新時代のGoogle上位表示対策について解説しますFacebook検索の順位はどのように決められるのか?Facebookが検索アルゴリズムを公表2018年12月04日Facebookが検索のアルゴリズムを解説する動画を発表しました。傾向などがFacebookの検索順位を決めるということです。このことは一人ひとりのユーザーが異なった検索結果を見ているということを意味します。究極の個人にカスタマイズされた検索エンジンだと言えます。した検索エンジン内で上位表示するために企業の広報担当者に求められるスキルは:1、今の自社のマーケケットにおいて何が求められているかを知ること2、見込み客が何に困っているのか?何に悩んでいるのかを敏感に感じ取る力3、様々な記事を投稿して何が最も反応が良いのかを知る検証力4、その時々のトレンドを反映する柔軟性などです。Web検索エンジンのGoogleと比べるとFacebookの検索エンジンの凄さは、ユーザーの行動履歴からユーザーのニーズを検知して最適な検索結果を返す力です。Googleも近年、ユーザーの行動履歴というデータを活用してどのWebページが人気があるのか、クエリ(検索キーワード)と関連性があるのかを突き止めて検索順位に反映するようになっています。現実に、今年の8月1日にGoogleが実施したコアアルゴリズムのアップデート以降は:(1)平均ページビューが多い(2)サイト滞在時間が長い(3)直帰率が低いといういわゆるユーザーエンゲージメントが高いWebページが飛躍的に順位アップしています。その一方でそれらの数値が悪いサイトの順位が大きく下がり、Googleからの流入が激減しています。Googleも競合であるFacebookをかなり意識しているはずです。今後益々、ユーザーエンゲージメントが高いコンテンツ作りがサイト運営者に求められます。最近増えている相談で多いケースが医療・健康関連のサイトでGoogleからのアクセス数が激減しているというものがあります。Googleが実施した8月1日のコアアルゴリズムアップデートと9月28日の小規模なアルゴリズムアップデートにより80%近くのアクセス数が減ったという深刻な事態です。サプリメント販売会社などの業種です。現在、原因を調査して様々な提案を行っていますが、こうしたお話をお聞きすると非常に心が痛みます。増やしてきたGoogleからのアクセスがここまで減少して非常にお困りになっているからです。調査を続ける中で、気になる点を1つ発見しました。それはサイト上での表現、つまりコンテンツに大きな問題を抱えているところであるほど検索順位の下がり幅が多く、Googleからのアクセス数の減り方も多いという点です。そのコンテンツの大きな問題とは、医療・健康情報の表現に関する問題のことです。医療・健康業界を取り巻く変化はGoogleが実施した8月1日のコアアルゴリズムアップデートと9月28日の小規模なアルゴリズムアップデート以外にも実は2つあります。1つはGoogleが今から約一年前の2017年12月6日に日本でだけ実施した「医療アップデート」です。Googleはその公式サイトで「医療や健康に関連する検索結果の改善について」という重要な発表をしました。医療や健康だけに限らず、今後も継続的に検索の改善に取り組んで行くという方針を取ることにしました。この発表がされた直後に、医学的根拠のない医療関連コンテンツを載せているサイトの順位が下げられました。その一方でそれまで検索順位が低かった地味な医療機関のサイトの検索順位が引き上げられました。この医療アップデートはその時に実施されて終わったのではなく、今でも継続的にGoogleの品質チェック担当のスタッフが1つ1つの医療・健康情報サイトのコンテンツをチェックして問題のあるサイトの検索順位が下げられている可能性があります。一つの、医療・健康業界を取り巻く大きな変化は厚生労働省が2018年6月1日に実施した医療広告ガイドラインという規制です。ガイドライン医療広告ガイドラインが6月1日から施行されサイト上の表現が大幅に規制される!その対策は?(2018年6月4日)このときから患者さんの声のサイトへの掲載は禁止になり、ビフォーアフターの掲載は副作用等のリスクの表示と実際にかかった費用等も掲載しなければならなくなりました。この規制はGoogleと直接関係あるものではなく、日本の厚生労働省が実施したものです。そのためGoogleのアルゴリズムが自動的にチェックしてペナルティーを与えているとは考えにくいものです。Googleは常日頃から品質チェックスタッフ(サーチクオリティーチーム)が疑いのあるサイトを1つ1つ目視でチェックしてサイトの品質に点数をつけています。Guidelines」を見ると非常に多くのページに渡って人の命に関わる業界のコンテンツを厳しくチェックしていることがわかります。