日経アーキテクチュア本誌のデジタル版(HTML)2017年5月25日号2020年に向けた建設ラッシュが続くなか、BIMの導入が加速している。3次元のモデルに、建物の仕様や性能情報を盛り込むBIMは、設計や施工検証の前倒しで、作業の平準化を図ることができる。施工では、手戻り作業がなくなり、働き方改革にも通じる。BIMに無関心では、新たな生産プロセスからはじき出され...2017年5月11日号もはや改修や増築に無縁という建築関係者は少数だろう。再生・刷新を意味する「リノベーション」という言葉も、あっという間に市民権を得た。日本の建築界がリノベーションに真剣に取り組むようになったのは、せいぜいこの20年。電通に勤務していた若手社員の自殺が社会問題となり、にわかに長時間労働への対処が進みつつある。仕事のやりがいだけでなく、働く環境の魅力も高めなければ、建築界に明るい将来は開けてこない。熊本地方に甚大な被害をもたらした熊本地震の発生から1年。木造住宅に目が向きがちだった建物被害は、様々な分析で隠れていた部分が可視化され始めた。同じ被害を繰り返さないために、建築界は耐震性能の「見える化」を急ぐ必要がある。東日本大震災から5年余りで熊本地震が発生し、改めて「安全」へのニーズが高まっている。いえ、毎日人が暮らす住宅では、地震対策だけを重視して快適性を犠牲にするわけにはいかない。コンクリートや鉄、ガラスなど既存の素材を組み合わせることで、開放性と安全性を両立した例がある。建築・都市の専門家は常に、現在地点から「次の一歩」を考え続ける必要がある。外側の領域の視点を借り、より原点に立ち返り、ゼロに近いところから考えることを怠ってもいけない。日頃の仕事の中で見失っていた視野が開けるかもしれない。大規模建築の主要材として木を使う動きが、世界で広がっている。地球温暖化対策や林業振興といった政策的な意図に加え、CLT(直交集成板)などの台頭によるコストや機能の改善、加工性の高さがもたらす意匠の自由度といった実用性が評価されたからだ。「水」によるトラブルが設計者の意識転換を迫っている。津波に対する危機意識も高まった。住宅でも漏水リスクの高い「軒ゼロ住宅」の採用が広まる。建築にはこれまで以上に水への強さが求められている。高まる浸水・漏水リスクを...2017年1月26日号4月1日から省エネ基準適合義務化が始まる。一定規模以上の建築物は、省エネ性能について基準を満たしているという判定を受けない限り、建てられなくなる。「省エネ適判」が導入され、建築確認や完了検査の手続きが変わる。2017年はこのほか、民泊や住宅改修などをめぐり建築関連の様々な新制度が動き始める。建物のライフサイクルで費用が突出するのは、大規模な改修だ。竣工から20年後や50年後にピークを迎える改修工事は、資金調達が難しいだけでなく、工事が大掛かりとなって施設使用に及ぼす影響も大きい。大規模改修に直面した建物をコストの視点からひも解き、改修計画の立案に役立つ視点を探った。2016年12月22日号1976年に創刊した本誌は今年1年間、「創刊40周年記念」と銘打ち、「建築の近未来」を展望する特集やシリーズ企画を重ねてきた。その最後となる今号では、2016年の活躍が目立った10組の建築関係者へのインタビューを通して、「2017年の建築界」や「その先」を展望する。住宅ストックの活用を促す取り組みが広がりつつある。ストック市場は簡単に拡大するわけではない。市場を切り開く新たな価値を生み出すには、事業者や住まい手の目線に立ち、ターゲットを明確にした提案が不可欠だ。事業者が評価する改修事例からそのヒントを探る。恒例の建材・設備メーカーの採用意向調査を今年も実施した。一級建築士2400人の回答をもとに49部門のランキングをまとめた結果、10部門で首位が変動。激烈な競争の一端が垣間見えた。調査に加え、特集前半では近年発売された注目の建材・設備について、革新的な機能を実現した技術の裏側に迫った。安藤忠雄氏の実質的なデビュー作である「住吉の長屋」が竣工したのが、日経アーキテクチュアの創刊と同じ1976年。建築界という閉じた世界に向けてではなく、常に社会に発信する姿勢は日経アーキテクチュアの40年に通じる。その安藤氏にロングインタビューを敢行。氏がこれまで考えてきたことやその活動の意味を、年表...2016年10月27日号11月7日開場を予定していた豊洲新市場は、50年先を見据えた首都圏の基幹市場になるはずだった。都職員に問題の徹底検証を求め、都政改革の材料としている。老朽化するマンションの建て替え事情が様変わりしている。事業費の自己負担は当然。建て替え後に区分所有者がほとんど戻らない事例も目立ち始めた。経済合理性を重視する傾向が強まり、居住者のコミュニティーの維持や継続は二の次だ。一方で国土交通省は、建て替え促進のための法制度を整備している。外部に「開く」ことで周辺住民との交流を促し、良好なコミュニティー形成につなげる集合住宅や戸建て住宅が増えている。開き過ぎると住まい手のプライバシーを「守る」のが難しくなる。相反する「開く」と「守る」をプランの工夫で両立している事例から、開いて守る設計手法を探った。日経アーキテクチュアが実施した設計事務所と建設会社の2015年度の決算調査では、好調な業績を示す会社が大勢を占めていた。業務量が豊富な状態にかまけて人の育成を怠ったり、ほかの組織や人材との連携による市場開拓を先送りしたりせず、業績良好の好機に人材育成や連携を進めている先導者たちを紹介する。2016年8月25日号2度の「震度7」が発生した熊本地震は、建築界に様々な課題を投げ掛けた。対応など、検証すべき点はいくつもある。日本は阪神・淡路大震災や東日本大震災から学び、大規模地震に耐える技術や制度を考案してきた。かかわらず、甚大な被害が繰り返されている。備えて「報酬」を見直す好機だ。実務者の声からは、2つの課題が浮かび上がる。1つが「適正報酬の確保」。度重なる設計変更や増加する各種手続きの対価をどう得るかだ。1つが「領域の拡大」。物件が小型化するなか、報酬源の開拓...12345678910編集部からのお知らせ雑誌記事HTMLはこう読む定期購読者の方はパソコンやスマホでご購読の雑誌記事を無料でお読みいただけます。閲覧には無料の日経IDへの取得と、読者番号を紐付けする登録処理が必要です。