16カ月連続で伸び鈍化バフェット太郎です。S&Pが発表した7月のS&P/ケース・シラー住宅価格指数は、対前年比で予想2.2%に対して結果2.0%と、2012年9月以来およそ7年ぶりの低い伸びに留まったほか、16カ月連続で伸びが鈍化しました。弱気相場と調整局面)そもそもS&P/ケース・シラー住宅価格指数とは、米国の主要20都市の住宅価格を指数化したもので、景気の先行指標として注目されています。住宅価格が上昇すれば、資産効果を通じて個人消費の拡大が予想されるため株高になりやすいですが、反対に住宅価格が下落すれば、個人消費の冷え込みが予想されるため株安になりやすいです。事実、過去15年を振り返るとS&P/ケース・シラー住宅価格指数がピークをつけてから一~二年後にS&P500種指数がピークをつけていることがわかります。2005年11月にそれまで上昇していた住宅価格指数が下落に転じると、23カ月後の2007年10月にS&P500種指数はピークをつけました。2010年6月に住宅価格指数が下落に転じると、10カ月後の2011年4月にS&P500種指数はピークをつけ調整局面入りしました。このように、それまで上昇していた住宅価格指数が下落に転じると、10カ月~23カ月後にS&P500種指数がピークつけているため、今回は2020年1月頃までに株価がピークをつけると予想することができます。【S&P500種指数:週足】S&P500種指数は7月につけた3027ポイントがレジスタンス(上値抵抗線)となり反落しています。一方で5月以降下値が切り上がるなど強気の三角保ち合いを形成していることから、上に大きく放たれることが期待できます。株価のピークはまだ先にあると言えるわけです。いえ、世界の経済成長が鈍化していることや米中貿易摩擦が激化していることを考えれば、強気相場が終わるのも時間の問題かもしれません。そのため、投資家は将来の弱気相場に備えて、リスク許容度の範囲内で堅実に運用した方が賢明です。