検索エンジンの検索結果のページの表示順の上位に自らのWEBサイトが表示されるように工夫すること。そのための技術やサービスです。現在、SEOはWEBにおけるマーケティングの主流となっています。WEBサイトがこうも多くなってしまうと、SEOを施さなければユーザーにとって発見しがたいサイトとなってしまいます。ランディングページ最適化のことです。WEBサイトにおいて、サイト訪問者が最初に訪れるWEBページ(ランディング・ページ)を工夫し、訪問者が会員登録や商品購入など収益につながる何らかの取引を行う割合(コンバージョンレート)を高めることです。WEBマーケティングの新しい手法として注目されています。ここではLPOに関連したニュース・情...WEBニュースWEBの世界では日々革新的なサービスが誕生しています。現在、WEBは便利なツールとして、またはコミュニケーションの手段として、生活の一部となりました。既存のコンピュータだけではなく、スマートフォンまで使いこなす様になった我々は有益な情報を活用し、ビジネスだけではなく、生活の手段として新サービスをキャッチアップしていかなければならなくなりました。Something!」を書いており、現在は東アジアや北米を主軸に活動している。米西海岸のハードウェアスタートアップにとって、中華圏都市は身近な存在となっている。シリコンバレーのスタートアップエコシステムと結びつく形で、中国深圳や香港、台湾などが興隆しており、ハードウェア特化のインキューベーターも続々と出てきている。各都市にはそれぞれ異なる良さがあり、中華圏のスタートアップコミュニティといっても欧米人が多い。彼らはその違いを感じ取った上で、自らが最適と選んだ地へ足を運んでいる。電機メーカーの発注をこなす巨大工場から、試作や量産の相談がすぐにできる中小規模の製造工場、マニアックな部品を扱う売店まで集積しており、高い利便性を誇る。幅広い単位での発注が可能だが、以前はこれが叶わなかった。Ebersweilerは「5年前に『これを1000個作ってほしい』とお願いしても断られていましたが、今日では問題ありません。現地のハードウェアスタートアップにとって深圳が本当に好都合なのは、プロトタイプ製作が迅速にできるからです。モノによっては24時間以内、しかも非常に安く。これらの変化がスタートアップにとって重要です」と話す。参加者は6割アメリカ、2割ヨーロッパ、2割アジアで構成されており、中国出身者は意外と少ない。要因の一つとして、深圳にはテンセントなどの巨大企業が本拠を構えており、優秀なエンジニアを高額給与で大勢雇い入れていることが影響している。その一方で、深圳に住むエンジニアたちは、スタートアップへ正式参加する代わりに、平日夜や週末に技術的サポートを行うことが多い。「大企業の仕事だけでは物足りないのでしょう。深圳のスタートアップのエコシステムは、北京などと比べるとまだ発展途上ですが、深圳は他都市とは異なる、新たなエコシステムを形成する可能性を持っています。ハードウェアに携わる日本の皆さんには、是非もっと深圳へ足を運んでもらいたいです。深圳視察研修を組み込むSFインキュベーターHAXLR8Rは深圳を本拠としており、プログラムの最後にはサンフランシスコで製品発表を行う。それとは逆アプローチのインキュベーターも存在する。ハードウェアのリスク縮小を目標とした4カ月のプログラムを提供するHighway1だ。サンフランシスコを本拠としており、参加希望者の合格率が7%という狭き門である。Highway1は各業界の有識者で構成されたメンターと共に、プロトタイピングプロセスやビジネスについてのブートキャンプを行い、参加者のプロダクト・ブランド・戦略がより強固になるよう手助けしている。Internationalだ。そのため、参加者はプログラム中に入居する施設で工作機械を自由に使えるだけでなく、Appleなどを顧客に抱えてきたPCHのノウハウも活用できる。4カ月のプログラムには、深圳の工場を2週間巡る視察研修が含まれている。Forrestは「中国の製造の現場について、サンフランシスコのスタートアップにもよく知ってもらいたい」と話す。滞在中、プログラム参加者は多くの工場を訪れる。メカニックと話し合うことで、プロダクトや製造プロセスについての助言を受けられる。そこでの議論が気に入り、視察研修の後半には製造パートナーを変更するチームも出るほどだ。香港で醸成されるスタートアップコミュニティ深圳のすぐ隣に位置する香港を本拠に選んだハードウェアスタートアップも少なくない。