66歳になる時に年金機構から何やらハガキが’来るらしく、それが来たらすぐにアメリカに送ってくれと口を酸っぱくしてお願いしてました。これも変更になります。年金機構のサイトでじっくり調べてどうするか考えてみたいと思います。待てよ、共済もある...。これも延期できるのかどうか。これが延期できなかったらアウト?共済のサイトも調べないと(ー_ー;)めんどくさい。08:38初めまして。過去にアメリカで11年余りの就労経験があり、来年66歳となるためアメリカの年金受給申請を予定しております。そこでWEPに関する質問です。version)」というのを見つけました。amount」という欄があります。日本からの場合、この欄の記入がよく分かりません。いざ受給手続きが間近になると、本当に減額がどのくらいになるのかと不安になります。アメリカ在住の皆さんのコメントが多い中、場違いな質問かとも一度は躊躇しましたが、思い切ってご相談いたします。最後に真摯に年金問題と向き合っていらしゃる皆さんに尊敬の念さえ抱いてしまいます。有意義なサイトに巡り会えて感謝です。08:40初めまして。過去にアメリカで11年余りの就労経験があり、来年66歳となるためアメリカの年金受給申請を予定しております。そこでWEPに関する質問です。version)」というのを見つけました。amount」という欄があります。日本からの場合、この欄の記入がよく分かりません。いざ受給手続きが間近になると、本当に減額がどのくらいになるのかと不安になります。アメリカ在住の皆さんのコメントが多い中、場違いな質問かとも一度は躊躇しましたが、思い切ってご相談いたします。最後に真摯に年金問題と向き合っていらしゃる皆さんに尊敬の念さえ抱いてしまいます。有意義なサイトに巡り会えて感謝です。16:50WEPに関して、私はこのスレの投稿者の方と少し違う理解をしている部分がありますので書き込みます。Year(62歳)に関わらずSS納付期間全体が算入される:32歳以降に米国で始めた人にとっても、長く働けばWEP適用を回避できるという希望の見える結果です。version)に日本の年金額をドル換算して入力し色々と条件を変えて見たことがあるのですが、上記の結果となります。私は63歳まで働かないとYSEが30年にならないのですが、63歳以降まで働いた前提でシミュレーションした場合かつその時に限って、YSEが30年となりWEPの適用を免れるとの試算結果になりました(YSEが30年に達するとWEP適用を免れます)。YSEの計算に関して明確な文書が見つからない以上、SSA自体が提供している計算機は最有力な状況証拠だと思います。厚生年金の一階部分や国民年金のWEP適用除外は法的に微妙:厚生年金の一階部分や国民年金がWEP適用を免れると主張する根拠として以下のサイトが上で挙げられていますが、私は微妙であると思います。https://secure.ssa.gov/apps10/poms.nsf/lnx/0200307290国民年金に関しては望みがあります。C.6を原則通り適用すればWEP適用を免れますし、挙げられいる6ヶ国は例に過ぎません。関しては、WEP適用除外はかなり難しいという印象を受けます。そもそも、この年金が上記リンクの"two-tiered"である事を示す書類すら、日本年金機構は発行していないように見受けられるからです。WEPに関して日本政府は日本国民の利益を守るために何もしていないように見えます。したがってWEP適用除外に関してはかなり厳しめに考えた方が良いと思います。02:49情報が多少古いかなという印象は否めないのですが、下記サイトは適切な内容が一番詰まっているのではないかと思います。2000ドル➗420=$1ヶ月分の受給額,このサイトの中にある計算式です。この数日の新しい情報として,ここに魔のWEPが適応された場合は25%の減額となる。versionの方が高く出ました。なるとやはりSSAの計算機を信じたいと思います。笑xさんのようにお若い方はこれからもしっかり働いて、クレジットを重ねて30年以上働けば、WEP適応除外対象になりますね。私は今は日本に住み、既に年金受給年齢に達しておりますのでもう叶わぬ夢です。詳細な情報をありがとうございました。今後の申請に大変役立ちそうです。