(Thu)石井選手GJ!天皇陛下のために戦った何を言い出すかわからない石井選手には回りはハラハラしているが、愛国心があっていいではないか。「天皇陛下のために」などというと、またサヨクが大騒ぎするだろうが、国民の象徴である天皇や国旗や国歌のために戦ったということは正しい。それをとやかく言う人間は「日本人ではない」と決め付けて間違いない。9日、北京五輪の入賞選手や競技団体関係者を皇居・宮殿の「春秋の間」に招いて茶会を開かれた。「皆さんの活躍は多くの日本の人々に喜びと励ましを与えたことと思います」と、選手たちの活躍を讃えられた。茶会には皇太子さまと常陸宮さま、秋篠宮ご夫妻もご参加。「『天皇陛下のために戦いました』と(陛下に)お伝えしました。陛下は笑っておられました。天皇陛下とお会いするのは嬉しいし、幸せでした」と話した。麻生首相が所信表明演説で自らのビジョンを明確に打ち出した上に、民主党はどう考えているのかと問い掛けた。ところが、野党と反日偏向マスコミは「民主党への問い掛け」の部分だけを取り上げて、所信表明のルール違反だ、国民に向かって話していない、ビジョンがない、さらには、民主党以外の野党もある・・・と非難した。これをルール違反だというなら代表質問ではなく民主党の所信表明をした小沢代表もルール違反だが、それを指摘するマスコミはひとつもない。麻生首相の問い掛けは分かりやすく、自民党と民主党の主張の違いを知って選挙の判断基準にしたい国民にとっては歓迎すべきものだった。それに応じなかった小沢代表こそ責められるべきであろう。両党の国家観の違い、政策の違いを知るためには党首討論が一番いい。その党首討論を小沢民主党は拒否している。麻生首相が解散を約束しなければ党首討論に応じないというのだ。対し、難色を示していた。民主党やマスコミはなぜ解散総選挙を急ぐのか。総裁選の最中、リーマン・ブラザーズ倒産のニュースが流れ、野党もマスコミも総裁選などのんびりやっている場合かと批判を集中した。アメリカの金融不安はヨーロッパにも及び日本もすでに巻き込まれつつある。総裁選を政治の空白と非難した民主党とマスコミは、総選挙によって30-60日の政治的空白を作ることはなんとも思わないのか。ダブルスタンダードーを絵に描いたような民主党とそれを支援する反日偏向マスコミである。解散を条件に党首討論を逃げようとする民主党にはやはり政権を任せられない。鳩山由紀夫幹事長は、与党側が衆院解散を確約しない限り応じられないと主張、改めて話し合うことになった。(Thu)日本は復活と仏ルモンド紙サムライの復讐アメリカがサブプライムローンから端を発し、金融不安の増大、株価の急落を招いているのに、日本はアメリカの金融機関の買収・投資を始めたと聞いたとき、日本はそれほどまでに体力を回復したのかと驚きの気持ちを抱いた。小泉改革は光と影の部分があり、最近は地方の疲弊とか格差の増大とか負の部分だけクローズアップされ、野党や反日偏向マスコミの攻撃の的になっている。一時はバブル崩壊でどうなるかと思った日本の金融機関がここまで立ち直ったのは小泉・竹中が大鉈をふるったからではないかと思う。たしかに、中小企業は苦しい目にあったが、日本丸が沈没しては元も子も無かったはずだ。「小泉・竹中はアメリカの犬だ」と酷評し、郵政改革は郵貯にアメリカが手を突っ込む機会を与えたというが、それは違うという見方もある。そんななか、フランスの中道左派ルモンド紙の記事をテレ朝のワイド!ワイドスクランブル「夕刊キャッチアップ」が紹介した。「日本の復活」と言われ、警戒心を抱かせた事に悪い気はしないが、海外への投資でまたヤケドを負わないようにしてもらいたいたい。須田慎一郎(ジャーナリスト)氏はこの記事に疑問を呈した。「これは相当きつい皮肉だ。自分達の国の企業や銀行にいする皮肉だ。アメリカやヨーロッパの銀行や企業が勝手に沈んでいって残ったのは日本だけということだ。その日本も周りの渦に巻き込まれて沈んで行く気配が濃厚だ。欧米で金融危機が広がる中、日本企業が米金融機関などの買収・投資に乗り出している事について、6日付仏ルモンド紙は「サムライの復讐」と題する論文を掲載し、「日本は失われた10年から復活した。巨大なバブル崩壊からも立ち直る事ができる証しであり、欧米にも希望を抱かせる」と論じた。同紙は「世界で唯一サプライムの味わわなかったのが日本の銀行だ」と評価。背景に日本が1990年年代のバブル崩壊のトラウマを克服できず、リスクの高い投資を慎んだことがあると解説した。国内総生産(GDP)3.3%にも上る」と指摘。「日本の復活をだれも気にしていないが、侮ってはならない」としている。