シンポジウムでは、次のロードマップ策定に向け、GE薬メーカーや薬局、病院など各立場から今後どう取り組んでいくべきかが議論された。GE薬に抵抗感を示す患者・医療従事者も存在する中、各シンポジストからは、GE薬に関する必要な情報がメーカーと医療従事者間で「共有できていない」との問題点が指摘され、そのための仕組みのあり方を検討すべきとの意見が挙がった。GE薬協総務委員長の田中俊幸氏(東和薬品)は、2013年4月に策定された「後発医薬品のさらなる使用促進のためのロードマップ」の達成状況について、「特に安定供給と品質の確保への取り組みは、相当改善している」と述べた上で、「業界団体の努力が医療従事者の方に伝わっていない」と企業からの情報提供が課題との認識を示した。電子版への申込みが必要です。LimitedHOME新着検索戻るTOP。