Debris)とは、海洋を漂流しているごみ及び海岸に漂着したごみの総称である。「海洋ごみ」[1]「海ゴミ」[2]とも呼ばれる。正確な実態の把握はなされていないものの海洋には無数のごみが漂流していると考えられており、それらは「海洋(浮遊)ごみ」と言われる。そのうち腐敗しない素材のごみ(主にマイクロプラスチック)は増加し続けて、絶滅危惧種を含む海洋生物に打撃を与えているほか、一部は海岸に漂着して沿岸地域に汚染被害をもたらしている。海洋生物の体内や北極海の海氷、深海の海底堆積物に取り込まれたマイクロプラスチックも検出されている[3]。イギリスのエレン・マッカーサー財団は、海洋ごみの総量は1億5000万トンを超えており、毎年800万トン以上が新たに流れ込んでいると推計。プラスチックごみは2050年に魚類の総量を上回ると警告している[4]。排出源は、海への直接的な投棄・放置だけでなく、河川経由が多い。ドイツのヘルムホルツ環境研究センター(ライプチヒ)の推計によれば、川から海に流入するプラスチックごみの9割は10河川が占めている。センターの調査によれば、日本の海浜上に堆積している漂流・漂着ごみの堆積している総量は約15万トンと推定されている。海岸ごみは清掃で除かれたり,自然に海に流出したりするため、年間の漂着量は一部の海岸について以外、分かっていない。これら漂流・漂着ごみの構成は多岐にわたっている。漁業活動から発生するごみ(魚網や発泡スチロール製のウキなど)や、側溝や河川などを経由して海に流れ出た生活系のごみ(主にペットボトルなどの一次的な製品、または使い捨てを前提とした包装や容器類)などから成っている。問題の深刻さは、海岸からの漂着ごみ目視や、外洋の海面や海洋生物に対する国際的な調査・モニタリングを通して明らかにされつつある。対策としては、今後の発生抑止と、既に流出したごみの回収が検討・実施されつつある。プラスチックの使用規制編集2018年、欧州連合は、海洋ごみの多くが使い捨てプラスチック製品であることに着目し、プラスチック素材の食器、ストローなどを代替品に切り替えるよう義務付けるほか、釣り具メーカーにごみの収集費用を負担させる規制案を発表。2019年を目途に、欧州議会と加盟国で議論されることとなった[6]。5つの業界団体が2018年9月7日、「海洋プラスチック問題対応協議会」を設立した[7]。summit)において海洋プラスチック憲章を採択した。合意文書に日米が署名しなかったことで国際的な非難が高まった[8]。海流などにより、ごみが多く集まる海域がある。このうち太平洋ゴミベルト(アメリカ合衆国西海岸とハワイ諸島の間)において、オランダの非政府組織(NGO)「オーシャン・クリーンアップ」が浮遊型回収装置(長さ600メートル、海面からの下部までの深さ3メートル)を展開し、2018年10月から浮遊ごみの回収と再利用など処理を行う計画である[9]。不法投棄された漁網に絡まってしまったウミガメ日本海沿岸や東シナ海沿岸では、中国語や朝鮮語(ハングル)、ロシア語(キリル文字)で商品名等が標記された東アジア諸国などから排出されたと推察される、ごみの漂着がある。離島はどこも、おびただしい量のごみが漂着しており、その被害は深刻化している。その一方、日本で不法投棄されるなどして流出したものと見られるゴミが、海流に乗ってハワイやミッドウェーなどの太平洋諸島や北アメリカ大陸西海岸などに流れ着き、アホウドリなどの野生動物を殺傷する一因になっていることも以前より問題になっている。ゴミは、黒潮に乗りハワイ沖やアメリカ西海岸に到達して南下。反転して西に転じ、再び黒潮に入る。冬には一部が南下し、石垣島、宮古島に大量のゴミを運ぶ。「ポイ捨て」などと気軽に呼ばれることも多いが、その実態は不法投棄に端を発するものであり、いずれの国においても、重大な社会問題となっている。国境を越え得ることから国際問題としても認識される。環境汚染物質の越境汚染は、排出源の特定は可能だがあまり解明されていない。