章男、以下、トヨタ)は1月4日、自社製品のカーユーザーへより豊かなカーライフを提供していくため、「つながる」技術に関する取り組みを加速させていくと発表した。以下は過去の同社構想動画(2010/12/30・参考動画:約8分)この「つながる」技術とは、未来に向け変化していく社会・交通環境を踏まえ、ICTによる「つながる」技術を基に「もっといいクルマづくり」を、より強力に推し進めるというもの。車載通信機の搭載拡大を通じ、クルマの「つながる」化を推進その「つながる」計画とは、2017年以降のモデル切り替えタイミングを皮切りに、まずは米国に於いて、車載通信機(データ・コミュニケーション・モジュール。以下、DCM)を搭載したクルマをリリースしていく。その後、同モジュール搭載車を米国以外の地域へも順次拡大し、クルマの「つながる」化を、いずれは世界規模で推進させていく構えだ。した取り組みを介して収集・取得したデータは、次世代車の車両開発に活かして行くだけではなく、自動車を取り巻く付帯サービスの開発、さらには現行車両のアフターサービス向上にも活用していくと云う。収集したデータの活用は、上記の目的利用だけに留まらない。DCM搭載車両は事故などのアクシデント発生時に、エアバッグ展開と連動させて、いざと云うときの緊急通報システムとしても活かしていく。万一の際の迅速な初期対応サポートの充実も目指しているのである。膨大なデータ処理を伴う「つながる」サービスの提供に向け、トヨタ・ビッグデータ・センターを構築トヨタは、この取り組みに併せ、収集した膨大なデータの処理を確実に実施していくべく、社内のITインフラ環境を大幅に強化・拡張させる。その手法は、まず現行のトヨタ・スマート・センター内にトヨタ・ビッグデータ・センター(以下、TBDC)を構築。CENTER構想の一部概念その中で、カーユーザーの個人情報を高度かつ精緻なセキュリティ環境下で運用。強固な個人情報保護を徹底させつつ、収集したデータの解析、活用、各種サービスへの展開を行っていく。将来は、現状で国・地域で仕様の異なるDCMを2019年までにグローバルで共通化させる。Inc.と業務提携なおデータの収集・取得方法は、様々なスタイルを想定しており、場合によっては、スマートフォンアプリを介して車載システムを利用するケースもある。)と共同で、車載システムに実装する標準ミドルウェアを開発していく。この提携により、UIEは車両データを用いたスマートフォンアプリを開発することも、そのサービス環境をトヨタが認証した外部のサービス・アプリ等を展開する事業者に提供することも可能になる。これにより、スマートフォンは高セキュリティ環境下でTBDCを介して車両データにアクセスすることが可能となり、トヨタでは安全で安心なスマートフォン連携サービスを提供できるとしている。関連記事)が、昨年末に500万ドルの資本出資を実施済み。今回の発表にあたり、トヨタ専務役員の友山茂樹氏は「急速な進化を続けるIT技術を積極的に取り入れることで、クルマはこれまでにない価値を提供し続けることができます。中でも、トヨタとして大切にしたいのは、『つながる』化を通じて、すべてのお客様に安心、安全で便利なモビリティライフをご提供することりあるのです」と述べた。Things)時代の到来を踏まえ、自動車ユーザーが安心して楽しめるモビリティ社会実現に向けて、安全で高セキュリティな「つながる」クルマと、そのITプラットフォームのグローバル展開を推進していきます」と語っている。CARSの関連記事スパークス・グループ、「未来創生ファンド」設立。ナビゲーション前の投稿年末年始のJAFロードサービス実施件数、穏やかな気候でトラブル減・前年比9割次の投稿トヨタ、フォード&リビオ社とSDLの共同開発・運営で合意。脳波を利用した運転支援技術を開発中。2020年1月7日スズキ、軽乗用車ハスラーを刷新。日産の西川社長9月16日に辞任。日本政府、韓国への半導体関連品輸出を厳格化。CARS.jp(モーターカーズ.jp)は、新型車(ニューモデル)・技術解説(カーテクノロジー)・モータースポーツ・自動車ビジネスなどのクルマ情報を網羅。