通常、Googleはサイトのコンテンツに重大な問題があり、ペナルティーを与えて順位を下げる時にはサーチクオリティーチームがサーチコンソール宛に品質に関する警告のメッセージを送信します。そこで指摘されている問題点を修正して再審査リクエストをして合格すると順位を復旧してくれます。今回の医療・健康に関しての警告をサーチコンソール宛にもらったというケースを私は未だ一度も聞いたことも見たこともありません。?ここからは推測ですが、考えられる理由は、警告メッセージを発するとサイト管理者はサイトにある問題のあるコンテンツを修正して再審査リクエストを出してきます。するとそこでGoogle側での確認作業が発生します。一発で問題点が修正されれば良いですが、通常そんなに簡単なものではありません。ほとんどの場合、サイト運営者が問題点を直したつもりでもページやサイト内の他にたくさんの修正点が残っているものです。それを1つ1つGoogleのスタッフが対応していったらば膨大な人件費がかかります。Googleがいくら裕福でも無料で一人ひとりのサイト運営者に信頼できるコンテンツとは何か、医療広告ガイドラインに触れない書き方を添削していったら経済的にGoogleは立ち行かなくなるはずです。した問題は以前ヤフージャパンが抱えていました。ヤフージャパンは以前ヤフーカテゴリというリンク集への掲載審査サービスを提供していました。通常の業種だと一回の審査料金は50,000円でしたが、医療関連やその他規制が厳しい業界の審査料金は3倍の150,000円をとっていました。その理由はサイトにある1つ1つのページをみてチェックすることが手間のかかるものであり、審査に落ちたときは落ちた理由をいくつか申請者に対して伝えなくてはならなかったからだと思われます。当時は150,000円を払ってもたくさんの問題点がある場合はその中の1つか2つの問題点しか教えてくれず、あとはサイト管理者が何が問題なのかを推測して修正する必要がありました。150,000円を払っても他人がしてくれるのはこの程度のものです。Googleが無料で日本中の医療・健康サイトの1つ1つのページをチェックしてサイト運営者に添削サービスを提供出来るわけがありません。した理由から、自サイトに医療アップデート違反、医療広告ガイドライン違反のコンテンツが少しでもあった場合、誰も指摘してくれず、Googleは無言でそのサイトの順位を下げるほかないのでしょう。サプリメント販売会社などの医療・健康関連のサイト運営者はどうすべきかを述べます。それは:1、医療広告ガイドラインを読み、そこに書かれている禁止事項に触れるコンテンツを削除、または修正する2、薬機法(旧薬事法)に触れるコンテンツを削除、または修正するの2点です。言うと:1、医者だからといって医学的根拠に欠ける発言は許されないので医学的根拠のあることだけを述べる2、外国に所在するふりをしたり、実際に所在していても、実際に日本語で書かれていて日本人向けに作られているコンテンツもペナルティーの対象になるので医学的根拠のあることだけを述べるという点です。以前私に相談してくれた方の中に、外国に会社が所在している企業が運営しているサイト上で癌を治すと説明されているサプリメントを販売している方がいました。薬機法に触れる書き方をしているページに医師の顔や肩書、コメントが書かれているサイトがありました。これらのサイトはいずれもアクセス数が以前より8割近く減少しておりほとんどの検索キーワードで上位表示できなくなっています。以上が医療・健康サイトを取り巻く最近の状況と復旧への対策です。これまでの古い感覚を捨て去り、客観的に自サイトのコンテンツを点検してください。修正すべき点があったらすぐに修正してください。Googleが検索ユーザーに見せても安全だというレベルにサイトを高めてください。定期購入ページの説明が不十分なサイトにGoogleが警告を表示するようになる!?2018年11月16日Googleは2018年11月12日にその公式ブログで1つの方針を発表しました。それは定期購入ページの説明が不十分なWebサイトをChromeブラウザのユーザーが開く前に次のような警告を表示することを決定しました。メッセージの内容は「この先のページはあなたに料金を請求しようとしています」というもので、ユーザーが予想しない料金が請求される恐れがあるということを警告するものです。ページの説明が不十分な場合は警告が表示されるようになりますその理由は、近年増えている定期購入の商品やサービスを販売するサイト上でユーザーが1回分だけ申込みをするつもりが、誤って定期購入のボタンを押してしまいその後毎月課金されて困るのを防止するためだということです。した誤解を招くサイトの運営者に対してサーチコンソールを通じてその旨通知をして、サイト運営者が問題を修正後に再審査リクエストをして問題が解消されたことを確認したらこのペナルティーを解除するということです。