これにより、提携カード発行開始以来カード券面から姿を消していた鶴丸が、20年以上の時を経て券面にも復活した。JALカードの種類[編集]カードの形態[編集]かつては、ジャルカードが独自に発行するカードと、提携発行会社の国際カードとのスイッチカードになっていたため、会員はジャルカードと提携先会社の両方のカードサービスを利用でき、利用限度枠や利用代金の支払いも、ジャルカード部分と提携先カード部分で別々になっていた。現在は、提携先に一本化されてダブルカードのようになっている(詳細は後述)。EXPRESSの5つの国際ブランドを用意している。Clubブランドは三井住友トラストクラブとの提携である。2,500円)JALカードの中で一般的なカード。普通カードよりもJAL側のサービスが充実しているカード。毎月ファーストクラスの機内誌でもある「AGORA」と、年末にJALカレンダーが送付される。本会員年会費が10,000円で、カードの色も金色であるが、ゴールドカードではない。8,000円CLUB-Aカードの提携カード側のグレードがゴールドカードとなっているほか、JALカード側のサービスとして、ゴルファー保険やショッピング・セーフティー(動産保険)が付帯される。提携カード各社がゴールドカード会員向けに行っているカード会員誌の送付や空港ラウンジ提供のサービスが可能。9,000円CLUB-Aカードの提携カード側がダイナースクラブカードになっているもので、CLUB-Aゴールドカードと同じサービスが受けられる。GOLD」と表記されている。15,500円JALカードの中でも最上級のカード。CLUB-Aゴールドカードのサービスに加え、プライオリティ・パスや専用コンシェルジュなどのサービスが利用できる。日本に住む18歳以上30歳未満の学生(高校生を除く)のみが対象の学生専用カード。普通カードのサービスに加えて、独自のボーナスマイルなどのサービスも付加している。22歳未満の会員はスカイメイト運賃でJAL系列の航空会社を利用する事ができる。JCBカードのみ設定されている。上記各カード(navi、ダイナース除く)の会費に加え、5,000円(普通カード・CLUB-Aカード)・2,000円(CLUB-Aゴールドカード・プラチナカード)日本に住む18歳以上30歳未満のみが対象のカード。EST会員の特典として、国内線でのラウンジ利用・クラスJ利用クーポンが付与されるほか、独自のボーナスマイルなどのサービスも付加している。会員期間中はマイルの有効期間が通常の36カ月から60カ月に延長される。主なJALカードの一覧[編集]電子マネーの欄は、プリペイド(前払い)式の中でオートチャージサービスの利用が可能なものを太字で記載。ICOCA・SAPICAの利用可能。電子マネーのチャージ分についてはマイル付与対象外のものもあるので注意。小田急電鉄-(非搭載)PASMOnanaco-CLUB-AカードCLUB-AゴールドカードJALグローバルクラブCLUB-AカードJALグローバルクラブCLUB-Aゴールドカード注意点[編集]navi(学生専用カード)は家族カードを発行する事が出来ない。ジャルカードはETCカードを発行していないため、必要な場合はジャルカードではなく該当する提携発行会社に申し込まなくてはならない。JALカード新規申込の際は同時にETCカードを申し込める。JALカードSuicaの中で2009年4月1日以降新規発行のものはキャッシングを利用できない[6]。JALカードOPクレジットの中で2010年12月1日以降新規発行のものはキャッシングを利用できない[7]。法人カードは「JAL・Visaカード」、「JAL・MasterCard」、「JAL・JCBカード」の3つの普通カードとCLUB-Aカードが発行されているが、現在はJAL・JCBカード(法人用)の新規申込、および使用者追加の申込の受付を停止している[8]。入会申込書の送付からJALカード発行まで、1ヶ月程度かかると、申込書に記載されている。JALカードの付帯サービス[編集]ショッピングマイル[編集]JALカード最大の特徴が「ショッピングマイル」である。