要旨21世紀に入り、人口増加、グローバル市場化の進展により、国際資源価格の高騰、賃金の中国やインドへの鞘寄せなど、世界経済のパラダイムシフトが明確になってきた。この結果、世界的規模で労働力としてのヒトの価値(賃金)に絶えず中国・インドなどアンカー国への鞘寄せ圧力が働く一方、ヒトの生存や経済成長に不可欠な財には需給のタイト化により絶えず価格上昇圧力が働くという構造が出現した。(もくかどごんすい)」に象徴される自然資源が挙げられるが、日本はむしろ、化石燃料を除きこうした自然資源に恵まれている。したパラダイムシフトの下で、各国の産業や企業の生産性・競争力は、国際商品(一物一価)かつインフレ財ともいえるこれら自然資源の投入量(従って排出量も)を如何にReduceできるか、に依存することになる。含めた国産資源の活用が、合理的な日本(企業)の行動となってくる。これが企業のReuse活動であり、Recycle活動である。今次エネルギー価格の高騰や、京都議定書発効をむしろチャンスと捉え、日本の豊かな自然資源の活用やイノベーション、あるいは「コモンズ」などの経済社会システム構築で、日本の環境保全と経済成長の両立は可能となる。循環型産業への構造改革策は新たな地域産業における雇用を創出し、地域を含めた日本経済の再生も展望可能とする。21世紀のアジアにとっても目標・規範たる産業改革となり得る。全文はPDFファイルをご参照ください。