itLinkedInPocketCopy最近IoTと言う単語をよく聞く機会が有りますが、メーカーはIoT機器を開発するのに必死で何か重要な事を忘れています。法人向けに開発して商業施設などへ販売するのも、個人向けで家庭使用として販売するのも、外出時にモバイル端末として販売するのも、これらIoT機器には必ず通信料金がくっついて来ます。IoT機器を普及させるには便利なIoT機器だけでなく通信料金の事も含めた上で考えなければ国内で普及させる事は難しいでしょう。自動運転車を大々的に普及させようとしていますが、一般ユーザーは即通信制限に引っかかってしまう為、自動運転車も売れなくなってしまいます。商用車であれば会社が支払ってくれると思う方もいらっしゃいますが通信『制限』に引っかかるのです。通信料金だけなら資金さえあれば可能ですが通信容量に制限があるので、長距離移動は非常に難しくなってしまいます。この一般に普及していないと言うのは、日本がIT産業に出遅れた事を見れば一目瞭然で有り、筐体の高さより高い通信料金の方がネックとなっています。その高い通信料金を支払っているのに制限がかかると言うシステムではIoT普及など夢のまた夢であり、店舗無人化でスマホ決済する前の段階となる商品選択時点で通信制限となり決済時に逆に遅くなる怖れも有ります。ソフトバンクは兎も角、NTTとKDDIは元々公的機関という優位性を忘れており、まるでNHKの様になって来てしまっています。楽天には本当に頑張って欲しいのですね。各メーカーも折角便利なIoT機器を開発しても使われず、海外メーカーと言うだけの無能IoT機器が売れてしまう可能性も否定できません。今一度良く考えて見てください。