クレジットカードで支払いをすると、基本的に200円につき1マイルと換算され(JALカードSuicaなど、取り扱いが異なるカードもある)、そのマイルはJALカードに一体化されているJMB口座へ、クレジット支払日以降(概ね口座引落し日の2日後)に積算される。マイルではなく提携カード会社のポイントを貯める「ポイントコース」がある。カード申込時にショッピングマイルかポイントコースのどちらかを選ぶ(入会後変更することも可能)。CARD特約店」表示がある店舗では、ショッピングマイルが通常の倍の200円=2マイルで積算される。NEWS」などで確認できる。ショッピングマイルプレミアム[編集]一般加盟店200円=1マイル、特約店200円=2マイルのショッピングマイルが、さらに2倍積算となるサービス。一般加盟店では100円=1マイル、特約店100円=2マイルとなる。入会申し込みを行い、年会費に3240円(税込。2012年12月までは2100円、2014年3月までは3150円)を追加すると入会可能。CLUB-Aゴールドカード・プラチナカード・JALダイナースカードは自動入会となっており、プレミアム年会費はカード年会費に含まれている。本会員が入会をすれば、家族カードの利用分も自動的に適用となる。本会員として複数のカードを持っている場合は、各カードごとに入会する必要がある。学生専用カードnaviのマイル積算率はショッピングマイルプレミアムに入会した場合と同じなるよう初期設定されているため、入会申込は不要(当然プレミアム年会費も不要)である。既存のJALカード会員が入会を申込む場合はネットで簡単にできるが、退会する時は退会届用紙を提出する必要がある。CLUB-Aゴールドカード(JALダイナースカードを含む)についてはショッピングマイルプレミアムだけを退会することはできない。CLUB-Aカードにショッピングマイルプレミアムを付加するとカード年会費との合算で本会員14040円となり、CLUB-Aゴールドカードとの本会員年会費の差は6480円から3240円に縮まる。ボーナスマイルサービス[編集]搭乗ボーナスマイル[編集]新規入会ボーナスマイルJALカード新規入会後の初回搭乗時に、普通カードで1000マイル、CLUB-Aで5000マイルを積算。搭乗毎のボーナスマイルマイレージ積算対象運賃で搭乗した際に、通常のフライトマイル(区間マイル)に加えて、区間マイルに対する一定の割合をボーナスマイルとして加算。ボーナスマイルマイレージ積算対象運賃での暦年の初回搭乗後に、普通/naviは1000マイル、CLUB-Aは2000マイルを積算。2]し、実質区間マイルを100%積算するサービス。適用させるためには入会申し込みを行ったうえ、年間2160円(税込)の参加費用を払う必要がある。JALカード家族プログラム[編集]JMB特典交換の際に、家族分のマイルを合算して利用できるサービス。JALカード個人本会員を「親会員」として、その下に以下の条件を満たす「子会員」を9人まで登録すると利用ができる。18歳未満および18歳の高校生でJMB会員。登録手数料はJALカード会員は無料。18歳未満および18歳の高校生でJMB会員は500円。株式会社JALブランドコミュニケーションテンプレートを表示CLUB-A会員(JALグローバルクラブ含む)を対象とした月刊のカード会員誌として「Agora(アゴラ)」が存在しており、国際線ファーストクラスにもSKYWARDと併せて用意(搭載)されている1990年から2000年まではプレジデント社が編集担当であったが、その後、JALブランドコミュニケーションの自主発行となっている。富裕層を想定読者としているため、内容としてはSKYWARDよりも高級志向のホテル・旅館やリゾートの滞在を含めた紀行記事、誌面上で募集する専用ツアーの記事広告、高級ホテル・レストランでのJALカード会員向けプランの紹介などがあり、雑誌広告も高価格なブランド・製品や銀行によるもので大半が占められている。CLUB-A会員に送付されるものは、本誌に加えてJALカードが募集する生命保険のチラシ・JALUX通信販売のAgora向けカタログや頒布会チラシ類が併せて同封される。