VR」は品薄状態で普及台数が伸びず、期待ほどの盛り上がりはなかったという向きがある。その一方でスマートフォンを活用したモバイルVRは着実にVRの応用範囲を拡大。当面はモバイルVRが需要を牽引する格好だ。VRは品薄が続く2016年は「VR(ヴァーチャルリアリティー)元年」と言われた。VRとは、ヘッドマウントディスプレー(HMD)を装着し、ディスプレーに表示される3D映像の中に入り込むかのような体験をするもので、PCなど据え置き機器を利用したハイエンドVRとスマートフォンを利用したモバイルVRに大別される。VR)」が発売を開始した。主要プレーヤーの製品が出揃ったことから、「VR元年」と位置付けられ、市場の立ち上がりが期待された。1年たった現在、期待ほどには立ち上がっていないという声も聞こえてくる。ViveはハイスペックPCを利用するため、端末を含めたシステム全体では、20万~30万円以上のコストが掛かる。「試しに買ってみる」金額の製品ではなく、飛びつくのは、一部のアーリーアダプターやヘビーゲーマーに限られる。Viveが約50万台にとどまっている。VRは「プレイステーション4」(PS4)に接続して利用するが、HMD端末だけなら約5万円、PS4と合わせたシステム全体でも約10万円であり、先行する2製品よりは安価で入手できる。PS4を保有しているゲームユーザーにはちょっと手を伸ばせば購入できる製品だ。VRはVR元年の本命デバイスと目されていた。VRの現在までの出荷台数は約100万台。先行2製品をあっさり追い抜いたとは言え、PS4の累計出荷台数が6千万台を超えていることを考えると、PS4の2%にも満たない。VRは売れていないのか。なく、現状は、需要に供給が全く追い付いてない。行っているが、即完売という状況が続いている。供給不足が続いている理由として、まずは全く新規の製品であるため、SIEが需要予測をかなり慎重に見積もり生産体制を構築した。SIEは当初から「発売後6カ月で100万台」との目標を立ており、現在のところは若干早いペースだが、ほぼ計画どおりと言える。HMD部分に有機ELディスプレーをはじめ新技術を導入したことから、製造の難易度が上がったという指摘もある。SIEとしては徐々に供給体制を高めているとしているが、いまだ需要に追い付いていないのが実情だ。VRの出荷台数はあまりに少な過ぎるのではないか。SIEが絞り過ぎている印象を受ける。キラーコンテンツがないとの指摘もある。VRで遊べるゲームソフトは100作品が発表されているが、ヒットタイトルと呼べるソフトはいまだ出ていない。現在220作品が開発中で、17年中に新たに100作品以上を発売する予定だが、その中から大ヒットが生まれるかどうかも分からない。家庭用ソフトとして数千円の価格に見合うボリュームのVRのゲームを制作するには、開発コストも膨らむ。ソフトメーカーとしては、ソフト開発にそれなりのリソースを割くためには、やはりハードの普及台数が一定以上にまで到達する必要がある。VRの出荷台数では、ソフトメーカーとしても動きにくいのが現状だろう。360度映像の視聴でモバイルVRは裾野を広げるハイエンドVRが期待ほどの盛り上がりが感じられない一方で、現在はスマホを利用したモバイルVRがVRの需要を牽引し、応用範囲を広げていると言える。モバイルVRは、ダンボールにレンズを付けた簡易ビューワーから、スマホと連動させる専用端末まである。簡易ビューワーなら最安で約1千円、または企業のノベルティーグッズとして入手できることから気軽に利用できる。簡易ビューワーのハコスコは国内で50万台を出荷。韓国サムスン電子のスマホ「ギャラクシー」専用のVR端末「ギアVR」は全世界で500万台を出荷し、順調にVRの裾野を広げている。日本では未発売だが、昨年11月に米グーグルがアメリカ、カナダ、英国、ドイツ、オーストラリアで、スマホ向けVRヘッドセット「デイドリーム」の販売を開始した。グーグルはこれまで簡単ビューワー「カードボード」を普及させてきたが、デイドリームはより高品質なモバイルVR向けプラットフォームとなる。