《私達は結果に拘ります》ITに関しては、WEB制作から始まり、昔はSEO対策やCPP広告などを使い、旅館に関してはOTAなどを使って告知をしていました。昨今は、YouTubeやインスタ、各SNSの普及により、SEOやCPPだけでなく、多様な告知戦略と戦術が必要となりました。どれもが結果が出なければ、自己満足に終わり、広告費用を捨てる事になってしまいます。露出も大事ですが、IT戦略として重要な事が『結果に拘りる事』です。《IT戦略のスペシャリスト》IT界隈の変化はめまぐるしく、SNSがあればWEBサイトも必要ないという戦略さえあり、メルマガも進化し、紙媒体との連携も効果があります。携帯アプリについても、ブラウザの進化により、端末に依存した携帯アプリも減りつつあります。目的に最適化された手段を、ご案内させて頂きます。多くの施設が既にWEBサイトは持っていますが、その効果測定は、残念ながら出来ていません。同じプランでもあっても、女性と男性のライターでは、客層により、その効果は異なります。OTAによっても客層が違いますし、プランの打率も異なります。効果測定をして、必然的に効果が期待できるWEBにアレンジしませんか。個人の飲食店においては、WEBサイトを持つこと自体がハードルが高いです。食べログ等も導線として有力ですが、グーグルマイビジネスのオーナーになる事で、WEBサイトを持つ事が出来、グーグルマップにも検索されるようになります。非認証オーナーでも、店舗情報が出てきてしまうので、オーナーとなり管理する事をお勧めします。個別の宿泊施設や飲食店だけでなく、地域の優良コンテンツの告知や、イベントの企画運営により、地域を活性化する事もお手伝いしています。地域の宿泊施設との連携により、イベントプランの告知、ポスターやチラシの作成と効果的な配布とWEB戦略となります。現在、伊豆半島における観光協会のWEBサイトや、観光資源の「伊豆88遍路」のプロモーション、南熱海のフォトコンテストなども手掛けています。日本の国策として、観光交流人口を2020年に4000万人訪日、2030年までに6000万人という目標で動いています。実態としては、2018年の観光統計データでは3119万人となっていますが、その内訳は2675万人(85.78%)がアジアからの訪日観光客で、その半分が中国と韓国からの旅行客です。近隣のアジアから日本に来ることは当たり前の事ですが、重要な事は、情報発信(プロモーション)と異文化の受け入れです。海外インバウンド事業と深い関係にありますが、日本と違い、海外の紙幣の信用は、日本の紙幣ほどありません。中国の訪日観光客の98%がアリペイのアカウントを持っています。そのユーザー数は10億人以上と言われ、5.5億人が中国国内で4.5億人が中国国外です。特徴は、為替リスクをアリペイが担っている事で、海外で使う事にメリットがあります。円と円で決済する、日本のQRコードとは決済構造が異なります。反響を呼ぶメールマーケティングメールマーケティングは企業のマーケティングで最も用いられている手法です。(1)お気軽にご相談下さい。旅館業のWEBコンサルティング。