71以降になるということです。この日までに自社サイト上で単発購入だけでなく、定期購入が出来るようになっているサイト運営者は「モバイルでの料金請求のベストプラクティス」というページで解説されている注意事項をよく読んで自社サイトにそうした問題が無いかを確認する必要があります。【参考】モバイルでの料金請求のベストプラクティスこのことにより影響を受ける業界は:1、定期購入の物販を行っているECサイト2、継続課金でコンテンツを販売している娯楽関連やその他サービスを提供しているサイト3、1や2のサイトに送客しているアフィリエイトサイト、メディアサイトなどです。考えて見ると最近色々なECサイトで定期購入という販売方法を見かけますし、継続課金をするコンテンツ提供サイトが増えています。1度きりの購入をしたつもりが、毎月連続して課金されてしまうという多くの方が苦い思いをしているはずです。私もAmazonで何か買おうとすると買い物かごのエリアで最も目立っているのが定期購入のボタンになっていると急いでいるときはそれを間違って押しそうになり冷やりとすることが最近増えています。売れやすさを優先するあまり継続課金の詳細が買い物かご周辺で説明されていないことが多いので余計間違って申し込みしやすいケースがあるようです。今回の動きは消費者にとっては歓迎されることです。販売者側である企業にとってはサイトを点検して改善すべきところは改善する必要が生じるので負担が増すことになります。問題はそれだけではありません。それはGoogleがChromeブラウザを通じてWebの健全化をしようということが明らかになってきたからです。Googleの方針に従わなくても法律には違反しませんが、Googleに従わなくてはGoogleからの集客は困難になります。これまでにもGoogleは同社が提供するChromeブラウザでSSL化されていないサイトをユーザーが見ようとすると「保護されていない通信」というサインを表示するということを実施しました。それにより多くのサイト運営者が自社サイトのすべてのページ、全てのサイトをSSL化するという負担が生じたことは記憶に新しいところです。ミレニアム著作権法(DMCA)に従い警告を表示します。このようにGoogleは年々、他社のサイト運営に対して大きな影響を与える姿勢を強めています。Googleからの集客を目指す企業はこれまで以上にGoogleの新しい方針追加、変更をキャッチして、速やかに対応する必要が生じているのは明白です。それはGoogleがこれまでのような影響力を維持し、Webの世界のリーダーであることを自負する限り続くはずです。ここから今後のWebの世界の流れが見えてきます。それは:1、消費者を騙すスタンスを少しでもとろうとするサイトは潰れる2、何らかのウソをつこうとする企業も潰れるということです。要約すると「嘘つきサイトと詐欺サイトはGoogleから消される!」という新法則です。「インターネットで買い物をするのは不安だ」ということを思う消費者は未だいるはずです。した状況が続く限りインターネットの市場はこれ以上拡大しにくくなり、多くの企業が結局は販売機会を失うことになるはずです。した事態を避けるためにも、GoogleというWebの世界のリーダーが打ち出す新方針には素直に従ったほうが良いでしょう。そのリーダーが正しいことをしている限りは。自社名で検索しても自社の公式サイトがGoogleの検索にかからない事例が増えてきている理由とは?2018年11月05日2018年9月28日に実施されたGoogleのアルゴリズムアップデート以降、深刻な問題が報告されています。それは、自社名で検索しても自社の公式サイトがGoogleの検索にかからないという問題です。通常Googleで自社名で検索すると自社の公式サイトのトップページが1位に表示されるべきですが、トップページでは無い会社案内のようなページが20位に表示されたり、ひどい場合は、どのページもGoogle上位100位にすら入っていないという相談が増えています。私はSEOコンサルティングの仕事をして16年になりますが、ここまでこの問題で困っている方から相談を受けたことはありません。サイトの運営者さんからそうした相談を受けるようになりました。以前より稀にそうした相談はあり、次のような原因のせいでそうした問題が生じるということがわかっています。原因1:目標キーワードの詰め込みすぎGoogleは目標キーワードをサイトにある様々なWebページに詰め込むとそのキーワードで順位が上がらなくなるというペナルティーを与えることがあります。横浜」という目標キーワードで順位が上がらなくなります。料金」という言葉でも矯正という言葉が過剰に書かれているため上位表示しなくなります。横浜」でも順位が上がらなくなります。