整備したいツイート企業のメンタルヘルス対策の重要性を経営者の方へご説明する機会が多くある。最近では、企業のメンタルヘルス対策が重要だという考えをお持ちの経営者の方が増えてきている。経営者の方と打ち解けてくると、大体経営者の方が仰るのは「でもねぇ。本当に対策してほしいのは自分(経営者)のメンタルヘルス対策だよ」ということだ。経営者の方はご自身で判断し、誰にも相談することができないことが多い。経営者に悩みや迷いがあると、企業全体に影響してしまう可能性もある。いう意味では、経営者のメンタルヘルス対策も重要であるはずだ。自分自身のメンタルヘルス対策のことを専門用語では、「セルフケア」という。このセルフケアのポイントとしては、(1)ストレスに早く気づくこと(2)ストレスに適切に対処することがある。(1)のストレスに早く気づくためには、自身のストレスサイン(特に出やすいもの)を見逃さないように心掛けることが大切だ。行動面では、生活が乱れる、過食してしまう、散財する、過度の飲酒や喫煙、ギャンブル、暴言、暴力的な物言いをしてしまう...等がある。人によってストレスの現れ方は様々だが、よく出やすいパターンがあるので、まずはそれを意識してみるとよい。自分のサインを見つけることによって、より早くストレスに気づくことができるようになる。今までの生活の中で、何か思い当たる節はあるだろうか。振り返ってみていただきたい。ストレスに気づいた後は、(2)に示したように、ストレスへ適切に対処することが必要になる。ストレスへの対処と聞くと、「何だか大変そう」と身構えてしまうが、日々の暮らしの中で実行できるものもある。今回は、暮らしの中で簡単にできるものをお伝えする。生活習慣を整える健康に生活するためには、良質な睡眠・バランスのとれた食事・適度な運動習慣の3本柱が大切だ。健康な心は、リズムある生活習慣の中で作られる。ストレスの解消を目的としたタバコや過度の飲酒は不健康な健康習慣につながりやすく、長期的にみると悪循環に陥りやすい。それらに代わるほかの健康的なストレス解消法を身につけることが望ましい。身近なストレス解消法を持つ自分に合った気分転換法を見つけることが大切だ。自分に合ったものを早めに見つけることが、ビジネスパーソンとしても必要かもしれない。楽しむ(散歩、登山、ガーデニング、旅行)などがある。発想の転換をする人は知らず知らずに考え方が固まっていく(専門的にはスキーマと呼ばれる)もの。それを念頭に置いていれば、逆に、自分の行動への見方を変えてみることもできるだろう。人の数だけ考え方があると考えてみる。考えることで、気分が楽になり、解決方法も見つかっていくことがある。専門家へ相談してみる経営者の方は、社員用の外部相談窓口を設置したとしても、それを社員専用と思い込み、自身が利用するという発想がない傾向がある。制度なので、経営者自身も一人で抱え込まず、相談窓口を利用してみることが有効だ。セルフケアを活用し、従業員だけでなく経営者自身の悩みや迷いを解消していくことが重要だ。部長・課長・リーダー層まで、経営の根幹を支える人たちの成長を支援するパートナーメディアを目指します。日々の業務に役立つニュースや小ネタ、組織強化や経営理論まで幅広く学べる記事を提供します。大企業で働く40~50代社員のキャリア開発支援を行う株式会社ライフワークスと、社内外人材の活用支援を行うエッセンス株式会社は、2019年12月に業務提携を発表。「キャリアチャレンジitteki」の提供を開始する。従業員がこれまでに培った専門力と熟練の経験を、将来のキャリアに活かすためのあらゆる支援をする取り組みとなる。働き方改革の成否の鍵は社長のリーダーシップ最近は働き方改革に関するプレスリリースを見るたびに、改めて「働き方改革って何なんだろう?」と思うことが多くなった。違和感と言い換えてもいい。いろいろな制度が百花繚乱。沸々と疑問が沸き上がる。制度というのは、一律に存在して価値を発揮するものではなく、一人ひとりにカスタマイズされてこそ活きるものだ。違和感はそのプロセスが履き違えられていることに起因しているように思う。長時間労働の削減が叫ばれて久しいが、企業内の改善はなかなか進んでいないのではないだろうか。有給取得状況は、それらを上司がどう評価すると感じるか」に影響されるという。休みの日をのんびり過ごそうと街へ出たAさん。「もしもし、あっ部長、お疲れ様です。数分の遅刻で30分賃金カットは合法の会社もあり違法の会社もある言っていることは同じにみえても、ある会社では合法で許されるのに、別の会社では違法になってしまうことがある。他社が行なっているからという理由だけで安易に真似をするのはやめた方が良い。遅刻をした場合の賃金の取扱いを例にしてみよう。「中小企業の経営者のサイバーリスク意識調査2019」を発表。2019年11月、「中小企業の経営者のサイバーリスク意識調査2019」を実施。2020年2月の「サイバーセキュリティ月間」に向けた取り組みで、中小企業の経営者・役員825人を対象に、インターネット上で調査をおこなった。結果、約半数がサイバー攻撃による具体的な被害を想定できていないといった、中小企業のサイバーセキュリティの課題が浮き彫りに。あなたにオススメ「中小企業の経営者のサイバーリスク意識調査2019」を発表。ログイン会員登録すると会員限定機能や各種特典がご利用いただけます。プロ経営・ビジネス課題に役立つニュース・サービス・セミナー情報をお届けするポータルサイトです。カテゴリ・人気キーワード・課題といった様々な切り口から最適なサービス・セミナー・資料などが検索可能。テーマにした経営者向けフォーラム「経営プロサミット」を開催。課題解決・スキルアップ・市場調査など様々な用途でご利用いただけます。特集・イベント経営プロについて経営プロについて利用規約プライバシーポリシーお問い合わせ広告・情報掲載について。