スマートワーク総研ITの活用で働き方を変える!スマートワーク総研は、ITを活用したワークスタイルの変革を応援する法人様向けサイトです。仮想デスクトップ環境は総合力で守る端末の機能を必要最小限にして、サーバー側で処理を行う仮想デスクトップは、それだけで万全なセキュリティを確保できるとは限らない。そこで注目されているのが、トレンドマイクロが提唱するセキュアなトータルソリューションだ。文/田中亘この記事は、ICTサプライヤーのためのビジネスチャンス発見マガジン「月刊PC-Webzine」(毎月25日発売)からの転載です。PC-Webzineサーバー、ネットワーク、端末の3層セキュリティ仮想デスクトップは、ワーキング革命で注目されているテクノロジーだ。その基本は、社員が持ち出す端末に一切のデータを保存せず、Windowsのデスクトップをリモートで操作する。社員が持ち出す端末から、インターネットなどの公衆回線を利用して、仮想化環境を構築しているデータセンターや、パブリッククラウドにアクセスする。端末とサーバー間は、暗号化された画面データなどが転送されるので、ハッキングによる情報漏えいの心配も少ない。端末で行った編集データなどもサーバー側だけに保管されるので、情報保護の安全性は高いと評価されている。した背景から、仮想デスクトップはワーキング革命における社外への持ち出しPCの安全性を高めるITソリューションとして着目されている。金融機関や大手企業では、情報セキュリティ対策の強化やコンプライアンス対応の一環として、仮想デスクトップを推進してきた例は多い。最近では、仮想デスクトップインフラを手軽に構築できるアプライアンス製品が登場してきたことから、高度なシステムインテグレーション技能がない中堅・中小企業でもデスクトップ仮想化を導入しやすくなってきた。万全のように思われるデスクトップ仮想化でも、IT機器とネットワークを活用する限りは、セキュリティ面での心配を完全に払拭することはできない。仮想デスクトップの運用には、サーバーからネットワーク、端末までの3層に及ぶ総合的なセキュリティ対策が求められているからだ。トレンドマイクロが提唱する総合セキュリティ仮想デスクトップは、外部に持ち出したPCやタブレットなどの端末にデータを残さない安全性を実現する。そのデータや仮想環境を構築しているサーバー側には、従来のITシステムと同様のセキュリティ対策が求められる。仮想デスクトップに対応するサーバーは、物理や仮想やクラウドであれ、アクセスしてくる端末とネットワークを介して接続している。そのため、サーバーは常に外部からの攻撃という脅威に晒される。Security」による保護が最適だとトレンドマイクロはアピールする。Securityは、仮想デスクトップやアプリケーションの脆弱性に対して「仮想パッチ」を適用し、攻撃者によるデータセンターへの侵入や改ざんなどを阻止する。業界をリードするセキュリティ技術により、IPS/IDSによる対策はもちろん、サンドボックスと連携した標的型サイバー攻撃への対策も強化されている。Securityでサーバーを安全に運用することは、仮想デスクトップにおける重要なセキュリティ対策になるのだ。次の守るべきポイントは、ネットワーク層だ。外部と接続しているネットワークポートは、悪意のあるハッカーの攻撃対象として、常に狙われている。仮想デスクトップのために外部にポートを開くことは、攻撃の標的を広げてしまうようなもの。そこで、ネットワークの全てを監視して、不正なアクセスの予兆を少しでも早く検出する対策が必要になる。Inspector」だ。人手では発見が困難な標的型サイバー攻撃のさまざまな攻撃フェーズを可視化できる。Inspectorは、全てのネットワークポートと105種類を超えるプロトコルを監視して、全方位の可視化を実現する。Inspectorを使用すると、専用の検出エンジンとカスタムサンドボックス解析により、不正な侵害を検出して防御できる。仮想デスクトップを導入したからといって、全ての持ち出しPCの安全性が確保されるわけではない。多くの場合、持ち出しPCとしてWindowsなどが起動する標準的なリッチクライアントを社員に供与している。仮想デスクトップでは社内のデータは保護されるが、各自がローカルで作業してPCに保存したデータまでは保護できない。そこで改めて重要になるのが、エンドポイントセキュリティという端末側での保護システムだ。XG」は、防御力とパフォーマンスを両立し、次世代の高度なAI技術と成熟したウイルス対策技術を融合したセキュリティ製品だ。アプリケーションコントロール、脆弱性対策、そしてファイルの正否チェックなどの技術を融合して、より安全にエンドポイントを未知の脅威から保護する。不審なネットワーク活動とファイルに関する情報を同社の他のセキュリティ製品と即座に共有して、そこから続く攻撃を阻止する。ランサムウェア対策では、エンドポイントの不審なファイル暗号化処理を監視して、悪意のある活動を強制的に終了させる。暗号化された場合でも復旧を行う高度な処理を実装している。エンドポイントセキュリティの強化は、クラウドメールを開いて、悪意のある添付ファイルを誤って端末側にダウンロードして実行してしまったとしても、被害を未然に防ぐ一助となる。USBメモリーなどからのウイルス感染の防御にもなる。