ついて皆さんご存知でしょうか?ドローンに用いられているバッテリーの1つです。私の後輩がファントム4を購入したらしいのですが、残念ながらバッテリーが使えなくなってしまったようです。その理由は・・・リチウムポリマーバッテリーの性質をきちんと理解していなかったからです。リチウムポリマーバッテリー(リポバッテリー)を使うメリット1.電圧が高いためサーボのパワーが出やすい。2.エネルギー密度が高いため軽量で容量の高いバッテリーを作れる。3.メモリー効果がないため放電をしなくても充電ができる。取り扱いが難しく、不適切な使用方法をおこなうと危険なバッテリーでもあります。リポバッテリーは過放電に注意が必要です。これはドローン検定を受験すると理解できます。ドローン検定の模擬試験(過去問)はこちら→(リンク)特に、こちらを学習ください。ドローン検定(電力量と熱量編-バッテリー編)リポバッテリーは過放電(基準値よりも電圧を下げてしまうこと)をおこなうとぷっくりと膨らんできます。一般的にリポバッテリーは1セルあたり3.0Vを下回ると過放電となると言われています。電圧は急にモーターの出力を高めたりすると瞬間的に大きく下がることもあります。リポバッテリーを保管するときの注意点リポバッテリーは過充電、過放電に弱いという欠点がありますが、使用時だけでなく保管時でも同様です。バッテリーの電圧は気温差で変動します。このため満充電や放電し切った状態で保管していると、自然に過充電や過放電になってしまいバッテリーにダメージを与えてしまいます。保管時は容量の半分~70%程度充電した状態で保管するといいと言われています。電圧は1セルあたり3.7V程度が目安になりますが、充電器によってはベストな容量になるように自動で充放電する機能が付いていることもあります。リポバッテリーは温度変化の激しい場所での保管は避けるようにしましょう。バッテリーの電圧は気温差で変動するので温度変化ができるだけ少ない場所での保管がベストです。エアコンや暖房が効いた部屋で充電してから屋外にバッテリーを移動させる場合には気温差に注意しなくてはなりません。真夏や真冬に家の中で充電し、充電後に屋外に持ち出したり車に乗せる場合には注意してください。リポバッテリーの取扱説明書には40度以上の高温または0度以下の低温になる場所での保管禁止と記載されていることがあります。リポバッテリーを保管する上で重要なことが『必ずリポセーフティバッグに入れて保管する』と説明されています。ドローンは興味を持ち購入する方は多いのですが、寒くなったりすると使わなくなってしまうことがあります。バッテリーは比較的高価ですし、使いようによっては危ないものですので気をつけていただければと思います。今回の西日本豪雨では西日本を中心とし、とてつもない大規模災害となっています。私が以前まで働いていました岡山県においても多大な被害が発生しています。被災された皆様にお見舞い申し上げます。以下の情報を共有いたします。東京電力ホールディングスは12日、ゼンリンや楽天と送電線を活用したドローンでの物流事業を検討すると発表しました。ドローンの活用が農業分野で躍進しているようです。農薬の散布など農業分野に照準を当てた産業用ドローンの開発が進んでいます。ヤマハ発動機は今秋から国内で産業用ドローン「YMR―08」を販売する予定です。私の職場でも深夜の見回りをしてくれる時代が来るのでしょうか・・・。夜になるとオフィスをドローン(無人航空機)が飛び、不審者がいないかを確かめる仕組みづくりが進んでいます。総合ビルメンテナンス会社が以下のサービスを10月に始めるとのこと。ドローンの活用について、農林水産省は2019年度予算の概算要求を2兆7269億円とする方針を示しています。全てがドローンという訳ではありませんが、18年度の当初予算と比べて18%の増額となります。千葉県内の自治体がドローン(小型無人機)を試行する分野を広げています。千葉市は学校の建物の老朽度合いを確認する実証実験に使い、南房総市は海上捜索活動への活用に向けた訓練を行いました。ドローンの産業利用が広がる中、自治体も多様な使い方で実用化する段階が近づいているそうです。青森県の農業関連3社が2018年春、人工知能(AI)やあらゆるモノがネットにつながる「IoT」などを駆使して経営を高度化する「スマート農業」の実証実験を始めました。青森は東北で一番の農業県だが、高齢化や人口減少による担い手不足は深刻ですね。最先端のIT(情報技術)を導入し効率的で付加価値の高い農業経営をめざしています。実証実験は佐賀大学発のベンチャー企業で東証1部に上場するIT企業のオプティムが主導したそうです。本日の日経新聞のニュースで珍しくドローンについて取り上げられていましたのでご紹介します。静岡県内のドローン(小型無人機)関連業者がドローン普及へタッグを組むという内容です。7社が集まり「中日本ドローン協同組合」を設立したそうです。岡山でも感じましたが、ドローン関連の事業者は中小企業が多いですね。組合としてまとまることで、一括受注を目指されることと思います。2019年1月時点では、ドローン(無人航空機)を操縦するために必要な免許や資格はありません。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト上に表示された文字を入力してください。translation2020年人気NO.1ドローンtello購入はこちらから管理者:norikiart<自己紹介>日頃は金融業界にてマーケティングの仕事をしています。「ドローン」について、ブログにまとめ、自分自身の業務知識向上にも努めていきたいと思っています。<筆者データ>アラフォーの金融機関勤めアーリーリタイアをしドローンを飛ばして過ごしたいと思っています。無人航空機(ドローン)の情報を発信するブログ.。