筆者は2017年秋、世論調査室という組織をたまたま預かることになりました。政治部に所属していたころ、内閣支持率など世論調査を基にした記事は書いてきましたが、統計や社会調査の専門家ではありません。数字に強いスタッフに、時にトンチンカンな質問をして困った顔をされることもありますが、自分自身が感じた素朴な疑問を大切にしながら、世論調査について考えていきたいと思います。この記事は有料記事です。1965年熊本県生まれ。経て2017年10月から現職。ついてご意見・お問い合わせ(FAQなど)毎日新聞のニュースサイトに掲載の記事・写真・図表など無断転載を禁止します。著作権は毎日新聞社またはその情報提供者に属します。画像データは(株)フォーカスシステムズの電子透かし「acuagraphy」により著作権情報を確認できるようになっています。