厚生年金と国民年金を受給されているとのこと、質問させてください。受給されている金額は、厚生年金と基礎年金(国民年金)は別々に記載されているのでしょうか。私はアメリカ在住、今年65歳になったので受給していた特別支給の老齢厚生年金をストップしたので、どうなっているか分かりません。私は、日本の年金は受給していないと言う状況で、66歳でSS年金の受給を予定しています。日本年金機構のホームページを参考にされると良いかと思います。名称が明記されています。私の手元にあるのは年金改定通知書です。これは国民年金(基礎年金)と厚生年金保険の欄が二つに分けて書いてあり、振込通知書と違い、受給金額が改定になった場合に送られてくるようです。65歳から受給年金額が変更になりますので、SS年金来年受給さんにも送られて来ていませんか?添付のサイトは通知書が拡大イメージで見られるようになっていますので一度確認して下さい。紛失や毀損された場合も再発行が可能のようです。情報が満載の年金機構のサイトです。それだけに見逃す内容もあるかと思いますが、根気よく何度も読まれてご自分の疑問に一番応えてくれる内容に出会うことを願っています。情報ありがとうございます、実は60歳から64歳まで特別支給の老齢厚生年金を受給、65歳のときに、日本の年金は繰り下げして66歳以降に受給することにしたので、まだその年金額改定通知書は入手していません。将来、年金の受給を始める手続きをしたあと、その繰り下げした年数により増額された年金額改定通知が送付される、と言われました。年金振込み通知書が厚生年金と、基礎年金に分かれていたらと期待していたのですが残念です。実はそれで、SS年金を先に受給して日本の年金は繰り下げ、その後に受給してWEPを避けることができれば、と思っています。ちなみにアメリカ在住の知り合いは、二ヶ月毎ということを言い忘れて、SS年金が相当減額されたそうです。SS年金受給がスムースにいくとよいですね!再度、情報ありがとうございました。20:59皆さん、国民年金に対してWEP誤適用の結果、日本の年金受給者にソーシャルセキュリティの大幅減額がなされることが多く発生しています。これを是正するため、ワシントンDCの在米日本国大使館の杉山晋輔大使に署名運動を行っています。これは日本で国民年金を払い続けた在米邦人にとって、老後の大きな問題となります。他人事と思わず、いま日米間ではっきりとした是正がなされますよう、どうぞ署名運動にご参加ください!!!(東京の海外年金相談センター、市川氏が発起人となって運動が起こされました。今私たちが声を上げないと、いつまでもうやむやの状態が続き、不当な扱いをうけることになります。)HPをごらんください。21:22上記署名運動を呼びかけましたみつこです。以前私は自分のケースを投稿しました。国民年金とわずかな厚生年金を受給していた結果、総金額に対してWEPの適用を受け、300ドル以上の減額となったため、再考慮申請を出したのが1年前。その後いくら訪ねても、音沙汰なく、なんと1年後になってやっと届いたその結果は、「最初の決定は正しかった」というものでした。私が最初に詳しく書いたアピールの手紙は完全無視で、「あなたの国の仕事に基づいた年金は、アメリカのSSを払っていないのだから、減額の対象となる」というなんの考慮も見られない,的外れなレターでした。ヒヤリングの要望書を用意しています。ローカルのSSAオフィスにヘルプをしてくれる弁護士、サポートしてくれるボランティアのリストがあるらしいので、そういうのも使おうと思っています。私と同じような扱いを受けた方がいらっしゃいましたら、あきらめないでください、と言いたいです。この国は、黙っていたら負けです。正しいと思うことは主張しましょう。結果はまた報告いたします。いってもヒヤリングにたどり着くのは来年の春くらいかぁ。なんでバカみたいな返事書くのに1年もかかるんだろうね、この国のお役所は。21:33しつこくすみません。Xさん、日本の年金システムに関して説明しているPOMSがあります。14:44下記のWEBサイトからの引用です。Provision)誤適用の是正交渉窓口がワシントンの日本大使館に移ったことから、その取り組みの促進と早期解決を求め在米日本大使館の杉山晋輔大使宛てに皆様の投稿を呼び掛けて参りました。