Bufordは、その魅力についてこう語った。「私は2000年から14年間、香港に滞在しています。起業家が深圳で全てをまかなおうとしたら、中国の様々な規則を遵守する必要があります。顧客とのコミュニケーションやファイナンス面においても、余分なコストが掛かるでしょう。Labsも香港に魅力を感じたハードウェアスタートアップの一つだ。Awardを受賞した。8月末頃には、Kickstarterでのキャンペーン掲載も予定している。Leeは「香港には中国のサプライヤーをよく知り尽くし、国際基準に則って動ける人材が多く、世界各地への販路構築にも役立つ」と話す。実際、同社はまだ少人数だが、イギリス、シンガポール、アメリカ、スイス、カナダ、日本の出身者で構成されている。Labsはその道を選択していない。同社の場合、時間をかけてハードウェアと機械学習技術を融合させつつ、大量のデータを集めていく必要があった。アジア市場を調査したり、コンセプトを繰り返し考え直すことに9カ月、さらにそこからデータ分析やモデルタイプ製作に15カ月掛けている。Climateを納得した水準で世に送り出せました。ハードウェアインキュベーターが一般的に要求する約3ヶ月という時間フレームに縛られていれば実現できなかったでしょう。長期ビジネスを支える台湾のサプライチェーン数カ月という比較的短期間で構成されがちなハードウェアインキュベーターのプログラムに疑問を抱き、1年以上の長期支援に対応するところも出てきた。クラウドファンディングサービスや製造業アドバイザリープラットフォームを提供する台湾のHWTrekである。2割が台湾で構成されている。HWTrekはサービス開始当初から80名以上のデジタルデバイス専門家と連携してきた。関するアドバイスを行い、限られた期間・予算内で良い製品を作るサポートを行う。Wangは「ハードウェアは長期ビジネスであり、スケジュールも思い通り進行しません。そんな中、台湾にはハイレベルなサプライチェーン・マネジメントがあり、モノを作ることに関して本当に便利な場所だ」という。Foxconnなどの大手EMS企業との直接的なチャネルを活かし、国際的なハードウェアメーカーコミュニティの繋ぎ手を目指す。「例えば、アップルストアのようなお店で自らの製品を販売したいと望んだら、彼らは非常に多くの審査プロセスを課すでしょう。その時、世界的に知られた工場で製造している事実は信頼関係を強くします。名が通っていない工場で製造した場合、一定の品質を保てるか、リコールを生じないかと心配され、審査が難航するでしょう。今回は深圳、香港、台湾と駆け足で紹介してきた。各都市のコミュニティが形成されていく中で、ハードウェアスタートアップにとっては様々な選択肢が生まれてきている。日本のスタートアップにもハードウェアを組み合わせたものが増えているので、この辺りは注目しておいた方がいいだろう。IVSで当事者たちが議論テク業界にいるとIoTという言葉を聞かない日がないぐらい、ハードウェアのスタートアップに注目が集まっている。Sprintのパネルディスカッションの中盤、モデレーターを務めたITジャーナリスト林信行氏が発した問いかけに、ハードウェアスタートアップの現場にいる4人のパネラーが回答した。ハードウェアスタートアップの芽はいっぱいあると思います。何年か前まで日本の製造業は世間を席巻していましたよね。その企業群の下には工場がいっぱいあった。町工場がいい技術を持っています。彼らはまだデジタル化されていなくて、ネットとも繋がっていないという問題があります。Bsizeは、町工場とコラボしながら高度な製品を提供できていると思う。「ネットと繋がっていない」と八木氏が指摘するのは、たとえば起業時の次のような経験のこと。八木氏は富士フィルムで医療機器の設計や開発を行っていた。レントゲンや、胎児の超音波エコー検査機などを担当していた。そんなとき、ある商社の担当者がLEDを紹介してくれた。手術灯にどうですか、と。このLEDモジュールを富士フィルムは不採用とした。八木氏は、自宅でプロトタイプを作ってみて、「これはいいな、量産すれば売れる。1年間、1000万円あればできる」と、会社を辞めて全財産をはたいて作り始めた。いうLEDモジュールはネットで検索しても出てこない。その後、町工場の協力を得てプロトタイピングを進めたが、どこの町工場が良い加工技術を持っているかということについても、詳しいヒトに聞くしかないのが現状という。