協会会員の方は、記事全文をPDFファイルで閲覧ができます。ログインしてご利用ください。各号の概要の閲覧、冊子版の購入はどなたでもご利用いただけます。地熱エネルギーは火山国のわが国に恵まれた再生可能エネルギー資源であり、これまで浴用には広く利用されてきたが、地熱発電利用等の多様な有効利用は限定的であった。いわゆる3.11以降、地熱エネルギーを取り囲む状況は大きく変化してきており、その活用が大きく展開していく状況になりつつある。小文では、わが国における地熱エネルギー開発利用の現状と将来展開を紹介することにより、地熱エネルギー利用の大きな可能性を示した。おける地熱開発の取扱いについて新たな通知を発出した。この新たな通知においては、風致景観や自然環境の保全と高いレベルで調和する地熱開発のあり方を示した。(CO2)削減効果とヒートアイランド現象抑制効果がある。地中熱利用は最近普及が進みつつあるが、世界的に見ると欧米諸国に大きく後れをとっている。中で地中熱の普及に向けての施策が出されている。これからの地中熱利用の展開として、まちづくりの中への地中熱設備の導入がある。おける大きな問題の一つは、温泉水の取水による周辺への影響である。地層中の地下水の流速はかなり遅いため、影響が現れるには時間を要する。透水性の小さな地層が分布するような地質構造では、深部における温泉水取水の影響は、浅層部には及びにくい。温泉水取水だけでなく、自然的、社会的な要因が、浅層地下水に影響を及ぶす可能性がある。そのため、温泉水を取水する際には、影響メカニズムは単純ではないことを前提に、調査やモニタリングを行うことが必要である。気象などの条件に左右されない再生可能な自然エネルギーの一つとして地中熱が注目されている。東京スカイツリータウンRを中心にその周辺を含む地域に熱供給を行う東京スカイツリー地区熱供給施設においても、省エネルギー、CO2排出量削減、ヒートアイランド現象の緩和効果を目的として、地域熱供給施設(DHC)としては日本で初めて地中熱の利用を図っている。インドなどの成長により中長期的にも世界の粗鋼生産が拡大基調で推移していくことが見込まれているなか、鉄鋼業はエネルギーを多く使うことから、日本の優れた省エネ・環境技術の世界中の製鉄所への移転は、地球規模で見た際の持続可能な社会形成に不可欠である。(エネルギー効率向上に関する国際パートナーシップ)鉄鋼WG(ワーキンググループ)はその中核をなす取組である。WGの概要を紹介していく。官民が連携した国際的なセクター別アプローチは、2006年に開始された「クリーン開発と気候に関するアジア太平洋パートナーシップ(APP)」が代表的な事例であり、その後「エネルギー効率向上に関する国際パートナーシップ(GSEP)」に引き継がれた。(MRV)方法論や資金支援メカニズムなどの政策的な議論をする場になることを期待したい。ピアレビューを「発送電タスクフォース」の主要なアクションプランと位置づけて推進してきた。ところが米国は政権が民主党に代わったことからAPP活動の終了が提案されたが、APP活動が重要であると考える日本他の関係者は、新たに成立したGSEP(エネルギー効率向上に関する国際パートナーシップ)のワーキンググループにAPPの活動と経験を引き継がせることとした。GSEPの元で日本が議長となり、パワーワーキンググループが今年立ち上った。GSEPにおいては関係国を拡大すること、官民パートナーシップの中、民の資源を一層活用する必要から電力の民間の国際的イニシアティブである「国際電力パートナーシップ」が関わることとした。安全情報に混乱がある。一年経過した2012年5月現在でも、何を信じればいいのか、何が安全であるのか、一般の不安が依然として大きい。この混乱はなぜ起きるのだろうか。一つは、リスクコミュニケーションは社会技術で、論理的で正確な説明をしたからといって、必ずしも相手に伝わるものではない、との認識が広く共有されていないことにある。リスクのイメージを具体的に描けるよう、具体例を入れながら、誰でもが話せる言葉で、そして、相手の頭に焼きつくことを意識しながら、継続した対話を行うことがひとつの突破口であることを論じていく。平成24年4月2日より運用を開始している。7月2日からはPCR認定申請の受付及びシステム認証審査申請の受付がはじまり、プログラムの本格運用がスタートする。その全体概要について紹介する。change)などの問題を引き起こすと指摘されてきた。最近では、穀類などの食物を原料としない藻類由来のバイオ燃料生産の技術開発に期待が集まっている。売買後、土壌汚染が発見された場合、買主は、売主に対して、不動産に「瑕疵」があったとして、瑕疵担保責任(民法570条、566条)に基づく損害賠償請求を行うことが多くみられる。「瑕疵」とは、売買目的物の欠陥であるが、何が欠陥かは必ずしも明確ではない。本事案は、売買契約締結時は、社会的に有害性の認識がなく、法規制もなかった有害物質の存在が瑕疵にあたるか、その瑕疵の本質をどう捉えるかが争われた。東京高裁は瑕疵を認めたが、最高裁ではこれを否定し、審級によって見解が分かれた。伝道師BUN先生と仮想の総合商社の環境部門に所属するリサちゃんとの対話を通して廃棄物処理法を分かりやすく解説する。第4回目は「食品リサイクル法における許可不要制度」について話をする。▼概要文表示MFCA(マテリアルフローコスト会計)の基本的な枠組みが、2011年にISO14051(ガイダンス)として発行された。ISO化の過程でMFCAの基礎概念と日本の企業事例が紹介されたことにより、アジアでのMFCAへの理解と普及も進展している。本稿ではマレーシアとベトナムの調査をもとに、アジアにおけるMFCAの理解・普及の現状と課題について考察している。MFCAは製造業において、資源生産性を向上させ、コスト削減に寄与する有用な考え方として容易に理解される反面、日本同様にMFCAの導入・普及にはMFCAの有用性を容易に理解できる各国での企業事例を蓄積する必要性が明らかとなった。Reserved.お問い合わせ。