たちが「ヘイトスピーチ」だと批判し、もう寄稿しないなどと喚いている。週刊ポストはあっさり謝罪してしまった。腹の座っていない週刊誌の便乗商法とは言え、情けない限りだ。「言論の自由ガア!」「言論封殺だ!」などといつも喚いている連中が、「ヘイトトスピーチ」というマジックワードで自由な言論を封殺している二重基準は嗤える。「新潮45」廃刊の二の舞は許せない。内田樹や深沢潮あたりが「今後小学館の仕事はしない」と粋がっているが、大いに結構。「新潮45」を廃刊に追い込んだ連中が「週刊ポスト」を廃刊に追い込もうとしていると考えれば腑に落ちる。嫌韓特集とメディアの関係とは?「さらば、ヘイト本」の著者・木村元彦(ノンフィクションライター)をスタジオに呼んで、なぜこのような特集を組んだのかを追及していたが、肝心の特集の中身の正当性については一切検証されなかった。これでやれと言ってきた。)が週刊現代の週刊誌をスタジオに持ち込んで中身を見せながら「ウチはそういう煽る様な記事ではなくて冷静に広い視野で見ようとしてやった」と宣伝をしていた。週刊ポストは売り切れだとか。「いやあれは韓国だけではなくて中国も入っている」と苦しい言い訳。博)「米韓同盟消滅」(鈴木高史)「韓国とメディアは恥ずかしげもなく嘘をつく」(高山正之)などなど。中には当ブログでもご紹介している最近の韓国に関する書物も取り上げて批判。百田尚樹「今こそ韓国に謝ろう」が抜けている。あったりイデオロギーがあったりして書いているのでは無くて、ただ上から言われたから書いているだけ。週刊誌と単行本とは違うだろう。ここはアベマタイムズでの門田隆将氏の発言が正しい。「これで謝罪したということが、私には信じられない。言論、表現の自由は、長い苦労を重ねたうえで日本人が取得したものだ。あって韓国を批判するものはヘイト、日本を侮蔑するのものは表現の自由ということになっているが、それを直すべき時が来ている。『米国なんて要らない』『中国なんて要らない』という記事があても全然いい。それが言論の自由だし、この雑誌が主張したかったことだ。自分の意見や人権感覚とは違うから謝りなさい、回収しなさいというのはおかしい。自由というのは崇高なものなので、無制限なものではない。節度と常識の範囲内にあるかどうかだ」なおこのアベマタイムズでは立民党の小西洋之議員が出て相変わらずお馬鹿なコメントをしていた。国会議員が北方四島を取り戻すためには戦争も覚悟しなければと言ったら国会議員全員一致で辞職勧告が可決される日本だからどうにもなりません。真っ当なことが言えない日本になってしまっています。左翼の言論は何を言っても自由であふれているが、右翼の言うことは極めて制約されています。武力で奪われた領土を武力で奪還する当然の行為でしょ。世界中でやっていることで世界標準。それをやるかやらないか別問題だと思うよ。話し合いで返ってくる訳がない、これ真実。★日本が、スタンダードになっただけ。見誤った韓が、勝手にドボンしたんだよ。元ネタが、嘘だから常に両刃の剣だね。議連の皮村も馬鹿だね。