Addiction、アディクション)とは、ある特定の物質や行動、人間関係を特に好む性向である。Addiction)の用語は、異なる概念である薬物依存症と薬物乱用の定義との誤用があるため世界保健機関の専門用語から除外された[8]。薬物に対する嗜癖の用語は、一般的には広く用いられている[8]。日本の法律的な文脈では中毒という邦訳もあるが、医学的に薬物中毒とは、嗜癖ではなく過剰摂取などによって有害作用が生じている状態である[9]。さらなる詳細は、以下の定義節を参照のこと。Drugsに関する専門委員会が、以下のように定義した[6]。Addiction-producing:非常に強い渇望があり、用量は増える傾向にあり、精神依存と身体依存とがある。Habit-formaing:用量は増えないか微増であり、身体依存が欠如しており、禁断症状がない。Drugsが、耽溺性薬物などと翻訳されている[10]。habituation)としている重要語事典もある[11]。日本では睡眠薬の乱用が問題となったため、1961年に習慣性医薬品を指定し、処方箋を必要とする措置をとった[10]。1960年代に嗜癖(Addiction)と習慣(Habit)の2つの用語は破棄され、依存(Dependence)の用語に変わった[12]。Dependence)と変名される。1975年時点で、日本の医薬品には「習慣性あり」の表示が残されているが、アメリカではそうした表示は過去のことであり、ここ10年で国内外で習慣性という語は見られなくなったとしている[13]。依存の語は広く普及し、嗜癖の語はいまだ散見されるとしている[13]。Dependence)の診断基準に含まれる。2011年の『グッドマン・ギルマン薬理書』第12版においては、1987年にアメリカ精神医学会が、使用を制御できない状態に対し依存(dependence)の語を使ったが、依存とは本来は離脱症状を呈する状態であり混乱が生じたとしている[14]。当時は嗜癖(addiction)の語が軽蔑語であったので避けるべきであったが、次のDSM-5ではこの混乱が正されるであろうと記している[14]。Disorders)の分類名が登場した[15]。DSM-5においては薬物乱用と薬物依存症を統合したが、DSM-IVの編集委員長であるアレン・フランセスはこれを批判しており、嗜癖(addicion)の語による常用者のようなレッテルは、より単発的な乱用によって問題が生じた人々にとっては不利益を被りかねないスティグマ(烙印)であり、臨床においても乱用と依存の区別は対応の上で有益であるとして、これを区別している世界保健機関によるICDの診断コードを用いるべきだとしている[16]。Addiction)の用語を使用すると定義している[17]。どのような意図で用いられているか文脈によって判断することが必要である。国際条約である1961年の麻薬に関する単一条約の邦訳文で、addctionを中毒と訳している[18]。日本の麻薬及び向精神薬取締法でも依存を生じた状態を中毒としているが、この日本の法律上の訳は「医学的な中毒の意味と異なり」、医学的に薬物中毒とは、過剰摂取などによって有害作用が生じている状態である[9]。1975年時点で、柳田知司は依存症の意味での中毒の語は破棄して、依存症の語の使用を提案している[13]。特定の物質の摂取に関する嗜癖。酒、タバコ、乱用薬物に該当する種類の向精神薬が対象になりやすい。アルコールなら、ダメだとわかっていても朝から酒を飲まずにおれず、酒しか楽しみがなく、肝臓が悪くなっても酒をやめない、など。特定の行動過程に執着する嗜癖。その行動を抑えがたい欲求や衝動があり、他の娯楽を無視し、有害事象が起きてもその行動をやめない。「好きだから行う」という点において、強迫性障害において不快を避けるために行う強迫行為とは区別される。ギャンブル嗜癖では、ギャンブルをやめようと思った時点ではすでに借金を負っていることも多く、このため負けた金銭を取り返せるまでやめられず結果として更に借金が膨らむ強迫化が起こりえる。複数の対象を持つ嗜癖。嗜癖は対象が異っても、同じ空虚感から同じようなメカニズムで発症しているので、同時に2つ以上の嗜癖が合併することがある(酒とギャンブル、薬物と性行為など)。8年でコカイン乱用者が8倍に増える時期があった。ベトナム戦争に行った米兵の約3割が麻薬嗜癖であったが、帰国後はその多くが乱用をやめている。これらの事実から、嗜癖には環境要因が大きくかかわっていると推測されている。日本で治療を受けている大麻嗜癖者では、性格検査で気軽な衝動性、被支配性が高いプロフィールを持った者が多く、鎮痛薬嗜癖者は抑うつ、神経質、短気であるという報告がある[要出典]。関連項目編集ウィキメディア・コモンズには、嗜癖に関連するカテゴリがあります。2015年2月9日閲覧。120003802584。がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン』金原出版、2010年6月20日、第1版;2010年。978-4-307-10149-3。