今回は2015年上半期の投資信託の騰落率ランキング20位までを掲載。(純資産総額10億円以上)。相変わらず好調な日本株と5月まで好調だった中国株を投資対象とした投資信託が上位を独占しています。各ファンドについて解説します。上半期でみると日経平均株価の上昇率を下回る状況となっています。期間がずれるため、やや正確性を欠きますが、2014年末から2015年7月3日までの主な株価の上昇率は、アルゼンチン37.1%、日本17.7%、ロシア16.3%、上海14.0%、ベトナム13.0%、ドイツ12.8%、フランス12.5%、香港10.4%などが二桁以上となっています。これに対して、米国(NYダウ)は0.5%の下落となっています。翻って投資信託(ETFは除く)の上半期の騰落率ランキングを見ると、日本株を対象としたブル・ベアファンド、中国A株を投資対象とする商品が上位を占めています。「株式市場が好調=投資信託の運用成績も良好」という図式だったようです。日本株ブル・ベア型ファンドが上位に。中国市場急落前だったので中国株A株型もランクイン下図は上半期の騰落率ベスト20(純資産総額10億円以上)の投資信託です。10億円以上のファンド10億円未満を含めるとゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントが運用する「ゴールドマン・サックス米国株式マーケットニュートラル・ファンド」が半期で+210.12%と驚異的な運用成績を上げトップでしたが、同ファンドは7月9日に繰り上げ償還となってしまいました。個々のファンドをランキング順に見ていくことにしましょう。唯一騰落率が60%を超えたのは、1位の野村アセットマネジメント「野村3.5倍ブル・ベア(日本株3.5倍ブル)」です。わが国の株式市場全体の日々の値動きの概ね3.5倍程度になる投資成果を目指して運用が行われます。取扱いは野村証券の野村ネット&コールだけになります。ちなみにSBIアセットマネジメントには「SBI日本株3.7ブル」とさらにレバレッジをかけた投資信託もあるのですが、運用が開始されてから半年経過していないことから、ランキングの対象とはなりませんでした。2位の楽天日本株トリプル・ブル、3位のSBI日本株トリプル・ブルベアオープン(SBI日本株トリプル・ブル)は、ともに日本の株式市場全体の日々の値動きの、概ね3倍程度の投資成果を目指して運用されます。両者とも公開販売商品であることから、複数の金融機関で売買することが可能です。4位の中国A株オープンは、中国A株市場の上場株式の中から、利益成長やバリュエーションから見て、中長期的に株価の上昇が見込まれる銘柄を選定して、ポートフォリオを構築します。上海A株、深セン株へは概ね半々前後に配分されているようです。5位のブル2.5倍日本株ポートフォリオ3(ダイワ・ブルベアファンド3)、6位の野村ハイパーブル・ベア4(日本株ハイパーブル4)は、ともに日本の株式市場全体の日々の値動きの概ね2.5倍程度の投資成果を目指して運用されます。販売会社は、両者とも親会社の証券会社だけとなっています。7位のダイワ深センA株ファンドは、中国の深セン証券取引所の中国A株を投資対象とする投資信託です。深センA株だけを投資対象とするファンドは数が少ないようです。8位のチャイナ・ロードは、中国A株、B株のほか、香港H株、香港レッドチップなども投資対象としています。投資対象の中心は中国A株(上海A株、深センA株)となっています。金融株への資産配分が多いようです。9位のハイパー・ウェイブ(日本トレンド・セレクト)、10位の新光Wブル・日本株オープン3、11位の225ブル型オープン3、12位の日経225ダブル・ブルファンドの4ファンドは、日本の株式市場全体の日々の値動きの概ね2倍程度の投資成果を目指して運用されています。13位の日興UBS中国A株ファンドは、中国A株の中でも、各セクターを代表するリーディング企業や、その予備軍の企業の株式を中心に投資されます。資産の9割前後は消費、ヘルスケア、金融株の3業種に投資されています。14位の日興フォルティス中国A株ファンドは、世界経済を牽引する中国経済の発展を支える、今後の成長が期待できる中国企業の株式に投資される投資信託です。2015年6月1日から新規の申し込みを一時停止しています。15位の大和住銀中国株式ファンドは、中国経済の発展にともない、成長が見込まれる中国、香港市場に上場している株式を投資対象としています。現在は、香港H株、レッドチップ、香港株中心の運用となっています。16位の国際・キャピタル日本株式オープン(通貨選択型)ロシア・ルーブルコース(毎月決算型)は、唯一の通貨選択型の投資信託。日本株の上昇に加え、ロシアルーブルが緩やかな値動きでありながらも高くなったことが好成績の背景と考えられます。セン証券取引所のB株市場に上場している大型株を中心に運用される投資信託です。時には、A株の値動きに連動する証券(A株リンクノート等)にも投資が行われます。上半期に株価が上昇した銘柄が組み入れ上位となっています。19位の三井住友・中国A株・香港株オープンは、上海、深セン・香港等の取引所に上場されている株式に投資されます。利回り株による安定的な分配とリーディングカンパニーなど成長性に着目した銘柄にも投資されるのが特徴です。