韓国、中国の危険なニュースのまとめ。フォローよろしくお願いします。韓国には圧力★3[2/6]人気記事アクセスランキングパーツを表示するにはJavaScriptを有効にして下さい。ID:CAP_USER2019年6月16日、韓国のインターネット掲示板に「韓国が世界で1位の分野集め」と題したスレッドが立ち、ネットユーザーから注目を浴びている。スレッド主は、各種資料や画像を掲載しながら「韓国が世界で1位」であるものを紹介している。これを受け、他のネットユーザーからは「韓国は意外と暮らしやすいんだね。それが普通だと思ってた」「海外旅行に行ってくると、韓国の大切さに気付かされる」「健康保険はホント愛国心を呼び起こす」「外国に住んでる身として、健康保険とデリバリーは認定」「国土が狭いから有利なことが多いんだね」「資源さえ豊富だったら、今頃日本に勝ってたかもね。中国は言うまでもなく」「こんないい国に住んでたって分かって幸せ」など喜びの声がどしどし寄せられている。一方で「公衆トイレはどうかな。良くないし、隠しカメラ問題もある」「自慢になる?少し不便でみんなでゆっくり暮らしたら、その不便すら感じずに暮らせるようになるのでは?何でも速さを求めてきたから韓国人は苦しんで、怒りをコントロールできない社会に生きてるんじゃないか」「問題は政治と法律」「低い出産率、低い結婚率、高い離婚率の国だけど?」「出産率はビリから1位」など問題点を指摘するコメントも多く寄せられている。ID:CAP_USER「韓国産製品はすぐにどかせ。今月初め、名古屋のある家電製品売り場で、かなり年配の日本人客が店員にこのように叱り飛ばした。パク・ヨンギュ支部長が今月18日に伝えた日本国内で起こっている反韓国企業の雰囲気だ。三菱グループに韓国産食材料を納品している韓国企業家は「1年単位で契約を更新しないといけないが、韓日葛藤が続けば契約単価などで損害を受けるのではないかと思うと怖い」と話した。韓国と日本政府の歴史紛争から始まった外交葛藤が日本国内の反韓国企業感情で拡散している様相だ。最近、日本のネットユーザーの間ではこのようなコメントが一気に増えた。今月7日、韓国エネルギー企業の日本市場進出を紹介した日本語記事につけられたコメントの一部だ。別のネットユーザーは具体的な報復関税率に言及しながら日本に進出した韓国企業を批判した。韓日経済協力モデルが悪化の一途をたどる中で、日本に駐在している各種協会や企業駐在員に日本国内の反韓国企業感情に対して聞いてみた。これらは「目につく経済報復現象はまだ進行していないが、日本ネットユーザーなどを中心に韓国商品不買世論が広がっている」と憂慮した。クォン・ヒョンミン所長も「日本に進出した韓国企業家のうち、新規契約や新事業分野拡張において困難を強いられているという企業家が増加している」とし「両国政府の外交葛藤が持続したことで、これまで築いてきたビジネスネットワークや契約関係が円滑に回っていないのを体感している」と話した。あわせて「今のような局面が続く場合、事業運営に困難を強いられる企業が多くなるだろう」と話した。日本内部で起こっている反韓国企業感情は日本政界が火をつけながら次第に具体化している。出席して「関税に限らず、送金の停止、ビザの発給停止とかいろんな報復措置があろうかと思う」と述べた。匿名を求めたある電子部品会社の日本駐在員は「日本政府が半導体製造に必要なフッ化水素輸出を禁止したり通関を遅らせたりするかもしれないとのうわさが最近駐在員の間に流れた」とし「具体的な方法論まで聞こえてきて、日本政府が本格的な報復に出るのではないかという憂慮が出てたりもしている」と話した。取材に応じた日本駐在員は「韓国飲食店が軒を連ねる東京新大久保では『2012年韓日葛藤の時のように大々的な不買運動に広まらないだろうか』と心配する声が大きい」と話した。李明博(イ・ミョンバク)元大統領の独島(ドクト、日本名・竹島)訪問から始まった2012年韓日の独島領有権紛争は日本国内で韓国商品不買運動に広がった。新大久保地域では韓国飲食店に対する不買運動につながり、若者たちの足が急に途切れた。あるエネルギー企業の日本駐在員は「政治と経済を分離して対応するツートラック原則を両国政府が破ったのが今回の経済協力葛藤に現れている」とし「政治と経済を分離して対応する方法を用意しなければならない」と話した。高麗(コリョ)大学グローバル日本研究員のキム・ヨングン教授は「両国政府が『経済再生』という共通分母を有しているため政経分離原則を基盤として韓日経済協力対話チャネルを拡大すれば経済葛藤戦争拡大は避けることができる」と話した。