その目玉企画である「スタートアップバトル」(以下、バトル)のエントリー企業を募集中だ。バトルを簡単に説明すると、スタートアップが今年ローンチした、もしくはローンチ予定のプロダクトをプレゼンで競い合うというもの。昨年は105社の応募があり、書類審査に通過した12社が決勝に進出した。今年は、書類審査に通過した約20社が参加する「ファーストラウンド」を11月17日に、ファーストラウンドを勝ち抜いた5社が優勝を競う「ファイナルラウンド」を11月18日に開催する。優勝チームには賞金100万円を贈呈する。出場するスタートアップには賞金以上に貴重なチャンスが得られる可能性があるので、実話をもとにお伝えしようと思う。世界デビューのチャンス最近では本家TechCrunchで日本のスタートアップ情報を取り上げることも増えている。バトルには毎年、本家の編集者が審査員として米国からやってきていて、本家TechCrunchでもレポートしているので、世界にアピールするチャンスがつかめるかもしれない。TokyoにはVCや投資家が多数参加する。そのため、バトル出場をきっかけに資金調達が決まったスタートアップもある。同社の林和人社長は「バトルが運命の出会いの場となり、資金調達につながった」と語っている。Tokyoには、スタートアップの業界動向に注目している企業の新規事業担当者も多数来場する。家庭用プリンターで電子回路を印字するプロダクトで、2014年のバトル王者に輝いたAgicの清水信哉社長は「優勝後多くの潜在顧客からのコンタクトがあった」といい、その後の事業転換を成功裏に行えたと振り返る。新規ユーザー獲得のチャンスバトルの模様は、テクノロジーの最新動向に興味を持つ来場者にアピールできるだけでなく、本誌でも詳細にレポートする。そのため、プロダクトをローンチしたてのスタートアップにとって、ユーザー獲得のチャンスと言える。昨年のバトル王者で、クラウド労務管理サービス「SmartHR」を運営するKUFUの宮田昇始社長によれば、バトル出場からわずか1日で150社以上のユーザー企業を獲得。「出ない理由はないですよね?」と出場を勧めている。応募資格は次の通り・未ローンチまたは2016年1月以降にローンチしたデモが可能なプロダクトを持つスタートアップ企業(2015年12月以前にベータ版をローンチした企業でも、正式版を2016年1月以降に公開したスタートアップ企業は応募可能)・創業年数3年未満(2013年11月以降に創業)で上場企業の子会社でないこと。応募方法はこちら今年は「仮登録」と「本登録」の2種類を用意した。仮登録は企業名と担当者名、メールアドレスを入力するだけ。本登録は代表者のプロフィールやプロダクトの概要、プロダクトの優位性などを入力してもらう。昨年までは「本登録」のみだったが、「あとで登録すればいいか」と先延ばしにしたせいで締め切りが過ぎてしまった......と、あとから連絡をもらうケースも少なくなかった。した悲劇を防ぐためにも、今年は「仮登録」してもらえれば、我々の方でリマインドしようというわけだ。「本登録」していただくのも大歓迎である。スタートアップバトルの応募要項は以下のとおりなので、条件に当てはまるスタートアップは是非、応募ページから早めに申し込んでほしい。バトル仮登録は2016年8月31日(水)9月16日(金)23時59分まで、バトル本登録は2016年9月30日(金)23時59分まで受け付けている。プロダクトの市場性やビジネスの成長性、またビジョンを実現していけるチームであるかを基準とします。・事前審査:一次審査は書類審査とし、その後一部評価に必要な情報が足りない場合はインタビューやデモを見せていただく場合があります。選考を通った応募企業には運営事務局から10月7日までに審査結果を通知します。2016の1日目(11月17日)に行います。2016の2日目(11月18日)に行います。