この結果を基に、未利用熱の活用技術を産業分野へ適用させる方策を明らかにし、省エネ化を促進する。NEDOとTherMATは、熱利用量の多い15業種に対し、未利用熱の排出や活用状況に関するアンケートを実施。全国1273事業所から得られた回答を分析し、報告書にまとめた。15業種の排ガス熱量の合計は743ペタ・ジュール/年(PJ/y)で、そのうち76%に相当する565PJ/yが200°C未満の排ガス熱量であることが分かった(ペタ・ジュールは1000兆ジュール。1ジュール≒0.239カロリー)。このことから、200°C未満の未利用熱を有効に活用する技術が開発されれば、国内の産業分野のエネルギー消費量を大きく削減できる可能性がある。省エネルギーセンターが実施した工場群のエネルギーシステムに関する調査研究(2000年度)と比較したところ、2015年の15業種全体の排ガス熱量は2000年から約14%低下していた。導入メリットや普及拡大させるための方策を明確にする。関連記事オムロン逆転の発想、「カイゼン」と「省エネ」は同じことだった生産のQCD(品質、コスト、納期)を見直すカイゼン活動は、現場力の見せ所だ。省エネはこれまで現場から離れた工場の管理部門の役割だとされてきた。QCDと省エネを同じ目線で捉えると何ができるのだろうか。Japanは「海外サステナビリティの最新動向と日本企業の課題」をテーマに、米国や中国の事例などを紹介し、戦略的に気候変動対策に取り組む価値について訴えた。「工場の省エネはやり尽くした」との声もあるが、現場のプロセス全体を見たとき、まだまだ“見えない無駄”は残されている。DMS2013では、オムロンと三菱電機が管理技術による工場の“見える化”を進めて省エネを図る、エコファクトリ—技術を出展し、省エネと、工場の性能向上を両立する技術として注目を集めた。工場自動化のホワイトスペースを狙え、主戦場は「搬送」と「検査」か労働力不足が加速する中、人手がかかる作業を低減し省力化を目的とした「自動化」への関心が高まっている。製造現場では以前から「自動化」が進んでいるが、2019年は従来の空白地域の自動化が大きく加速する見込みだ。具体的には「搬送」と「検査」の自動化が広がる。自律するスマート工場実現に向け、IoTプラットフォーム連携が加速へ製造業のIoT活用はスマート工場実現に向けた取り組みが活発化している。多くの企業が「見える化」には取り組むが、その先に進むために必要なIoT基盤などではさまざまなサービスが乱立しており、迷うケースも多い。これらのプラットフォームは今後、連携が進む見込みだ。第4次産業革命で起きていることや、必要となることについて、話題になったトピックなどに応じて解説します。第28回となる今回は、スマート工場化において見えてきた正解例について前提となる話を少しだけまとめてみます。SNSfacebooktwitterITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。