LGBTアライセクシュアリティ同姓婚性Tweetセクシュアル・マイノリティはすでにマニノリティではない!?(shutterstock.com)レズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダーなど(LGBT)のセクシュアル・マイノリティは、結婚できない。住宅ローンが組めない。配偶者控除や福利厚生が受けられない。セクハラ発言による苦悩、カミングアウトによる不採用など、生活でも仕事でも、公私にわたって権利の侵害や不利益に曝されているLGBTの厳しい現実を知ろう!LGBTの理解者や支援者として行動しよう!セクシャル・ダイバーシティ(性の多様性)の広がりや、LGBTの権利支援の変化に伴って、国や自治体も企業も個人も、LGBTのアライ(Ally:LGBTの理解者や支援者)として行動できる状況が整って来た。国や自治体は、LGBTの差別禁止や同姓婚に関する法律や条例を整備する、相談窓口などのサポート体制を充実させる、悪質な企業への行政指導や罰則を強化していくなど、グローバルかつユニバーサルな観点から政策の転換を図っていく。企業は、福利厚生や人事制度を改善し、LGBTが働きやすい職場環境を整える、イベント協賛などの対外的な支援活動を広げる、LGBTの消費者に特化した商品やサービスを開発するなど、多面的な経営戦略やマーケティング活動に取り組む。個人は、LGBTの権利保護や支援のほか、消費者としてLGBTの意識やライフスタイルに対応している企業の商品やサービスを選ぶようになる。このようなLGBTが社会に及ぼす精神的なインパクトや経済的なインセンティブ(刺激)はとても大きい。電通ダイバーシティ・ラボの調査によれば、LGBTに関連する消費(レインボー消費)規模は、およそ5.9兆円。よる新たな人間関係消費が急増すれば、その経済効果は数倍に膨らむ可能性もある。このような同姓婚の合法化やLGBTの理解・支援活動が急速に加速し、消費経済への貢献度が期待される一方で、世界に目を向けると、性的マイノリティであるLGBTへの偏見や差別が厳存している現実がある。2015年現在、同姓婚を合法化しているのは、米国、イギリス、ドイツ、フランス、カナダ、アルゼンチン、スペイン、南アフリカのほか、ブラジル、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン、ポルトガルなど欧米諸国を中心に20ヶ国に上る。同姓パートナーシップ制度を認めている国々も25ヶ国ある。サウジアラビア、インド、シンガポール、マレーシア、イラン、ロシアなどは、宗教的な倫理や教義などを盾に、死刑による弾圧や社会的な迫害・制裁を公然と行い、LGBTへの差別意識は根深い。日本をはじめ、韓国、イタリア、インドネシア、タイ、ベトナムなどのように、同姓婚を法制化していない国々も少なくない。原因不明で治療法がなく多くの患者さんが回復をあきらめていた難治性のむちうち症。東京脳神経センターで進む独自の治療で、めまい、動機、吐き気などの全身症状やうつ症状などの不定愁訴が大幅に改善しているという。その具体的な成果についてお話を伺った。...後藤利夫(ごとう・としお)新宿大腸クリニック院長。