競合するギアVRがギャラクシー専用端末であるのに対し、デイドリームは複数の最新アンドロイドスマホに対応するため、モバイルVRの普及を加速させる可能性がある。したモバイルVRは基本的に、360度映像の視聴が中心となる。360度映像については、既に多くの制作・開発会社が立ち上がっており、アミューズメント施設のコンテンツとしても提供されている。一方で360度カメラの販売も相次いでおり、ユーザーが手軽にVR映像を撮影し楽しめるようになっている。360度映像の視聴は、エンタープライズ用途にも用いられる。導入が進むと見られるのが、もともと3Dデータを扱うことが多い医療、建築、教育といった分野だが、特に「一定の空間の中を見せる」用途にVRは向いている。不動産業界向けには、マンションなどの物件の様子を360度映像で撮影し、その画像をVRで顧客に見せることで、顧客は実際に現場まで行かなくても、ヴァーチャルな空間で物件を確認できる。星野リゾートは今年1月、インドネシアで「星のやバリ」を開業したが、オープンに先立ち都内で開催した記者発表会では、一部の施設内をVRで体験する「仮想内覧会」を開催した。このVR視聴はギアVRを用いたものだったが、都内の会場からバリの施設の様子がうかがえた。した遠隔地の施設をVRで内覧する事例は、今後も増えてくると思われる。2019年12月、「野村サステナビリティ研究センター」を設立した。この研究センターでは、サステナビリティに関連する実践的な研究内容に則り、質の高い情報や提言を発信していくとしている。金融市場と密接に関連したテーマを戦略的かつ組織的に取り上げ、グローバルな視野を持った活動に取り組んでいくようだ。「イノベーションを起こす大企業実現に向けて」の提言。2019年12月、企業のイノベーション力強化に向けた調査の中間報告を公表した。アンケートとヒアリングでの調査は2018、19年の秋に実施。上場企業と、資本金3億円以上の非上場企業を対象に行われた。企業経営における意志決定の迅速化や人事制度の改革など、企業内変革が重要との見解を示している。「デザイン経営」「デザイン思考」導入企業の70%以上は効果を実感クリエイター向けの採用サイトを運営するビビビットは、全国の企業を対象に行った「デザイン経営」および「デザイン思考」に関する意識調査の結果を発表した。これによると、導入した中小企業の70%が「デザイン経営」および「デザイン思考」の効果を実感したという。どんな効果があったのか、見ていこう。人事評価制度で残業削減?!その意外な方法とは?「働き方改革で残業を減らしたい」と思っている社長さんは多いのではないでしょうか。それには「残業を減らすと生産性も下がってしまうのではないか」という心配も必ずついて回ります。実は、生産性を確保しながら、いやむしろアップしながら、残業を減らす方法があります。それは人事評価制度を導入し、従業員の方の仕事の棚卸を行い、ムリ・ムダ・ムラをなくすのです。株式会社イトーキは2018年8月、全国の従業員300人以上の企業・団体に所属するホワイトカラーワーカー3,102人を対象に、「働き方の自己裁量がワーカーの生産性とワークエンゲージメントに及ぼす影響」について調査を実施し、その結果を公表した。それに納得している従業員の割合は......?株式会社あしたのチームは2018年6月、従業員数10~300名未満の会社に勤める男女20~59歳を対象に「給与に関する調査」を実施、結果を公表した。(有効回答数:400人)あなたにオススメ「中小企業の経営者のサイバーリスク意識調査2019」を発表。ログイン会員登録すると会員限定機能や各種特典がご利用いただけます。プロ経営・ビジネス課題に役立つニュース・サービス・セミナー情報をお届けするポータルサイトです。カテゴリ・人気キーワード・課題といった様々な切り口から最適なサービス・セミナー・資料などが検索可能。テーマにした経営者向けフォーラム「経営プロサミット」を開催。課題解決・スキルアップ・市場調査など様々な用途でご利用いただけます。特集・イベント経営プロについて経営プロについて利用規約プライバシーポリシーお問い合わせ広告・情報掲載について。