よると、朝鮮半島情勢が緊迫化し、米トランプ大統領の就任後初となる訪韓が迫る中、韓国の団体による激しい反米・反米軍デモの様子がSNSで公開され、米国ネットユーザーが怒りの声を上げている。Korea)」と題する30秒ほどの短い動画だ。主催で同軍関係者らのパーティーが開かれていた釜山(プサン)のホテル近くで撮影されたとみられる動画には、韓国人の女性が米軍兵士に殴り掛かろうと手を出し、あらゆる暴言を吐く様子が映っている。HOME(米軍は帰れ)!」と書かれたビラの画像も掲載された。このビラには「韓国人はトランプを軽蔑し、トランプの手下であるあなたたちも嫌悪している」「よって韓国はあなたたちにとって安全ではあり得ず、武器を持ちすぐに立ち去ることがあなたたちを生かす唯一の方法だ」といった脅迫めいた内容が、米兵向けに英語で書かれていた。この投稿は米国人の大きな反響を呼び、「米国の助けがなければ韓国は今ごろ金正恩(キム・ジョンウン)の統治下にあったはずなのに、ありがたいとも思わないのか」「北朝鮮がそのまま韓国を手に入れるように放っておこう」など韓国への批判が殺到しているという。「彼ら(反米デモをする韓国人)は少数にすぎず、ほとんどの韓国人は米国が韓国を守ってくれるよう望んでいる」との声も中にはあるものの、「韓国人は恩知らずだ」といった意見が圧倒的なようだ。ID:CAP_USERhttps://i.imgur.com/5dDoMX2.jpg韓国のネットユーザーが「ある点において韓国は日本より優れている」とネットの掲示板で指摘したところ、他の韓国人からも賛同の声が寄せられている。日本の方が劣っていると指摘されたのは、「地下鉄システム」。スレッド主は日本のイマイチな点として「ホームドアがないこと」「私鉄の運営会社がさまざまあり複雑なこと」を挙げており、「地下鉄」の語は地上路線も含む都市圏の鉄道路線・システム全般を指しているようだ。これには他のネットユーザーの多くもうなずいており、「まず韓国の地下鉄はとにかく安い」「コスパが圧倒的にいい」「路線規模以外は全部、韓国が上だと思う」「日本旅行には3回行ったけど、価格でも利便性でも、韓国の方がはるかに上」「日本と韓国じゃ比較にならない」「地下鉄では韓国は世界最高レベルでは?韓国よりいいシステムはどこにもないよね?」と、韓国絶賛の意見が多数並ぶ。日本に関する意見をみると、スレッド主が2点目に挙げた「複雑さ」が特に不評のようだ。旅行者向けの企画乗車券などを利用する場合を除けば、路線の運営会社ごとに切符を買ったり精算したりせねばならない日本の都市圏交通システムは、「バスと地下鉄の乗り換えも会社に関係なくできる」韓国に慣れた人たちには我慢がならないらしく、「日本で地下鉄の乗り換えをしようとすると本当に“発狂”するよ」「旅行のために調べたけど、ほとんど“地獄”だね」「日本の鉄道はかなり勉強してから行かないと駄目な分野」など酷評が寄せられている。「日本のいい点を挙げるなら、単に鉄道で行けない所がほとんどないということだけ」との厳しい指摘もある中、少数ながら「韓国の動線が長過ぎる乗り換えよりも、日本の方がはるかにいい」「日本の鉄道は旅行者に不便な代わりに定期券システムが整っているよ。1カ月分の定期券を買えば運賃もかなり割り引かれるし、区間内のどの駅も無制限で乗り降りできるんだ」と日本擁護派も。鉄道関係の仕事をしているという人物からは「いろいろ客から苦情があるうちの一つが、日本はあれもこれもいいのに、韓国の鉄道はどうしてこうなんだ?というものだよ」との告白もあった。ID:CAP_USER2016年5月18日、韓国・マネートゥデイなどによると、このところの韓国の不況は景気の肯定的な兆候が次第に消滅する「泥沼型」であるとの分析が韓国で出された。韓国の現在の景気について「V字型でもU字型でもなく、継続して右肩下がりとなる泥沼型不況状態」と表現した。11年以降の韓国の経済成長率は年平均3%、14年の3.3%を除けば昨年まで年2%台にとどまる状態が続いている。報告書によると、12年以降でこれまで3回、実際の成長率が潜在成長率を下回る現象が起こった。現在の不況は「需要衝撃型」の特徴を持っているという。企業業績の不振が家計・個人所得に影響を及ぼし、消費が落ち込んでまた企業の実績を悪化させるという悪循環を繰り返しているのだ。「民間消費や投資振興のためのミクロの政策も並行して行うべき」と述べている。これについて、韓国のネットユーザーから多数のコメントが寄せられた。「これは日本化しているということだね。