Bsize創業時はハードウェアスタートアップ一般に吹く追い風を背景としている。「電子基板も電灯自体も設計は無料のCADソフトを使っている。いまはデータを送れば基盤にして送り返してくれるサービスもある。3Dプリンタもあり、完全に家内制手工業で最初は作った」。2014年現在はソニーやパナソニックの技術者を採用しているが、「ひとりメーカー」と呼ばれるように、今の時代は個人で家電スタートアップをすることもできるのだと改めて指摘した。次にこの問いに答えたのは、ユカイ工学代表の青木俊介氏だ。ユカイ工学は、実は多くのスタートアップ企業のプロトタイピングを請け負うなど、関係者の間では裏方としても知られる。テレパシー・ワンの最初のモックアップや、スマフォでロック・解除ができる南京錠の「loocks」(ルークス)などは、ユカイ工学が請け負ったそうだ。大企業とのコラボも多くこなすユカイ工学の青木氏は、実は創業時に本社を置く場所を日本を選んだ理由を次のように話す。「今の会社を作る前には中国に住んでいました。中国で会社を作ることもできたんですが、そうしなかった。日本社会には凄くいい製品がたくさんある。住んでる人が、いい暮らしをしている。いうところでこそ、いちばん良い物って生まれるはず。大量生産するだけなら、中国にいたほうが有利かもしれません。プロダクトって、みんながいいなって思うような、ライフスタイルと結び付いているので、(今の中国からは)良い物って生まれないと思う。米国西海岸って、まさにそうなんだと思うんですね。夏休み中サーフィンをしている人がいる場所だから、GoProが生まれてくる」パネルディスカッションの聴衆側にいたハードウェアスタートアップのCerevo代表取締役の岩佐琢磨氏が、会場から同様の意見を投げ入れた。「豊かな国で作るべきというのはぼくも言ってます。韓国にはサムスンがあるかもしれないけど、それだけ。(製品は)人が作るもの。優秀な人がいる国が強いと思うんですよね。先ほどネットで検索しても出てこないって言ってましたけど、確かにそう。結局、人の中にノウハウが眠っている。いう人の数がいちばん多い国って日本ですよ。いまCerevoの売上は、すでに半分が海外だけど、本社を国外に動かす気はないですね」ロボットの向けの汎用の制御ソフトウェアを開発するスタートアップ、V-Sido代表の吉崎航氏は、ちょっと違うアングルからの回答を持っていた。「(新しい技術は)ちゃんと使ってる姿が想像できるのが重要だと思ってる。スマフォって使うのがイメージしづらい。最後までガラケー使ってた人たちってそういう人たちだったわけですよね。使ってみたら、何だ案外使えるじゃんと。ロボットがいる生活に馴染む、そういう生活が思い描けるのはっていうと日本人。世界で最もロボットアニメを見ている国民」V-Sidoはマウスや身振りで人型を動かせるロボットのための「ロボット用のOS」。ロボットは物理的実装ごとに重心やアームの自由度が違うが、V-Sidoを間に入れると、種類の違いを超えて動作を直接的にロボットに伝えて操ることができる。「人間の動きを見ているので、人間が動かしているように見えるけど、実際は人間の動きに合わせてロボットが動いてあげている。大小のロボットが同じバイナリで動く」(吉崎氏)という。V-Sidoで動くロボットの動画が会場に流れると聴衆から歓声が湧いた。吉崎氏は「ロボットの開発競争が始まった」という。愛知万博を始め、日本国内では過去に何度か(あるいは何度も?)ロボットブームがあって、そのたびにブームは去った。「今回はホンモノ」という。GoogleがAndroidの次にやろうとしていることの1つがロボットで、一挙に7社の買収が話題になることもあったように、世界中が「そろそろ作ってみるか」という状況にあるからだ。その吉崎氏が目指すのは「用途を狭めない、全ての分野でロボットが活躍できる下地を作ること」。今だと、すでに工事現場のショベルカーのような重機をヒューマノイドロボットで操作するという検証を始めていたりするそうだ。人型だから応用範囲は広い。すると自分の分野でも活躍するロボットがあるのではないかと想像できる国民が全国にいるのが日本、ということだろう。ロボットの開発はまだ売れる段階にない。これはロボット開発の課題が人間を作るのに近いからで、ソフトウェアも力学もネットワークも人工知能もと多岐にわたる専門知識が必要になるが、そういうものを全て併せ持つ企業はまだ存在しないからだという。