SKY」(ブルースカイ・サンクススカイ茨城空港店は除く)では5%が、「コーラルウェイ」では10%が、1000円以上の買物の場合、会計前にJALカードを提示することによって割引になる(雑誌などを除く)。IC利用クーポンやsuica・WAONなどの支払い方法では割引を受けることができない。JALホテルズサービス一部料金プラン(J-SMART)で宿泊した場合、JMBマイルの積算、アーリーチェクイン等がある。提携カード側に付帯される旅行傷害保険や動産(ショッピング)保険など。付帯の有無や補償額はカードの種類により異なり、ジャルカード付帯と重複する補償がある場合は、補償額が合算または按分される。カード本体にIC乗車カード「Suica」が搭載されており、またSuicaオートチャージにも対応している。そのためクレジットカードの番号は「エンボスレス加工」となっている。後払い式電子マネーについては、「JAL・JCBカード」がQUICPayを利用できる。こちらはジャルカードではなくジェーシービーに直接申し込む必要がある。おサイフケータイを利用する「モバイル型」か専用カードを利用する「カード型」の発行が可能で、「一体型」カードは発行していない。Touchを利用できたが、当該サービスは終了している。JALカードSuica・JALダイナースカードを除いて、東海旅客鉄道が提供する東海道新幹線の会員制予約サービスであるプラスEXを利用することができる。プラスEXカードを利用することにより、東海道新幹線の割引が受けられるが、同社のエクスプレス予約とはサービス内容が異なる。年会費は500円(税別)。割引になるエクスプレス予約を利用することができる。・エクスプレス特約となるため、EX-ICカードは発行されないが、それ以外の条件はJR東海エクスプレスカードとJ-WESTカードと全く同じである。年会費は1,000円(税別)。特徴的なカード[編集]JALグローバルクラブカード(JGCカード)[編集]JALマイレージバンクの上級会員であるサファイア以上の資格を獲得することで送付される招待状でのみ加入することが出来る「JALグローバルクラブ(JGC)」会員向けのカード。会員となるためには、CLUB-A以上のJALカードを持つことが条件になり、カードフェイスにJGCのロゴが入っている。JGCカードに限り、家族会員の年会費が本会員と同じ金額となる。(JGC会員の特典を付けない普通の家族会員として申し込む場合は一般の家族会員の年会費と同額)航空関連のサービスが家族会員であっても大幅に強化される。具体的な特典等については、JALグローバルクラブの記載を参照。Suicaカード(JCB)とのスイッチカードで、Suica機能を内蔵する関係上、エンボスレスカードとなっている。その為、信用照会端末の無い店舗(インプリンタを使用する店舗)では、利用出来ない。提携発行会社が株式会社ビューカードであり、株式会社ジェーシービーではないため(JCBブランド開放型カードである)、JCB独自のサービスは利用できない。ETCカードは年会費が必要である。JR東日本駅での乗車券類の購入、Suicaチャージなど、VIEWプラス適用箇所での利用分は、ショッピングマイルではなくVIEWサンクスポイントで積算されるため、必要であれば、サンクスポイントから、JMBマイルへ移行する必要がある。10,000マイルを事前に移行することにより、10,000円分のサンクスチャージをビューアルッテで行うことができる。(年2回・20,000マイルまで)モバイルSuicaにおいて、このクレジットカードで決済すると、当分の間「年会費無料」で登録可能である。Suicaは全国各地の鉄道事業者等と相互利用をしており、出張先・旅行先でもSuicaを利用することが可能である。Suica・PASMOエリア以外の駅では本カードによるオートチャージができない。相互利用についてはSuicaを参照のこと。(ICOCA相互利用)をSuicaで利用すれば、東京と大阪の間を、このカード1枚だけでチケット類を全く手にせず行き来できる点が注目された。ClubQ[編集]現行のJAL・VISA/MasterCardに東急グループの「TOKYUポイント機能」と、東急百貨店の「ClubQ特典」が付加された提携JALカードである。