今朝の「虎ノ門ニュース」に登場した門田隆将氏の新著「新聞という病」をまだお読みでない方にご紹介したい。産経新聞に連載中の「新聞に喝!」と月刊「正論」への寄稿文をまとめたのが本書である。フェイクニュース、偏向ニュースをまき散らす新聞という媒体はもう要らないと朝日新聞を中心に批判している。ついでに言えば、ネットで度々批判されている既存メディアの「報道しない自由」も含めて。「都合の悪い情報は報じない。『安倍憎し』の新聞は、国民の感情を煽るだけで、ことの本質に迫る「役割と使命」を自ら放棄したのである。自己の主張に都合のいい一方の情報だけを伝えて、都合が悪い情報は決して報じない日本の新聞。(2017年)を振り返ると、日本の新聞離れは、もはや、止めようがないことを嫌でも再認識させられる。わかりやすく言えば、もう新聞は「要らない」ということである。「なにが変わったのか。ひと言で尽くせば、新聞記者が「『偉くなってしまった』のである。物理的に偉くなったのではなく、彼らの『意識として』である。『報復』を即時撤回せよ」であった。これは明らかに韓国の肩を持ち、憎い安倍政権に歯向かった社説であり、朝日新聞の本質を示した社説である。本書には「韓国への制裁を発動せよ」(「正論」2019年3月号)とある。これは現在のことではない。レーダー照射事件で著者が韓国に対し10項目の公開質問を示したものである。今回、日本政府は「制裁」ではなく「安全保障上の理由で、韓国への3種の素材の輸出手続きを他国並みに厳格化」した。日本国民もネット情報で、韓国という国がどういう国であるか少しずつ理解して来たのではないか。親韓派が「政府は話し合いを」とか「民間は仲良く」「インバウンドが!」とかしきりに反日メディアを通じて訴えているが、騙されてはならない。朝日新聞の「吉田(所長)調書」の捏造も取りあげている。故吉田昌郎所長の名誉を毀損する取り上げ方だったと批判している。捏造したものだったが、その元凶は韓国・済州島で奴隷狩りのように女性を強制連行したという吉田青治なる詐話師の本であった。自民党の杉田水脈議院が「新潮45」8月号で「LGBTには生産性が無い」と書いて偽善者の自称リベラリストの言葉狩りの犠牲なってしまったことは記憶に新しい。彼女の言いたかった事は「LGBT支援の度が過ぎてはいないか、もっと少子化対策に本腰を入れろ」という事だった。ところが「生産性」という言葉を使ったためにパヨクの言葉狩りの餌食になってしまった。「新潮45」10月号で小川榮太郎氏の寄稿を中心に反論特集を組んだが、それが逆効果になり、佐藤隆信社長は「新潮45」を休刊(実質上の廃刊)としてしまった。著者は「新潮社は『筆者と言論空間を守る』という絶対原則を捨て去った」と怒っている。偽善者のポリコレにやられたのである。大戦争の真実」をご紹介したが、既存メディアはネットメディアの出現で言論空間が変わると予測していた。韓国に対する輸出優遇措置の停止問題。言うように、「輸出規制」のタイトルは正しくない。「これは単に嬉しいだけじゃなくて、これで真の日韓関係がやっとスタートした。韓国は今迄一方的に真実でもない歴史を始め、様々な約束や条約を破って来たがこれからはそういうことは出来ないよと。中国やアメリカに持っている敬意や節度を私達にも持ちなさいと。本当の日韓関係がこれから始まる。これから韓国はどん底になるだろうが、そのどん底の末から彼らが何を見出すか。押し紙をカウントしなければもっと激減しているだろう。それに応じて朝日新聞を完膚なきまでに叩く痛快さ。女系天皇陛下に持って行こうと必死。日本人の精神的支柱である皇室を無きものにしようと企んでいる。日米分断を図る中国に加担する朝日新聞・・・まだご覧になっていない方は必見。