V-SidoはPCにおける汎用OSのようなものを作ることで、誰もが全ての開発をする必要がない世界を作るという。engineering代表の田川欣哉氏も、創業時の会社設立の地として、明示的に東京を選択したという。「どこで会社やるか悩んで、シリコンバレーじゃなく東京にした。それはハードウェアから離れたくなかったから。インテグレーションをやるのは東京がいいな、と。日本人の特性として、いろんな物事をすりあわせて作るって好きというのがありますよね。田川氏は、ネットやソフトウェアが必ずしも得意でない上の世代の製造業の人々ときちんとコミュニケーションする新しい世代が出てきてムードが変わってくると、アメリカとはニュアンスの違うものが出てくるのではないか、という。Japanは大阪市と共催で先週末の2日間、大阪でハッカソンを開催した。高萩昭範氏が参加者向けに20分ほどのトークを行った。高萩氏の話は「ハッカソンからスタートアップ企業として起業するまで」の1つの体験談として起業家志望の予備軍にとって示唆に富むものだったと思うのでお伝えしたい(Moff自体については、こちらの記事をどうぞ)高萩氏は京都大学法学部を卒業後、経営コンサル企業のA.T.カーニーと、メルセデス・ベンツ商品企画部のプロダクトマネージャーを経て、2013年にハッカソンで知り合った仲間とともにMoffを起業している。自分でWebサービスを作ったりするなど起業に関心があったというが、本当に起業する最初のキッカケとなったのはハッカソンだったという。2013年1月に大阪市が主催した「ものアプリハッカソン」で、たまたま主催者側が役割(企画、エンジニア、デザイナー)に応じて決めたチームの仲間が、実はいまMoffチームのコアにいるメンバーなのだという。「ハッカソン後に待ち受けていること」として高萩氏は次のように語った。「ハードウェア・スタートアップというのはモバイルアプリなんかと違ってお金がかかるんですね。プロトタイプと製品とでは全然違う。アメリカで裁判起こされたらどうなんの?」。多くのことを考えてクリアしていく必要がある。多くの関門があるものの、こうしたことは「事業として成り立つという確信があれば、なんとかなる」とも言う。事業として成り立つ確信はどこから来るのか?「最初、Moffは基板むき出しのプロトタイプを学童保育に持っていったんですね。子どもってめっちゃ厳しいじゃないですか。どんな反応するのかなってビビってたんですよ。ところが、いざデバイスを出して遊ばせてみた瞬間に、もうバカ騒ぎですよ。みんなが取り合うように遊んだんです。遊び終わった後に、これ、ほしいんですけど売ってくださいというんです。パパに買ってもらうと。4000円なら買うという親も出てきた。そのときに、あ、これはイケるなと思った」ハッカソンでできたチームとして高萩氏らは最初から腕に巻き付けるスマート・トイのMoffを作っていたわけではない。最初はカエルの人形をスマフォに繋いだコミュニケーション系のプロダクトを作っていた。このカエルのプロダクトにしてもMoffにしても、そこには共通する問題意識があった。「画面ばかり見つめるUIじゃない、もっと優しいインターフェースがあっていいのではないか、家族のコミュニケーションの問題を解決したい」という思いがあったという。カエルには市場性がなかった。「それなりに課題だけど、苦痛があるほどの課題じゃないということだったんです。カエルを買いますかっていうと、買わない。「結局、苦痛を感じているほどの課題があるのかどうか、ということです。解決策にお金を払うかどうか。そもそもその課題って本当にあるんだっけ、という話で、課題があるかどうかです。困ってるんだよねー、という程度では全然だめ。課題を発見できるかどうかが重要だと思ってます」カエルからMoffへ、というのはいわゆるピボットだが、それは容易なことではなかったと高萩氏は言う。新プロダクトを思い付くよりも先にカエルを捨てることを決めたというが、悶々と悩む時期が1カ月ほどあったという。ハッカソンで出会ったメンバーが集まった「即席チーム」という側面があったからだ。2013年1月末のハッカソンの後、3月に海外のピッチコンテストに出ることを決めてからはチームが一丸となれたが、一旦そのプロダクトを失えば求心力やモーメンタムを失いかねないと思ったからだ。「ピボットすりゃいいじゃんって言うけど、そんなに簡単じゃない。作るべきものを失ったとき、各メンバーの向かいたい方向性が違えばチームがバラバラになる。