレス(公開はされません。*上に表示された文字を入力してください。