企業ユーザー調査」の結果を発表した。現在、ARとVRをビジネスで利用しているか、今後の利用意向があるかについて調べた。企業ユーザー調査」の結果を発表した。国内企業にフルタイムで勤務する20〜69歳の男女1000名を対象とし、現在、ARやVRをビジネスで利用しているかについて尋ねた。JapanARのビジネス利用は、現在利用している人が2.1%、今後利用する意向のある人が6.3%といずれも前回(2017年)調査を下回る結果となった。業種別では、情報通信業や製造業での利用がやや活発で、実際の業務では遠隔業務支援やテレワークに活用されていた。2019年は新型ARヘッドセットの登場などにより今後の伸びが期待される。VRのビジネス利用者は、利用中が3.3%と前回調査の2.7%より増加。反対に今後の利用意向は減少し、現在利用者と今後の利用意向者を合計した割合は前年と同程度となった。利用が盛んで、利用目的は「技術研究」のほか、「動画コンテンツの開発、個人向け販売」の割合が高い。今後のVR利用については、マーケティング用途で検討するケースが多くなっている。現在AR、VRを自社ビジネスで利用していないと回答した人に、利用の阻害要因を確認すると、ARではAR自体の消費者への普及、VRではHMD(ヘッドマウントディスプレイ)の価格が最も多かった。AR、VRの一般化には、幅広い層の消費者への働きかけや、HMDなど端末機器の低価格化が重要であると認識されているようだ。ARやVRをビジネス利用している層の今後の投資意向は堅調で、ARとVRのいずれも約4割が投資を増やしたいと考えている。このことから、ARとVRを利用中の企業はさらに活用が進み、利用しない企業は現在の状態にとどまることで、同社では、ARとVRを巡るリテラシー格差が今後拡大する可能性があると予測している。Japanは国内企業を対象にしたAR/VRにおけるビジネス利用に関する意向調査の結果を発表。「欧米と比較して、日本におけるAR/VRのビジネス利用状況は明らかに低調である」という結果が見えた一方で、普及へのヒントも見えた。Japanは、2022年までの世界のAR/VRのハードウェア、ソフトウェア、関連サービスの市場予測を発表した。2018(以下、SWWJ2018)」に参加しました。今回のテーマとして「Simulation(シミュレーション)」が押し出されていた印象です。Engineering)」のことを開発設計工程では示しますが、今回与えられたSimulationの定義は、「現物ができる前に何ができるのか」ということで、その活用範囲を広く感じました。早稲田治慶氏がVR/AR/MRの基礎知識と製造業の活用について解説した。西川活氏が登壇し、生産現場でのVR導入について、データ構築、大画面型と没入型の使い分けのノウハウなどを紹介した。ARは市場のゲームチェンジャー、日本市場は成長性に懸念AR/VR市場全体としては現在はVR機器がけん引。AR機器の市場規模としては数百万台が見込まれ、今後の5年間で急速な拡大が期待できる分野でもあるという。日本におけるAR/VR市場の成長率は世界と比べると見劣りする。日本ではAR/VRの市場を大きく広げるにあたり、教育分野をどう伸ばしていくかも重要な課題。3DとIT活用の現実と理想のカタチ」。2018年12月〜2019年1月のサブテーマは『中小企業におけるVR活用の現実と理想のカタチを模索する』です。SNSfacebooktwitterITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。