contentスパムメールやフィッシングメールといった、いわゆる“迷惑メール”は単に迷惑なだけでなく、さまざまな脅威の入り口となる危険性を秘めている。迷惑メールが金銭を奪う手段となっているのである。その攻撃手法も日々進化し、対策ソリューションをすり抜けようとしている。Wallace氏、日本法人の日本プルーフポイント代表取締役である辻根佳明氏、同社テクニカルセールス/サービスのマネージャーである高橋哲也氏にスパムメールやフィッシングメールの最新動向について、話を伺った。Hahn氏が設立した会社。同社は言語解析のツールを開発しており、スパム対策に活用できると考え、インバウンド(受信)メールのスパム対策ソリューションを提供したことが始まりであるという。同社は2005年に日本法人を設立。現在では企業やISP、教育、政府機関など世界で約4000、日本で約130社の導入実績があり、50カ国で展開している。インバウンドの対策ソリューションから始まったProofpointは現在、アウトバウンド(送信)も含むメールセキュリティソリューションをソフトウェア、アプライアンス、仮想アプライアンス、SaaSのすべてのタイプで提供している。次の製品ではウェブメールに対応する予定であり、「最終的に企業向けのメールインフラサービスを提供したい」(辻根氏)という。アーカイビングソリューションや大容量ファイル転送サービスも提供している。Wallace氏メールは「もはや電話のようにビジネスのライフラインになっている」(Wallace氏)としており、プラグインでメールインフラを提供することで、エンドユーザーがどこにいても同じメール環境を低コストで利用できるソリューションを目指している。大規模企業向けに、セキュリティ要求やリスクコンプライアンスに対応するほか、電子証拠開示(eディスカバリー)にも対応していることも特徴だ。ソーシャルエンジニアリングを活用メールを取り巻く環境は、ウイルス対策、スパム対策、コンテンツフィルタリング、情報漏洩防止(DLP)、暗号化など、必要なセキュリティ対策が多岐にわたっている。加えて、モバイルや災害復旧(ディザスタリカバリ)にも対応が必要で、コストが複雑に絡み運用が大変になっている。実際、従業員1人あたり700〜800円から3万円というコストがかかっており、大規模企業では膨大なコストになってしまうという。これらをクラウドに移行することで、「ユーザーのメール環境がシンプルになり、TCO(総所有コスト)を削減できるとともに企業の統制も図ることができます」(Wallace氏)としている。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。