HIVは治療が大きく進歩しました。日本国内には、世界的に見ても充実した治療環境が整備されています。感染を早めに知ることで、これまでと同じように働くことができるようになりました。機会が少なく検査を受けずにいる社員が大勢存在しています。日本ではHIVは発症でわかる人が全体の約3割をしめています。感染からかなり時間が経過してから分かると、退職や休職の要因にもなります。社員の健康の維持、生産性の向上につながります。社員の健康意識の向上と医療費のコストの減少につながります。参加企業のメリット研究班と連携することで、会社側、社員の費用負担はありません。検査前後の相談、結果の受けとめ、受診に至るまでをサポートします。検査は通常の検査項目のオプションとして実施します。結果は本人に直接通知。健康づくりに支援的な環境は、社員の士気を高め、人材の流出防止にもつながります。研究代表者:横幕能行(名古屋医療センター・医師)によって制作されました。