このように、仮想デスクトップによるワーキング革命の推進には、情報セキュリティ対策という観点から、サーバーとネットワークと端末という3層へのトータルなソリューション提案が効果的だ。ワーキング革命において、より安全で確実な持ち出しPCの運用を実現するためには、総合的なセキュリティ対策も重要な取り組みになるのだ。CM制作、PC販売、ソフト開発&サポートを経て独立。クラウドからスマートデバイス、ゲームからエンタープライズ系まで、広範囲に執筆。この記事は、ICTサプライヤーのためのビジネスチャンス発見マガジン「月刊PC-Webzine」(毎月25日発売/価格480円)からの転載です。掲載の関連記事をご紹介。ご覧になりたい記事をお選びください。Ver.8」ITを活用した新しい働き方にとって、PCの持ち出しは必須といえる。社内のIT管理部門にとって、持ち出したPCからの情報漏えいは大きな懸念事項になる。安価で安全な擬似シンクライアントの実現で、持ち出しPCの情報漏えいを防ぐ。2019/05/31セキュリティガイドラインをきっかけに総務省が公開している「テレワークセキュリティガイドライン」の第四版では、六つのセキュアアクセスのパターンが紹介されている。そのうちの三つを実現するソリューションをソリトンシステムズは提供している。セキュアアクセスとは、テレワークなど外部からのアクセスに対して、安全にデータを守る仕組み。ワーキング革命のセキュリティ対策にとって、重要な提案ポイントになる。2018/09/21低コストで擬似シンクライアントを実現する「HD革命/WinProtector」[PC-Webzine]2019/05/23「ちゃんと働いているか」がチェックできる「MaLion」シリーズ2019年4月1日から、働き方改革関連法が施行され、大企業を中心に残業の抑制や有休消化の促進が始まっている。中小企業への適用は来年になるが、すでに準備を開始した企業も多い。そんな中にあって、経営者や管理者の頭を悩ませている問題が、社外での労働実態の把握だ。その課題を解決するソリューションとしてインターコムは、在宅勤務やモバイルワークの見える化で働き方改革に貢献する「MaLion」シリーズを提供している。2019/08/02クラウドサービスを活用して小さく始めるテレワーク[PC-Webzine]2016/04/03テレビ会議システムから始めようレノボ・ジャパンとブイキューブが協業して、テレビ会議システムの提供を開始した。今、改めて両社は協業するのか。その取り組みの意図から、新たなワーキング革命の解決策が見えてくる。2017/04/07始まりはセキュリティ対策の強化――“時間当たりの価値を最大化する意識改革を推進”関連企業を含めると30万人を超える巨大企業の日立グループ。その中核となる日立製作所のワーキング革命は、約12年前からスタートしている。きっかけはPCの解放とセキュリティ対策の強化にあった。シンクライアントによるシステムの開発と導入から、現在までの取り組みについて、2回にわたって紹介していく。現在のビジネスの現場では、便利で快適で安全なモバイルワークの実現が求められている。Workspace」は、安全性とトレードオフになりがちな不便さやストレスを解消する先進的なテクノロジーで、いつでも安心して仕事ができる空間を提供する。働き方改革を推進できる社内業務には、大きく二つのカテゴリーがある。一つは、営業を中心とした機動性を発揮する部門。一つは、財務や総務など基幹業務を担う部門。これまでの働き方改革では社外で活動する部門の機動性を加速するITを数多く提案してきた。一方で、まだ遅れているのが基幹業務のテレワーク化にある。そこで提案したいのが、基幹業務ソフトのクラウド化だ。シトリックスのワーキングソリューションワーキング革命の基本は、いつでもどこでも社内のデスクでPCを使っているかのように働ける環境の実現にある。そのために、数多くのITソリューションが提供されている。その中でもシトリックス・システムズ・ジャパン(以下、シトリックス)の仮想化技術は注目に値する。同社では、その仮想化技術を生かした先進的なワークスタイルを5年以上も前から実践している。Umbrella」15年以上も前から「働き方改革」を試行錯誤してきたシスコシステムズは、国内でも数多くの働き方改革に関する受賞歴がある。執行役員の田井祥雅氏は、柔軟な働き方を実現するためのセキュリティ対策の重要性について訴える。2019/02/14蟻の社会を見習う今回も日立グループのワーキング革命について考察していく。約12年前にスタートした同グループのワーキング革命は、紙とPCからの脱却をきっかけに、シンクライアント技術で変革の基盤を作り、フレキシブルワークを推進してきた。ITプロダクツ統括本部の荒井達郎氏は、ワーキング革命が目指すべき真の姿は、蟻の社会に見習うべきだと指摘する。関する検討会」を実施した。働き方改革について考察する。働き方見える化サービス人の数だけ働き方があり、多様で柔軟に働ける「あした」を創ることをコンセプトに掲げるNECの「働き方見える化サービス」。同サービスは、PCから収集したデータを活用して各自の「働き方」を可視化する。テレワークの導入や働き過ぎの是正、業務プロセス改革など、多くのメリットが見込まれる同サービスによって、小規模な企業から中堅や大手まで、PCを中心に仕事をする人たちの働き方改革に貢献する。