Archivesジュニアスキージュニアアルペン競技とスキー全般についての情報ブログです。スキーシーズンなど利用客の多い時期だけ臨時列車として運行する。「水上」は現在、上野-水上間を1日3往復計6本、利用客の多い時期には臨時列車も運行してきたが、同支社によると、利用客はここ10年で半減し、乗車率は週末でも3割程度に落ち込んでいるという。上野-水上間は66年、準急から昇格して急行列車が登場した。長年「ゆけむり」の愛称で親しまれ、首都圏から多くの温泉客を運んできた。82年からは特急「谷川」となり、夏休みやスキーシーズンには新潟県内の越後湯沢や石打駅まで延長運転された。97年に「水上」に変更された。「水上」の廃止について、みなかみ町観光協会の須藤温会長は「水上温泉と鉄道は切るに切れない縁があるので、時代の流れとはいえ非常に残念だ」と語った。今後は高崎で乗り換えないで済む、首都圏から水上までの直通普通電車の運行を働きかけていくという。アクセスをさらによくしていきたい」と語った。ダイヤ改正は東北新幹線が新青森駅まで全線開業することにあわせて行われる。産経新聞JR東日本高崎支社は24日、今冬のダイヤ改正概要を発表。上越線の特急「水上」を今年12月に廃止することを明らかにした。今後は臨時列車として運行される見込み。同支社によると、特急「水上」(7両編成424席)は現在、上野-水上間で1日3往復運行されている。スキー客などでにぎわったピーク時から利用客はほぼ半減。近年は多いときでも利用率が30%程度にとどまり、輸送体系見直しの対象になっていた。これにより、水上駅に停車するのは臨時列車を除き、普通列車のみになる。みなかみ町観光協会の須藤温(みつる)会長は「非常に残念。普通列車ではどうしても高崎駅で乗り換えなければならない。影響が出る可能性はある」と話し、今後、首都圏からの直通運転の“復活”をJR側に要望していく考えを示した。市議の動議で一部修正した上、可決した。夏油高原スキー場への補助金約2千万円に反対が多数を占めたためで、今後のスキー場運営への影響を懸念する市にとって厳しい判断となった。高橋孝二氏ら6人が連名で提出した。高橋氏は提案説明で「市は公益上、スキー場が必要としているが、多くの矛盾や課題を抱えたままでの支出は認められない」などと強調。同補助金については予算案の質疑、修正案への賛成討論でも「実質的な民間会社の赤字補てんだ」「会社側から経営改善計画が示されない中では認められない」など厳しい声が続出した。修正案は、出席した市議28人による採決の結果、賛成17人、反対11人で可決された。(須藤利貞社長)が運営。伊藤彬市長は「採決の結果は残念だ。今後のスキー場の在り方を相当心配している。会社撤退も含め、影響しなければいいと思う」とする。民間運営の夏油高原スキー場(同市)の運営補助金1967万円を削除する議員提出の修正案を、17対11の賛成多数で可決した。補助金は、経営難のスキー場運営会社が林野庁に支払っている土地代を市が負担するために支出する。修正案に賛成した議員は「経営努力の詳細が示されないままの支援は受け入れられない」「一民間企業に血税を注ぎ込む余裕はない」と主張。反対議員は「当面の営業継続に向けた最小限の措置。観光産業はすそ野が広く、市に欠かせない」と反論した。市は(1)会社が撤退すれば雇用へ悪影響を及ぼす(2)市営では経費が増える(3)スキー場を廃止すれば市に巨額の原状回復義務が生じる―ことなどを理由に、支援する考えを打ち出していた。伊藤彬市長は本会議後、「(運営会社に)継続して頑張ってもらうステップが否決されると、今後が心配だ。議会や市民に納得してもらうためにどうすればいいのか、十分議論したい」と語った。スキー場は加森観光(札幌市)の子会社が運営。利用者減少などで2009年度まで3期連続の赤字を計上している。夏油高原スキー場(北上市和賀町)の運営継続に関連し、北上市議会は24日、スキー場を経営する夏油高原開発に対し、市が運営費補助金1967万円を出すとする案を否決した。親会社の加森観光(本社・札幌市)が市と20年契約を結び運営を引き継いでから8年たつが、今後、同社が事業撤退する恐れも出てきた。市議会はこの日、9月定例会最終日だった。修正案を、賛成17人、反対11人で可決した。市側は「スキー場が廃止されれば、林野に戻す費用がかかるだけでなく、雇用や地元経済への影響も大きい。土地代を負担してでも続けるのが現実的」などと説明。賛成議員も「市唯一の冬季スポーツ施設だ」と述べた。これに対し、反対する議員からは「1企業への赤字補てんを税金ですべきではない」「経営改善策を出せないところに、税金をつぎ込むのか。夏油ばかりに支援するのも公平性を欠く」などの厳しい声が相次いだ。伊藤彬市長は「残念な結果。継続して頑張ってもらうステップが否決され、今後のあり方が心配だ。議論を重ね、市民も納得できる形を模索したい」と述べた。市議会の判断を受け、夏油高原開発の須藤利貞社長は「スキー客や雇用などに影響が大きいので、企業責任として当面は営業を継続する」としながらも、「全国的にスキー場は苦しい。契約変更が無理ならば、いつまでも赤字は出せないので善後策を考えなければならない」と話している。1993年にオープン、2002年に加森観光に経営権が譲渡されて、民間会社となった。スキー客はピークだった1995年度の26万人から減り続け、昨年度は8万3000人に。夏油高原開発はリフトなどの施設を同社に無償貸与している市に対し、借地代や施設の修繕費、除雪費に相当する金額を市が負担するよう契約変更を求めていた。2014.10月号を読んで朝日も謝罪しましたね。最近は、「スキーをたわます」ばかり。