mixiチェック11人の方が、この記事を参考になったと投票しています。再度エントリーを探る(2016年11月07日推奨終了)投資スタンス「大型株1年」の注目を終了する。投資家に伝えたい3つのポイント「大型株1年」の注目を終了する。中期的な成長シナリオは変わらないが、短期的には業績停滞の懸念が高まった。懸念材料の払拭が見込める時期になって、改めてエントリータイミングを模索したい。業績下方修正を受けて「大型株1年」の注目を終了11月7日に発表された2017年3月通期業績見通し(会社予想)の下方修正を受け、「大型株1年」での注目を終了する。同社が国内トラック事業、及び、新興国のトラック・ピックアップトラック事業で高い成長を続けるという筆者のシナリオに変更はない。円高の影響が想定以上に大きいこと、及び、新興国市場の回復遅れなどから、短期的には業績停滞を強いられる可能性が高まったと判断した。同社にとって最大の市場であるタイでは、国王の死去に伴う消費マインド低下リスクが顕在化する懸念も残る。Q2累計実績は大幅減益となるものの想定の範囲内11月7日に発表されたQ2累計実績は、売上高が対前年同期比▲7%減、営業利益が同▲21%減、親会社株主に帰属する四半期純利益が同▲27%減となった。国内トラック販売は好調に推移したが、海外販売の不振と円高影響が拡大し、カバーすることが出来なかった模様。先行投資コストが嵩んだこともマイナス要因。従来の会社予想を下回る着地となったが、小幅な未達のためサプライズはない。2017年3月通期の会社予想は大幅下方修正に2017年3月通期の会社予想は下方修正となった。営業利益は従来予想1,750億円から1,500億円(対前期比▲13%減)へ、最終利益も同1,150億円から900億円(同▲22%減)への減額である。円高の影響が拡大したこと(特に新興国通貨に対して)が主要因だが、想定以上の下方修正でネガティブな印象がある。国内トラック事業は下期も伸長すると見られるため、新興国事業のリスクを最大限織り込んだ可能性が高い。配当予想に変更はない。いいえ11人の方が、「この記事が参考になった」と投票しています。読者登録規約を登録前にお読みください。いすゞ自動車(7202)2020年3月期Q3累計(4-12月期)決算。いすゞ自動車(7202)2020年3月期上期(4-9月期)決算。いすゞ自動車(7202)2020年3月期Q1(4-6月期)決算。いすゞ自動車(7202)2019年3月期決算。いすゞ自動車(7202)2019年3月期Q3累計(4-12月期)決算。いすゞ自動車(7202)2019年3月期Q1(4-6月期)決算。いすゞ自動車(7202)2018年3月期Q3累計(4-12月期)決算。いすゞ自動車(7202)2018年3月期上期(4-9月期)決算。いすゞ自動車(7202)2018年3月期Q1(4-6月期)決算。いすゞ自動車(7202)2017年3月期Q3累計(4-12月期)決算。いすゞ自動車(7202)2017年3月期Q1(4-6月期)決算。国内トラック販売の回復が鮮明。いすゞ自動車(7202)の2016年3月期決算。いすゞ自動車(7202)の目標株価引き上げ。いすゞ自動車(7202)2016年3月期Q3累計(4-12月期)決算。いすゞ自動車(7202)2016年3月期上期(4-9月期)決算。いすゞ自動車(7202)タイの爆弾テロ事件の影響懸念で株価は大幅下落。いすゞ自動車(7202)2016年3月期Q1(4-6月期)決算。いすゞ自動車(7202)2015年3月期決算。いすゞ自動車(7202)Q3累計(2014年4-12月期)決算。いすゞ(7202)はタイ市場の本格回復時期を睨む展開を想定。いすゞ自動車(7202)はやや注意。いすゞ自動車(7202)はタイ事業の最悪期を脱したと見られる。いすゞ自動車(7202)2013年4-6月期(Q1)決算:順調な滑り出しだが、やや懸念材料も。本記事で提供される投資情報等および調査・分析記事は、株式会社ナビゲータープラットフォーム(以下、「当社」)または執筆業務委託先が、記事購読者への情報提供を目的としてのみ作成したものであり、証券その他の金融商品の売買その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。適時性等を保証するものではありません。本記事で提供される見解や予測は、記事発表時点における当社または執筆業務委託先の判断であり、予告なしに変更されることがあります。当社は、記事における誤字脱字等、記事の大意、結論に影響が無いと当社が判断する修正に関しては、記事購読者に特段の通知をすることなく、行うことがあります。特別な損害またはその他の損害について、当社および当社に記事を提供する執筆業務委託先は責任を負うものではありません。世界情勢など様々な影響により、その価値を増大または減少することもあり、また、価値を失う場合もあります。投資をする場合における当該投資に関する最終決定は、必ず記事購読者ご自身の判断と責任で行ってください。当社および執筆業務委託先は、記事の内容に関する記事購読者からのご質問への対応など、個別相対性のある追加サービスは行いません。いただく場合はこの限りではありません。本記事に掲載されている内容の著作権は、原則として当社または執筆業務委託先に帰属します。営利目的での利用を行う権利を有しません。本重要事項(ディスクレーマー)は随時アップデートされることがあります。最新の内容をご確認ください。当社の取締役及び、発表前の記事に触れる可能性のある当社職員は日本株(個別銘柄)の取引を自粛いたします。当社入社前から保有している株式の売却や相続等、相当の理由がある場合は本人からの事前申請に基づき取引を許可することがあります。執筆業務委託先についても、執筆者は特定の日本株(個別銘柄)を売買した場合(新規ポジションをつくった場合に限ります)はその後3ヶ月間、当該銘柄に記事上で言及することができず、また、記事上で言及した銘柄についてはその後6ヶ月間売買を制限されます。本記事の執筆者は、本記事で表明されている見解が調査対象会社やその証券に対する執筆者個人の見解を正確に反映していることをここに表明します。当該執筆者は、これまでに本記事で特定の見解を表明することに対して、直接的または間接的に報酬を一切受領していないこと、また、今後も受領する予定もないことをここに表明いたします。