その後、昨年12月外務省北米2課に現況を問い合わせてところ“大使館から米側関係省庁に照会をかけており,引き続き対応中”との返事に留まりました。米側の対応はどんな状況なのか全く分かりません。待ちの姿勢を取り続けるのではなく何度でも定期的に検討の申し入れを執拗に行なうべきであると考えます。今まさに一揆加勢に改善の努力を行わないと本件の改善は今後難しいでしょう。そこで日本国大使館に対して交渉の促進を促すべく再度の投稿を皆様に呼び掛けたいと思います。Security)オフィスに確認してもらいました。Administration)本部に問い合わせをしていましたが、2016年6月再考の申請をしてくれました。“本件につき、再び日本政府から追加で明確な証拠を得るための調査を行った。その結果、国民年金はWEP適用の対象外とはならなかった”との旨の説明が書面で送られてきました。日本政府が国民年金制度を正しく伝えれば簡単に改善が期待できる事案であると推察されます。この誠実なSSオフィスのレターを受けて、日本政府に対して早急にSSAに“国民年金の適用除外リストへの掲載”の要請を求めることとなった次第です。適用除外リストはSSの運営マニュアル規定のガイドライン上にあり米国と社会保障協定を締結している国の内7か国がリストアップされています。日本は2005年10月に協定を締結しました。このリストは公開されていますので国民年金が当該リストに追加された以降は必要に応じそのコピーをSSAの窓口に提示すれば国民年金の誤適用の問題は解決するわけです。本件は規則の改定ではなく適正な運用の要請です。米国人が大切するFairnessの要請なのです。投稿を周りの皆様に再度呼び掛けていただければと存じます。皆さんの声が在米日本大使館に届き本件が早期に解決することを心より願っています。これに賛同いただける方は下記に署名頂き在米日本大使館に投稿してください。その取り組みの促進と早期解決並びに交渉内容の適宜開示を求めます。funds.”とありましたが、私的年金である企業年金はWEPの対象にならないと理解しても良いのでしょうか。18:29私の理解では日本の企業年金も厚生年金と同じで会社が一部を負担しているので、WEPの対象かもしれません。国民年金と個人で積み立てている年金等が”私的年金”だと思います。残念ながらアメリカに正しい情報が伝わっていないので、この自分だけが払った国民年金までWEPの対象になってしまっています。他に詳しい方からコメントがあるといいですね。01:59初めまして。私は31年間アメリカで働き、現在で日本で働いています。アメリカで働いている時は、日本の厚生年金とSSと両方払いました。よってSSには払っていません。YSEが30年を越えれば、WEPの対象にならないとのことですが、私の場合、YSEは何年となるのでしょうか。それとも協定によって31年となれるのでしょうか?どなたか、ご存知の方いらっしゃったらお教え願います。有意義なサイトに出会えて感激しています。日本の受給資格をもう少しで満たすのですが。13:01とてもためになる情報をありがとうございます。年金梅子さんの署名はいい考えですね。私はアメリカで18年働き、現在は日本在住です。日本では今の所9.5年間の国民年金を納めているものです。Taxを納めた年数は少ないです。この場合、日本であと0.5年分の国民年金を納めて10年納税したという受給資格を確立しなければ、その方がいいのかなという気になってきました。20年以下だとWEPでは40%減額でしょうか。ここのところはどうなのか、お分かりになる方がいらっしゃれば教えていただきたいです。日本で10年の国民年金の受給資格を満たしても、月額2万円に達しないと思いますから、アメリカのSSCの概算額の方がずっと多いです。これに加えて配偶者との婚姻関係を考えると分からなくなります。通常は十年以上の婚姻関係があった場合、再婚していない限り、配偶者の受給額のほうが多い場合はそちらの方に調整されるはずです。私の場合は、アメリカ国民が配偶者で婚姻関係は10年以上、私の方が受給額は少ないはずですから、WEPで減額されるかどうかは影響しないのでしょうか。以上2点についてご教示ねがえればうれしいです。