医院名がもし「横浜矯正歯科クリニック」という名前の場合、こうしたことをしてしまうと「横浜矯正歯科クリニック」で検索した時に「矯正」や「歯科」というキーワードを書きすぎているためにトップページが上位表示できなくなります。皆さんの中で事業者名で検索してもトップページが上位表示できなくなっている方は、自分の事業者名に目標キーワードが含まれているかを確認してみて下さい。検索しても自社の公式サイトのトップページが検索にかからなければサイト内に複数のページに「形成外科」とか、「外科」という言葉を書きすぎている可能性があります。その場合は、それらのキーワードを現在の半分くらいに極端に減らしてみて下さい。画像のALT属性の部分にキーワードを詰め込んでいる方が多いのでその部分も点検してみて下さい。お問い合わせ」というようにいちいち事業者名を書いてしまっており、結果的にキーワードの詰め込みになっているケースもあります。いう固有名詞を「当院」という代名詞に置き換えるなどして「形成外科」という言葉を減らすようにして下さい。キーワードの詰め込み過ぎが原因の場合は、詰め込みを解消するだけで順位が復旧する可能性が高いです。原因2:類似サイトがある2つ目のよくある原因が、公式サイトの他に何らかの専門サイトを別ドメインで運営しているというものです。鈴木形成外科www.suzuki-keiseigeka.com《専門サイト》シニアのための形成外科ガイドwww.keiseigeka-guide.netのように形成外科に関する2つのサイトを運営しているとします。検索しても自社の公式サイトのトップページが検索にかからずに、シニアのための形成外科ガイドという専門サイトが検索の40位くらいに表示されてしまい、公式サイトのほうが圏外になってしまうことがあります。出すのではなく、1つしか出さないことが多いからです。2つのサイトに書かれている文章が違ったものなら問題なく、2つのサイトとも上位表示することはあります。どちらのサイトもほとんど同じような文章がある場合、Googleはそれら2つのサイトのうち1つしか上位に表示しないことがほとんどです。したことを許すと検索結果ページに同じ事業者のサイトが2つ出てきてしまい他の事業者が上位表示できなくなり検索結果のバラエティー性を失ってしまうからです。この点に心当たりのある方は、専門サイトに書かれている文章が公式サイトに書かれているものと違っているかを確認して下さい。類似している箇所が多数見つかったら早急に修正をしたほうが良いです。修正することが困難なほど2つのサイトの内容がそっくりだったらば思い切って専門サイトの方を閉鎖すべきです。1ヶ月から2ヶ月くらい待てば公式サイトのほうの順位が復活することが目指せます。原因3:Googleマイビジネスを登録して公式サイトにリンクを張っていないGoogleが最近非常に力を入れているのがGoogleマイビジネスです。Googleマイビジネスには自社のサイトのURLを1件だけ表示することが出来ます。そのURLは2つ以上のサイトをお持ちの方は、必ず自社の公式サイトのURLを載せるようにして下さい。時々、専門サイトのURLを記入している企業がありますが、そこには公式サイトのURLを入れたほうがGoogleが公式サイトとして認識してくれやすくなり上位表示に有利に働きます。原因4:Googleから手動ペナルティを受けているサイトに内にキーワードを詰め込みすぎたり、品質が低いコンテンツを載せるとGoogleのスタッフからサーチコンソール宛に手動ペナルティーを実施したという旨のメッセーが来ることがあります。そのメッセージを受け取った場合、問題を修正して再審査リクエストをGoogleに出し、それが認められ手動ペナルティーが解除されるまでサイトの順位は復旧しません。心当たりのある方はサーチコンソールの左サイドメニューにある「手動による対策」というところをクリックして通知が来ているかを確認して下さい。万一来ていたらそこで指示されたとおりに対処して、再審査リクエストをして下さい。それが認められたら通常数日以内に検索順位が復旧します。らぐネット情報の信頼性(2016年11月25日)原因5:悪質な被リンクがあり自動ペナルティーを受けているごく稀なことですが、Googleは今でも悪質なサイトからリンクが多数張られているサイトの検索順位を落とすペナルティーを与えることがあります。2016年9月から相互リンクやディレクトリサービス、ブログ等からのSEO目的のリンクを張られているサイトに対するリンクのペナルティーは与えられなくなりました。2016年9月にGoogleのゲイリーイリーズ氏はPubconという米国のSEOカンファレンスの基調講演で「不正リンクに対してペナルティーを与えるのではなく、無視することにした」と発表しました。それにより不正リンクが張られているサイトのほとんどの検索順位が復旧しました。