mixiチェック6人の方が、この記事を参考になったと投票しています。大好評の泉田塾、ついに米国株投資ゼミを開講!お見逃しなく!~初心者&挫折者必見!少人数のゼミだから聞きやすい!宿題でぐんぐん身につく!~泉田塾ゼミの第2回目は、待望の米国株投資です!!米国株というと「英語は苦手...」といって尻込みする株式投資家も多いでしょう。実は、簡単なルールを身につけてしまえばすぐに始めることができるのです。米国株の売買手数料も、以前と比べれば格段に安くなり手掛けやすくなりました。アップル、グーグル、アマゾン、フェイスブック、ディズニー、ネットフリックス、NVIDIAなど...、誰もが知る、世界をリードする米国企業は魅力がいっぱい!でも、日本の上場株を調査し、投資するだけでは、そうした企業にはたどり着けないのです。米国株ファンドマネージャーでもあった泉田良輔が、ネット証券の使い方から調査方法まで、分かりやすく解説しながら、皆さんにプロ伝授のスキルを持ち帰って頂きます!本ゼミは、基本的かつ実践的な内容を合計3回(月3回)で学んで頂くコースです。各回の講義ごとに宿題が課され、講義を聞くだけはなく自ら手を動かしながら講義内容を身につけていきます。定員7名までの少人数クラスなので、質問しやすく皆でわきあいあいと楽しめる環境なのも大きな魅力です。株式投資には押さえるべきポイントがあります。その内容は株式投資初心者でも、また10年以上の投資経験があるプロ投資家も実は変わりがありません。泉田塾初級ゼミでは、ぜひプロの株式投資の知識を皆さんに自分のものにしていただきたいと思っているため、少人数制にこだわり、参加者ひとりひとりの状態に合わせて丁寧にケアしながら進めていきます。株式投資を始める前に失敗しない方法を知っておきたい、今度こそ株式投資初心者を卒業したい、投資をするための自分の判断基準を持てるようになりたい、プロにちゃんと学んでみたい、という方には泉田塾のゼミは最適です。この機会をお見逃しなく!泉田塾ゼミの第2回目は、塾長の泉田良輔が担当します。泉田はフィデリティ投信や日本生命といった世界を代表する大手運用会社で機関投資家として長年活躍し、著書も多数ある証券アナリストです。日本の個人投資家のすそ野を広げたいということで「泉田塾」を開講しました。少人数ゼミの第2弾!この機会にぜひご参加ください。ケーススタディで自分のものにする(7/26(木))※なお、当ゼミは、業界の動向および銘柄の選択方法について学ぶものであり、個別銘柄の投資判断をおこなうものではありません。FINOLAB(フィノラボ)料金について¥36,000全3回分の一括払いのみとなっております。講義のご欠席などによるご返金はできかねますので、ご了承ください。以下のURLよりセミナーにお申し込み頂けます。(Peatixでの決済となります)https://goo.gl/SyqfzuLongine有料購読会員の方は、定価から20%OFF!!有料購読会員の方は、ログイン後に、以下のURLより割引コードを取得してください。泉田塾の塾長で、著書も多数ある現役の証券アナリスト、そしてプロもひそかに愛読する個人投資家のための金融経済メディア「Longine」の編集長の泉田良輔が講師をします!フィデリティ投信や日本生命といった世界を代表する運用会社で証券アナリストやポートフォリオマネージャーとして活躍してきた泉田のノウハウを少人数クラスでご体験頂けます。米国の小売やインターネット、メディア業界を担当。2002年から2012年まで、フィデリティ投信・調査部で日本株の証券アナリストとしてテクノロジーセクターを担当し、運用部では小型株のアシスタント・ポートフォリオマネージャーとして従事。セミナーの撮影についてセミナーの内容(主にスライド中心)の動画撮影や、会場全体の雰囲気を後部から撮影をさせて頂く場合がございます。個人のお顔の分かるお写真を無断で使用することはございませんが、特に撮影はNGというお客様は、当日撮影スタッフまで遠慮なくお声かけ下さい。~お金の情報格差を飛び越えよう!~お金アカデミーは、お金の情報格差をなくしたいという思いで運営を開始しました。皆様が今まで聞きたかったけど聞けなかった、お金のあれこれを解決していきます。中・上級者の投資家、金融業界のプロフェッショナルの皆様が思わずニヤリとしてしまう情報から初心者向けの節約術まで、様々なコンテンツを企画中です。いいえ6人の方が、「この記事が参考になった」と投票しています。読者登録規約を登録前にお読みください。UUUM(3990)2020年5月期Q2累計(6-11月期)決算。本記事で提供される投資情報等および調査・分析記事は、株式会社ナビゲータープラットフォーム(以下、「当社」)または執筆業務委託先が、記事購読者への情報提供を目的としてのみ作成したものであり、証券その他の金融商品の売買その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。適時性等を保証するものではありません。本記事で提供される見解や予測は、記事発表時点における当社または執筆業務委託先の判断であり、予告なしに変更されることがあります。当社は、記事における誤字脱字等、記事の大意、結論に影響が無いと当社が判断する修正に関しては、記事購読者に特段の通知をすることなく、行うことがあります。特別な損害またはその他の損害について、当社および当社に記事を提供する執筆業務委託先は責任を負うものではありません。世界情勢など様々な影響により、その価値を増大または減少することもあり、また、価値を失う場合もあります。投資をする場合における当該投資に関する最終決定は、必ず記事購読者ご自身の判断と責任で行ってください。当社および執筆業務委託先は、記事の内容に関する記事購読者からのご質問への対応など、個別相対性のある追加サービスは行いません。いただく場合はこの限りではありません。本記事に掲載されている内容の著作権は、原則として当社または執筆業務委託先に帰属します。営利目的での利用を行う権利を有しません。本重要事項(ディスクレーマー)は随時アップデートされることがあります。最新の内容をご確認ください。当社の取締役及び、発表前の記事に触れる可能性のある当社職員は日本株(個別銘柄)の取引を自粛いたします。当社入社前から保有している株式の売却や相続等、相当の理由がある場合は本人からの事前申請に基づき取引を許可することがあります。執筆業務委託先についても、執筆者は特定の日本株(個別銘柄)を売買した場合(新規ポジションをつくった場合に限ります)はその後3ヶ月間、当該銘柄に記事上で言及することができず、また、記事上で言及した銘柄についてはその後6ヶ月間売買を制限されます。本記事の執筆者は、本記事で表明されている見解が調査対象会社やその証券に対する執筆者個人の見解を正確に反映していることをここに表明します。当該執筆者は、これまでに本記事で特定の見解を表明することに対して、直接的または間接的に報酬を一切受領していないこと、また、今後も受領する予定もないことをここに表明いたします。