電気をリアルタイムで見える化。※デマンドグラフにポップアップされた数値は印刷出来ません。Windows7でポップアップされた状態で右クリックして印刷しようとするとOSがハングアップすることが報告されています。もとで行ってくださいODMSをご利用になるには、事前に電力会社へのパルス信号の申請と工事が必要になります。オンラインデマンドモニタリングシステム説明書ご利用はオンラインデマンドモニタリングシステム説明書を読んでいただいた上でのご利用をお願い致します。オンラインデマンドモニタリングシステム説明書は、ダウンロードページからクリックしてダウンロード可能になっています。本システムは本機本体の他にデマンド監視サーバを利用しているため、本体機械料金とは別に月額管理料金が¥840(前払い、6ヶ月まとめて振込の場合振込手数料は弊社負担)かかります。高圧受電装置からルータまでの通信方法インターネットに接続しているルータへの接続になりますので、事前にネットワーク構成をお知らせください。DHCP接続(IPおよびDNS情報を自動取得)が基本的には多いと思いますが、お客様によっては固定IPおよびDNS情報を手動で設定することがあります。その場合には下記の情報をお知らせくだい。ODMSではpingを使ってネットワーク外部に接続可能状態かどうか常に確認しています。通信ポートとして22番を使っています。したがってルータ等でping、または22番ポートを禁止しているネットワークではシステムが動作しませんのでご注意ください。192.168.0.1※現在出荷のODMSでは、ネットワーク設定をWeb画面から変更することが可能になっています。本機は、直接LANケーブルをハブに接続するか、またはLC通信(パナソニック製)もしくは無線LAN(子機プラネックス製,ターミナルバッファロー製)などを利用してインターネット経由でパルスデータをデマンド監視サーバに送ります。従いまして、LANケーブル接続、PLC通信もしくは無線LANが使用できないケースではご使用になれません。ODMSはモバイル通信端末を利用することも可能です。その場合にはモバイル通信端末オプションを御利用ください。PLC通信は、PLC機器を使用している同じコンセントでAC電源を利用している場合、ノイズの影響を受けることが知られています。接続予定のルータおよびハブのAC電源によってPLC接続が不安定になる可能があります。近くの別のコンセントが利用可能な場合にはそちらを試してみてください。PLC通信接続には、高圧受電設備のトランスだけでなく、分電盤にあるブレーカと漏電ブレーカの回路(R相、T相)を合わせる必要があります。ここが合えば通常は接続可能です。通信可能な時には青ランプがつきますのでPLCの場合には接続確認は簡単です。高圧受電設備からルータまでLanケーブルを引けるという方は、PLC通信も無線LANも必要ありません。親機の無線LANターミナルの電波を強化する場合別売りの同じくBuffalo社製アンテナをオプションで付けることも可能です。(別売、実勢価格(5,000円程度)での提供になります。接続の設定は行います。)※お客様自身が無線LAN機器を設定することは想定しておりません。同機種の無線LAN機器を取り付けただけでは動きませんのでご注意ください。ラインなどで使われている移動体識別用の無線機器1)構内の無線局(免許を要する無線局)2)特定小無線局(免許を要しない無線局)・本製品を使用する前に、近くで移動体識別用の構内無線局および特定小無線局が適用されていないことを確認してください。・万一、本製品から移動体識別用の構内無線局に対して電波干渉の事例が発生した場合には、速やかに周波数を変更するか又は電波の発射を停止しする必要があります。PLCを利用したシステムをご利用になりたい場合には事前にPLC(パナソニック製)を貸し出しますので通信が可能かどうか確認してください。絶縁監視装置について絶縁監視装置は弊社製のものではなく他社製のものを利用しておりますが、特定メーカーのものに限定されるわけではありません。弊社のモニタリングシステムの機能を利用して、監視サーバから漏電情報を記録およびメール警報しようとするものです。絶縁監視装置は、マルチ計測器(株)製のMLA200(ZCT2ヶ付)を推奨品として出荷いたします。他社製の絶縁監視装置を付けることも可能です。マルチ計測器(株)の絶縁監視システムマルチ計測器(株)のホームページの物を掲載しています。以下に、ODMS-001を利用するにあたっての利用規約を掲載いたします。利用規約を遵守の上ご利用いただくことになります。システムの名称は、オンライン・デマンドモニタリング・システム(以下ODMSという)と称する。システム提供者システムの提供は一般社団法人コミュニティーエネルギー研究所(以下コミュニティーエネルギー研究所という)が行う。システム利用者システム利用者は電気管理技術者およびデマンド監視サービスを利用している法人および個人である。システムの目的ODMSは、デマンド値の変動を監視し、消費電力のピークを抑えて平準化を図り、以って節電と電気料金の削減に寄与する。従って、他の目的のための利用を禁ずる。本システムを利用するにあたっては弊社ホームページ上に掲載されている注意事項を読んだ上で利用することとする。本設備を設置するにあたっては高圧受電設備を利用することになるため、ODMS本体機器は電気管理技術者等しかるべき有資格者が取り扱う事とする。上記以外のものが取り扱って生じた如何なる損害に対してもシステム提供者は関知しない。システムの不具合このシステムODMSは最善を目指して作成し改良を加える努力をし、システム不具合に対しては誠実に対応することに努めるが、不具合がないことを保証しているものではない。システムの不具合によりシステム利用者が何らかの損害が発生したとしてもシステム提供者はその損害の補償はしないこととする。本システム利用によって生じた損害デマンドコントロール目的のための利用およびそれ以外の利用に関わらず、システム提供者は本システムを利用した結果による如何なる損害に対しても補償しない。契約解除このシステムの解除は一週間前にメールおよびFAXおよび文書の通知をもって行う。途中での解約の場合振り込まれた月額のシステム管理料金は月単位で残金を返金し端数の日数分は切り捨てる。残金から振込手数料を引いた金額を入金する。規約の変更コミュニティーエネルギー研究所が必要と判断した場合には、コミュニティーエネルギー研究所はシステム提供者に対して本システムで通知することにより利用規約を変更できるものとする。変更後に本システムに同意のクリックをしてシステムを利用することにより、変更後の利用規約の内容に承諾したものとみなす。秘密の保持システム利用者は本デマンドモニタリングシステム利用により知り得た個人情報および本システムの情報を第三者に漏洩しないものとする。本システムはコミュニティーエネルギー研究所より送付されたSIDを入力することによって稼働を開始する。その時期をもって利用開始とし、それから7日後をもって月額のシステム料金が発生する。本システムの利用料金は月額800円としてそれに消費税が加算される。システム料金は前払い料金とする。利用規約の有効期間は同意のクリックから1年間とし、システム利用者から解約の申し出がない限り有効期限の満了日からさらに1年間延長するものとし、以降も同様とする。