当院は,画像診断管理加算3を取得するため被ばく線量管理システムの導入を行った。リプレイス時に対応可能なこととした。以上の検討により,同メーカーによる追加情報のスムーズな取得,新たなLAN敷設や接続費用を抑え,できるかぎり安価なシステムとして,現在RIS・PACSを導入している横河医療ソリューションズ(現・富士フイルム医療ソリューションズ)社の被ばく線量管理システム「ShadeQuest/DoseMonitor」の導入を決定した。当院が導入した,PACSで線量管理を行うシステム構成を図1に示す。Report画像をPACSへ送信し,データを蓄積する。通常PACSは,十分な冗長性を持ったハードウエアで構成(RAID構成)されているため,データ保存の信頼性も高く,永続的な保管場所としては最適である。Report画像の容量自体は少なく問題とされることはない。numberを基に同一フォルダへ格納する。Report画像はPACSから線量管理PCへデータ転送される。Report画像はOCR処理された上で文字情報としてDBに格納される。通常,PACSには患者基本情報としてID,氏名,生年月日などを有しているが,性別,身長,体重など線量管理に必要な項目を取得するためにRISとの追加連携を行う。線量管理を行う際には,電子カルテ端末から被ばく線量管理システムのアイコンを起動し,Web形式で線量管理PC上にあるWebサーバ型のアプリケーションにアクセスする。2019年10月1日現在,導入した被ばく線量管理システムを利用して,患者ごと,または装置ごとに患者基本情報やモダリティ種別,撮影部位など複数項目による絞り込みを行い,線量の異常を確認している(図2)。放射線診断医と診療放射線技師にて以前から月1回行われている画像診断会議にて,プロトコールの追加や削除,症例による撮影範囲の決定など行っていたので,この会議で被ばく線量管理システムの報告も行うこととした。施行に合わせ,さらなる準備が必要である。おいて定めた装置ごとに,当該放射線診療を受けた者を特定し被ばく線量を適正に検証できる様式を用いて記録を行うこと,とされている。当院では独自に線量管理を模索し,線量の異常を検知すべくシステムを準備してきた(図3)。2015の75パーセンタイル値や当院設定の閾値を基に,線量異常のCT検査を検出し,リスト化する。グラフにカーソルを当てるとウインドウがポップアップし患者情報や簡単な検査内容を表示し,身長や体重などの確認が可能となっている。基準値オーバーリストからは,画像ビューワを呼び出す機能と,RISの実施画面を呼び出す機能を有しており,画像ビューワではSDなどの計測が可能となっている。RISの実施画面からは,詳細なプロトコールを確認することができる。画像の確認,RISの検査目的や撮影方法(プロトコール),実施情報を確認した後,基準値オーバーリストに原因・理由を入力,このデータを基に撮影条件などの見直しを行う予定であったが,今後これらの機能が今回の通知に沿うものなのか,慎重に確認する必要がある。Report画像についてはPACSへの取り込みが可能となっており,線量管理システム側での見せ方,どのように表示したら管理しやすいのかを検討中である。Report画像についても,PACSへの取り込みが可能となっている。RISに実投与量がデータとしてあるため,RISより収集を予定している。Report画像については,現在(2019年10月時点),富士フイルム医療ソリューションズ社と装置メーカー間で調整中である。RISについて,当初の被ばく線量管理システム導入時の選定条件からは外れてしまうが,より詳細に線量管理を行うため改修を行うこととした(図4)。CTではそれぞれ撮影ごとに分けられたRDSRのシリーズが出力される。そのため,RISの1オーダ(1つの検査内容)に対し複数のRDSRのシリーズが対応することになるが,そのままでは,詳細な線量管理が難しい。そのため,RIS側で保持する情報について,再検討が必要となった。それぞれのプロトコールごとに何シリーズ撮影するかマスター設定を行いRIS上に展開し,受け口を用意することが,一つの解決策となると考え,1対n(オーダにも紐づけられる)ではなく,n対n(RDSRの各シリーズに対して,どんな撮影をしたのかがわかるよう)の形式でRDSRを取り込むことにより,時相ごとの比較や線量管理が可能となるよう改修中である。CT撮影プロトコールのRIS実績情報画面まとめ以上が当院の被ばく線量管理システムの現状である。施行までに,システム上で準備する項目がいくつか残っているが,富士フイルム医療ソリューションズ社の協力の下,早急にクリアすべく取り組んでいる。選出,「診療用放射線の安全利用のための指針」作成,「放射線診療に従事する者に対する診療用放射線の利用に係る安全な管理のための研修」の準備など,まだまだ課題が残っているが,こちらについても順次取り組んでいる状況である。