国民所得の決定(学習の目的)国民所得を増減させるためには、何をどれくらい増減させれば効果があるかをみていきます。変化分をみる均衡国民所得は次の形で求まりました。1/(1-c1)・(C0+I0)前提として、「C0」(基礎消費)と「I」(投資)は一定でした。これらが変化したら、均衡国民所得(Y*)の値も変化するはずです。式で「変化する」ことを表すには、「⊿」(デルタ:変化分を表す)を用いて、次の形で表します。1/(1-c1)・(⊿C0+⊿I0)投資乗数ここで「投資」(I)の変化の影響をみていきます。「基礎消費」(C0)は変化しないと仮定しますので、「⊿C0=0」となって、式はこうなります。1/(1-c1)・⊿I0ここから、投資を変化させたら(⊿I0)、その「1/(1-c1)」倍だけ均衡国民所得が変化する(⊿Y*)ことがわかります。「倍」を表すのは掛け算つまり「乗法」ですので、この「何倍変化するか」を表す値を「乗数」といいます。ここでは、「投資を変化させたらどれだけ国民所得が変化するか」を表しているので、「投資乗数」といいます。乗数効果このように、「どれくらいの割合で国民所得が変化するか」をみたものを「乗数効果」といいます。投資の変化の影響をみた場合は「投資乗数」です。この他に、政府支出の変化の影響をみたものとして「政府支出乗数」があります。課税の影響をみたものは「租税乗数」です。輸出の影響をみたものは「輸出乗数」です。これらについてはいずれ、モデルを複雑にしたときに考察していきます。次に、投資乗数「1/(1-c1)」と「限界消費性向」(c1)の関係をみていきましょう。限界消費性向(c1)とは、「お金が入ったらどれだけ消費するか?」の割合です。使うほど、経済は活性化します。よって、限界消費性向が高いほど、乗数効果は大きくなります。数値をあてはめてみるこのことを、数値を当てはめてみてみましょう。1/(1-0.9)=1/0.1=10限界消費性向が低い「c1=0.5」のときの投資乗数は「2」です。これに対して、限界消費性向が高い「c1=0.9」のときの投資乗数は「10」です。投資の増加分が同じであったとしても、限界消費性向が高い場合の方が、より国民所得の増加分も大きくなることがわかります。technology.。