楽天証券の投資情報メディアJavaScriptが無効の為、一部のコンテンツをご利用いただけません。JavaScriptの設定を有効にしてからご利用いただきますようお願いいたします。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。2024年から新NISAがスタート。投資したい国の1位の米国株。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。優待の魅力とはじめ方をお伝えします。優待銘柄の決め手や購入タイミングをお伝えします。株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。山崎元の提供レポートです。●任天堂の2020年3月期3Qは5%減収、6%営業増益。堅調を続けていた米国株式に高値警戒感が台頭している。S&P500指数ベースの予想PERは約18.3倍に上昇し、過去四半世紀における算術平均(16.8倍)を上回っている。今日のポイント堅調を続けていた米国株式に高値警戒感が台頭している。S&P500指数ベースの予想PERは約18.3倍に上昇し、過去四半世紀における算術平均(16.8倍)を上回っている。金利水準を加味したバリュエーション面で「米国株はバブル」とは言えず。「株式は金利と比較すれば割安」(バフェット氏)との見方を裏付ける金利調整後PERに注目。米金利の上昇加速には警戒を要する。ドル高・円安が進むとみたい。米ダウ平均は、3月1日に最高値を更新して以降、上値の重い展開で推移しています。昨秋の米大統領選挙(11/8)以降に30回以上最高値を更新してきた株価上昇の後だけに、高値警戒感は台頭しやすく、短期的な株価調整はむしろ健全と考えられます。ダウ平均よりも幅広く米国株の趨勢を示すS&P500株価指数と予想PER(株価収益率)の推移をみると、2017年の市場予想EPS(1株当り利益)をベースにした予想PERは約18.3倍となっており、過去四半世紀(25年間)の算術平均(16.8倍)よりやや高い水準です(図表1)。大局的にみると、同期間の主なPERレンジ(平均±σ(標準偏差)=13.7倍~19.9倍)には収まっており、「ITバブル」と称された1999年から2000年にかけての予想PER(26倍台)は大きく下回っている状況です。現在のような「業績相場」(業績の改善や成長を織り込む相場)では、PERが先行して拡大しやすい特徴があることにも留意したいと思います。言え、米国株高は世界株高のエンジン(核心)でしたので、米国株の調整が深くなる場合は、リスクオフ(回避)による円高や日本株安に繋がる可能性がありますので警戒が必要です。株価が「割安か割高か」を判断するための一般的な指標として、PER(株価収益率)が用いられることが多いです。前述したように景気や業績の見通し改善を織り込んで株価が上昇していく局面(「業績相場」)では、予想PERが先行して拡大することがあり、PERの水準だけで割高・割安を判断するにも限界があります。「史上最高の投資家」と呼ばれるウォーレン・バフェット氏(米国の大富豪で投資会社バークシャーハサウエイ社のCEOかつ筆頭株主)は、その発言が金融市場で注目されています。同氏はCNBCとの単独インタビュー(2月27日)で「米国株はバブルではありませんか」と問われた際、「米国株はバブルの領域にない。金利と比較すればまだ割安な方だ。長期金利が7-8%程度に上昇したらバブルを警戒すべきかもしれない。米経済のダイナミズムは顕著で、暫くはいかなる大統領のもとであっても順調に推移する」などと述べました。このうち、「金利と比較すればまだ割安」との論点を確認するデータを示したのが図表2です。上段のグラフが示す通り、米長期金利は(最近やや上昇したとは言え)いまだ歴史的には低位にあります。従って、下段のグラフが示す「金利調整後PER」(予想PER×長期金利)は、過去25年の算術平均(0.76倍)を大きく下回る0.46倍に位置しています。長期金利を加味したバリュエーション(予想PER)面からは「バブル」に至ってないことがわかります。参考までに、「ITバブル時(1999年末時点)」の予想PERは26.9倍、長期金利は6.44%でしたので、金利調整後PERは1.73倍と極めて高かったことがわかります。その後、2000年にハイテク株を中心に株価が大幅調整に見舞われた相場は「バブル崩壊」と呼ばれました。(2017年3月8日))(3)米雇用統計とFOMCは日本株の動意に繋がるか米国株の堅調を支えているのは、景気の回復とトランプ政権による財政出動期待を背景とした「業績拡大期待」と考えられます。実際、S&P500指数ベースの予想EPS(市場予想平均)でみてみると、2017年は前年比19.1%の増益、2018年は同12.1%の増益と見積もられています。業績低迷を余儀なくされた2016年から大きく改善し、史上最高益を更新するとみられています。比較した株式の魅力減退」との不安を市場が嫌気し、株価が下落する可能性があることに注意が必要です。市場は、今晩(米国時間10日朝)発表される雇用統計(2月分)に注目しています。20万人(1月実績は23.7万人)、失業率は4.7%(同4.8%)、時間当り賃金上昇率は2.7%(同2.5%)と予想されています(市場予想平均/Bloomberg集計)。雇用統計に先んじて発表されたADP雇用統計(民間版雇用統計、8日発表)では、2月は民間部門雇用者数が29.8万人増加し、約3年ぶりの大幅な伸びとなりました。言え、雇用統計は季節性や特殊要因(過去実績の修正など)で市場予想に反した結果が出る可能性もあります。(季節調整値/労働省発表)が1973年4月以来44年ぶりとなる水準(22.3万人)まで減少したことに注目しています。米景気回復に伴う安定した雇用需要拡大と労働市場のひっ迫を背景に、雇用主が人員解雇を減少させてきたことが示されています。歴史的低水準に減少するなか、トランプ政権がインフラ投資拡大など雇用拡大策を実施すれば、雇用環境はさらに改善する可能性があります。14-15日)では、市場が織り込んでいる「追加利上げ」の有無だけでなく、FOMCメンバーの金利予想(平均)の変更、将来の量的緩和縮小(テーパリング)を示唆する声明の有無が市場の動意に繋がりそうです。介したドル円の上昇が日本株の戻り基調を支える動きを期待しています。睦が、日本株市場の分析と投資戦略をレポートします。本コンテンツは情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。真之バックナンバー一覧はこちらトウシルおすすめの記事はじめての株式投資。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。投資したい国の1位の米国株。米国株人気銘柄ランキング【1月】~米国決算シーズンが本格化。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。投資したい国の1位の米国株。2024年から新NISAがスタート。投資したい国の1位の米国株。日経平均は急落!新型肺炎の警戒相場。資産を増やす鍵は現金ポジションの活用。新型肺炎への不安で世界株安に。睦が、日本株市場の分析と投資戦略をレポートします。株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。山崎元の提供レポートです。テクニカルアナリストの土信田雅之が、マーケットスピードを用いたテクニカルな視点で国内株式市場の動向を読み解いていきます。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。2024年から新NISAがスタート。投資したい国の1位の米国株。人気株主優待の中で利回り3%以上の高配当株。随時facebookおよびTwitterには一部配信しない記事もありますTOP本コンテンツは情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、お客様ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。本コンテンツの情報は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手したものですが、その情報源の確実性を保証したものではありません。本コンテンツの記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答え致しかねますので予めご了承お願い致します。本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。