新卒で富士通株式会社に入社。プライベートクラウド管理製品の開発やパブリッククラウドサービスの開発に従事。Code)の領域に興味を持ち、SREが気になり始める。Quipperに転職。開発者が幸せになれる世界を作っていきたい。TeachersQuipperは現在世界4カ国でオンライン教育事業を展開。日本ではスタディサプリ、フィリピン・インドネシア・メキシコではQuipperのブランドでサービス提供を行っています。(国内サービス)■スタディサプリとは小学生から高校生や大人まで、全ての人が学べる月額1,980円(税抜)からのオンライン学習サービス。4万本以上の録画授業動画が見られるベーシックコースや、オンラインコーチがつく合格特訓コースなど、一人一人が自由に学習できるよう様々なプランを展開しています。Teachersとは先生の"生徒一人ひとりに寄り添いたい"をICTでサポートする校内インフラサービスです。月額980円(税抜)から始められるスタディサプリENGLISHは通学・予約不要のオンライン英語学習サービスです。ツールがセットになった、学校の先生向けのプラットフォームです。Videoとはいつでもどこでも自分のペースで学習できるオンライン広義動画サービスです。Awardsにて、サステナビリティサービスオブザイヤーのカテゴリーで「スタディサプリ」と「Quipper」が受賞いたしました。Wisdom」国境や貧富の差を超えて誰もがアクセスできる知のプラットフォームを創り上げたい。Wisdomが指すものは、学校で習うものだけにとどまりません。テクノロジーによって、世界各地に存在する教育格差を解消し、学校現場で先生が生徒一人ひとりに向き合える時間をより多く創出し、”まなび”によって世界を切り開く子供たちを増やしたい。「知恵の流通革命」を起こしたいと考えています。「”まなび”=”教育”は、人生を変えられる手段である」と我々は信じています。良質なサービスやコンテンツを開発し、世界中どこでも誰もが学びたいだけ効率的に、楽しく学べる環境を実現していきます。Quipper創業者である渡辺雅之と、スタディサプリ(旧受験サプリ)の生みの親である現リクルートマーケティングパートナーズ(以下「RMP」)社長の山口文洋が出会い、2015年にQuipperはRMPの仲間となりました。QuipperとRMPが力を合わせ、日本の、世界の教育格差解消を目指します。Recruitが世界中に「知恵の流通革命」を起こすhttp://www.recruit-mp.co.jp/feature/quipper/quipper.htmlどうやっているのかQuipperは、テクノロジーによって全ての子供たちが学ぶ機会を持てる世界の実現を目指しています。そのため、立ち上げ当初からグローバルマーケットを意識しており、開発拠点も日本だけでなく世界各地に存在します(ロンドン、ジャカルタ、マニラ、メキシコシティ、東京)。主な開発拠点は東京ですが、マニラ、ジャカルタ、メキシコシティのエンジニアとも主にSlackとGitHubにてコミュニケーションをしつつ開発を行っています。■働いている人メンバーは急速に拡大しています!20~40代まで幅広い年代のメンバーが一緒に働いています。■オフィス東京オフィスは2018年5月に移転し、目黒駅から徒歩3分です。職種によってフレックス勤務もしくは裁量労働制となっており、リモートワークも可能です。い開発体験による自己完結型の開発チームを、開発チームと協力しながら作っていくことをミッションとして組織されています。なく、特にパブリッククラウドとSaaSの活用、自動化、OSSの活用、そしてそれらのシステムが現状の組織において半ば自動的に機能するような状態を目指しています。現在、モノリシックなアーキテクチャからマイクロサービスへの段階的な移行を進めています。これは技術的な問題だけではなく、組織的な課題でもあり、プロダクト開発をもっと前に進め、より良い教育のあり方を探っていくための問題です。DevOps/SREの様々なプラクティスの重要性が、実感を込めて感じられる状況になっています。マイクロサービスへの移行にあたって、現状SREを含めた広い意味での開発組織全体の大きな課題が、「自己完結化」です。同じサービスを複数のチームで共有してしまっているため、機能のリリースには複雑な調整が必要になります。新規サービスの作成においても、例えば必要なインフラのセットアップにSREとの調整が必要であったりと、必要なスピードが出せない状況になってきました。そこを打破するのが「自己完結化」です。各チームがそれぞれの責任範囲に応じてサービスを持つことができれば、調整のコストを限りなくゼロに近づけ、自分たちが必要な機能開発のサイクルを、低コストで何度も繰り返すことができますし、それを通じてより正しいプロダクトが作っていけるはずです。インフラレイヤにおける技術選定も開発チーム内で行えるようになれば、必要な機能に対して最適な選択肢を素早く検証することができ、そうやって培ったインフラへの知見が、それまでとは全く違った機能のあり方を浮かび上がらせることだってあるかもしれません。そんな組織において求められるSREチームのあり方は、依頼をただこなすのではなく、開発組織をエンパワーすることを通じて、プロダクトをより良いものにしていくことではないでしょうか。