20:46のりたま様、あくまで私の例で、グーグルで検索して得た情報なので、専門家に確認されてください。市川先生にメールで確認されるか、日本にお住まいなら電話でもいいかもしれません。http://nenkinichikawa.org/私はアメリカで20年働いていて、60歳から64歳まで日本の特別支給の厚生老齢年金を受給しました。65歳になった時点で、日本の年金は繰り延べで受給していません。日本では20年ほど働き、渡米してアメリカの市民権を取得するまでのカラ期間を足して日本の年金受給資格を得ました。配偶者年金を受給することにしています。私はWEPを最小限に抑える為に、日本の年金を受給する際、厚生年金のみを受給しSSオフィスには日本の年金を受給している事を伝えます、WEPの金額は心配ですが。基礎年金部分は70歳から受給手配することにしています。その頃までにWEPの誤解が解けている事を祈っています。正直に申告するしかないようです。のりたまさんもいわれているように、配偶者SS年金がベストだと思います。残念ながら現時点では、たとえ日本の年金受給額が少なくてもWEPの対象になってしまうと思います。日本の年金を納めた期間が10年以内であれば、日米の協定で日本の年金機構を通してSS年金を申請すればWEPの対象から外れるようです。ちなみに、配偶者SS年金はご主人(エックス?)が66歳になっていれば、のりたまさんの年齢、62歳から減額されますが、受給可能だと思います。00:45年金梅子様、コメントありがとうございました。日本の年金納付は一応、差し止めの手続きをしました。私は来月、日本からもう一度アメリカに戻って、仕事があれば働く予定です。納めた分、上がるのでしょうが、WEPの適用率にはあまり関係ないように書類からは読めますね。配偶者の年金調整は配偶者が年金受給の年齢に達しているのかどうかも基準となるとすれば、私の場合は、配偶者の方が少し年齢が低いのでそれまでは適用されないのでしょう。複雑極まりないですね。(正式名称忘れました)を使うと62歳以降の労働もWEPによる年金減額を減らします。後12年アメリカで働けばWEPの影響は受けないと思います。配偶者年金は配偶者の方のSS年金の半分なので、配偶者さんが66歳以降にSS年金を手配した時点でその半分をのりたまさんも受給できるということです。本当に複雑怪奇、かつ不公平?なアメリカの年金システムです。彼女たちも同じように、一定の年齢に達したら、配偶者年金が受給できます。私が納めたSSタックスは夫の配偶者年金を受給したら、私自身の年金はもらえません。アメリカの会社で働いて経験は楽しかったし、貴重なので後悔はしていませんが、不公平感は否めません。受給に問題がないかどうか確認される事をお勧めします。最初にお断りいたしましたが、私自身の体験以外の情報はグーグルなどのインターネットで得た情報なので、それぞれの公的機関に直接確認されたほうが良いと思います。8月からアメリカ年金需給しました。19:40アメリカ在住17年、今年66歳になり日本で8月からアメリカ年金受給しています。WEBで4月に申請しました。申請して1ヶ月程度でアメリカ大使館から電話があり17年間の職歴等きかれました。過去の日本での年金記録(いつからいつまで納めていたか、金額も)の提出、戸籍謄本の提出を求められました。日本の年金支給を遅らせば、アメリカの年金減額金額も少なくなることはありません。彼らは日本の年金記録を全て把握して減額してきます。私の場合月400ドル減額されました。貴重な体験談ありがとうございます。400ドル減額ということは、厚生年金部分も減額対象だったのでしょうか?SSオフィスが日本の年金記録を把握しているのにはびっくりです。アメリカ在住、アメリカの市民権があっても、彼らは把握しているのでしょうか。日本の年金支給を遅らせれば、SS年金の減額はないとのことなので、66歳になったら、SS年金だけ先に受給して、日本の年金は70歳からの受給するようにします。減額が400ドルだったら、4年間で$19K節約できるんですね。14:44SSオフィスが日本の年金記録を把握しているとは思えません。全てアメリカ大使館に提出しました。アメリカ大使館からSSオフィスに私の日本の年金記録が渡ったのでしょう。