PASMOオートチャージに対応している。「TOKYUポイント加盟店」でクレジットカードで支払いをすると、ショッピングマイルとTOKYUポイントの両方が加算される。マイルとポイントが相互に交換できるので、東急沿線利用者など生活圏に東急百貨店や東急ストア、東急ハンズ、東急ホテルズ、109シネマズなどのTOKYUポイント加盟店がある人にとっては有利なカードである。所定の割引になる「カード提示割引」には対応しているが、請求時に割引になる「請求時割引」、クレジット使用時にその場で割引になる「使用時割引」には対応していない。PASMOは全国各地の鉄道事業者等と相互利用をしており、出張先・旅行先でもPASMOを利用することが可能である。PASMO・Suicaエリア以外の駅では本カードによるオートチャージができない。相互利用についてはSuicaを参照のこと。OPクレジット[編集]小田急電鉄が発行するOPクレジットカードとのスイッチカードで、OPクレジットとJCBのサービスが受けられる。PASMOオートチャージにも対応するものの、QUICPayには対応していない。OPポイント加盟店でショッピングの場合、ショッピングマイルとOPポイントの両方が加算される。ストア、小田急系ホテルなどのOPポイント加盟店がある人にとっては有利なカードである。アフィニティカード[編集]括弧内の各企業・団体と提携した、提携JALカードである。CLUB&Dr.コパ友の会)JALグループカード[編集]JALグループ各社に在職中の社員(契約社員・一部の派遣社員を含む)向けのJALカード。年会費が優遇されている。1日から月末日までの利用分を翌月27日に支払うようになっていた。ショッピングの支払方法は1回払い、分割払い、ボーナス一括払いの3つで、リボルビング払いはなかった。当時はキャッシングサービスがあったが、CD機やATMを利用するのではなく、JAL支店や空港カウンターで申込み、係員から現金を手渡しで受け取るもので、限度額は5万円という低額与信であった。1992年11月頃から2010年9月利用分まで[編集]1992年のDCカードやJCBなど銀行系のクレジットカードに対するショッピングリボルビング払い解禁に合わせ(それまで銀行系は1回払、2回払い、ボーナス一括払いのみ)、JALカードは発行形態が変わった。ジャルカードと提携カード会社とがそれぞれ別個に行うようになった。ジャルカードはキャッシングサービスを廃止したものの、提携カード会社のキャッシング機能を使えることになった。ジャルカードは小規模で資本金も人員も加盟店少なく、キャッシング収益もないため利益が出せず、大手カード会社のような大規模なインフラや人員を導入する余裕がなかった[要出典]ため、カードショッピング機能では変化はなく、JAL自社カード部分にリボルビング払いの機能が追加されることはなかった。リボルビング払いで航空券を購入する場合、JAL自社カード部分ではリボルビング払いの機能がないため、提携先カード部分のリボルビング払いで購入しなければならないなど、使い勝手の悪い面があった。カードショッピングの利用ではジャルカード加盟店での利用か、提携カード会社加盟店(DC/JCB/Diners/VIEW)での利用かで、カード利用代金の請求元と締め日が異なるため、利用明細がジャルカードと提携カード会社とで別々に作成・送付され、さらに支払日まで異なっていた。ジャルカード利用分は末日締の翌月27日払い、VIEWカード利用分は末日締の翌々月4日払い、その他の提携カード各社利用分は15日締の翌月10日払いであった。事前に把握するには、クレジットカード売上票(控)などでカード会社名を見る必要があった。JALカード、JAL、ジャルカードとなっていれば、ジャルカードから請求が来て27日に支払う分であり、それ以外の会社名になっていれば、提携カード会社から請求が来る分だと判断する必要があった。JALカード」と記載されており、提携カード会社の利用分は、その会社名又はブランド名か、その会社が収納代行を委託した先の会社名となっていた。利用限度額も、ジャルカード加盟店利用分と提携カード加盟店利用分とで別々に設定されていた。