竹中工務店は、2018年1月から全社のPC約9000台をノートPCにリプレースし、2014年から推進してきた「竹中スマートワーク」というITによる生産性の向上に向けた取り組みを進化させる。約4年間の実績を経て、新たに導入するノートPCと顔認証システムの有用性や、ワーキング革命につながるIT基盤のあり方について取材した。2018/03/22Webex特別プランで新たな商機を獲得コラボレーションツールの提供などで柔軟な働き方をサポートするシスコシステムズは、来年に迫った東京オリンピック・パラリンピックに向けて、Webexの特別プランを開始している。首都圏を中心に働き方改革が進行する中、Webexの特別プランは新たな商機をもたらしそうだ。An」を提供しているエムオーテックスに聞いた。ONE」IT部門で管理しきれないモバイルデバイスの乱立は、情報セキュリティにとって大きな課題となる。いつでもどこでも仕事をすることが、ビジネスの生産性を高めるとは分かっていても、デバイスの開放ができない管理部門のジレンマ。システム・ユーザー協会(JUAS)は、企業のIT投資・IT戦略などの動向を調べる「企業IT動向調査2017」を実施した。その中で、ワークスタイル改革に関する速報値から、興味深いデータが得られた。多くの企業がワークスタイル改革に高い関心を示すものの、まだ全体の約2割しか導入が進んでいないという。反対に考えると、その潜在ニーズは約8割もあるということになる。-セキュリティ編-ワーキング革命において、多くの企業が考えなければならない最重要課題がセキュリティ対策だ。いつでもどこでもPCやモバイルデバイスを活用して働ける環境を整えるためには、何よりもビジネスのデータを安全に守るための取り組みが必須になるからだ。そこで今回からは代表的なセキュリティベンダーに、ワーキング革命を支えるセキュリティの最前線を取材していく。300名に対して「経営者と従業員の働き方に関する意識調査」を行った。その結果から、「社内コミュニケーションロス」を不安視する傾向が表れたという。Automation」ITに従事するエンジニアの中には、社内システムの円滑利用のために、裏方となってIT管理を遂行する人たちもいる。Automation」は、働き方改革に貢献する自動化ツールとなる。2019/01/30ユーザックシステムに学ぶRPAソリューションのビジネスシナリオ2004年から販売を開始して、国内で600社を超える導入実績を誇るユーザックシステムの「Autoブラウザ名人」と「Autoメール名人」。Automation)という言葉が注目される以前から、業務の自動化ツールとして支持されてきた。その導入事例やセールスシナリオを知ると、RPAによるワーキング革命の可能性が見えてくる。Automation)かつて「OAパソコン」という言葉が流行した頃、PCはオフィスのオートメーション(自動化)に貢献できる優れた電子機器として、熱い注目を集めていた。そのOAパソコンの夢を実現したアプリケーションが、WordやExcelなどのOffice系ソフトであり、情報処理の切り札としてOracleなどのリレーショナル型データベースが普及した。そんなPCの普及が、新たな働き方への課題を生み出した。Automation)となる。法律で決められたからといって、単に労働時間を短縮すれば問題が解決するとは限らない。重要なポイントは、新しい働き方を加速して、生産性を向上させた上で労働時間の短縮を目指すことにある。そんな働き方を実現させるのが、NECが提供する「Zoom」だ。Workplace」。Businessなどのクラウドサービスと、社員の位置を検知して照明なども管理するIoT技術を組み合わせたスマートな会議室だ。インテリジェントな会議室から変わるワーキング革命を考察する。2017/07/21七つのワークスタイルに最適なデバイス提案デルは働き方改革を実現する七つのメソッドを提案している。働く人たちを均一に捉えるのではなく、7通りのワークスタイルに分類し、それぞれの働き方を的確に捉えることで、適材適所のデバイス導入につながるという。そこで、七つの分類とデバイスから、新たなワークスタイル提案を考えていく。2020法改正は十分。~セキュリティーも大切に~5「議事録」は働き方改革の武器になる6【第6回】もう議事録は古い。海外の事例に学ぶフレキシブルな働き方とは?1Surfaceとケーブル1本ですっきり接続。生産性が上がるSurface専用EIZOモニター2Wordで作成した重要文書の改訂作業を効率化!マイクロソフトWordのプラグインソフトなので便利に使える3空気清浄機ではない。ついてダイワボウ情報システム株式会社スマートワーク総研はダイワボウ情報システム株式会社によって運営されています。会員ログインIDとパスワードを入力してください。IDまたはパスワードが違います。会員ログインIDとパスワードを入力してください。IDまたはパスワードが違います。※パスワードを忘れた方はこちらログイン一般会員の方はこちら×お気に入り機能を使うには会員登録が必要です。ダウンロードするには会員登録が必要です。ログイン新規会員登録CLOSEITの活用で働き方を変える!スマートワーク総研は、ITを活用したワークスタイルの変革を応援する法人様向けサイトです。インタビュートレンドレビューテクノロジーイベント情報ソリューション。