peace様が日本の年金支給を遅らせれば、SS年金の減額はないとのことですが、それはありえません。そんなにうまくは行きません。仕方がありませんが66歳になったらきっちりと日本の年金も受給されたほうが良いとおもいます。400ドルの減額は厚生年金部分の減額です。国民年金は対象外です。ちなみに私の場合は日本の年金支給が無い場合のSS年金は1,900ドルでした。15:00追記します。日本の年金受給を遅らせても全ての日本の年金記録が把握されていることから66歳でSS年金を受給すれば66歳からの日本の年金受給額が分かりますのでそれに応じて減額されます。20:03guest様、SS年金のWEP、減額対象が厚生年金部分のみと言う情報、非常に嬉しいです。それにしても、SS年金1900ドルが1500ドルに減額、結構大きな金額で驚いています。私のアメリカ在住の知り合いは、66歳で配偶者年金を手配しましたが、SSオフィスで外国の年金を受給しているか、という質問はなかったそうです。繰り延べしていたそうです。手配をすると言っています。ちなみに日本の年金の受給を5年遅らせると年金は40%くらい増額だそうです。年金機構も年金の繰り延べを推奨しているそうです。21:15その方は、アメリカ在住だからではないでしょうか。TAX対象となるかは分かりませんが、知り合いがシンガポール在住で昨年からSS年金を受給している人がいます。TAXを20%引かれているそうです。ちなみにその方は18年SSを収めていました。様、そうです、彼女はアメリカ在住、アメリカ市民権保持者です。いろいろな情報ありがとうございます。04:44WEPが当てはまるのはSSを自分で働いた分を貰っている場合です。offset)が当てはまります。日本の年金はGPOの対象でないので、SSの減額にはなりません。SSAのサイトに書いてありますよ。S.S.を申請して大きく減額され弱っています。ご存知の方何卒よろしくお願いします。18:03下記が参考となるかもしれません。01:10私はアメリカで日本企業の駐在員として10年以上、辞めて会社設立し10年以上生活していました。今は妻と日本に永住帰国しています。自身でSS税+日本国民年金を納めました。皆さんご存知かと思いますが、受給できる年金は「老齢基礎年金+老齢厚生年金+配偶者加給」の3種です。配偶者加給は妻が年金受給の65歳になるまで付加されるものです。「「私が指摘したいのは国民年金支払い分はどの部分なのか???分からないと言うことです。」」このことから考えると米SSオフィースが国民年金部分を除外できない原因ではないかと考える次第です。三階建て(老齢基礎年金+老齢厚生年金+企業独自の年金基金)などと呼びますが、WEPで除外されるべきは、国民年金と企業独自の年金基金、と考えます。一階建て以外の人たちは途中で国民年金支払期間が有ってもどの部分(金額としていくらか)かが明確に分からないのが現状ではないのでしょうか?特別支給の老齢厚生年金を60歳から64歳まで受給していました。それぞれ、別々に記載されています。日本年金機構とは別に通知書が送付されていました。国民年金基金も企業年金も現在ストップしています。*上に表示されている文字を入力してください。*アカウントの作成パスワードの再発行ログインユーザー登録のメリットユーザー登録はこちら広告が非表示になります自分の投稿やコメントを簡単に管理できます未読の記事に「新着」マークが付き、最新の記事や掲示板の投稿を効率よくチェックすることができます。掲示板で認証無しで投稿や返信ができます。投稿や返信する際に自動的に名前が入力されます。ご自分だけのユーザー名を使うことができます(ゲストユーザーは登録済みのユーザー名を使えなくなります)。ユーザー名には日本語も使えます。投稿内容の編集することができます。返信が1件も付いていなければ投稿を削除することもできます(返信が付いたあとは削除はできません)。登録済みの方の場合はログインページへ。パスワードを忘れてしまった場合はパスワードの再発行ができます。プライバシーに関してユーザー登録された読者のメールアドレスは、第3者に利用されることは一切ありません。パスワードを忘れて再発行する場合のみ使用されます。株が暴落した場合はどのようにしていますか。