Moffはそうならなかった。「そもそも、なぜぼくらがチームとなったのかというと、それは画面インターフェースって人間に優しくないよねという問題意識を共有してたから。それから家族をテーマにという課題意識。画面インターフェースの常識を変えたいという課題意識は一致してたのでチームが続いたんです」Moffのアイデアを得て、その市場性を検証するために40家族ほどにインタビューをしたという。した中から子ども部屋に関する「苦痛を感じるほどの課題」を見つけた。それは例えば「子どもが、ずっとタブレット画面ばかり見ていてヘドが出る」という母親の声だったり、「部屋にオモチャが溢れかえっている。子どもは直ぐに飽きるのに捨てられない」という父親の声だった。インタビューを繰り返していくうちに見出したのは「子どもはオモチャに直ぐ飽きるが、捨てるのはエコじゃない」「顔を合わせるコミュニケーション、フィジカルな遊びを実現したい」という(親が持つ)子ども部屋に関する2つの課題だったという。調べてみると、世界的にオモチャ市場は変革期にあることも分かった。米国2.2兆円市場、日本6700億円という大きな市場で、創造を楽しむオモチャというジャンルは今後も30%の成長性があるということなどから、Moffのアイデアに至ったという。投資家などと話をしていく中で分かってきたのは、ハードウェア単体ではダメで、ソフトウェアで儲ける仕組みというのがあるということだった。Kickstarterでキャンペーンを開始し、2万ドルの目標に対して48時間で7万8871ドル、1157人の支援者を集めた。「これなら市場やニーズがあると思い、製造する決心をした」。Moffは2014年7月に出荷予定だ。これは高萩氏自身も認めていることだが、Moffは順調な滑り出しとはいえ、まだハードウェアスタートアップとして「成功」といえる段階にはない。会社員がハッカソンに参加したことをキッカケにして、ハードウェアでスタートアップを起業し、最初の登竜門ともいえるKickstarterでキャンペーンが成功して一般発売へ近づいているというのは、起業家志望の人にとって参考になる話ではないかと思う。そうそう、Moff自体はスマート・トイということでオモチャだが、高萩氏の問題意識は「画面UIではないものを提供したい」というもの。課題ありきでなければ普及もビジネス化もないという認識からMoffに取り組んでるという。Moffが一定数以上に普及して多くの家に転がっている状態になれば、そのユーザーベースを起点にして身振りによるインターフェースを使ったオモチャ以外の応用を提供したい、と話している。イベントKickstarterに登場した299ドルのオイル缶ギターがばか売れ...独特の共鳴音が魅力おもしろい記事ネタに慢性的に飢えているわれわれは、Kickstarter詣での常連だ。人気と宣伝につられてライターが自分のポケットマネーを投ずることも多い。Companyの“オイル缶”ギターで、目標額32000ドルを大きく上回る54000ドルを集めた。ジョージア州の同社から今日、その巧妙なデザインのギターが送られてきたので、早速試してみた。そのギターは、ピックアップが一つ、それをボリュームとトーンのダイヤルでコントロールする。底に木製のブリッジがあり、メープルウッド製の上質なネックが缶の底まで達している。ボディーは、いかにもリサイクル品に上塗りしました、という風情だが、人がピックした弦に優れた共鳴音(ビヨォ~~~ン)を加える。ヘッドはよくできているが、ぼくのはややきつかった。ピックアップは、シンプルだが最良の共鳴と音質が得られる場所にある。音はこんな音だが、ぼくのギターのヘタクソは我慢していただきたい:音は共鳴倍音の多いビヨンビヨンだが、そのため、アコースチックのスチールギターとしても通用する。名人のギタリストなら、これを最高に効果的に使えるだろう。Appicellaに見せたら、軽くて弾きやすいがプロのジャズギタリストが使うには、ちょっとかわいいすぎる、と言った。Diddleyっぽくすらなるだろう。お値段は299ドルだが、一部は子どもたちを音楽好きにするためのボランティア活動に寄付される。Lee兄弟はKickstarterで見事にビジネスを作り上げた。今はどのモデルも売り切れだが、現在はヒップスター的なデザインの缶を使ってBohoファッションに挑戦している。写真を見ただけでも強い説得力のある、そして意外にもクールなプロジェクトだ。ビジネスとして好調なことも、おもしろい。