Softwareの統合開発環境「MULTI」やリアルタイムOS「INTEGRITY」といったツールやソフトウェア製品を車載分野に展開している。“三重苦”を抜けて復活を遂げた国内自動車産業の新規開発を支援すべく、半導体メーカーと二人三脚で提案活動を進めていく考えだ。Advantechの日本法人だ。この節目を機に、Advantechグループは新たな経営ビジョンを掲げてさらなる飛躍を目指す。社長のマイク小池氏は「IoT(モノのインターネット)とスマートシティ市場は飛躍的な進化を遂げる。われわれは、この2つの成長市場にフォーカスする」と語る。馬渡修氏:“ICサプライヤの枠を超える”システム提案をエコシステムで提供するアナログ・デバイセズは2014年、パートナーなどと構成するエコシステムを活用したシステム提案と、顧客との接点強化をさらに進める。日本法人社長の馬渡修氏は、「2014年は当然、2013年を上回る業績を残し、少しでもプラス幅を広げていく。そのためにも、2014年は、顧客との接点をより強めて行きたい」と抱負を語る。ジャパンは、世界市場で高い競争力を発揮する「車載半導体」「パワー半導体」「セキュリティ」の3分野でさらにハイレベルな価値提案を実施する。社長の森康明氏は「システム要求を理解した提案ができる体制、人材がそろった。2014年は信頼できるグローバルパートナーとして、日本企業の世界展開を支援する」と語る。マルコ・カッシス氏:高性能/低消費電力を両立する技術革新で、市場を上回る成長をSTマイクロエレクトロニクスは2014年、革新性の高い製品ポートフォリオをさらに広げ、市場を上回る成長を目指す。本社エグゼクティブ・バイスプレジデントで日本・韓国地区を統括するマルコ・カッシス氏は「2014年はポジティブな要素が多くある。製品/技術、顧客との接点の強化を通じてどこよりも速く成長する」と抱負を語る。ジャパンは「日本でのプレゼンス向上」を掲げて、車載用、セキュア関連デバイス、汎用ロジック/ディスクリート製品といった世界トップクラスの地位にある製品の国内展開を強化する。社長の原島弘明氏は「2014年、国内市場に浸透しビジネス拡大が続く車載向け以上に、セキュアデバイス、汎用製品などのビジネスを伸ばす」と語る。Multiphysics」を提供している。Multiphysicsの強みや今後について語った。アセスメント業務を展開。日本の産業界を支えるべく、サービスの広範さや国際的展開力など外資の強みを生かした先進的な事業展開を基本コンセプトとして活動している。/電装品事業で次世代ニーズを見据えた新製品開発を強化してきた他、新しい事業として無線モジュール市場に参入した。社長の寺田実氏は、「2014年は、新事業と新製品開発への積極的で力強い投資を継続し、競争に打ち勝つ」とする。藤阪知之氏:電源IC専業の国内メーカーとして、産業機器/車載機器市場にも浸透トレックス・セミコンダクターは、国内半導体企業としては数少ない電源IC専業メーカーだ。ICのセミカスタム化などを柔軟に行える体制やサポート力を強みに特に産業機器/車載向けビジネスで事業を拡大している。社長の藤阪知之氏は「2014年は産業機器、車載向け事業をさらに広げ、年間10%前後の売り上げ成長を目指す」と語る。田口倫彰氏:広大な製品群を持つアナログ/組込みプロセッサで、さらに進化する日本テキサス・インスツルメンツ(TI)は、アナログ、組込みプロセッサという2つの製品分野への注力を続けてきた。日本TI社長の田口倫彰氏は「2014年は、これまで以上に明るい年になる。TIの強みでもある広範なポートフォリオ、充実したサービス/生産体制でさらにビジネス拡大を図る」と語る。PTCの2013年度第4四半期(7〜9月期)は、CADのライセンス売り上げが過去5年間で最高だった。プレジデントのマイケル・キャンベル氏は、この勢いを維持し2014年はさらなる飛躍を目指したいと語った。ユーゼ氏:“ソリューション・プロバイダ”として日本企業とより密な関係をフリースケール・セミコンダクタ・ジャパンは、日本企業と協業し、通信機器や車載機器を短期間で開発できる製品群の提供に注力してきた。ユーゼ氏は、「2014年も協業関係の拡大を図り、“ソリューションプロバイダ”としての成長を目指す。IoT(モノのインターネット化)の分野では、高い専門技術を持つ中小企業に注目している」と語る。コンシューマ機器市場にフォーカスし、それぞれでビジネス規模を広げてきた。けビジネスをさらに拡大させることはもちろんだが、2014年は、先を見据えた新しい布石を打つ」と語る。Expectation—”を提供する“先端製品群”の拡販により、飛躍的に顧客価値を向上し、顧客のグローバルな勝利につなげる」と語る。SNSfacebooktwitterITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。