office-zeright似顔絵・イラスト、フラッシュ・スライドショー、ホームページの各種制作サイトお気軽にお問い合わせください。ゼライトが提供するサービスをご利用頂くにあたり、利用者は利用規約に同意のうえ、利用申込するものとします。ゼライトは、利用者の承諾を得ることなく、本規約を変更することがありこれに承諾するものとします。この場合には、サービス提供条件は変更後の利用規約によるものとします。ゼライトが承諾したときにサービスの利用契約が成立するものとします。ゼライトは当該申込を承諾しないことがあります。ゼライトの書面による事前の承諾なしに、利用契約に基づいてサービスを利用する権利を譲渡しないものとします。ゼライトに通知するものとします。ゼライトに通知するものとします。■第7条(個別契約)1.利用者は、自己の名と責任において商品購入の申込みをするものとします。2.利用者は、自己の商品購入の申込みに基づきサービスより送られた購入意思の確認のための電子メールを、自己の名において返信するものとします。ゼライトからサービスの利用の一時停止もしくは強制解約の処分を受けたときはサービスを利用する資格を喪失することを了承するものとします。ゼライトは、利用者が当該サービスを利用する資格を喪失したことにより利用者が被った損害に関し、一切責任を負わないものとします。ゼライトに対して支払うものとします。■第9条(消費税等相当額の算定)1.消費税等相当額は、前条のサービス利用料の支払い毎に算出します。2.消費税等相当額の算定に関して1円未満の端数が生じた場合には、当該端数は切り上げるものとします。3.消費税等相当額の算定の際の税率は、当該算定時に税法上現に有効な税率とします。ゼライトが指定する期日までに支払うものとします。■第11条(禁止事項)利用者は、サービスの利用において、次の各号の内容に該当する行為をしないものとします。ゼライトには一切迷惑をかけないものとします。定める「通信販売における個人情報保護ガイドライン」に従って取り扱うものとします。ゼライトは、前項に定める個人情報の取扱状況につき、必要に応じて利用者に報告を求めることができるものとします。ゼライトにメールもしくは、電話・ファクシミリで通知することにより、利用契約を解約することができるものとします。ゼライトは、利用者が次の各号のいずれかひとつにでも該当した場合は、利用者へのなんらの通知・催告を要せずただちにサービスplanの提供を一時中断し、もしくは利用契約を解約できるものとします。ゼライトへのなんらの通知・催告を要せずただちに利用契約を解約できるものとします。ゼライトは、それぞれ第1項または第2項に定める即時解約事由に該当したときは、当然に期限の利益を失い、利用契約に基づき相手方に対して負担する一切の金銭債務をただちに支払うものとします。ゼライトの責任は、利用者および利用者が支障なくサービスを利用できるよう、最善の努力をもってサービスを運営することに限られるものとします。ゼライトは、利用者がサービスの利用または利用不能により被った損害つき、一切責任を負わないものとします。ゼライトは、利用者に対し、ホームページへのアクセス数、収益性等、ホームページの運営に関して何ら保証するものではありません。ゼライトが利用契約に基づく債務を履行しないこともしくは第16条第1項各号のいずれかに該当したことにより相手方に損害を与えた場合は、賠償責任を負うものとします。ゼライトは賠償責任を負わないものとします。ゼライトは、次の各号の場合には、サービスの提供を中断することができるものとします。ゼライトは、前項の規程によりサービスの提供を中断するときは、あらかじめその旨を利用者に通知するものとします。緊急やむを得ない場合は、この限りではありません。秘密情報を第三者に開示、漏洩しないものとします。秘密情報を相手方に開示する場合には、秘密である旨の表示をするものとします。次の各号に該当する情報については、秘密情報から除くものとします。開示の時点ですでに公知のもの、または開示後秘密情報を受領した当事者(以下「受領者」といいます。ゼライトは、サービス利用に関する情報を、利用者のプライバシーに配慮の上、サービスその他のサービスの向上のために利用することができるものとします。ゼライトが提供するサービスの案内の目的に限り、無償で使用することができるものとします。ゼライトが別途利用者向けにサービスに関する利用条件等を提示した場合は、当該利用条件等の内容が利用契約に優先して適用されるものとします。ゼライトは、サービスの作業に基づくアクセス解析を導入するためにリンクの設置を行うものとする。ゼライトは、サービスの作業に基づく著作についてサポート表示とリンクの設置を行うものとする。■第24条(サポートについて)サポートは通信記録保持のため、特別な場合を除きすべてメールにて行うものとし、それに承諾するものとします。■第25条(準拠法)本規約に関する準拠法は、日本法とします。この利用規約は、平成16年12月12日より効力を発するものとします。取扱いについてお気軽にお問い合わせください。technology.。