20位のダイワ金融新時代ファンドは、日本の株式の中から、金融ビジネス拡大で、成長が期待できる企業を投資対象としています。銀行株への資産配分が6割前後なので、運用成績は銀行株の動向が左右します。かけ足で上半期の騰落率ベスト20のファンドを見てきました。ランキングは好調な株式市場を投資対象とした投資信託が上位に入るといった、ある意味素直な結果になりました。中国株(香港株)は急落後も大きく持ち直してはいないため、下半期あるいは1年を通した騰落率では中国株ファンドが姿を消すかもしれません。代わって入ってくるのは他の新興国なのか、はたまた下値不安が少ないと言われている日本株が上位をすべて占めてしまうのか。投資信託の保有残高10万円ごとに「楽天スーパーポイント」が4ポイント貯まるサービスもお得。ポイントは投資信託の買付や投信積立の代金にも利用できる。投信積立の際に「楽天カード」のクレジット払いにすると毎月の購入で1%の楽天スーパーポイントが付与される。投資信託の最新事情がわかる「楽天証券レポート&コラム」や、最大5銘柄の基準価額の推移を比較できる「投信スーパーサーチ」など、投資信託選びのサポートもバッチリ。2016年7月からは、ロボ・アドバイザーが銘柄選択や売買タイミングまで判断してくれる新サービス「楽ラップ」を開始。運営管理手数料が0円。アプリ」を利用すれば、投資信託をスマホで管理可能。投資信託の月間平均保有額に応じてTポイントが貯まる「投信マイレージサービス」もメリット。保有額が1000万円以上なら獲得ポイントが2倍になるので、投資信託が本格的に資産形成を考えている人には、かなりお得だ。買付&積立が100円以上1円単位に引き下げられ、初心者でも気軽に始めやすくなった。2019年7月から「Tポイント」で投信の買付が可能に。SBI証券の取引でもTポイントが貯められる。)にも力を入れており、無条件で運営管理手数料を無料にしている。2019年6月から投信ページリニューアル。人気の投信や好成績の投信がすぐにわかる各種ランキング装備、スマホでの見やすさ、直接発注など機能が向上した。ロボ」「投信見直しロボ」という3つの高機能ロボアドバイザーを用意。無料のロボアドバイザーとしては、どれも非常に高い機能を備えている。投資信託の残高や購入時手数料に応じ、「松井証券ポイント」が貯まるのもメリット。CARD」の利用でもポイントがゲットできる。ポイントは投信積立に利用したり、Amazonギフト券などの商品と交換が可能だ。2020年の3月31日(火)まで。NISA口座での取引や、「投信つみたて」による購入も手数料無料だ。ファンド探しは、「ファンド検索」に加え、3つの質問に答えるだけ探す方法もある。自分の状況に合った投信選びを手助けする「投信ポートフォリオ診断」もある。Advisor」がある。手数料無料のノーロード投信が多いのもメリット。信託報酬控除前のトータルリターンが見られるので、実態に合った取引コストや運用パフォーマンスがわかるのも魅力だ。「プレミアム積立」は100円から可能。METM」(Androidアプリ、iPhoneアプリ)リリース。積立の銘柄選びに役立つ「セレクション」は、ジャンルごとの代表的な銘柄が複数紹介されている。ファンド探しはランキングやファンド検索から。月間保有金額100万円で1ポイントがもらえる「毎月ポイント」は、100ポイントで1万円の現金プレゼント。保有額が3000万円以上ならポイントが2倍になる。上記の投資信託本数はネット取引「ダイレクトコース」の取扱商品。2018年10月には、61本の投資信託の購入手数料を引き下げ、うち40本を無料にしたことで、ノーロード投信が500本以上に増加した。「投信つみたてプラン」では、買付最低金額が1000円から。初回引落特典としてNTTドコモのdポイント500pt、また、引き落とし毎に3ptがもらえる。連携する「バンク&トレード」利用で毎月10万円まで申込手数料が無料に。投資信託選びは通常の「ファンド検索」と、質問に答えてファンドを探す「投資信託ナビゲーション」がサポート。分配金額を含めた損益を把握するには「投資信託等に係るトータルリターン通知制度」が便利だ。※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。投資信託本数は、各証券会社の投資信託サーチ機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合があります。ジャスダック平均株価および日経株価指数300の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。本WEBサイトで提供している無料情報は、情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で運営しているものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本WEBサイトに掲載している全ての記事およびデータについては「プライバシーポリシー・著作権」もご確認ください。※記事内容については当サイト独自調査の記事であり、申込みの際に各社のサイトをご確認の上お申込ください。