MB)マーケットの動き(2020年1月6日~1月10日)先週の米国株式市場は前週末比で上昇しました。週初は、中東情勢の緊迫化で不安定な動きとなりましたが、更なる軍事衝突懸念が後退したこと、中国副首相が米中貿易協議の第1段階合意に署名するため渡米するとの発表を受け、上昇に転じました。米国12月雇用統計が市場予想を下回り、一時、売りが誘発されたものの、週間ではプラスを維持し、前週末比で上昇しました。投資環境見通し(2020年1月)外国株式相場の上昇ペースは緩やかに米国企業の決算発表前までは堅調に推移するとみられます。2020年の企業業績予想の下方修正が続いていることや、企業が年初に発表する業績見通しは慎重な内容とみられることから、上昇ペースは緩やかになるとみています。20.09%※期間別騰落率の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間の応答日(休日の場合は前営業日)までとします。※最新の「投資環境見通し」もご覧ください。投資環境見通し(PDF:628KB)当資料は、明治安田アセットマネジメント株式会社がお客さまの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成したものであり、投資勧誘を目的とするものではありません。法令にもとづく開示書類(目論見書等)ではありません。当資料は当社の個々のファンドの運用に影響を与えるものではありません。当資料は、信頼できると判断した情報等にもとづき作成していますが、内容の正確性、完全性を保証するものではありません。当資料の内容は作成日における当社の見解に基づいており、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。予告なしに変更することもあります。投資に関する最終的な決定は、お客さま自身の判断でなさるようにお願いいたします。当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらに関する著作権等の一切の権利は、それらを作成・公表している各主体に帰属します。使用インデックスについては、マーケット見通し(総合)の最終ページをご確認ください。最近見た投資信託モーニングスターレーティング総合レーティング(モーニングスターレーティング)モーニングスター株式会社によるレーティング評価を掲載しています。過去3年間、5年間、10年間のファンドのリスク調整後パフォーマンスがカテゴリー(小分類)内のファンド群の中で相対的にどのランクに位置するかを黒い星印で示したものです。1つ星から5つ星まで5段階のランクがあり、星の数が多いほど過去の運用成績が良かったことを示しています。5つ星が最も良かったグループのファンド、1つ星が最も悪かったグループのファンドということになります。モーニングスターレーティングはモーンニングスターカテゴリー(小分類)内におけるリスク調整後リターンによる評価となっています。モーニングスターレーティングの概要は以下の通りです。うち、以下のものは除きます。「マネープールファンド、限定追加型ファンド」(3)モーニングスターレーティングの計算期間3年(36カ月)、5年(60カ月)、10年(120カ月)それぞれの期間でのトータルリターンを元に、3年レーティング、5年レーティング、10年レーティングを算出しています。総合レーティングは、3年、5年、10年を以下のように加重平均3年以上5年未満のファンド3年レーティング5年以上10年未満のファンド3年レーティング×0.4+5年レーティング×0.610年以上のファンド3年レーティング×0.2+5年レーティング×0.3+10年レーティング×0.5モーニングスターレーティング(星印での5段階評価)のもとになっている数値が「モーニングスターレーティング値」です。リスク調整後のパフォーマンスは以下の式で求められます。モーニングスターレーティング値モーニングスターレーティング値=(モーニングスターリターン)-(モーニングスターリスク)標準偏差は、ある測定期間内のファンドの平均リターンから各リターン(例えば月次リターン、年次リターン等)がどの程度離れているか(すなわち偏差)を求めることによって得られる統計学上の数値です。この数値が高い程、ファンドのリターンのぶれが大きくなります。同一のリターンが期待される2つのファンドがあった場合、標準偏差が大きいほど期待したリターンが乖離した結果となる可能性が高くなります。Reader®が必要です。Reader®(無料)をダウンロード当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書)で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。ホームマーケット&投資信託レポートマーケット見通し(総合)外国株式見通し(2020年1月14日)お客さまから選ばれる資産運用会社へ資産運用のプロフェッショナルとしてクオリティの高い資産運用サービスを提供してまいります。reserved.ページ上部へ。