肥満症診療ガイドライン2016—改訂のポイントとこれからの肥満症診療2016年10月7~8日の2日間,東京ファッションタウンにおいて第37回日本肥満学会が開催された。—基礎から臨床,そして社会へ」。(東京医科歯科大学)の思いが込められたさまざまなセッションが催された。])の概要を紹介する(編集部)。2016年10月号掲載予定)改訂のポイントガイドライン作成委員長を務めた宮崎氏は,2016年版の特徴として,肥満症を疾患単位として明確に取り扱い,「肥満症(25≦BMI<35で,健康障害または内臓脂肪蓄積あり)」と「高度肥満症(BMI≧35で,健康障害または内臓脂肪蓄積あり)」を明確にわけて診断,治療するようになった点を挙げた。減量目標として,肥満症では現体重からの3%減少,高度肥満症では5~10%減少が掲げられている。)は,国民栄養調査2006年版のデータにおいて,高度肥満の該当者は男性0.2%,女性0.3%であったことを紹介。それほどに多くはないものの,高度肥満症は肥満症と病態も異なり,治療にも異なる対応が必要とされ,明確に区分して扱うこととなったと述べた。肥満の判定基準がBMI≧25であることや,内臓脂肪型肥満の判定基準が内臓脂肪面積≧100cm2でそれを推定するウエスト周囲長が男性85cm,女性90cmであることの根拠,メタボリックシンドロームと肥満症の違い,マルチプルリスクファクター症候群の頻度の男女差などが,ガイドラインで詳しく説明されていることを紹介した。今回のガイドラインでは新たに,疫学の章が設けられている。低蛋白食),飲酒,運動,睡眠,喫煙/禁煙などの疫学研究が示され,エビデンスレベルが3段階で評価されたことを紹介。1)肥満に関する要因(成因)や,肥満の健康障害への影響は明らかである,2)年代,時代,出生時期により肥満の割合を調べると男女差がある,3)地理的な肥満の割合に差があり,地域に合った対策が必要である,と概略をまとめた。横手氏は,ガイドラインで示された肥満症,高度肥満症の食事療法,運動療法,行動療法,薬物療法,外科療法について,自院の事例も交えて紹介。合併症や心理的,社会的問題に対応する必要があるため,肥満症の改善は医師一人でできるものではなく,管理栄養士,看護師,臨床心理士,ソーシャルワーカー,そして患者側も家族や介護者も含めて,一丸となって取り組んでいく必要があることを強調し,コメディカルにも是非ガイドラインを活用して欲しいと述べた。気管支喘息,皮膚疾患,男性不妊,胃食道逆流症],精神疾患)の治療に関する改訂のポイントを紹介した。今後の検討課題として,減量効果のある糖尿病治療薬の肥満症における位置づけ,BMI以外の肥満評価指標(内臓脂肪量)の必要性の有無,内科以外の領域の肥満合併症のエビデンス蓄積,減量治療(糖質調整食,薬物療法,減量手術など)による肥満合併症の改善効果や副作用に関する検証を挙げ,全国的な肥満症データベースの構築が必要であると述べた。欧米では体重やBMIを基準に肥満症を定義しており,内臓脂肪を念頭におく日本とは基本的な概念が異なる。日本肥満学会あらゆる疾患に肥満が関連。肥満症治療で一挙に改善!BMI≧25の「肥満」から医学的に減量を要する「肥満症」を選び出し,適切に治療・管理するための手引き。