越境大気汚染と比べ、国際協力や海洋汚染に関する行動は著しく低い。2002年のOECD環境保全成果レビューでは、日本周辺の汚染原因として近隣諸国や沖合いの船舶からの排出物がある可能性を指摘されたが、実際には陸上で捨てられたと思われるごみが多い。国境を超えた汚染物質の運搬量についての評価も行われておらず、さらに詳しい地域毎の調査が必要である。ロシア連邦の政府により会合が持たれ、対策が検討され始めるとともに、日本国内から排出されるゴミへの対策についても協議が持たれている[12][13]。日本国内からのごみ流出抑制への機運も高まりつつある。富山市は、ごみが海洋流出する前に用水路や河川に網場を設けて回収することなどを検討しており、2019年3月27日に日本財団と協力して対策モデル構築を進めることを発表した[1]。多いそのため炉を傷める可能性があり、焼却処理にも不向き汚れが激しく絡まった状態の場合が多いといった理由により、分別・リサイクルは困難とされる[14]。2006年、海岸漂着ごみの個数調査においてうち最も多かったのはタバコの吸殻であり、海岸漂着ゴミの12.8%となっている(陸起源の漂着ごみのみを総計した場合の割合としては27%にのぼる)。次点は元の製品が不明な硬質プラスチック破片となった[15]。2017年の日本海沿岸ポリタンク漂着編集2017年2月から3月にかけて、日本海沿岸に大量の過酸化水素水のポリタンクが漂着した。京都府では、2月23日ころから約200個が[16]、石川県では、3月1日までに893個が漂着している[17]、新潟県でも137個が発見されている。いずれのポリタンクにもハングルの表示があることから、韓国ノリの養殖の際に消毒用に使用された過酸化水素のポリタンク(容器がリサイクルされ塩酸に詰め替えられている可能性が高い[18])が大量流出したものと考えられている[19][20]。過酸化水素表示のあるポリタンクの漂着は、毎年のように見られており、2010年には石川県だけでも1,921個が流れ着いている[21]。環境省の調べでは、日本海沿岸へのポリタンクの漂着状況は、平成24年度に5,547個、平成26年度は14,465個となっている[22]。到達する、北朝鮮からの漂流小型木造船の数は、2017年には90隻を超える異例の多さとなった。木造船は、再利用できないため地元自治体が廃棄物として多額の費用を投じて処理することとなるため、環境省は、自治体が2017年度に行う処理費用を補助金や地方交付税を充当して軽減する措置を行っている[23]。プレスリリース(2019年4月25日閲覧)。2020年2月17日閲覧。海洋生物を死に追いやるプラスチック」日本経済新聞サイトの『ナショナルジオグラフィック日本版』記事(2018年6月3日)2018年9月13日閲覧。2018年9月16日(総合面)2018年9月27日閲覧。2018年6月4日閲覧。化学5団体が協議会、海洋プラごみ対策でSankeiBiz(2018年9月7日)2018年9月13日閲覧。2018年6月11日閲覧。オランダのNGO『毎日新聞』朝刊2018年9月11日(国際面)2018年9月13日閲覧。ウィキメディア・コモンズには、漂流・漂着ごみに関連するカテゴリがあります。解説書・教科書があります。水害や津波では、大量のゴミが海に流出する。列挙するだけでなく、脚注などを用いてどの記述の情報源であるかを明記してください。記事の信頼性向上にご協力をお願いいたします。978-4-12-101906-6。海底火山からのメッセージ』八坂書房、2009年。978-4-89694-930-8。東シナ海海ゴミプロジェクトこの項目は、環境に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています(Portal:環境)。この項目は、社会問題に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています。3.0のもとで利用可能です。プライバシーデスクトップ。