それでもオールドドメインをたくさん買ってサテライトサイトを作り、上位表示を目指すサイトにリンクを張っている場合や、リンクをSEO目的で販売している業者にお金を払ってリンクを張ってもらうなど悪質なサイトからのリンクに関しては未だペナルティーを与えているようです。理由は、Googleを確信犯的に欺くという悪意があるからだと思われます。したペナルティーが与えられている場合は、悪質なリンクを削除するか、サーチコンソールにある否認ツールで見覚えの無いリンクだということをGoogleに申請しない限り順位は復旧しません。https://support.google.com/webmasters/answer/2648487?hl=ja少しでも心当たりのある方は、悪質なリンクを削除してもらうか、それが不可能な場合は否認ツールで悪質なリンクを否認して下さい。それがGoogleによって評価されるとペナルティーが解除されて検索順位が復旧します。以上が、自社名で検索しても自社の公式サイトがGoogleの検索にかからないという問題に対策する解決策です。これ以外にも理由がある可能性があります。見つかった場合はまたこの場で報告させていただきます。早く検索順位が復旧することを祈ります。今月始めにGoogleはGoogle+の個人向けサービス終了を発表しました。閉鎖の理由は、ソフトウエアの不具合から最大50万人分の個人情報が外部に流出する恐れがあるからということです。Facebookに対応するためにGoogleはGoogle+の個人向けサービスをリリースして途中何度も試行錯誤を繰り返しましたが、結局はFacebookに対抗するようなものには育たずに同社のお荷物になっていたためこれを機に閉鎖を決めたと思われます。(日本経済新聞2018/10/9)これまでFacebookページやTwitterへの記事投稿だけでも時間がかかるのにGoogle+にも同じ記事を投稿してきた人たちはGoogle+が無くなれば投稿の手間が少しでも省けると喜んでいる人も多いかもしれません。ここで別の動きが出てきました。それは米国ではGoogleマイビジネスというGoogle+の企業版を強化するためにアンドロイドOSを搭載したスマートフォンのGoogleマップアプリ上にフォローボタンを設置し始めたというニュースです。)『Googleマップがフォローボタンを追加して、企業がユーザーとつながる新しい手段を提供ユーザーは企業から最新情報が取得できるようになった』この動きが何故重要なのかというと、Googleマイビジネスという企業向けのGoogle+の情報はGoogleの人気アプリのGoogleマップアプリに表示されるのでユーザーへの露出が非常に高いからです。そこにフォローボタンを設置すれば、その企業から今後案内が欲しいというユーザーはフォローボタンを押して企業の最新情報を取得する可能性が増します。フォロワーがたくさんいる企業は非常に効率的に自社の最新商品の案内をユーザーに発信することが可能になります。これは丁度、ソーシャルメディア業界No1のFacebook社がFacebookページで提供してきたフォロー機能と似たものです。【Facebook内のフォロー機能】Facebookページとの違いは、FacebookページはGoogleの競合企業なので、Googleマップアプリの画面上にフォローボタンを表示させてくれませんが、Googleは自由に自社が運営するGoogleマイビジネスのフォローボタンを表示することが可能です。今の所、Googleマップアプリのアンドロイド版だけにしかこのフォロー機能は表示しておらずiPhoneユーザーが使うiOS版のGoogleマップアプリには実装されていません。いずれは時間の問題でiOS版のGoogleマップアプリにも実装される可能性が高いのと、何よりもGoogle検索の検索結果上に表示されるGoogleマイビジネスの上方部分にもフォローボタンが表示される可能性もあります。日本ではこの機能は実装されていませんが、時間の問題で実装される日が来るはずです。Google検索の検索結果上に表示されるGoogleマイビジネスの上方部分にもフォローボタンが表示される日がいつか来るかもしれません。ソーシャルメディアの分野で失敗続きだったGoogleが人気アプリのGoogleマップと日々影響力を増しているGoogleマイビジネスを活用することによって企業版のGoogle+が復活して、Facebookページの驚異になる可能性が出てきました。いずれにせよ、今日の地元客の集客をする上でGoogleマイビジネスは不可欠のツールです。サイト運営者は、GoogleマイビジネスにはFacebookページに投稿するコンテンツと同じものでも良いので投稿しておいたほうが良いです。すれば、日本のGoogleマップアプリや、万が一検索結果ページにフォローボタンが表示された時に多くの人達がフォローしたいと思ってくれやすくなるはずです。