擁護した女性の敵の安倍昭恵が、国際女性会議で閉会の挨拶などとんでもない、誰が昭恵夫人を呼んだのか、閣議決定で都合よく私人だと言いながら外遊三昧や秘書付きの毎日はまるで公人も公人そのものではないか、安倍はこれまでも自分の都合よく政治も税金も私物化してきた、呆れてしまう程自分のしてきた事に無責任なのは夫婦共に本当に似た者同士。完全なる安倍独裁化だ。さんの正体がいまだにわからない。日本人なのか?国会に出入りしているようだが政治家になるのは無理がある立場なのだろう。国籍がまだ取れていないのかもしれない。▲△▽▼>>32正体ってなんだよ。中身が怪物ってかwバカじゃねえの。国籍とかどうでもいいだろ。何か?外国人が同じ目に会っていたとして、加害者は免責されるとでも思ってるのか?日本人とか外国人の問題じゃないだろ。日本はレイプ加害者を裁かない、3流国家として認識されるってことだ。これが反社会行為だとわからないのなら、お前は反社会勢力なのだろうな。▲△▽▼そもそも、マララって誰?コルト45(日本警察のSW32の2倍の殺傷能力)で1mの距離で頭を撃たれ生還した。4000km離れたロンドンに運んだ。通関手続きはあったのかなかったのか。あったとすれば時間がかかる。健常なチケットを予約している人でもそれなりにかかるが、意識のない人を搭乗させる、イミグレを通す、時間がかかる。なかったとすれば、どういう特別扱いだったのか。パキスタンなんて銃撃されている人など星の数ほどいて誰もロンドンで手術されていない。そのうえ、なんかワケのわからん理由で、「ジョセイ」とか「ジンケン」とかいうCIAキワードだけでノーベル賞を受賞した。そのあとはまさしくCIAのアイコンになっている。あ、答え言っちゃった。昭恵がおしどり夫婦というのはウソである。(中略)一階は晋三の兄・寛信が、二、三階と地下を洋子が所有している。晋三夫妻が居住するのは二階部分だ。(中略)私が昭恵へのインタビューの際「洋子さんと一緒に食事をすることがありますか」と尋ねたところ、彼女は「月に一回か二回くらい」と答えた。私は、それでは夫の晋三は私邸で食事をとる際、誰がつくったものを、どこで食べているのだろうかと訝った。「晋三さんは毎朝、洋子さんの住む三階で食事をとっているそうです。洋子さんが出す野菜を使ったヨーグルトが晋三さんの腸の病気にいいらしい」(晋三の知人)(中略)洋子と昭恵の誕生日は四日しか違わない。洋子が六月十四日で昭恵が同十日だ。二〇一三年の六月十四日に晋三は昭恵、そして晋三の兄・寛信の家族も招き、都内のレストランで洋子の八十五歳の誕生会を開いた。ケーキの蝋燭を吹き消す洋子の写真を昭恵はその日のうちにフェイスブックに投稿している。その直前の昭恵の誕生日祝いが、安倍家で開かれることはなかった。昭恵はその日、プライベートにかかわる写真を一枚も投稿していない。「昭恵さんは以前から知り合いだったフランス人シェフが出演するイベントに出席し、ワインを飲んでいました。自らも罪に問われるリスクを冒してでも。早く谷サエコを呼んで二人でもりともの真実を述べろや。異常ではありません、正常です。日本社会は戦前も、戦中も、戦後も大日本帝国憲法下にある状態が継続しているからです。違法ですが合憲となります。「違法ですが合憲とは、舐めてんのか!」と訝る反応は御尤もです。和文憲法(欠陥クーデター憲法)にも大日本帝国憲法にも法的効力を与えなければ、不可能と成ります。(因みに、至極当然ですが、一国には一つの憲法にしか法的効力を与える事が出来ません←基本法が複数存在すれば、基本法とならなくなり、憲法の体を成さなくなるからです。官僚様は、既に英文憲法1条と41条違反の国会法を整備しているだけでなく、ナント、ナント、英文憲法1条と41条と整合性が取れない「閣法制度」を整備済みです。大日本帝国憲法に合致する法律となります。「この法律のお陰で女性が、男性職場に勤めることが可能となった」という大嘘を学校で教え込んでいます。仮に、企業トップがこの義務を果たさなかった場合は、とのトップが牢屋が入り、被害者には1千万円以上の賠償金を支払う義務を負わせる。」ことが可能となる法律のことです。社会の潜在被害者がセクハラ被害に合う確立をゼロにすることを可能とする法律を国会議員又は地方議員が作成しなければならないということです。「>>37」の続きです。仮に、企業トップがこの義務を果たさなかった場合は、その企業のトップが牢屋が入り、被害者には1千万円以上の賠償金を支払う義務を負わせる。」ことが可能となる法律のことです。社会の潜在被害者がセクハラ被害に合う確率をゼロにすることを可能とする法律を国会議員又は地方議員が作成しなければならないということです。男女賃金の同一を求めて提訴しましたが、その際の最高裁の判断が、「米国憲法の平等条文は、男女差別賃金の禁止を謳っているとの拡大解釈は、出来ない」との判断で、敗訴しました。政府は予算不足や人材不足を理由とすることが出来なくなり、全力で差別を一掃する義務が生じますが」という趣旨の判断を示しました。天と地ほどの差が存在するということです。批准2年後には、全米で訴訟の嵐が起こるのは間違いない事実です。全米でも差別行為が社会の隅々まで蔓延っているからです。差別(格差ではありません)、強制退職制度は、違法済みです。加えて、日本では、職場や労働運動に差別が蔓延ってしまっていますので、それらを一掃しないと英文憲法14条1項違反状態が継続するだけです。労働運動方針での差別とは、大中小企業の差別賃金ではなく、労働条件を同一にしないと、差別労働条件となります←ドイツの労働運動では、企業規模に関わらず、同一労働条件を要求し続けています。差別行為の一形態と定義されているという事実←日本の大学教授、特に社会学者は、一体全体なにをしているのでしょうかね。」を日本の主権者皆様は、よ〜く認識し、主権者間で周知徹底させる事が必須です。09:00:57.95ID:lx1HbkWE0>>732ルーマニアで殺害されちゃった子もキリスト教系学校だしな統一教会にさらわれた5000人の女性も。男も被害にあってるけど。・父親はよく海外出張していた。前へ拍手はせず、拍手一覧を見るフォローアップ:★登録無しでコメント可能。←ペンネーム新規登録ならチェック)↓ペンネーム(なしでも可能。あったほうが良い)↓パスワード(ペンネームに必須)(ペンネームとパスワードは初回使用で記録、次回以降にチェック。パスワードはメモすべし。1995スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。すべてのページの引用、転載、リンクを許可します。確認メールは不要です。引用元リンクを表示してください。