け(30万~200万円程度)との2つの限度額が、それぞれ設定されていた。このため、JALグループの航空券購入に関しては、増枠依頼をすることなく、高額を決済することができた。2010年10月1日利用分以降[編集]ジャルカード分の与信管理や利用代金の請求が、提携カード会社のものと一本化された。11月を以ってジャルカード加盟店も消滅(但し特約店は継続)し、会員規約も変更された。カードの利用は、すべて提携先カードの利用となり、提携カード会社の規約が適用されるようになった。支払日は、基本的には15日締の翌月10日払い(ただし、VIEW提携カードだけは、末日締の翌々月4日払い)となった。JAL自社カード部分の分割払の取扱いも終了し、JAL国際線航空券の購入は1回払だけの利用に変更された[10]。clubQを含む)、ジェーシービー、小田急電鉄(OPクレジット)の提携発行カードに限り、JALグループでの国際航空券購入とジャルパック直営店(トラベルプラザ)での海外旅行商品購入については、通常の与信枠を超過した場合でも、200万円まで別枠で利用が可能となる[11][12]。以上のように、与信・利用代金の請求は提携カード会社と一体化され、提携先カードの中にJAL自社カード部分が収まった格好になってダブルカードに近いものになったが、カード発行会社は、あくまでも株式会社ジャルカードである。一部は、引き続きジャルカードも行っている。住所変更など、提携カード分の手続きであっても、ジャルカードを通さないと出来ないものもある。加盟していた信用情報機関[編集]JALカード枠が設定されていた当時、信用審査を行う為に以下の信用情報機関に加盟していた(提携各社はそれぞれ別個に加盟)。(JICC)株式一部売却[編集]2006年頃から日本航空の経営危機が大きく取り沙汰され、メインバンクへ金融支援を要請していると同時に、同社は保有資産(社有地・株式等)をいくつか売却しているが、2007年2月にT&Eサービスを強化する考えを持つトヨタファイナンスへジャルカード株式を売却する話が報道されたものの、日本航空グループが51%以上の持株保有を続ける事を条件としたため、立ち消えとなった。2007年5月になり、メインバンクへ追加金融支援を要請する中で再びジャルカード株式の売却が浮上し、5月末に報道された。いくつかの新聞報道によれば、前回(2月)と同じく、日本航空グループが51%以上の株式を保有して経営権を握り続ける事を条件とし、売却先に金融支援を要請しているメガバンクまたは投資会社などが興味を示しているとの事である。産経新聞の記事によれば、ジャルカードによるキャッシングの自社提供を検討しているとも書かれている。11万8千円2007年5月の共同通信報道[13]によれば、「会員一人当たりの年間決済額が約80万円、企業価値は約1000億円(スポーツ紙では推定1000億円を下らない)」となっている。2007年9月に、「日本航空がジャルカード株式売却で2007年10月をめどに複数の相手先と交渉に入る方針を固めた」と報道された[14]。その後、10月24日には、三菱UFJフィナンシャル・グループなど10社程度が取得を検討していることが報道された[15]。2008年5月2日、日本航空インターナショナルが保有するJALカード株式の49.375%にあたる3,950株を2008年7月1日付けで三菱東京UFJ銀行に売却する合意がなされた。売却額は約420億円[16]〜約460億円[17]とされている。残りの株式は今後も日本航空グループが保有し、日本航空グループが経営権を握り続ける。内、VISA・MasterCardブランドはDCカードとの連携。国内線のファーストクラスおよびクラスJ搭乗時は差額積算ではなく先得系なら25%、IIT運賃なら50%がボーナスマイルとして積算される。2013年3月31日を以って新規受付を終了し、2014年6月30日を以ってモバイル型が終了。カード型はカード自体の有効期限まで使用可能。2015年9月28日閲覧。(LCC)この項目は、金融機関(銀行等)に関連した書きかけの項目です。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。