66条の6に規定される科目」(以下「施行規則に定める科目」)と「専門科目」の2つの科目群に大別されています。「専門科目」はさらに「教科に関する科目」群と「教職に関する科目」群に分かれています。どの教科の免許状取得を目指すかにかかわらず、共通の基礎教育として位置付けられている「施行規則に定める科目」には、従来から「憲法」および「体育」が置かれていましたが、1998年(平成10年)6月の改正で「情報機器の操作」と「外国語コミュニケーション」が新たに履修すべき科目として定められています。新たな教職基礎教養として情報に関わる知識と技能および国際化に対応した外国語を用いたコミュニケーション能力を身に付けることが、今日における教育の重要な要素として認識されているのです。この法改正により「教科に関する科目」の単位数が、従来と比較して軽減されています。これは教科の専門知識や技能に対する比重が軽くなったということではなく、むしろ教科に関しては各々の履修者が自主的に研磨すべきであるという判断に基づいており、その範囲も拡がったと考えるのが妥当です。教科の指導力量があってこそ、生徒を引きつける面白い授業が成立するからに他なりません。「学習拒否」といわれる実態などに対応していくことを目的に、「教職に関する科目」は単位数が増加しています。いうなれば、生徒の成長・発達支援あるいは指導相談といった実践に対する力量が求められているということです。対する履修の意義が高くなっています。■通学課程2005年度(平成17年度)よりカリキュラムが改正され、「教科に関する科目」の見直しを行い、必要単位数が大幅に削減されています。対象は、2005年度(平成17年度)1年次入学生からです。■通信教育部2007年度(平成19年度)よりカリキュラムが改正され、「教科に関する科目」の見直しを行い、必要単位数が20単位となりました。対象は、2007年度(平成19年度)1年次入学生および科目等履修生からです。University.。