総研は、「スマートデバイス市場動向調査」の結果を発表。スマートデバイスの市場が拡大し続けており、特にタブレット端末が好調であることを明らかにしている。総研は、スマートフォンやタブレット端末の国内出荷台数などを調べた「スマートデバイス市場動向調査」の結果を発表した。2014年度のスマートデバイス出荷台数は、前年の3,679万台から微増して3,683万台。年度の出荷台数規模としては過去最多だったが、2013年度までと比べると拡大のペースは鈍化した。カード市場が伸びたことで、スマートフォンの販売台数が減少したことが影響している。スマートデバイスの出荷台数は今後も増加し、2018年度には2014年度比21%増の4,470万台となる見込み。スマートデバイス市場は着実に成長2014年度のスマートデバイス出荷台数の内訳を見ると、スマートフォンは前年比93%に減少する一方、タブレット端末は前年比128%の916万台と順調に増加している。スマートデバイスにおけるタブレット端末の割合は2013年度は19.4%、2014年度は24.9%に拡大しており、2018年度には31.8%にまで拡大する見込み。出荷台数見込み(793万台)を逆転すると見られる。タブレット端末の成長率が高い実際にユーザーは、どのようなモバイル端末を所有しているのだろうか。モデル)が21.9%でこれに続いた。モデルの合計)は29.7%となり、モバイルノートパソコン(15.8%)の2倍近い割合となった。所有するモバイル端末の平均台数は1人当たり1.6台だった。7.4%となり、現在の所有率と比べて4.6倍のポイントを記録している。