み、あるいは処分の要否を判断し予算計上。その他、新築、建替え、融資利用の有無・・・等の諸条件によっても、必要となる費用項目は異なり、その金額も予算に対して大きな影響を及ぼすことになりますので要注意です。全てのケースを想定した記述はできないため、主項目のみしか書くことができません。前述項目程度は、最低限把握しなければなりません。事前の情報収集で学んだ方にとっては、当然の知識なのですが、情報収集の足りなかった方には、少しショックを受けられた方もおられたかと思います。「あぁそうか」、「契約に含まれてないの?」、「その他にも項目があるなんて・・・」と感じられた方は、もう一度資金計画の見直しをされる事をお勧めします。一般論ですが、前記(4)その他工事費用だけで、少なくとも建築費用全体の約20%は必要になると考えられます。「ピンキリの判断次第」ですが、余裕を見れば、約30%を計上しておいても良いくらいです。ダメ押しになりますが、(4)その他工事費用の項目・金額は、どこの業者に決めても、必ずかかってくるという事を忘れないでください。以上より、皆さんがお考えの建築費の上限金額から、(4)のその他工事費用への投入額を差し引いた金額が、実際の家にかけられる「建築コスト」という事です。皆さんの夢を壊す様な話で恐縮ですが、この事実をこの段階で知って頂くことが、今後の皆さんの家づくりの成功に繋がると信じております。知らずして進める事の恐さを想像して下さい。業者によっては、契約を取るために、安く見せかけようと後々必要となるこういう費用項目を告げずに、契約をしてから追加項目として話を出してくる場合もあります。これは最悪のパターンです。この事実を、契約をしてから、あるいは建築着工してから知ったのでは遅過ぎるのです。ここが、資金計画の最重要ポイントです。