JAPANによる本連載。盛り上がりとともに、この秋に提供開始した「Yahoo!ビデオクリエイター」やその他サービスを紹介する。クリエイティブ制作を支援する専門ユニットが発足MarkeZine編集部(以下MZ):この秋は、動画制作支援に関するニュースが複数挙がっていました。動画広告枠を持つ媒体としてだけでなく、その制作もヤフーがサポートするということで、今回はこれらの取り組みをうかがっていきます。ご担当の齋藤さんのご経歴を簡単に教えていただけますか?齋藤:私自身は美大出身で、学生のころはデザインや動画制作を学んでおりました。ヤフーでは、BtoCのサービス担当を経てBtoBサービス側に移り、デザイナーとして法人向けツールのUI/UX設計していました。この7月、クリエイティブ制作支援のユニットが新設され、そこのサービス責任者になりました。JAPANが提供する特定プロダクトにひもづかない立ち位置で、当社のマーケティングに関わる商品全体のクリエイティブ品質を高めることがミッションです。ミッションは2つありまして、ひとつはユーザーが直接触れる動画クリエイティブの拡大と強化です。Media社との提携をし、動画の制作領域を支援するサービスを提供しています。このような取り組みは一例になりますが、今後も引き続きユーザーの方々にご満足いただける動画クリエイティブの品質を追求し市場の拡大に貢献していきたいと考えています。ひとつは、代理店やクライアントなど法人のお客様向けに提供しております各種ツールの使い勝手を改善することです。ここはボタンの位置など基本的な部分からデザイン統一まで幅広いですが、各種ツールの使い勝手を向上し、お客様の業務工数を削減することを目的とした取り組みを行っています。動画広告の“勝ちパターン”がまだ見えていないMZ:クリエイティブ制作支援では個人向けと法人向け、両方取り組んでいらっしゃるのですね。確かに、動画広告市場が活性化するにはユーザーの見やすさは不可欠ですし、提供側が参入しやすいように支援することもニーズが高そうです。ヤフーだとサービスの拡張が著しいので、単一のプラットフォームですべてを管理するのは難しさがあります。そんな状況下で、ツールのデザインに一定のルールを設けて、できるだけUIの品質を向上させ、使い勝手をよくしていく。私はデザイン面から考えていますが、もちろん技術面やプラットフォームとしての視点からツール設計に携わる部署もあるので、彼らと連携して進めています。MZ:では、現在の動画市場の動向をどうご覧になっていますか?齋藤:この1年でスマートフォンの動画視聴人口は増加傾向であり、それに合わせ動画広告市場の立ち上がりも力強さを増しています。企業の注目度はますます高まっている状況と言えるでしょう。広告出稿する企業規模の変化も注目すべき点だと思います。制作に潤沢な予算を割くことができる大手企業だけでなく、スモールビジネスやエリアのビジネス事業者を含めて、動画の活用に関心を持たれていますね。同時に、動画広告についてはまだ“勝ちパターン”が見えていません。かけたコストに見合ったリターンを得られているかどうかの判断材料が少ない状況です。広告枠の選択や制作方法など、課題は多いですね。デジマ戦略を総合的に支援2020/02/20【参加無料&残席わずか】メガネスーパー、ワコール、SHIBUYA109が語るOMOの未来2020/02/062020年のインスタマーケ、成否を分けるのはやっぱりコンテンツ【松屋の公式アカウント仕掛け人が解説】2019/10/18アプリを顧客体験向上の強力なチャネルに/マーケティングドリブンなモバイル戦略に必要なツールとは?2020/02/19ラグビーワールドカップに学ぶ、SNSで最大の盛り上げを作る方法2020/02/17SaaSには大きなホワイトスペースがある。デジマ戦略を総合的に支援2020/02/20【参加無料&残席わずか】メガネスーパー、ワコール、SHIBUYA109が語るOMOの未来2020/02/062020年のインスタマーケ、成否を分けるのはやっぱりコンテンツ【松屋の公式アカウント仕掛け人が解説】2019/10/18アプリを顧客体験向上の強力なチャネルに/マーケティングドリブンなモバイル戦略に必要なツールとは?2020/02/19ラグビーワールドカップに学ぶ、SNSで最大の盛り上げを作る方法2020/02/17SaaSには大きなホワイトスペースがある。大局観を持つことで成果を上げる【お薦めの書籍】2020/02/17SaaSには大きなホワイトスペースがある。記事一覧インタビューリサーチマンガクイズ×ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。